総務省・厚生労働省の統計からも浮かび上がる少子高齢化社会の到来。巨大なマーケットの眠る高齢者ビジネスの注目株、「健常な高齢者」を対象にした新たなビジネスチャンスとは？先駆である欧米での事業事例を多数紹介しながら、日本におけるビジネス新大陸の今後を展望する。また日本政府の少子化対策の検証、アジア・ヨーロッパ諸国の少子化への取り組み状況も考察。少子高齢化を嘆いていてばかりでは始まらない。逆境の中、企業の命運を左右するビジネスチャンスを掴む手法を大前研一が伝授する！

地球環境問題や科学などのテーマで、独自の理論がTVでも話題の武田邦彦が驚愕の真実を明らかにする!本書では少子高齢化問題について、鋭いメスをいれる。

日本が本気でマネしたら世界一の経済大国に!日本と同様、少子高齢化社会で消費税は7%。なのに老後の不安はゼロ。67歳まで同賃金での雇用義務、共働き率9割でも待機児童ゼロ。シニアも女性も活躍して、さらに労働人口4割は外国人も優秀なエンジニアを優遇し高技術労働力を確保で労働人口も個人の所得も増えるばかり。シンガポールには日本が取り入れたら経済的に得をして、国民が幸せになる理想社会があった

いま私鉄は、高齢化、少子化、人口減少、ライフスタイルの多様化といった世情の大きな変化を受け、これまでの事業スタイルの変革を迫られている。岐路に立つ私鉄は、事業の根幹である「沿線」の新たな活用、価値向上に取り組もうとしている。著者は、取材歴30年以上のベテラン私鉄ウォッチャー。定住化促進、子育て支援、学校誘致、ショッピングモール、宅地開発といった私鉄沿線の「まちづくり」現場を歩き、その将来像を探っていく。 森　彰英（もり　あきひで） 東京都立大（現首都大学東京）卒。光文社編集者を経て、フリージャーナリスト。著書に『「ディスカバー・ジャパン」の時代』（交通新聞社）、『東急の文化戦略』（ソフトバンクビジネス）、『「あしたのジョー」とその時代』『東京1964-2020』（北辰堂出版）、共著／『地方交通を救え！』（交通新聞社新書）などがある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2040年、日本は高齢者人口がピークを迎える一方、労働力人口は2025年と比較し1，200万人近く減少すると予測される。 超少子高齢化社会が進む中、安定的な医療サービスを提供し続けるにはどのような変革を遂げるべきだろう。 持続可能な体制を目指すためには、DX・デジタルヘルスによる変革が不可欠である。 最新事例やヘルスケア企業の事例などからDX・デジタルヘルスの効果を具体的に示し、課題解決への視点・方法論・実践を紹介する。

地球温暖化や資源枯渇、少子高齢化、格差問題など現代社会が抱える課題は多岐にわたる。 しかし、今ここで正しい方向に舵を切れば、私たちは明るい未来を実現できる。 元東大総長の小宮山宏が、単なる理想論ではなく、科学技術をベースに2050年のビジョンを描く。

二〇〇五年から始まった日本の人口減少。一〇〇年後には半減と予測されている。北・西ヨーロッパに端を発し、いまや世界人口の半分を覆った少子化は、なぜ進むのか――。急激な人口減少が社会問題化するなか、急速に脚光を浴びる人口学だが、戦前の国策に与したと見られ、近年まで疎んじられてきた。本書は、人口学の入門書として、人口の基礎的な考え方、理論、研究の最前線、少子化のメカニズムなどを平易に解説する。

世界人口減少、逃げ場なし。日本人はもはや、絶滅危惧種か!?　半世紀も待たずに世界人口のピークを迎える地球。少子高齢化が各国を覆い、人類滅亡へのカウントダウンが始まる。米中人口戦の行方、アフリカの台頭、人口推計から得られるリアルな未来がここに！

自国製品が世界を席巻し、経済的に大きく躍進した韓国。しかし、急激な発展によって他の先進国以上に多くの課題を抱え込んだ。少子高齢化、貧困問題、社会保障制度の未整備……。韓国が直面する問題に対して、金大中、盧武鉉、李明博ら革新、保守それぞれの歴代政権は、いかなる結果をもたらしたのか。そして朴槿恵の舵取りによって、この国はどこに向かうのか。指導者と政策を通し、隣国の姿を浮き彫りにする。

日本以上の速度で少子高齢化が進む韓国。「異常な受験競争」「貧困に陥る高齢者」「移民による混乱」「首都圏の超一極集中」など様々な問題に直面している。これは日本にとって対岸の火事ではない。朝日新聞取材班による渾身のルポ。

どんな権威やロジックも吹き飛ばして正解を導き出す「統計学」。「ビッグデータ」が重宝される風潮からも分かるとおり、その影響は、現代社会で強まる一方。そうした社会的な趨勢で、私たちの未来に立ちふさがる少子高齢化や貧困などの諸問題に統計学ブームの火付け役の西内氏が立ち向かう！　この本は東京大学政策ビジョン研究センターの研究成果をまとめたもので、日本の未来における喫緊の課題に対して、その通説・俗説を統計学的にくつがえしていく切れ味は抜群。『統計学が最強の学問である』の第三弾が今秋刊行予定と、再び見込まれる統計学ブームのなか、話題になること間違いなし！

高度経済成長を支え、高い技術力を賞賛された日本の中小企業。だが、近年は急激な人口減少や中国・アジアとの競争などで、苦しい状況にある。既存の企業は後継者不足に悩み、起業の件数も激減している。一九八六年に約八七万あった製造業事業所は、この三〇年のうちにほぼ半減した。こうした状況に突破口はあるのか――。現場主義を貫く経営学者が、豊富な事例を通して、課題と今後の展望を論じる。

統計によると、日本の人口は2004年をピークに減少する。多くの人がこの状況に警鐘を鳴らしている。しかし、人口減少こそが豊かさの源であることは歴史が証明している。それなら、これから日本はさらに豊かになるのではないか。本書は、まず人口減少の意味を考える。我々の望みが国全体のパワーなら人口は重要だが、一人ひとりの豊かさを望むなら人口に意味はないのだ。豊かで、活気に満ちた社会実現のために必要な改革とは何かを明らかにすることで、バラ色の未来への途を示していく。目次より◎人口減少社会では、一人ひとりがもっと大事にされる　◎人口減少で生産性が上昇し、日本経済は発展する　◎働きたい女性・高齢者の参加で、日本経済は一層発展する　◎介護の充実・医療の効率化が豊かな高齢化社会をもたらす　◎年金改革で高齢社会のコストを下げる、など。根拠なき「日本衰亡論」の迷妄を断ち、繁栄へのニューパラダイムを示す新しい経済学である。

世界は大転換を迫られている。2050年には世界経済の半分をアジアが占めると言われており、食糧、資源、住居、情報がアジアに集中するだろう。そこで日本が直面するのは少子高齢化、生産年齢人口急減の問題である。この問題をいかに解決すべきか？　日本を蝕む元凶としての“老害”を追及し、イノベーションを阻む組織の“縦割り主義”に切り込み、いまだ社会を支配する村落共同体的メンタリティを問い直す。そして「ロボット大国」への道を提言する。逆転の発想で日本は再び生産性世界一の「日の昇る国」になる！　【目次より】●序章 日本は大転換せざるを得ない　●第1章 老人は支配、権力の座から降りよ　●第2章 老後の仕事は山ほどある　●第3章 ポジティブ・リストが日本をダメにする　●第4章 縦割り社会をぶっ壊せ　●第5章 ぬるま湯から出て異文化をくぐれ　●第6章 教育の力こそ日本の光　●第7章 人口減少はロボットで補え　●第8章「ロボット大国」日本へ