藤井篤之の作品一覧
「藤井篤之」の「外資系コンサルの仕事の進め方―実践の場で使える問題解決の基盤スキル」「行動科学×デジタル技術で実現する「行動変容」（Biz/Zine Digital First）」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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4.2アクセンチュア戦略部門の「虎の巻」、待望の書籍化！！！ アクセンチュア入社1年目で徹底的に叩き込まれる「仕事の進め方」を使えば、プロジェクト形式＆チームでの知的生産が求められる仕事ならどこでも成果を出せる！ 「プロジェクト」「チーム」での仕事のメカニズムとポイントはどこか？ そこで成果を出す人はどのように立ち回っているのか？ 身につけるべきスキルと勘所を丁寧に解説。 これからコンサルに入る人にとっても、プロジェクトワークやチームでの知的生産性レベルを高めたい非コンサルの人にとっても、世界で通用する洗練された知見とノウハウが学べる1冊。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 私たちが働いているのは「生きた現場」です。教科書どおりに物事が進むわけでもなく、常にさまざまな要素が変化します。前提さえも変わり、時には不条理さに向き合うことが求められます。 個人のスキル以上に重要なのは、チームやプロジェクト全体として最大限の成果を出すための働き方です。本書では、その働き方をアクセンチュアで培われた実践的な技術として体系化しました。 （「はじめに」より） -
-デジタル×行動変容の入門編ハンドブック！ いま、「行動科学」や「行動経済学」が注目されています。 その背景あるのは、集団や個人にあわせた「行動変容介入」を可能にした リアルタイムなデータ取得・分析をはじめとするデジタル技術の発展があります。 本書では、デジタル化によって進展する行動変容理論について、 国内外の事例と合わせてわかりやすく紹介しています。 行動科学が持つ“人を動かす力”とはどのようなものでしょうか。 ビジネスの現場で活用するためにはどうすればよいのでしょうか。 デジタル技術で行動変容介入が容易になったことで生じた課題はどのようなものでしょうか。 Biz/Zineで大好評いただいた連載を再編し、最新情報を加筆してお届けします。 【著者紹介】 一宮 恵 ジョンズ・ホプキンス公衆衛生大学院 社会行動科学科、 ジョージ・ワシントン公衆衛生大学院 予防・コミュニティヘルス学科 研究員。 米国にてデジタル技術を応用した行動変容介入の研究に取り組む傍ら、 エビデンスに基づく政策・ビジネス推進のための戦略策定や事業開発を行う。 大学卒業後、アクセンチュア戦略コンサルティング本部にて 医療・公共分野の政策検討や事業戦略策定に従事。 ケイスリー株式会社 医療・行動科学顧問。 一般社団法人サステナヘルス プログラム・ディレクター。 一般社団法人HPVについての情報を広く発信する会（みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクト）理事・発起人。 2020年・2021年度 厚生労働省ビッグデータ解析による行動変容および感染発生動向の可視化・情報発信等専門家会議メンバー。 2020年度 奈良県新型コロナウイルス感染症感染拡大防止強化業務アドバイザー。 ジョンズ・ホプキンス公衆衛生大学院社会行動科学科 理学修士（公衆衛生）修了。 藤井 篤之 アクセンチュア株式会社 ビジネス コンサルティング本部 マネジング・ディレクター。 2007年にアクセンチュア戦略コンサルティング本部に入社。 以降、公的サービス領域(官公庁・自治体・大学・公益団体など)のクライアント向けを中心に、 調査・コンサルティング業務を担当。 現在は、民間企業も含め産業戦略から事業戦略、各種調査事業における経験多数。 主に、農林水産業や観光、スマートシティをはじめとする地域経済活性化、ヘルスケア領域を専門とする。 国による地域企業支援の取り組み、グローバル・ネットワーク協議会において食・農業領域の分野別エキスパートを務める。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
4.0ＧＤＰからＱｏＬ（クオリティ・オブ・ライフ）へ、価値観の転換で地方はよみがえる ■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ（コロナ後）」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。（中略）誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。（本書『はじめに』より） ■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶＱｏＬエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。ＧＤＰ的価値が中心だった時代は都市が強かったが、ＱｏＬ的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう（第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より）。
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