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Posted by ブクログ
及川さんの話はYouTubeでも拝見しておりますが、本書も面白かったです。
書いてることが全て正しいのか正直分かりませんが、ロシア・コロナの話はとても興味深かったです。他の著書も見てみようと思いました。
Posted by ブクログ
及川さんのYouTubeいつも見ています。
とてもわかり易く噛み砕いて発信してくれているので、私のような一般人にはとても勉強になっています。
本の中でも世の中の『裏側』というか、日本では決して報道されていない内容が盛りだくさんです。
悲しいことに、日本においては『報道の自由』ランキング下位で、テレビやラジオ、新聞からしか情報を得られない人たち（特に高齢者が多いかな？）は洗脳ドップリ、、、
そう言う私もいろんな『洗脳』されてるかもですが、日本のマスゴミと呼ばれる報道よりも、とても参考になる一冊です。
もちろん及川さんのYouTubeも勉強になります。
Posted by ブクログ
世界は環境問題、国際紛争を抱えつつも少しづついい方向に向かっている。西側が一致団結すればさまざまな問題は解決していくだろう、そう思っていないだろうか。
とんでもない。
優生学をルーツに持つ陰に隠れた金の亡者・権利の亡者である「とある民族」と、ひとつの「ならず者国家」（本書より）が世界の平和をかき乱している。それは爆発寸前かもしれない。
世界平和のために本当に必要なのは「とある民族」と、「ならず者国家」を止めること。
プーチンが、と思っているひとは、この本を読んでほしい。ぜんぜんだめです。
なぜ戦争が起こるか。
金だ。金の亡者がいつもそこにいる。
人のことは虫けら以下にしか思っていない。
それが優生学である。彼ら以外は人ではない。
だから金のために戦争ができる。
位置No.216
早い話が、2014年から続くスッタモンダは、1991年ソ連崩壊等で資源等の国富をエリツィンスポンサーである○○○に奪われ、それを取り戻したプーチンからまたまた奪おうとする、ヤクザの利権争いにほかならない。米露ともウクライナなんぞなんとも思っちゃいない。
Posted by ブクログ
ネットでタイトルを見て気になった本です。昨年(令和３年)はコロナ一色の報道の感がありましたが、今年はウクライナ危機がありすっかりコロナ騒動が色褪せて来たように思います。
２年程前から、近い将来インフレが来ると参加した勉強会で言われて来たのでそれなりの準備をしてきたつもりですが、その事実を報道で流されると不安になってくるものです。円もだいぶ弱くなってきました。
３月下旬にマンボウが解除されて徐々に元の生活に戻れる環境になりましたが、この２年で行動様式や考え方が変わってしまったのは事実です。この本に書かれていることを参考にして、区切りの年となるあと２年間を大切に過ごしたいと思いました。
以下は気になったポイントです。
・プーチンの要求は、とになくロシアの安全保障を担保してくれ、東ベルリンよりNATOの東征はしないというゴルバチョフ・ブッシュとの合意(1997.5)を守れ、ということ（p22)
・SWIFTから排除されてもプーチンは中国版SWIFT=CIPSに切り替えるだけである、バイデンは中国の国際決済シェアを高めて基軸通貨ドルを棄損したいのだろうか。欧米の対ロシア経済制裁は効くのだろうか、資源輸入代金の支払いで困るのはヨーロッパの方ではないか、経済制裁によりロシアは内需拡大し国内産業が充実する（p２５）
・もしプーチンがエストニアを侵略したらアメリカはロシアと戦争をする義務が生じる、エストニアが加盟するNATOは集団安全保障の組織だから加盟国の１カ国でも攻撃を受けたらNATOは戦わなければならない（p２７）
・プーチンがウクライナに要求しているのは、ネオナチがロシア系住民を弾圧するような状況を二度と起こさせないこと、これがウクライナ侵攻の目的でありウクライナ全土の併合や占領を要求していない（p３１）
・ウクライナはソ連崩壊後、世界第3位の核戦力を保持していたが、英米とロシアから廃棄を迫られた、武装解除のご褒美は、米英露による領土保全、国境不可侵という議定書（国際条約ではない）であるが、これが反故にされた。その理由は保証を米英露に安全保障を丸投げしてしまったから（p３４）
・ウクライナがNATOに加盟することは、ウクライナとロシアの国境沿いにアメリカ製の核ミサイルが配備されることを意味する、これはロシアはNATO、アメリカに対して完全な主権を失うことに等しい（p３６）
・尖閣諸島のトラブルにおいて、中国がもし攻撃したらアメリカは日米安保条約５条の発動を明確にしているが、あくまでもそれは交戦状態にある場合に限られる。中国がすでに実効支配してしまったら米軍の出動根拠は消える（p５１）
・１８３７年第七代米国大統領のアンドリュー・ジャクソン（民主党創設者）は、中央銀行廃止を決断し通貨発行権を政府に取り戻した、暗殺未遂３回（p５６）
・リンカーンもケネディも通貨発行権を取り戻そうとして、暗殺されている、トランプは命までは取られなかった（p５９）ケネディの後を継いだジョンソンは、ベトナム戦争への本格介入と、ケネディが発行した財務省証券ドルの回収である（p６０）
・シフは日露戦争のための債券（５００万ポンド）を引き受けた、年利６％７年償還、担保は関税収入であった（p６４）
・ノーベル賞は賞金が年金のように死ぬまで与えられるなど、単なる名誉だけに終わらないところに魅力がある、ダイナマイト事業だけでなく、バクー油田の大株主でもあった（p８０）
・欧州議会は２０１９年９月に、未来に向けた重要な欧州の記憶決議において、ヒトラーのポーランド侵攻が第二次世界大戦の原因という歴史観を修正し、独ソ不可侵条約が結果を導き出した、つまりナチスと共産主義は同等レベルの悪業という評価を下した（p８６）ヒトラーがポーランドに要求したのは、ダンツィヒ返還とポーランド回廊の高速道路と鉄道の建設であった。（p８７）
・プーチンは３段階の累進課税を一律１３％のフラットタックスにし、控除の優遇措置をできるだけ無くした。ロシア社会に横行していた脱税を無くすために。大統領になって最初の８年間でGDPを６倍にした（p９１）
・2014年ウクライナで起こったのは市民革命ではなく、テロリストによるクーデター、テロリストによる東武ロシア系住民の皆殺しである。（p９２）ロシア系住民が５割を占めるクリミア自治共和国に介入した（p９３）
・アメリカでは教会一つとっても教区のどの教会に属するかがはっきりしている、誕生・洗礼・結婚・身内の死、そして自分の死が全て教会で管理されている。江戸時代の日本の寺請制度、宗門改めに等しい。教会に排除されたら生きてはいけない（p１０３）
・アメリカではどの政党を支持するかは親の支持政党で決まる、だから生まれた時に作られるIDカードに支持政党が明記される（p１０８）
・共産党が行ってきたこと（チベット、東トルクスタン、香港など）に対して中国の王毅外相は「１６世紀の北米大陸のネイティブインディアン、１９世紀の黒人奴隷の国が批判するな」と強弁した（p１１５）
・中国も香港も破綻させるのは至って簡単、米ドルがペグ（為替レートを固定）している香港ドルを排除してしまえば良い、一瞬にして香港ドル、人民元も紙屑になる、その瞬間に中国も香港も崩壊する、清朝の末期と同じ運命である（p１２６）
・中国の戦略は春秋戦国時代の合従連衡が基本である、合従は秦に対抗するため他の６カ国が連合すること、連衡とは、秦が６カ国とそれぞれと同盟を結ぶこと。要するに中国は大国と喧嘩するときには他の大国と必ずいい関係を結ぶということ。毛沢東は対米対立の時にはソ連と同盟、１９６０年代にソ連と関係が悪化するとニクソン米大統領を引き摺り込んで西側陣営に擦り寄った、習近平にはこういう戦略は無い（p１３１）
・戦争ではミサイルが派手だが、一番使えるのは原子力潜水艦である、我が国はアメリカの潜水艦も敵わない、ディーゼルソナー技術を誇る世界最高水準の潜水艦が活躍している（p１３７）
・アメリカの南北戦争はアメリカを南北で分断させた内戦で今に至るまで最悪の戦死者を記録している、仕掛け人は英国、北軍率いるリンカーンは競争相手の英国製品に高関税をかけた、アメリカの北部と南部は利益相反、そこに英国が目をつけて「北部と一緒にやっていたら南部の未来はない、アメリカ連邦を脱退しろ」と持ちかけて、南部の州が離脱して起きたのが南北戦争である（p１３８）
・FRBを再選後に潰して国家に移行させようとしたのがトランプであった、つまりFRBの日銀化をしようとした（p１３９）
・PCR検査はあてにならない、開発者が1993年のノーベル化学賞受賞の、キャリー・マリスだが彼自身も「検査に使ってはいけない」と繰り返し述べている、感染力のあるウィルスを見つけるには20−25サイクルがベストとされている、それ以上サイクルを増やすと感染能力のないウィルスまでも陽性判定してしまうので偽陽性が増える（p１６７）
・2019年に比べて、2021年は国内死亡者数が１万人ほど減少した、毎年２万人ずつ増えていたから実質的には３万人減少したことになる、理由としてはインフルエンザによる死亡が激減したことであるが、1番の理由は病院に行かなくなったからでなはいか。不急の病院に行かなくなったので病気に罹らなくなったのでは（p１７７）
・令和４年１月２０日に法律が切り替わるまで、補助金対象病院しかコロナウィルス患者を受け入れ禁止と政府は押し付けていた。対象病院は丸儲け、政府と大病院のタイアップによる赤字脱却策に過ぎなかった（p１７９）
・大阪府がどうして医療崩壊を声高に騒いでいるのか、原因は公立病院を半減させたことにある、他の字自体は半減などしていない。杉並区は独自のやり方として、民間の基幹病院を「みなし公的病院」として活用している（p１８５）
・コロナパンデミック以前、2019年１月段階で、インフルエンザで亡くなる人は１日平均５４人であった、死因をインフルエンザと医師が認めた数だけでこうである、患者数は年平均で１０００万人、死亡者数１万人（p１９３）
・EVなどは銅の塊と言って良い、ガソリン車の３ー４倍である、ハイブリッドで４０キロ、プラグインなら５５キロ、完全EVなら８０キロ、バスなら２５０キロである。これには充電ステーション、送電網は含まれていない（p２０６）
・原油は世界中に有り余っている、北海油田の過去４０年分の２倍以上の埋蔵量を誇り、しかも露天掘りの油井が英国ヒースロー空港の南東、ガトウィック空港の近郊で発見されている、ニューヨーク東部の海底油田にもあることがわかっている、エクソンモービルが採掘権を持ち、バフェットが３０００億円投資している、イスラエルは今や原油輸出国となりつつある、シェール生産は採掘技術の飛躍的向上で４０ドル前後で採算が取れるようになっている（p２０９）
・勿来火力発電所（いわき市）は二酸化炭素をほとんど出さないことで知られている、安倍元首相のトップセールスもあり東南アジアで引くてあまた、欧米の石炭火力発電とは天地の差である（p２２３）
・ソ連消滅により戦争ビジネスで儲けられないという危機感から工作されたのが「地球温暖化ビジネス」である（p２２４）大気温上昇を調べると、水（水蒸気、雲）が９０％、二酸化炭素はせいぜい数％の影響というのが気象学者たちの見解である（p２２９）東工大大学院の丸山教授は、これからは温暖化どころか寒冷化に向かうとしている（p２３４）
・トリウム原発はウラン、プルトニウムと比較してメリットが多い、１）埋蔵量が多い、２）廃棄物が少ない、３）核兵器への転用困難、４）安全性の高い原子炉を作りやすい、ノルウェーは英国と協力して実験を開始、アメリカ、中国も基礎研究が始まっている（p２４３）
・我が国が尖閣諸島を領土にしたのは1895年、アメリカがハワイを併合したのは1898年、もし尖閣諸島を日本固有の領土であるとアメリカが認めると、アメリカはハワイをハワイ人に返還しなければならなくなる、だからアメリカは常に「実効支配」を根拠にしている（p２７１）
2022年4月24日作成
Posted by ブクログ
ディープステート＝カネと利権の亡者 ロスチャイルド、ロックフェラー
オルガルヒ
ソ連解体後 民営化時に株式買い占め財閥化 7つのうち6人がユダヤ人
プーチンによる国営企業の復活、オルガルヒ抑圧
アメリカ 歴史ではなく実効支配
戦争には 1兆ドル 国債=戦争債 金持ちにしかできない
世界最大のヘッジファンド
FRB：地区連銀を統括する政府組織
政治家は大企業や金融機関には逆らわない
日本の欠点
政治家に人材が集まらない
資源がない エネルギー変換効率世界一 省エネ型経済
Posted by ブクログ
なるほどと思うことも多かったが、全体的に読みにくかった。
コロナ以後、世の中の本当のところが見えにくくなっているように思う。
いろいろ発信から情報を得て、自分で考えていくことが大切になっているように思う。一つの発信を全面的に信じるのも危険だが、いろいろな情報を得て、いろいろ角度から知ることで、本質的なところを見出していきたい。
