トランプ革命で突き進む世界の「破壊」と「再生」

ベンジャミン・フルフォード

世界情勢を独自の視点で語るベンジャミン・フルフォードの最新分析。歴史的なトリックスターと化したドナルド・トランプの政策・言動は今後の世界にどのような影響を与えるのか。本書は「トランプ革命」で暴かれたアメリカの腐敗やプーチンとの蜜月関係に隠されたトランプの真の狙い、米中最終戦争の行方など、大手メディアでは報じられることのない国際情勢とその裏側を伝えます。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: 社会・政治 / 政治
• 出版社: 宝島社
• タイトル: トランプ革命で突き進む世界の「破壊」と「再生」
• タイトルID: 2173860
• ページ数: 256ページ
• 電子版発売日: 2026年03月13日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 2MB

[ブクログ · ★★★★☆]

数十年追いかけている、ベンジャミン氏の本で、今年2026年3月に発刊された本です。１ヶ月ほど前に読んだ本ですが、その後に多くの本を読んだので、レビューを書きながら内容を振り返るつもりです。

今回の本も著者・ベンジャミン氏の独自の取材で得た情報をベースに書かれていて、ためになる情報が多かったと感じています。

以下は気になったポイントです。

・ニューヨークダウ平均が史上最高値を更新しているアメリカではインフレの加速と景気後退が同時にやってくる スタグフレーションの危機が叫ばれ 実際に一般国民たちは 物価高騰にあいでいる、 これは 金融市場が一般社会の経済から乖離してマネーロンダリングの場と化していることを意味している(p3)

・貿易などのリアルな実態経済によって米国債を手に入れてきた中国インドなどの国々はここに来て これを 投げ売りしている.。 では 現在 米国債を購入している国はどこかというと 実体経済がほとんどない、 ケイマン諸島 ルクセンブルグ フランスやイギリスなど外貨をほとんど持たない 貿易赤字国である、 暗号通貨 ステープルコインを発行してる テザー社が世界で 7番目に多くの米国債を買っている、実態のない暗号通貨で実体のない国債を買うことにより なんとかアメリカは生きながらえている(p6)

・当初 トランプは政府 効率化省で無駄遣いを削減することを 目玉 政策の一つに掲げていたが 2025年6月になるとその方針に反する大型 税制改革法を打ち出した、 この法案は大型減税 や クリーンエネルギー分野などへの歳出削減を進める一方で 軍事費 や不法移民 取締りりなどへの支出については大幅に増やしていくというものである、 これにより 米政府の債務はさらに膨れ上がることになる、 政府 効率化省を率いていた イーロンマスク はこれを批判することでトランプ 政権からの離脱を表明した(p21)

・米第7艦隊は トルーマン、 アイゼンハワー、 ニミッツという三隻の空母を 失っている、 さらに トランプが支援するイスラエルの街もイランのミサイルによって 1/3 が破壊された、米軍の処理する ミサイルも イランとの戦いによって そのほとんどを使い切ってしまった、 日本のメディアはそのような事実を報じることはないが 米軍 史上最大級の 作戦失敗 の一つであった(p24)

・内政も外交も 方針を一変させたトランプ だが明確に変節が見られるようになったのは2025年6月に開催された G 7サミットの前後からであった、 6月以降公の場に出てきたトランプは人相や 身長も明らかに以前と異なっている、筆者が確認しただけでも 3パターンのトランプが存在している(p29)

・イスラエルのネタニヤフ に同調する 変節したトランプを支持しないのは 欧州の権力層だけではない 米軍も今や トランプを全く 支持していない、トランプが イスラエル 対イランや EU 対ロシアとの全面戦争 を進めようとしたところで 米軍には関与する意思は一切ない(p40)

・トランプ 政権は 2025年末に 新しい国家戦略を発表した、 これによると 2026年はロシアのことは見ないし アメリカは世界の警察もやめると言っている、 しかしその一方で 南北のアメリカ大陸は我々のものだとしている、 ベネズエラで起きた マドゥーロ 大統領 拉致事件は その表れであった、 メキシコ キューバ コロンビア さらには カナダを脅している(p57)

・アメリカの崩壊は差し迫っている 2025年の時点でアメリカは国家の運営資金に窮している 10月1日から始まった 政府機関の一部閉鎖は過去最長の43日間に及んだ、 11月からは低所得者世帯への給付金が一時 打ち切られた(p76)

・ 米財務省の月次報告書を見ると2024年10月から2025年9月までの関税収入は1950億ドル しかない これは過去最大の数字であることには違いないが同じ 2025年度の財政赤字は1兆7750億ドルであり 完全収入は再生 赤字の10%程度しか カバーできていない、 またトランプ が第二次政権において 諸外国と約束した 対米投資もほとんど実行されていない(p 79)

・ アメリカの国家 倒産 がきっかけとなって 全面核戦争が起こることがないように、 ロシア 中国 イギリスの軍が密に連絡を取り合っていると言われる そこでは「 カナダがアメリカを買収する」という案が真剣に検討されており 新国家「北米 共和国」が誕生した際は北米大陸の中心部に新たな 首都を作ることになるという、 そうなれば アメリカはイスラエルの支配から完全に解放される(p81)

・いくら 嘘の統計で米国民を騙したところで現実は変わらない、 実際問題として 今の米政府は 対外債務を支払う能力がないため 外国人に国債を買ってもらえない、 それで FRB は 裏付けのないドルを大量に作り出し ハゲタカファンド経由でアメリカ 自らが米国債を買うことにより 粉飾決算をしている、 それと並行してドルを投入して株高 も 演出しているが それも 世界の投資家たちには通用しなくなってきている(p84)

・ 2025年7月に米商務省が発表した 6月の貿易収支 によれば 貿易赤字が前月比で10%以上 減った と宣伝していた、 これはトランプ 関税の勝利ではなく 輸入が4.2% 輸出が0.6%とそれぞれ 減少しただけであった、 輸入が大きく減ったから 赤字も減っただけのことであった(p92)

・最近は AI で代替できない仕事ということで 製造業などの ブルーカラー 職の 賃金が急上昇していると聞かれる しかしここで高い賃金が求められるのは高度な技術と知識を持つ 熟練の工員であり 怠け続けてきた 大半の アメリカ人には縁のない話である(p99)

・アメリカでは政府のみならず 大手 ハイテク企業の多くも 倒産に向かっている その引き金となるのはおそらく「 AI バブルの崩壊」だ、現状では 職務に AI を導入した企業の95%が投資したほどの恩恵を受けていないと判断している、 それどころか一部の従業員たちが自身の業務の簡略化のために AI ツールを使った結果 書類の見直しや修正作業の手間が増えたことで 他のスタッフの負荷が大きくなっているという(p100)

・おそらく 中国は世界の問題地である アメリカかこのまま倒産することを望んでいる、トランプの関税措置の発表はアメリカのデフォルトを宣言したようなものであった、 世界の国々に対して米国債の利払いや貿易上の支払いをするお金がないから 半ば 薬草で無茶な 関税をふっかけた可能性が高い(p103)

・ インドは以前に約束したアメリカからの武器購入の協定を全て白紙に戻し ブラジルはアメリカとの貿易を停止しても変わらないと言っている、このようなアメリカの孤立とは逆に世界における存在感を増しているのが中国である、 現在のアメリカと中国の状況は第二次世界大戦前のアメリカと日本に似ている 、今の米中も同じような状況にある、 現在 アメリカが11隻の空母を保有しているのに対し 中国は2隻 だけしかし 中国がその気になれば簡単にアメリカを圧倒できる、 現在 中国の船の生産量は世界1位であり その造船能力はアメリカの200倍である、 もちろん 現在の戦争において 航空母艦は時代遅れの代物である、 アメリカの空母3隻がイラン 武装組織 フーシ派 からの 超高速ミサイルによる攻撃を受けて機能不全になっている、現在の中国の製鉄 能力はアメリカの12倍ある そうなると 軍用艦以外の軍事物質、 戦車や 大砲 銃弾などにおいても 中国はすぐさま アメリカを圧倒できる、空軍に関しては アメリカは絶対的に強いと思われていたか 2025年5月に起きたインドとパキスタンの軍事衝突では中国製の空対空ミサイルが 欧米から支援を受けた パキスタンの最新型兵器を制圧している(p121)

・ トランプは日本に対して5500億ドルの投資を要求したというが これは一種の 虚偽 候補である、他国との交渉でも大規模投資の実現を宣言しているが これらは 米国民に聞かせるためのパフォーマンスに過ぎない、 実際に巨額投資が行われることがない、 その証拠に2025年10月のトランプ 訪日後の発表でも巨額投資については検討などの 文言にとどまっており 具体的な案件は示されていない(p143)

・ソ連が崩壊した時には その前段階として当時は共産主義国家だった ポーランドの訪韓 があったそこからドミノを倒しのように 共産主義国家が没落していき 最終的にソ連の崩壊へとつながった。 今回はまずウクライナのゼレンスキーが逃げた、 次に ドイツのメルツやイギリスのスターマーも状況で 彼らも長く 政権の歌にとどまることはないだろう、 そうして フランスのマクロン アメリカのトランプ カナダのカーニ といったこれまで ウクライナ 戦争を後押ししてきた政治 指導者たちも ドミノ倒しの容量で倒れていくことになる、 長らく続いてきた 欧米 が構築してきた 世界システムの支配が終わろうとしている(p186)

・ ドイツではエネルギー価格が4倍に跳ね上がり 経済規模は2割も 縮小し多くの企業が倒産した、 その一方で ロシアンへの経済制裁を拒否したかつてのハンガリー帝国、 スロバキア や ハンガリー チェコ などの国々は ロシアから輸入した安価な資源のおかげで経費拡大が続いている(p234)

2026年8月15日読破
2026年9月24日作成