因果推論とは，ある要因が何を（どれくらい）引き起こしたのかを判断するためのツールです。本書は，因果推論に関する最近までの進展をまとめ，学生や実務家を対象として，因果関係に関する意味のある回答を導き出すために必要な統計的手法を解説していきます。 本書の最大の特徴は，理論だけでなく，統計プログラミング言語（R，Stata）による実装を重視している点にあります。例題には，読者が利用できるデータとコードが添付されており，すぐに手を動かして実践することができます。本書は機械学習に関するトピックを含まない一方で，理論的な解説が詳細であるほか，DAGや合成コントロール法といった発展的なトピックを扱っています。これらのトピックは，近年の因果推論の理論的進展において重要ですが，入門レベルの書籍において解説している点で希少性があります。

ビジネスで利用されるデータの多くは，その施策の意思決定を行う人物や組織の目的にそった活動の延長上で作られています。具体的には，DM送付などの広告施策であれば，担当者はユーザの反応率を上げるために，反応しやすいであろうユーザに対してのみDMを発送します。ここで発生したデータでDMの効果を計る場合，単純にDMを受け取っているか否かで結果を比較することは，DMの効果以外にも意図的にリストされたユーザの興味や関心を含んでしまうことになります。 データが生まれるプロセスに人の意思が関わる場合，単純な集計では判断ミスとなる可能性があります。わずかな計算の狂いでも後々のビジネスにおいて大きな影響を及ぼすことになるため，バイアスのない状態で効果検証できることが望まれるのです。 本書では「単純に比較すると間違った結論に導くデータ」から，より正しい結果を導くための分析手法と考え方を提供します。計量経済学における効果とは何か？ を提示し，RCT（ランダム化比較試験）がいかに理想的な方法かを説明し，RCTができない場合でも因果推論を用いてRCTの再現が可能だということを説明していきます。

予測に基づいた広告配信や商品推薦など，ビジネス施策の個別化や高性能化のために機械学習を利用することが一般的になってきています。その一方で，多くの機械学習エンジニアやデータサイエンティストが，手元のデータに対して良い精度を発揮する予測モデルを得たにもかかわらず，実際のビジネス現場では望ましい結果を得られないという厄介で不可解な現象に直面しています。実はこの問題は，機械学習の実践において本来必要なはずのステップを無視してしまうことに起因すると考えられます。機械学習を用いてビジネス施策をデザインする際に本来踏むべき手順を無視して予測精度の改善だけを追い求めると，「解くべき問題の誤設定」や「バイアス」といった落とし穴に気づかぬうちにハマってしまうのです。 この問題を解決するためには，機械学習のビジネス応用において必要となる前提条件を着実にクリアしなくてはなりません。しかし多くの現場では，「学習」や「予測精度」などに関する手法やテクニックのみに注目してしまう傾向があり，「機械学習にどのような問題を解かせるべきなのか」「実環境と観測データの間の乖離（バイアス）の問題にどのように対処すべきか」といった効果的なビジネス施策をデザインするために重要な観点が軽視されがちです。機械学習をビジネス施策に活かすための前提が整えられていないにもかかわらず，発展知識を身に付けたり論文の内容をそのまま実装したところで，望ましい結果を継続的に得ることは難しいのです。 本書では，ビジネス施策を自らの手で導くために必要な汎用的な考え方を身につけることを目指します。そのため本書ではまず，機械学習をビジネス現場で活用する際に本来踏まねばならないステップを明文化した汎用フレームワークを導入します。そしてその汎用フレームワークを活用しながら，効果的な施策を自らの手で導出する「施策デザイン」の流れを繰り返し体験します。これまで軽視されてきた「機械学習の威力を担保するために必要な前提のステップ」をフレームワークとして明文化し，データから施策を導くプロセスを自らデザインするという斬新なコンセプトで，ビジネスにおける変幻自在/臨機応変な機械学習の応用を可能にすることが，本書の最終目標です。