民法論文集１：物権法の研究
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【内容紹介・目次・著者略歴】
物権法の研究に独自の体系を築いた著者が多年にわたる研究過程でものした論稿（担保物権法を除く）を集大成したもの。
【目次より】
はしがき
第一章 財産権
第一節 現代における財産と財産権
第二節 財産法における「権利濫用」理論の機能
第三節 土地収用と所有権
第四節 フランス法における不動産委棄の制度
第五節 物権と債権のわけ方
第二章 物権変動
第一節 所有権移転
第二節 所有権の捲き戻し的変動
第三節 民法一七七条の「対抗スルコトヲ得ス」の意味
第四節 即時取得
第五節 共同相続と物権変動
第三章 占有権
第一節 占有訴権制度の存在理由
第二節 「平穏な占有」ないし「強暴な占有」
第三節 占有権の相続
第四章 用益物権
第一節 制限借地権
第二節 地上権
〔地上権の内容〕〔地代の支払義務〕〔相隣関係の規定の準用〕〔地上権の存続期間〕〔収去権〕〔区分地上権〕
第三節 区分所有建物敷地の借地権準共有について
第四節 もと一筆の土地の一部の譲渡ないし転貸と囲繞地通行権
第五節 抵当権に劣後する用益権の処遇
補注
※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。
鈴木 禄弥
1923～ 2006年。法学者。東北大学名誉教授、東海大学客員名誉教授。東京大学法学部法律学科卒業。法学博士（東京大学）。専門は民法。法学博士（東京大学、1961年）
著書に、『民法総則講義』、『物権法講義』、『債権法講義』、『親族法講義』、『相続法講義』などがある。
民法論文集 のシリーズ作品
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9,405円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 物権法の研究に独自の体系を築いた著者が多年にわたる研究過程でものした論稿（担保物権法を除く）を集大成したもの。 【目次より】 はしがき 第一章 財産権 第一節 現代における財産と財産権 第二節 財産法における「権利濫用」理論の機能 第三節 土地収用と所有権 第四節 フランス法における不動産委棄の制度 第五節 物権と債権のわけ方 第二章 物権変動 第一節 所有権移転 第二節 所有権の捲き戻し的変動 第三節 民法一七七条の「対抗スルコトヲ得ス」の意味 第四節 即時取得 第五節 共同相続と物権変動 第三章 占有権 第一節 占有訴権制度の存在理由 第二節 「平穏な占有」ないし「強暴な占有」 第三節 占有権の相続 第四章 用益物権 第一節 制限借地権 第二節 地上権 〔地上権の内容〕〔地代の支払義務〕〔相隣関係の規定の準用〕〔地上権の存続期間〕〔収去権〕〔区分地上権〕 第三節 区分所有建物敷地の借地権準共有について 第四節 もと一筆の土地の一部の譲渡ないし転貸と囲繞地通行権 第五節 抵当権に劣後する用益権の処遇 補注 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 鈴木 禄弥 1923～ 2006年。法学者。東北大学名誉教授、東海大学客員名誉教授。東京大学法学部法律学科卒業。法学博士（東京大学）。専門は民法。法学博士（東京大学、1961年） 著書に、『民法総則講義』、『物権法講義』、『債権法講義』、『親族法講義』、『相続法講義』などがある。 -
10,945円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 民法論文集2．徳川時代の借地借家関係より説き起し、明治以降今日に至る迄の法改正、判例の変更を精緻に検討、問題点を剔抉する。 【目次より】 はしがき 第一章 借地・借家法史 第一節 借家法前史 一 序 二 借家人の類型 三 地主の類型 四 家守 五 店借契約関係の特殊性 六 むすび 第二節 借地法前史 一 序 二 徳川時代の借地 三 明治前半期の借地関係 四 民法典と借地関係 五 建物保護法の成立 第三節 大正期の借地・借家立法 一 大正一〇年の借地法 二 大正一〇年の借家法 第四節 戦時の借地・借家立法 一 地代家賃統制令の制定 二 昭和一六年の借家法の改正 三 昭和一六年の借地法の改正 第五節 昭和四一年の借地・借家法改正 一 第二次大戦直後の借地・借家法 二 借地・借家に関する立法準備事業 三 借地・借家法の一本化論についての一疑問 保護の対象となるのは財産権か居住権か 第六節 我妻先生と借地・借家法 第二章 借地法 第一節 借地制度の意義 一 宅地立法の動向とその意義 二 都市再開発法と住民の住居 三 不動産賃借権の亜所有権化について 第二節 借地関係の存続と終了 一 借地法四条、六条、七条および八条の注釈 二 正当事由と借地人の類型 三 更新料 四 借地法における地主の更新拒絶権の制限と更新後の借地権存続期間の保障 五 存続期間についての判例批評 第三節 借地利用の態様 一 借地条件を変更し附随的に財産上の給付を命ずる裁判 二 防火地域の指定と木造家屋所有を目的とする借地権 第四節 借地権価格および地代 一 借地法制と借地権価格 二 公用収用と借地の補償 三 賃貸人が土地の使用収益を不可能にした場合の借地人の損害賠償請求額算定の基準時 四 相当な地代と借地権価格 五 地主の先取特権 第五節 借地権の対抗力 一 更新された借地権の対抗力 二 重複する地上権・賃借権の登記 三 建物登記における所在地番の表示が実際と相違している場合と建物保護法一条 第六節 借地権の譲渡・転貸と建物買取請求 一 土地賃借権無断譲渡・転貸と賃貸借の解除 二 譲渡・転貸に関する判例批評 三 借地法一〇条の注釈 四 建物買取請求についての判例評釈 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 鈴木 禄弥 1923～ 2006年。法学者。東北大学名誉教授、東海大学客員名誉教授。東京大学法学部法律学科卒業。法学博士（東京大学）。専門は民法。法学博士（東京大学、1961年）。 著書に、『民法総則講義』、『物権法講義』、『債権法講義』、『親族法講義』、『相続法講義』などがある。 -
9,295円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 民法論文集３ 前著1巻の視点に立ち、ドイツ法との比較を通じて借家法の問題点を解明し、この分野の研究に総合的視点をあたえる。 【目次より】 はしがき 目次 第三章 借家法 第一節 居住権 一 居住権の法的構成 二 居住権の限界 三 書評、篠塚昭次・借地借家法の基本問題 第二節 ドイツ法 一 ドイツ賃借人保護法 附録一 住居所有権・住居地上権および継続的居住権 附録二 法文邦訳 補遺 二 公共住宅企業とその貸家 附録 法文邦訳、その他 三 ハンブルク公共団地株式会社についての調査報告 第三節 正当事由と立退料 一 正当事由に関する判例批評 二 借家法一条ノ二といわゆる公益的理由 三 立退料について 四 立退料の提供と借家の明渡 第四節 借家権の譲渡転貸 一 賃借権の無断譲渡と転貸（総合判例研究） 二 借家の転貸 三 譲渡・転貸についての判例批評 第五節 その他 一 賃貸建物の所有権移転と敷金の承継 二 民法六二一条および六二二条の注釈 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 鈴木 禄弥 1923～ 2006年。法学者。東北大学名誉教授、東海大学客員名誉教授。東京大学法学部法律学科卒業。法学博士（東京大学）。専門は民法。法学博士（東京大学、1961年）。 著書に、『民法総則講義』、『物権法講義』、『債権法講義』、『親族法講義』、『相続法講義』などがある。 -
6,765円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 民法論文集4 「親族法」9編「相続法」五編「附 3人の偉大な民法学者」3編の3部より成る論集。著者の40年に亙る研鑽の成果。 【目次より】 はしがき 第一編 親族法 第一章 総論 第一節 近代ドイツにおける家族法 第二節 各国の身分登録制度 戸籍編製の原理に関する比較法的研究 第三節 西独における学生選挙権の所在 第二章 婚姻法および親子法 第一節 「夫婦共同生活における決裁権」をめぐる西ドイツにおける論争 第二節 夫婦財産契約の対抗力 第三節 実親子関係の存否と血縁の要素 第四節 家事審判法二三条の審判制度と身分権の処分 第三章 扶養法 第一節 「生活保持義務」と「生活扶助義務」 第二節 義務者多数の扶養の全部義務的性質について 第三節 戦傷病者戦没者遺族等援護法雑考 第二編 相続法 第一節 相続回復請求制度の雲散 第二節 相続回復請求権の放棄 大審院昭和一三年七月二六日判決（民集一七巻一六号一四八一頁）の評釈 第三節 相続人の地位の重複 第四節 寄与分権の性質 第五節 共同相続人中の一人の他の共同相続人に対する遣留分減殺請求権行使 第三編 附 三人の偉大な民法学者 第一章 鳩山秀夫 第二章 我妻栄 我妻「成人教室」受講者の一人として 第三章 中川善之助 中川先生における相続と取引秩序 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 鈴木 禄弥 1923～ 2006年。法学者。東北大学名誉教授、東海大学客員名誉教授。東京大学法学部法律学科卒業。法学博士（東京大学）。専門は民法。法学博士（東京大学、1961年） 著書に、『民法総則講義』、『物権法講義』、『債権法講義』、『親族法講義』、『相続法講義』などがある。 -
16,170円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 民法論文集5 総論および各論の諸問題に、判例研究・判例評釈をも折りこんだ「物的担保制度」にかんする論稿の一大集成。 【目次より】 はしがき 第一章 総論的問題点 第一節 担保とは 第二節 各種の貸付取引の法的構成 第三節 実体法からみた担保法の現代的課題 第四節 不動産の担保 第五節 貸付先の変調に対する銀行の対応 第二章 根抵当 第一節 根抵当立法とそれ以後 第二節 確定前根抵当権の被担保債権の差押と質入 第三節 近代ドイツにおける抵当権法発達史補論 信用抵当制度の生成について 第三章 仮登記担保 第一節 仮登記担保法成立前の判例理論の趨勢 第二節 仮登記担保法雑考 第四章 譲渡担保 第一節 まえがき 第二節 序説 第三節 特定動産の譲渡抵当 第四節 各種の譲渡担保 第五節 譲渡担保制度全般の概観 第六節 譲渡担保についての諸問題の設例による解明 第五章 質権 第一節 権利質 第二節 不動産質制度再活用のための立法論 第六章 留置権・先取特権 第一節 留置権の内容とその効力 第二節 商人留置権の流動担保性をめぐる若干の問題 第三節 登記された一般先取特権 第七章 その他の不正規な物的担保 第一節 銀行取引における「相殺の担保的機能」についての一疑問 預金と貸出債権との相殺に関して 第二節 傍観者のみた歩積・両建問題 第三節 リース取引をめぐる対外関係についての解釈問題 第八章 いわゆる短期賃借権をめぐって 第一節 競売不動産上の賃借権に関する実態調査 民事執行法施行前の仙台地方裁判所における状況 第二節 短期賃貸借制度をめぐっての「業者」の活動の実態 第九章 担保法判例雑考 第一節 第二次譲渡担保を設定した第一次譲渡担保権者の地位 第二節 動産売買先取特権に基づく物上代位と買主の破産 第三節 工場抵当権の目的動産の工場からの搬出と抵当権者の原状回復請求 第四節 銀行取引約定書に基づき留め置いている手形に対する銀行の権利の担保権性 第五節 留置権成立の要件としての物と債権との牽連関係 第六節 短期賃貸借制度濫用による弊害の事前的防遏策 第七節 短期賃貸借制度濫用による弊害の事後的防遏策 第八節 仮登記担保に供された物件の譲受人による引渡請求に対する原所有者の留置権 第九節 集合物譲渡担保における目的物範囲の限定 第一〇節 異所有者に属する不動産上の共同抵当 第一一節 敷地賃借権の譲渡と建物の上の抵当権 第一二節 債権質の対抗要件としての第三債務者の承諾における質権者特定の要否 第一三節 第三債務者が供託義務を負う場合のこの者に対する転付債権者の地位 第一四節 所有権留保売主の転買人に対する目的物引渡請求 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 鈴木 禄弥 1923～ 2006年。法学者。東北大学名誉教授、東海大学客員名誉教授。東京大学法学部法律学科卒業。法学博士（東京大学）。専門は民法。法学博士（東京大学、1961年） 著書に、『民法総則講義』、『物権法講義』、『債権法講義』、『親族法講義』、『相続法講義』などがある。 -
5,500円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 民法論文集６ 本論文集第1巻『物権法の研究』（1976年）以後に発表された、変動論に関する論考9篇を収める。 【目次より】 はしがき 第一章 民法一七七条の趣旨 第一節 登記懈怠の効果について 一 明治四一年の二つの大審院判決 二 物権変動範囲問題と第三者範囲問題との関係 三 今日の通説としての第三者範囲制限説 四 各種物権変動における登記懈怠の効果 五 一七七条の射程 第二節 不動産二重譲渡の法的構成 いわゆる「公信力説」について 一 二重譲渡の成立可能性を説明するための公信力説 二 悪意の第三者の保護を否定するための公信力説 三 動的安全保護の強化と公信力説 四 背信的悪意者である二重譲受人の地位 第二章 両立可能な物権相互間の対抗の問題 一 問題の所在 二 各種の物権者相互間の関係 三 不動産の賃貸人と賃借人との関係 第三章 復帰的物権変動と対抗問題 第一節 解除の場合 一 取消との比較から見た解除 二 解除の効果についての法的構成 三 第三者の地位 四 解除の効果についての対抗の問題 第二節 取消の場合 一 取消の場合の復帰的物権変動自体 二 被強迫者と第三者との関係 三 強迫以外の理由による取消の場合の取消権者と第三者との関係 第三節 無効の場合 一 無効の場合の復帰的物権変動一般について 二 錯誤を理由とする場合について 三 虚偽表示を理由とする場合について 四 強行法規違反または公序良俗違反を理由とする場合について 五 意思能力欠如を理由とする場合について 六 無権代理を理由とする場合について 第四節 復帰的物権変動一般について 第四章 物権変動における対抗要件についての若干の問題 第一節 不動産原譲渡人に対する転得者の登記請求 第二節 権利の二重譲渡と対抗要件の同時成立について 一 金銭債権の二重譲渡の場合 二 特定物の譲受けを目的とする債権の二重譲渡の場合 三 物の利用を目的とする債権の二重譲渡の場合 四 用益物権をめぐる二重譲渡的な問題 五 物権と債権との境界領域をめぐる対抗要件の問題 第五章 附 川島先生の物権法論 一 序 二 総論 川島物権法の峻別の論理 三 各論 川島先生の物権変動論 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 鈴木 禄弥 1923～ 2006年。法学者。東北大学名誉教授、東海大学客員名誉教授。東京大学法学部法律学科卒業。法学博士（東京大学）。専門は民法。法学博士（東京大学、1961年） 著書に、『民法総則講義』、『物権法講義』、『債権法講義』、『親族法講義』、『相続法講義』などがある。
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民法論文集１：物権法の研究 のユーザーレビュー
民法論文集１：物権法の研究 の詳細情報
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- カテゴリ
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- ビジネス・実用
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- 出版社
- ：
- 講談社
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- 掲載誌・レーベル
- ：
- 創文社オンデマンド叢書
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- ページ数
- ：
- 522ページ
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- 電子版発売日
- ：
- 2022年02月25日
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- コンテンツ形式
- ：
- EPUB
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- サイズ(目安)
- ：
- 249MB
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