北アメリカ共和国から新世界秩序へ ハザールマフィアの最終解体

ベンジャミン・フルフォード

トランプが米大統領に返り咲き、いよいよ世界が大きく変わった。すでに２０２４年末からＧ７主要国の政権が次々に崩壊し、今年は前半から各国で総選挙や政権交代が起きていた。４月にはトランプ関税が発表され、世界中の国々がその対応に振り回された。北中米、東アジア、中東、そしてヨーロッパで、これまでなら考えられなかった変化が現れた。特に「北アメリカ共和国」の誕生が現実味を帯びてきた。人類と世界はこれからどこへ向かうのか。今起きつつある変化は、すべて喜ばしい変化なのか。それとも、ハザールマフィアの残党たちが裏でまだ悪あがきをしているのだろうか。裏勢力の動きを熟知する著者が、大手メディアが絶対伝えない世界の真実を報告する。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: 社会・政治 / 国際
• 出版社: 秀和システム
• 電子版発売日: 2025年07月02日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 25MB

[ブクログ · ★★★★★]

ハザールマフィアは闇側であるが、大きく２つの派があるという。
エリザベス女王や三百人委員会に代表されるヨーロッパグループは、CO2排出国からの税（排出税）を資金として途上国の森林を守ろう、そうすれば人を殺さなくても済む、という主張、一方のブッシュや（悪魔崇拝カルト側の）アレイスター・クロウリー側は第三次世界大戦による人類間引き派である。
流石にこのような時代になって、アメリカ国民はその50％は知っているとされる。
しかし日本はどうなのだろう。体感では10％くらいなのかもしれない。
ここでメディアにも責任がある、と書こうとおもったけれどもそうではない。
メディアは知っていて、一緒になって国民を騙している。責任がある、という生易しいレベルにはない。

エリートたちは血筋を大切にする。
ヨーロッパのエリートたちにはナチスの血が脈々と流れている。
メルケルにはどれだけ入っていたのか。本書に記載がある。

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位置No.573
　アメリカからウクライナに、ジャベリンなど対戦車ミサイルなどが供与されたが、肝心の戦闘機が提供されなかった。ウクライナに送られたのは、最新鋭の武器ではなく、耐用年数を過ぎた中古武器だった。アメリカの目的は、ウクライナへの軍事支援の名のもと、いらない武器を大量に売りさばくことだった。

位置No.729
　もともとウクライナは、戦争が起きる前から、女性と子供の人身売買の国際的な温床だった、複数の情報筋によると、これまでに少なくとも子供を含む30マン人のウクライナ人が人身売買を目的に連れ去られているという。

位置No.973
　ハザールマフィアの根底には、「人類の9割を抹殺し、残りの人たちを家畜化する」「そのためには第三次世界大戦を勃発させる必要がある」という悪魔的な思想がある。

位置No.1141
　前回オランダで大規模停電が発生した時、すべての公共機関やインターネットなどが止まり、その後にオランダの多くのエリートが行方不明になった。

[ブクログ · ★★★★☆]

ベンジャミン氏による最新本で、これが３１冊目の本となります。私が社会人になった３０年ほど前からお世話になっています。独自の情報ルートをお持ちのようで、新聞やテレビでは得ることができない情報が満載されています。

今年(2025)の４月になってから、毎日のようにトランプ大統領の関税に関するコメントで世界が右往左往しているように思いますが、彼の本当の狙いは何なのか、ベンジャミン氏なら違う解説をしてくれるのではないかと著作を心待ちにしていました、その甲斐がありました。彼によれば、近い将来に、私たちが現在見ている世界地図が変わっていくことになることが予測できました。

思い起こせば、今の世界地図も私が中学や高校で習ったものとは異なっているので、それほど驚くことでもないのかもしれませんが。それによる日本の影響も大き口なるのは覚悟しておかなければならない思いました。

以下は気になったポイントです。

・2024年現在では、中国はアジア、東欧、中東、南米、アフリカのほとんどの国にとって主票な貿易相手国になっている、世界各国の実体経済への影響力は中国がアメリカを圧倒的に上まっている（p１８）アメリカが中国に対して大きな貿易赤字になっている、2954億ドル(41兆円）で１位、以下、メキシコ、ベトナム、アイルランド、ドイツ、台湾で、日本は７位(685億ドル＝10兆円）である（p１９）

・アメリカが輸入している製品の多くは、世界各国の低い労働コストに依存して生産されているため、それらに100％の関税をかけたところでアメリカ産業の復活に繋がらない（p２０）一般的に関税コストは商品価格に転化されるため、輸入品を購入する一般市民には増税にあた流（p２１）さらなるインフレでアメリカ国民が苦しむのは明らかである（p２２）

・今回のトランプ関税措置の発表は、世界に「倒産宣言」をしたようなもの、米国債の利払いは貿易上の支払いをするお金がないから、ヤケクソで無茶な高関税をふっかけている可能性が高い（p２４）

・トランプが内国歳入庁（国税庁）を廃止すると言ってきたので、多くのアメリカ人が税金を払っていない、これにより5000億ドル（70兆円）の税収が減る見込み、トランプが増加を見込んでいる関税収入(6000=84兆円）とそう変わらない（p２８）

・ソ連が崩壊した大元の原因は、連邦政府の財政破綻であった、アメリカも同じである。今のアメリカは粉飾決算をして破綻している事実を隠しているだけ、トランプの関税発表後に、米国債を手に入れてきた日本、中国、インが、米国債の投げ売りをしている（p３０）プラザ合意の本当の狙いは、ドルの切り下げ（＝借金の踏み倒し）で、一番のターゲットは日本であった（p３１）

・アメリカの最初の危機は2008年9月リーマンショックであった、アジアの王様（ヨハネス・リアディ）に、オバマ（共産主義者）を大統領にするので、700トンのゴールドを売ってもらい、それに1000倍のレバレッジをかけて、23兆ドル(3220兆円）の延命資金を作り出した（p３５）クリントン時代には、タングステン12万トン(6000億ドル）をゴールドと偽り、1000倍のレバレッジをかけて世界市場で売ったこともバレている（p３５）

・アメリカの対中貿易が止まると一番困るのが国内の輸出入業者はもとより、インフレに怯えるアメリカ国民である、世論調査んでは、アメリカ人の７割がトランプ関税政策に反対（インフレで家計が逼迫するから）している（p３８）

・第二次世界大戦後に、アルゼンチンはスイスについで世界で２番目に裕福な国であったが、輸入品に高関税をかけて自国で作るという保護貿易政策をとった結果、発展途上国レベルまで転落した（p４２）

・トランプ関税には、大きく分けると、１）全世界を対象にしたもの（＝一律10％）、２）国別の関税（＝相互関税）、３）品目別の関税、に分類される。品目別では、鉄鋼製品、アルミニウム、自動車部品である（p４６）

・プーチントランプは和平に向けて着実に動いている、ロシアが占有している東南部４州（ドネツク、ルガンスク、ザポリージャ、ヘルソン）を始め、ドニエプル川の東側は全てロシア領土、残りのウクライナ領土は、ルーマニア・ハンガリー・ポーランド・スロバキアで山分けする（p５９）トランプがロシアとウクライナに停戦を呼びかけた直後に、ウクライナによるパイプライン攻撃があった、これで最後の悪あがきを続けるウクライナの命運は決した（p６１）

・ゼレンスキーの大統領の任期は2024年５月で終了している、プーチンが以前から主張している通り、ロシアとしては非合法の大統領とは交渉も和平合意もできない、トランプもゼレンスキーを「選挙のない独裁者」と非難して、分かりやすくロシアに歩調を合わせた（p６２）

・国連総会の特別会合（2025.2.25)において、ロシアによるウクライナ戦争の戦闘の停止とロシア軍の撤退を求めるEU案が賛成多数で採択されたが、アメリカはロシアに追随して反対票を投じて各国を驚かせた、賛成９３、反対１８、棄権６３であった（p６４）ウクライナ戦争でロシアを攻撃していたのは、実質的にはウクライナではなく、EUとアメリカを含む西側である。西側がウクライナを使ってロシアに喧嘩を売っていた、そして今、アメリカとEUが決裂したので、西側は何もできずに停戦となる（p６６）アメリカの目的は、軍事支援のもとで、いらない武器を大量に売り捌くことであった（p６８）

・2025年4月1日、NATO同盟国のハンガリーとロシアの同盟国であるセルビアが、戦略的防衛協力に関する文書に署名し、共に軍事同盟の設立に向けて取り組んでいると発表した、ロシア当局は「オーストリア＝ハンガリー帝国はロシアと同盟を組んで、EUにいるナチス勢と戦争しようとしている」と伝えている、アメリカはEUのために戦うつもりはない（p１６４）

・トルコはNATO加盟国でありながら、ロシア・中国が主導するBRICSへの加盟を希望し、2024年10月にパートナー国になった、そのトルコに断られたEUは、次に中国に助けを求めたが、習近平は断った、そうなると最後にEUが助けを求める国はイスラエルになる（p１７０）しかし、イスラエルもロシアと戦う気はない（p１７１）今、ロシアは北朝鮮・モンゴル・インド・ベトナムとそれぞれ独自に軍事同盟を結んでいる（p２１６）今しばらくは「トランプ陣営・ロシア・中国・北朝鮮」vs「EU・アメリカ・日本・韓国にいるハザールマフィアの残党」の戦いが続くだろう（p２１７）

・アメリカ企業の時価総額は全世界の約半分の６０兆ドルだが、大部分は巨大ファンドのものになっていて、アメリカ政府は株式市場をマネーロンダリングの手段として使っている、本来アメリカの株価が今の４分の１にならないと現実に戻れない、アメリカのバブルはもうじき弾ける（p２０２）

・ドルを金本位制にして、政府紙幣の発行、50・100年の超長期国債の発行、上場企業の国有化、借金をゼロにする徳政令の発令が考えられる（p２０４）

・ハザールマフィアは、ウクライナ戦争とイスラエル戦争の敗者となり、EUが終わり、イスラエルも終わる、これからはEU各国で次々に政権交代のドミノ倒しが起きるだろう、1991年ソ連の崩壊では、ベルリンの壁崩壊の後で、ポーランド・ハンガリー・東ドイツ・チェコスロバキア・ブルガリア・ルーマニアと連鎖的に政権崩壊が起きた、バルト３カ国も独立して、無神論者のソ連がキリスト教徒のロシアに変わった、その後は、カザフスタン・キルギスタン・タジキスタンなど、ソ連内の１１の共和国が独立した、今回のEU崩壊劇はどうなるだろうか（p２２４）

2025年8月2日読破
2025年8月2日作成