日本人だけが知らない 世界経済の真実

モハP

みんなが信じている情報に価値はない――「少子化・人口減少の勘違い」「日本は世界一の対外資産国」「米国崩壊論がやまない理由」――日本の新聞・テレビが報じない、日本人が知らない世界と日本の経済ニュースの実態をＹｏｕＴｕｂｅ総視聴数７０００万回の元機関投資家が独自目線で解説。サクッとわかる・話したくなる！

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / 経済
• 出版社: ダイヤモンド社
• ページ数: 280ページ
• 電子版発売日: 2025年07月16日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 4MB

[ブクログ · ★★★★★]

世界の動向を知ることと、日本の将来を考えるうえで役に立つ一冊。

世間一般にあまり知られていないことが専門家の立場から分かりやすく説明されている。

多くは、日常生活に直接に関係はないので知らなくても困らないが、それでも重要だと思ったのは、投資託や保険商品の運用構成で中国国債がかなりの額で保有されているケースが珍しくないという現実である。これは、知っておく価値がある。なぜなら、政治体制の異なる中国政府が発行する国債には突然の売却制限などのリスクがあるからだという。そんな中、しっかりしていると思ったのは、GPIFが中国国債を組み入れない方針を公表している、ということ。政治の世界の影響が及んできていない証左ともいえそうである。

新聞やテレビが伝える”もっともらしい報道や憶測”をそのまま受け入れるのではなく、疑って批判的に見られるようにするには、どのようにすればよいのか、そのノウハウを知りたいと思う。

[ブクログ · ★★★★☆]

経済を知る教科書です

確かに同調圧で思考停止の我々に、
事実を探求していく嚆矢となる一冊になるかもしれない

[ブクログ · ★★★☆☆]

近隣の本屋さんでタイトルに惹かれて読んだ本です。著者は２０年以上に亘って機関投資家をやっていた方で、日本経済だけでなく米国以外（ロシア、中国、中東、欧州等）の情報にも詳しく興味を持ちました。

特にバブルの始まりである「南海事件」についてや、イギリスで他の国に先駆けて産業革命が起きた原因についての解説は興味あるものでした、この解説を聞けたのは二人目でした。

以下は気になったポイントです。

・実際のマーケットの中で生き抜くために学んだことは、みんなが信じている情報に価値はない、という厳しい現実である（p３）

・国全体として資産をたくさん持っている日本では、人口が減少していくことで人当たりの持分は増える（p25）日本は借金を返しても1833兆円（資産は2230兆円@2024）ある（p208）2021年に団塊世代が退職金を得た（p209）

・日銀はコストプッシュインフレを第一の力としているが、景気が改善する元で労働需要の引き締まりなどを背景に賃金と物価が相互に関係しながら伸び率を高めていく力が必要であり、利上げが必要となってくる（p35）景気よりも物価水準を重視している（p38）利上げを進めているのは、物価水準と為替水準を守ことにある（p39）

・日本は対外純資産国なので海外に対して借金よりも貸している資産が多い、そのため円安になり円ベースで見ると利息収入や海外投資からのリターンが増加して大きなメリットになる、外国人投資家の流入、株式市場の上昇という側面もある（p41）円安で恩恵を受けるのは大企業、株主、一部の資本家など限られた層である一方、輸入物価の高騰で国民の大多数は損をする構図がある（p131）

・シティオブロンドンとイギリス王室の関係は、西暦1189年にイギリス最初の国王リチャード１世が即位した頃からすでにシティオブロンドンは存在していたことにある。イギリスの奴隷貿易を金融面で支える重要な役割をしていた（p125）

・新興国への関心が低下（経済成長率の鈍化）は、ただ人口が増えれば売り上げが増えるような産業よりも、革新的な技術で主導権を握ればより高い成長で影響力を大きく拡大する競争に注目が集まっているから（p143）

・1720年代にスペインとの戦争で財政的に厳しいイギリスが、国債を引き受けさせることやアメリカ大陸との奴隷貿易を行うために設立したのが南海会社である。南海会社に奴隷貿易をさせ儲けた利益でイギリスの国債を賄っていた（p237）さらにアメリカ大陸を得たことで土地の制約がなく産業を拡大することができた点が、日本や中国と置かれていた状況が大きく異なっていた（p244）

・産業革命とは、石炭の利用によるエネルギー革命および社会構造の変化を指す、学校教育では、蒸気機関の発達による綿織物や鉄道の発明で説明されるが、石炭を大量に使用するようになったというエネルギー革命的な側面も強かった（p243）

2025年8月10日読破
2025年8月10日作成