気鋭の東洋史家による渾身の書き下ろし！ 教科書では教えてくれない真実の中国史 ・黄河文明はどのように生まれたか ・中華思想が誕生した理由 ・気候変動と遊牧民がつくる歴史 ・ソグド人が支えた唐の繁栄 ・「唐宋変革」で激変した中国社会 ・モンゴル帝国は温暖化の産物 ・なぜ「満洲」と表記するのが正しいか ・明治日本の登場が中国の歴史を変えたetc. 驚くほど仕事に効く知識が満載！ 現代中国を理解する最高の入門書 現代中国とは、過去の歴史の積み重ねの決算であり、通過点でもあります。そこに至るプロセスを知ることなしに、「中国人の考え方は理解できない」「中国の存在は日本にとって脅威」などと評論しても意味がありません。問題はそのプロセス・歴史をうまく捉えていない、そのため偏見に満ちた見方になっていることで、そういう〝偏見〟の自覚すらないのが、一般的な日本人の姿ではないでしょうか。 日本人の多くが、中国は太古より強大な統一国家だったとか、中国は常に強大で、常にアジアの覇権国家だった、という印象を持っています。「中国は異質」「理解できない」といった印象を持ってしまうのは、こういう下地があるからなのです。そこで重要なのは、リアルな中国史を認識することです。それを通じて、はじめて現代中国が抱える問題も、その本質を理解することができるでしょう。 歴史といっても、細かい年号や人名、事件などにこだわる必要はありません。何よりも時代の特徴、ならびにその流れを摑むことが大事です。本書では、文明の発祥から今日に至るまでの中国史の展開を一気呵成に描いて、現代につながるリアルな中国の姿を浮き彫りにしていきたいと思っています。（「まえがき」より要約抜粋）

中国の不動産バブル崩壊が幕を開けた。 それは貨幣的な現象に留まらず、金融、行政、政治システムへと飛び火し、やがては共産党統治体制をひっくり返す要因にもなり得る――。 バブル形成から崩壊まで、複雑怪奇な構造をどこよりも分かりやすく読み解く。 【不動産から見える中国社会の歪み】 ●主要大都市の不動産価格が大きく下落 ●開発途上の不動産プロジェクトが次々とゴーストタウンに ●中国政府が不動産開発を熱心に進めた理由 ●共産党幹部とデベロッパーが熱中したマネーゲーム ●別荘にプライベートジェット……賄賂を使って贅沢三昧 ●地方政府が財政危機に陥れば、年金難民が発生する ●海外へと脱出する日本人が急増 ●賃貸市場を敬遠し、マイホームを重視 ●「見栄を張る」ことをやめられない ●統制か自由化か、岐路に立つ習近平政権

保阪正康氏、推薦！　「中国を知る最良の方法とは何か？　それは中国特有の歴史構造を読み解くことだ。本書はまさにその最適な書である」最も近接し、否応なくつきあわねばならない大国――中国。中国を知ることは、日本人が現代の世界に生きていくうえで必須喫緊の課題であり、いま求められている教養です。なぜ中国は「一つの中国」に固執するのか。なぜ中国はあれほど強烈な「中華思想」をもつのか。なぜ中国は「共産党一党独裁」になったのか。なぜ中国はあれほど格差が大きいのか。なぜ中国は「産業革命」が起きなかったのか。「対の構造」をはじめとする中国の個性がわかれば、こうした疑問を解き明かす道筋が見えてくる！　東洋史研究の第一人者が明快に語る隣国の本当の姿。

講談社創業１００周年企画として２００４年～０５年に出版された全集「中国の歴史・全１２巻」の学術文庫版が、いよいよ刊行開始。本全集は、２０１４年には中国で、２０１６年からは台湾で翻訳出版され、そのレベルの高さと視点の新しさから累計で１５０万部を超えるベストセラーになっている。 待望の文庫化、第１回配本は、第１巻と第２巻の同時配本。第１巻では、長年、中国での遺跡発掘を手掛けてきた著者が、「三皇五帝」や「盤古伝説」などで知られる中国の神話の表す史実を探り、「夏王朝」「殷王朝」の謎に迫る。 中国の古代文明といえば、かつては「黄河文明」を指したが、現在では、長江流域をはじめ、各地の多様な自然環境から展開した多元的な古代文明と理解されている。現在の中国のさまざまな地域社会や風土を考える際にも、こうした先史時代から続く地域文化の脈絡を無視できないのである。約１万年前の新石器時代、南北の文化地帯の周縁でアワ・キビ農耕や稲作農耕が生まれ、そこから牧畜型農耕社会と遊牧社会が分離し、さらにその周辺には狩猟採集民が存在した。こうした基本的生活様式が誕生した中から、いかにして初期国家が生まれたのか。最古の王朝とされる夏王朝と二里頭文化の関係とは――。 文庫化にあたり、原本刊行後の重要な遺跡と発掘成果を大幅に加筆。〔原本：2005年、講談社刊〕

アジア史の東西（鈴木・オスマン帝国史、岡本・中国史）を専門とし、ともに世界史の通史（『文字と組織の世界史』鈴木、『世界史序説』岡本）に挑んだ二人のアジア史家が、「文明」と「世界史」のありかたや宗教、支配、生態的環境、国家・国民とは何か、様々な歴史トピックスについて20時間を超える白熱討論を展開！　歴史を考えるヒントが盛りだくさんの１冊。

遊牧・農耕・交易。この三つの要素が交叉する場所で世界史は誕生した。遊牧と農耕の境界で交易が興り、シルクロードが現れる。やがて軍事力が機動性を高め、遠隔地を結ぶ商業金融が発達し、技術革新が生じ、生産力を拡大して、ついにモンゴル帝国の出現にいたった。そして、大航海時代が幕を開け、西欧とインドが表舞台に登場すると……。こうした視座から歴史を俯瞰するとき、「ギリシア・ローマ文明」「ヨーロッパの奇跡」「大分岐」「日本の近代化」はどのように位置づけられるのか？　ユーラシア全域と海洋世界を視野にいれ、古代から現代までを一望。西洋中心的な歴史観を覆し、「世界史の構造」を大胆かつ明快に語るあらたな通史、ここに誕生！

気候変動、人口動態、経済ネットワーク……アジア史の視点から俯瞰的に捉えた意欲作 気鋭の東洋史家による、教科書で語られない「真実の日本史」。 日本史の見方が大きく変わる！ 漢語資料上の日本／「コピー国家」からの脱却／元寇後も続いた〝政冷経熱？／日本を豊かにした「倭寇的状況」／意図せざる幕府の「鎖国」政策／享保の改革は「中国離れ」／江戸中期に固まった「日本人」の定義／帝国「日本」の誕生／中国の近代をつくった梁啓超の慧眼／「一体化」日本と「多元共存」中国の相剋 etc.

無学で無節操な裏切り者の「陰険な権力者」と，日本でも中国でも悪評ばかりの袁世凱．しかし，なぜそんな人物が激動の時代に勢力をひろげ，最高権力者にのぼりつめ，皇帝に即位すらできたのか．褒貶さだまらぬ袁世凱の生涯を，複雑きわまりない中国のありようを映し出す「鑑」として描きだす．

近代世界に入る清朝の困難な舵取りをした政治家・李鴻章（1823－1901）．旧式の科挙官僚だった彼は，太平天国の平定に貢献することで実務官僚の第一人者に登りつめ，「洋務」と「海防」を主導する．そして外国列強と渡り合うも，敗北を強いられる．清朝末期の時代と社会とともにその生涯を描き出す評伝．

21世紀の世界経済はインドがけん引する。中国経済の減速が著しい中、人口ボーナスをついに生かし始めたインド。その潜在成長力は世界最強と言って過言ではありません。巨大市場に着々と参入する日本企業の現地責任者にもインタビュー。産業、株、モディノミクスから映画、カースト制度まで、驚きの実態を分析しました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年10月27日号で掲載された特集「インドびっくり経済」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・人口ボーナスが育む成長力 　　　インタビュー　インド商工省　豊福健一朗氏「強まる日本企業の進出意欲」 ・インドを知るためのＱ＆Ａ ・インタビュー　巨大市場で勝負する日系企業の目算 　　　パナソニック　伊東大三 　　　マルチ・スズキ　鮎川堅一 　　　良品計画　山本祐樹 ・立ちはだかる「壁」 　　　法　難しい従業員の解雇 　　　税　理不尽な徴税に注意 ・産業　理系人材と技術力を武器に躍進 　　　宇宙　軍事・民生で開発加速 ・インド再発見 　　　弁当　正確なシステム 　　　映画産業　製作本数は世界一 　　　弁護士　世界最多の人数 　　　貧困層　いまだ３億人近く ・インド株式市場　過去10年で時価総額４倍 ・人材　世界を席巻するインド人 　　　世界に広がる印僑 ・モディノミクス　正念場を迎えるモディ首相 ・財閥　ＧＤＰの７割を占める ・カースト制度　都市部を中心に薄らぐ差別意識

新型コロナウイルスの世界的大流行により、製薬企業の研究開発に関心が高まっている。注目されるがん、アルツハイマー、新型コロナウイルスをはじめ、最新の医療技術で期待される企業も多い。 ※2021年8月24日号の特集「上がる！医薬株」を電子書籍にしたものです。

金と暗号資産の価格高騰が続く。価格上昇の要因や背景を探ると、日ごろ使っている通貨の価値にも行きつく。 ※2024年2月20日・27日合併号の特集「上がる！金＆暗号資産」を電子書籍にしたものです。

史上最高値圏で推移するドル建ての金価格。その背景を探ると、基軸通貨ドルを巡るさまざまな変化が見え隠れする。 ※2023年6月6日号の特集「上がる金＆揺らぐドル　史上最高値への地殻変動」を電子書籍にしたものです。

後周の世宗・明の永楽帝ら、虐殺を重ねた支配者たち。安禄山・馮道ら、権力に執着した裏切者たち。王安石・梁啓超ら、独り善がりな改革者たち。李卓吾・康有為ら、過激な教えを説いた思想家たち。12人の生涯をたどり、彼らが「悪の道」に堕ちた背景を解き明かす。現代中国の悪党も射程に入れた、圧巻の1400年史！

高い成長のアジアでインフラ需要が拡大している。日本は官民合わせて受注獲得を目指す。道路・橋、鉄道、空港、港湾、発電、水のそれぞれの分野の実態と日系企業の取り組みをリポートするとともに、アジア・インフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）を使って、中国がどのような対外戦略を採ろうとしているか、アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社リスト、ファンドを使ったインフラ投資の仕組みなども解説しています。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年５月19日号で掲載された特集「アジアインフラ争奪」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに アジアインフラ争奪 ・９００兆円市場　インフラ獲得の熾烈な戦い 　　　インフラ事業にはリスクがいっぱい 　　アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社 ・アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ） ・インフラ投資の仕組み　ファンドを通じて分散投資 ・道路・橋　東西・南部経済回廊で物流改善 ・Ｃｏｌｕｍｎ　香港　「10大プロジェクト」 ・鉄道　高速鉄道、都市鉄道　受注めぐり中国とツバぜり合い ・鉄道－受注獲得の戦い　鉄道輸出に弾みをつけるＪＲ参加 ・空港　進む大規模化と民間開放　韓国勢らと激しい競争 ・港湾　コンテナ急増に対応　運営にも続々参入 ・発電プラント　原発、石炭火力、地熱で食い込む ・水事業　水道輸出の突破口はノウハウ提供

新型アイフォーンの発表を控え、アップル株が急騰している。世界経済はスマホの登場で大きく変わり、シェアリング・エコノミー台頭などによる「ポスト資本主義社会」の予兆との声もある。アップル株はどんな未来を予言しているのか。　本書は週刊エコノミスト2017年5月16日号で掲載された特集「アップル株と世界経済」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・時価総額は８０兆円　アイフォーンが経済を変えた ・バフェット氏が投資　「ＩＴ株嫌い」を翻した　ひ孫への調査と経営への信頼 ・成長神話は続くのか　先駆者でなくても強いアップル／【インタビュー】松井博（元アップルシニアマネジャー）「今のアップルは『後追い側』だ」 ・これが新型アイフォーンだ！　５．８インチの有機ＥＬ採用 ・アップル経済圏　アジア経済に不可欠な存在に ・アップル株の基礎知識　利益率２８％はトヨタより上　米ディズニー買収のうわさも ・米国株の買い方入門　あなたも今日から株主／【インタビュー】松本大（マネックス証券会長）「今こそ米国株への投資を」 ・注目の「アップル銘柄」２０選　アイフォーン８登場で変化も ・アップルだけじゃない！　成長期待の米国ＩＴ銘柄２５選 ・アップルの３大ライバル　「プラットフォーム」通じ巨大な顧客 ・シェアリング・エコノミー　エアビー、ウーバーの時価総額　既存大手企業を上回る 【執筆者】 稲留 正英、河井 貴之、尾藤 峰男、松村 太郎、桂 竜輔、岩崎 日出俊、宮本 裕之、篠原 光子、村山 誠、エコノミスト編集部 【インタビュー】 松井博、松本大

土地の所有者にとって、頭の痛い時代がやってきた。2015年から相続税が増税されるうえに、路線価も上昇傾向にあるからだ。土地の相続税評価額を引き下げ、収益を生み出す方法がカギを握る。本書は、週刊エコノミスト2014年7月29日号の特集「あなたの土地の相続増税」を電子書籍化した。 主な内容は以下のとおり ・「売るしかないのか」 あきらめ漂う郊外地主 ・2015年から相続税がかかる主要駅マップ 　【首都圏】【関西圏】【名古屋圏】【福岡圏】 ・どっちが有利?　相続財産を持つなら　現金vs土地 ・どっちが有利?　収益物件の名義　個人vs法人 ・ここがポイント! アパート経営の損得 土地代を加味した利回り計算を ・ここがポイント! 本当に魅力的?「家賃保証」の落とし穴 ・使わなきゃ損!小規模宅地の特例 ・郊外よりも都心が有利　特例適用の立地に配慮 ・活用をアドバイス　この土地どうする 　【狭小地】【不整形地】【底地】【共有地】【低収益不動産】 ・固定資産税の「取られすぎ」　納税者が見抜けない理由 ・固定資産税の“悲劇”　相次ぐ長期の過大徴収 ・2015年から相続税がかかる主要駅一覧

「天災は忘れた頃にやってくる」。学者で随筆家の寺田寅彦の言葉がいまや通じなくなるほど、「１００年に１度」と呼ばれるような災害が毎年のように起き、災害リスクが「自分事」となっている。 ※2021年11月2日号の特集「あなたの町の危険度」を電子書籍にしたものです。

世界的な通貨安競争が加速している。自国通貨が対ドルで史上最安値を付けた国は、２０１５～１６年で50カ国以上に急増した。中国経済の減速、原油価格の大暴落が通貨不安を誘発している。さらに、米利上げによってマネーが新興国から米国へと逆流している。世界通貨危機とも言える状況は、世界経済そのものの危機に直結する。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年２月23日号で掲載された特集「暴れる通貨」の記事を電子書籍にしたものです。

米国や日本における歴史的な株価の上昇を支えているのは、各国の中央銀行が世界にばらまいたマネーだ。だが、その裏にある膨大な債務が、新たな金融危機を引き起こす火種となる。　本書は週刊エコノミスト2017年11月7日号で掲載された特集「危ない世界バブル」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・金融緩和が招いた「債務中毒」　近づく臨界点に打つ手なし ・マネーはどう動く【インタビュー】寺島実郎（日本総合研究所会長） ・官民「２大バブル」　市場への政府介入で膨らむ公的債務　過剰な金融緩和で民間債務も膨張 ・株高・債券高・不動産高の落とし穴　五つのバブル「ＨＩＥＥＲ（ヒア）」の恐怖 ・米欧の資金循環　欧州勢の米社債投資　ユーロ圏金利上昇で逆流も ・「米ローン３兄弟」　「自動車」「学生」「クレジット」にリスク ・積み立て不足の米年金　州・地方政府の不足額は1.8兆ドル ・「黄信号」のオイルマネー　原油価格低迷に苦しむ産油国　海外資産取り崩しでマネー逆流も ・くすぶる中国リスク　米緩和縮小で人民元安圧力　マネー流出で信用収縮も ・「欧州発」危機　不良債権処理遅れるイタリア　総選挙で「ＥＵ離脱」不安も ・カタルーニャ問題　独立強行なら財政悪化や企業流出 【執筆者】 松本 惇、池田 正史、平山 賢一、長谷川 克之、吉川 雅幸、青木 大樹、石原 哲夫、畑中 美樹、宮嵜 浩、安達 誠司、大槻 奈那 【インタビュー】 寺島実郎

2021年7月に結党100年を迎える中国共産党。「中華民族の偉大なる復興」に向け、今やGDPで米国も射程に捉える。その野望と現実に迫った。 ※2021年1月19日号の特集「危ない中国」を電子書籍にしたものです。

史上最高値圏の米株価だが、22年末まで下落要因がひしめく。 ※2021年11月30日号の特集「危ない！米株高」を電子書籍にしたものです。

「保守」「リベラル保守」「保守対革新」「保守対リベラル」…実は明確な定義のない保守という言葉が一人歩きしている。改めて問いたい、保守とはなんなのか―――。　本書は週刊エコノミスト2017年12月12日号で掲載された特集「すぐに使える新経済学」の記事を電子書籍にしたものです。　 ・安倍さん、保守を知っていますか ・政治構造が変化　保守が進めた戦後民主主義　リベラルが担い手の時代に ・選挙制度の変革　専制政治を呼んだ小選挙区制　野党との「合意型」国会を破壊 ／小選挙区制はなぜ圧勝を生むのか ・バブル前の「寛容なる保守」から財政余力と寛容性喪失の時代へ ・重鎮が語る　亀井静香（元自民党政調会長）「庶民の生活に根付いた政治こそ保守」 ・重鎮が語る　山崎拓（元自民党副総裁）「理念なく権力維持重視の時代に」 ・重鎮が語る　不破哲三（元共産党議長）「保守を単純な定義付けできない時代に」 【執筆者】 成田 憲彦、山口 二郎、倉重 篤郎 【インタビュー】 亀井 静香、山崎 拓、不破 哲三

米国経済の行方は全世界に影響を及ぼす。それだけに目が離せない。米国は２０１５年１２月に利上げを行ったが、次はいつ利上げを行えるのか、それとも当分の間は行えないのか。消費動向はどうか。エネルギー価格の下落はどのような影響を及ぼすのか。トランプ旋風吹き荒れる大統領選の行方も気になる。さまざまな角度から米国経済の実態を検証した。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年３月８日号で掲載された特集「アメリカ大失速」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに Ｐａｒｔ１　経済・金融の綻び ・危うさを増す米国経済　利上げ・原油安で景気後退も ・景気後退はあるか　現地で深まるリセッション議論 ・ニューヨークで聞いた米国経済の行方 ・ＦＲＢの悩み　難しい「ほどよい利上げ」判断 ・アンケート　ＦＲＢは今年、何回利上げできるのか？ ・企業業績　業績悪化は明らか　製造業、グローバル企業に打撃 ・個人消費　消費減速、すでにピークアウトの動き ・不穏な金融市場　ハイイールド債に大きなリスク ・激変する住宅事情　若年層は貧困化で持ち家率低下 ・自動車ローン　サブプライム層のローン急増 ・逆風のエネルギー業界　中堅・中小の身売りや破綻が現実味 ・シェール危機　国内で厳しい米企業が“脱米国”に活路 ・日本への影響 　　　　米国で稼ぐ日本企業は？　１位は船井電機、２位がスバル 　　　　米国系投信は大丈夫？　エネルギー関連、ハイイールド債 Ｐａｒｔ２　政治・社会の変容 ・大統領選に見る米国の格差拡大　２大政党にも再編の兆候 ・大統領選の情勢　トランプ台頭は反職業政治家感情 ・外交・安全保障　イラク戦争失敗で内向き志向 【執筆者】 谷口健、石原哲夫、土屋貴裕、藤代宏一 鈴木裕明、福田圭亮、安田一隆、趙玉亮、 津賀田真紀子、吉川涼太、藤原裕之、壁谷洋和、 在原次郎、伊藤桂一、篠田尚子、西川賢、 渡辺将人、渡部恒雄、週刊エコノミスト編集部

「ROE(自己資本利益率)」を経営目標に掲げる企業が増えている。しかし、ROEという数字ばかりにとらわれると、企業も投資家も本来の姿を見失う。ROEブームの光と影を追った。 　本書は週刊エコノミスト2015年2月3日号で掲載された第2特集「危ういROEブーム」の記事を電子書籍にしたものです。 危ういROEブーム ・市場は「稼ぐ力」を見ている ・インタビュー　伊藤邦雄 ・おさらい!ROEの今をよく知るためのQ&A ・投資動向を映す「JT倍率」 ・対論　ROE経営を進めるべきか 推進派　「経営を進化させるチャンス」 消極派　「実力以上の目標は経済縮小招く」

近年、多くの野菜や果物で「どんな成分が体にいいのか」が次々と解き明かされつつある。日本人の健康寿命の一要素と言われる、和食に使われる野菜・果物・マメ、そして「日本人における野菜の摂取量ランキング」第一位のダイコンから第二〇位のチンゲンサイまでを中心に、そのパワーをＱ＆Ａ形式で楽しく解説。「不老長寿の秘薬」といわれてきたゴマには抗酸化成分のセサミンやビタミンＥが多くある、「五臓六腑の垢を落とす」といわれてきたソバに含まれるルチンは毛細血管のしなやかさを保つなど、古の知恵を裏付ける最新の研究結果もふんだんに紹介する。

韓国経済を暗雲が覆っている。液晶テレビや自動車など、次々と日本企業のシェアを奪った一時の勢いは見られない。韓国で今、何が起きているのか。本書は、週刊エコノミスト2014年9月9日号の特集「暗雲 韓国」を電子書籍にまとめた。 主な内容は以下のとおり ・深刻化する内需の不振、「日本型デフレ」回避に躍起 ・低価格スマホで中国勢が突き上げ、大幅減益のサムスン電子 ・インタビュー　石田賢・元日本サムスン顧問「最悪のタイミングで倒れた李健熙会長」 ・北米市場で伸び悩み目立つ現代自動車　 ・相次ぐ銀行管理、経営破綻、苦境に陥る中堅財閥 ・「4大」から「2大」に、広がる財閥間の格差 ・ウォン高の憂鬱、リーマン・ショック後3割超の上昇 ・セウォル号事故がもたらした深刻なる政治空白 ・ITの旗手NAVER　難産の末に日本でLINEが成功 ・中韓“蜜月”の裏側 ・北朝鮮で拡大する「非公認」経済 ・中国も北朝鮮の扱いに苦慮 ・K-POPの海外進出、日本市場に8割を依存

米金利上昇で「カネ余り時代」は終焉間近。さらにトランプ米大統領が仕掛ける貿易戦争が世界を翻弄し、北朝鮮とイランの外交・安保リスクもくすぶったままだ。 本書は週刊エコノミスト２０１８年７月３日号で掲載された特集「暗雲 世界経済」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・part1　市場はどう動く ・株手仕舞うヘッジファンド　米中貿易戦争の危機一髪 ・円高警戒 ・インタビュー　デバリエ・いづみ ・上がらない米長期金利 ・米国は順調 ・エコノミスト・アンケート ・中国 ・欧州 ・インタビュー　ポール・シェアード ・新興国 ・part2　変質する国際秩序 ・米朝首脳会議 ・日米同盟 ・中東 ・ザ・ネオコン 【執筆者】 唐鎌 大輔、高田 創、竹中 正治、津上 俊哉、藤山 光雄、平山 広太、寺島 実郎、佐藤 純之助、福富 満久、中岡 望、週刊エコノミスト編集部 【エコノミスト・アンケート】 菅野 雅明、城田 修司、豊島 逸夫、西岡 純子、櫨 浩一 【インタビュー】 デバリエ・いずみ、ポール・シェアード

マイホームは中古が一番。マイナス金利時代の新しいセオリーで投資と生活防御を両立させる。　本書は週刊エコノミスト2016年11月8日号で掲載された特集「家は中古が一番」の記事を電子書籍にしたものです。

米欧の中央銀行が９月以降、保有資産の圧縮に着手する動きを強める中、日本銀行は物価目標２％達成まで量的緩和政策を続ける。そのリスクを追う。本書は週刊エコノミスト２０１７年９月19日号で掲載された特集「異次元緩和の賞味期限」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 量的緩和の限界迫る　買える国債がなくなる時 金融政策転換　日銀も米欧中銀に遅れるな 次の一手は引き締めか、緩和か　危機対応で課題残す日銀 マクロ政策の枠組み変更が必要　日銀は「総括的検証２・０」を示せ マイナス金利再来リスク 【国債】量的緩和の持続性に限界　金融システム安定性自ら損なう 【国債】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【為替】円安の効力失った金融政策　海外発の円高要因が迫る 【為替】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【資産バブル】成長率上回る住宅価格値上がり　緩和長期化すればバブル招く恐れ 【資産バブル】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【執筆者】 後藤 逸郎、花谷 美枝、鈴木 敏之、河野 龍太郎、早川 英男、愛宕 伸康、藤原 裕之、米倉 茂、竹中 正治、大槻 奈那、塚崎 公義

原油安が進む世界経済。米国で2015年半ばにも利上げが予想される一方、欧州が2015年1月22日に量的緩和を決定、日本も追加緩和が指摘されている。この状況下で2015年中に1ドル130円突破はあるか、円安の影響はどうかを探った。本書は、週刊エコノミスト2015年1月13日号の特集「1ドル130円時代」を電子書籍化しました。 1ドル130円時代 Part1　マーケットの目 ・米利上げで一層のドル高・円安 ・日本経済は内需中心型に変化　円安メリットの波及に時間 ・円安の焦点1　原油安は円高要因か、円安要因か? ・円安の焦点2　米国は利上げするのか? ・円安の焦点3　海外投資家はどう動くか? ・データで見る　外国為替市場 ・円安の焦点4　日銀は追加緩和するか? ・データで見る　主要通貨の騰落率 Part2　歴史に学ぶ ・プラザ合意30周年に振り返る　戦後の国際通貨システム ・インタビュー　内海孚・元財務官 ・インタビュー　ポール・ボルカー、元FRB議長 Part3　どうなる日本経済 ・円安でも輸出でメリットが上回る ・苦しい中小　コストの負担大きい　円安の恩恵享受に時間 ・円安・ウォン高　価格の引き下げで競争力維持図る韓国経済 ・産業別円安効果　自動車メーカーに円安の恩恵 ・円安メリット・デメリット　外国人旅行者の消費急拡大 ・株　円安で恩恵受ける25銘柄 ・資産運用　外貨取引、株式、債券、投資信託

足元の世界好景気は、リーマン・ショック後の巨額財政・金融緩和の副作用でしかない。米国の利上げで資金の逆流が始まった今、潜んでいたリスクが顕在化しようとしている。 本書は週刊エコノミスト２０１８年１０月２３日号で掲載された特集「偽りの世界好景気」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・借金まみれで始まった米金利上昇という「地雷」 ・好況の闇 ・米金利上昇 ・日本株「根拠なき熱狂」 ・「米国第一」の法改正 ・クレジット ・アジア新興国の落とし穴 ・「ドル・円」徹底解説！ ・回顧 ・異論！ ・第２部　今そこにある危機編 ・日米自動車摩擦 ・不動産バブルの終焉 【執筆者】 大堀 達也、寺島 実郎、市岡 繁男、大川 智宏、長谷川 克之、中空 麻奈、山田 雪乃、高島 修、松田 遼、エミン・ユルマズ、中岡 望、河村 靖史、関 大介、週刊エコノミスト編集部

積立ＮＩＳＡや確定拠出年金など、積立投資による長期運用を支援する制度に注目が集まっている。積立投資はどこまで有効か。検証した。　本書は週刊エコノミスト2017年5月30日号で掲載された特集「今から始める長期投資」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・積立ＮＩＳＡで広がるか　積立投資による長期運用 ・【インタビュー】「積立ＮＩＳＡ」の狙い　米澤康博（早稲田大学大学院教授） ・積立ＮＩＳＡ　対象投信予想 ・Ｑ＆Ａ　インデックス投資の基礎知識 ・恐怖指数　下落局面でもうけるＥＴＦ　資産の目減りをヘッジ ・成果の９割を決める資産配分　長期なら積極型、高齢者は安定型 ・老後資金には確定拠出年金　ＮＩＳＡ併用で効率的に資産形成 ・意外と知らない　ｖｓで比較　インデックス大解説 ・レバレッジ　短期で２倍のパフォーマンス　構造的な欠点に注意 ・インデックス投信シリーズ　信託報酬の引き下げ競争　運用・販売会社の疲弊招く ・アクティブ投信　日本株は高利回り商品も　成績の定期的な確認が必須 【執筆者】 井出 真吾、花谷 美枝、荒木 宏香、深野 康彦、大山 弘子、吉井 崇裕（監修）、高橋 忠寛、市川 雅浩、田茂井 治、篠田 尚子 【インタビュー】 米澤 康博

株高が続く中、個人のマネーが投資信託に流れ込んでいる。コロナ後も見据え、長期的な資産形成を目指したい。 ※2021年2月9日号の特集「今から始める投資信託」を電子書籍にしたものです。

９月の米国は大きく調整したが、米国企業の業績見通しは明るい。下がった今こそ、投資の好機だ。 ※2021年10月19日号の特集「今こそ買う！米国株」を電子書籍にしたものです。

インフレや急激に金融引き締めに揺れる金融市場だが、目を凝らせば期待できる日本株の銘柄はいくつもある。 ※2022年7月19日号の特集「今こそ仕込む日本株」を電子書籍にしたものです。

政府は経済財政運営の指針「骨太の方針２０１５」を６月末にまとめた。経済生成と財政改革の両立を図る内容に死角はないのか。18年度に「ＰＢ赤字の対名目ＧＤＰ比１％」という新たな中間目標は達成できるのか。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月30日号で掲載された特集「今そこにある財政危機」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次 ・はじめに ・上げ潮路線の死角 ・直撃インタビュー　甘利明・経済再生担当相 ・政府の「高望み」実質２％成長前提の壁 ・「異次元緩和」の限界　日銀の“２％原理主義”の修正で債券市場は動揺 ・“不感症”のワナ　ドイツ金利急騰で肝を冷やす ・とことん分かる　財政と金利の基礎知識Ｑ＆Ａ ・「死んでいない」債券市場　異次元緩和下で高い変動率 ・インタビュー　高橋洋一・嘉悦大学教授 ・インタビュー　池尾和人・慶応大学教授 ・日本国債格下げが引き起こす欧州発金融ショックのリスク ・「補正予算」の死角　税の増収上回るバラマキ歳出抑制が必要 ・消費増税先送り　社会保険料の負担増で「影の増税」進行 ・財政危機の末路　円安・インフレへの備え必要

古本屋にどんなイメージを持つだろう。カビ臭い？　時代遅れ？　いや違う。思わず入りたくなる店が次々と誕生している。 　清澄白河、西荻窪、三鷹、国分寺…。古本屋が街を元気にしている。全国にも訪ねたくなる驚きの名店が隠れている。北海道から沖縄まで２０００軒以上の古本屋を訪ね歩いた筋金入りのマニアが個性あふれる12店を紹介。 　古本業界に多くの人材を輩出している東京・町田市の「古本大学」と呼ばれる高原書店も訪ねました。 　古本好きも、その世界を知らないけど興味のあるあなたもぜひ立ち寄ってください。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年４月５・12日合併号で掲載された特集「いま古本屋が熱い！」の記事を電子書籍にしたものです。 目次： はじめに いま古本屋が熱い！ ・古本屋が街を元気にする ・古書店主座談会　「捨てるようなものこそ宝の山」 ・全国　訪ねたくなる驚きの名店 ・人材輩出の「古本大学」高原書店 ・買い方、売り方教えます　市価より２割は安い即売会 ・経営　１日１２０冊売って年収４００万円を目指す ・密着ルポ　「せどり」で月50万円を稼ぐ ・今こそ求められる鑑定眼

現金の価値が目減りするインフレ時代に突入した。資産を守るにはどう投資すべきなのか──。 ※2022年11月15日号の特集「インフレ＆円安時代の投資術」を電子書籍にしたものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 （目次より） ●〔対談〕魔女裁判、赤狩り、Ｑアノン…… 「陰謀論大国アメリカ」のゆくえ 森本あんり×渡辺 靖 ●実証研究で読み解く 「正しい知識」は防波堤になるか？ 秦 正樹 ●外交戦略としてのディスインフォメーション 影響力を増すサイバー空間 小谷 賢 ●米国ＨＩＶ製造説、ＪＦＫ暗殺ＣＩＡ説から読み解くフェイクニュース作戦 世界を欺くロシア情報機関 保坂三四郎 ●〔対談〕それはカルトか、暴力団か、政党か？ 歴史を刻む“謎”組織 中国の秘密結社とは 岡本隆司×安田峰俊 ●知識社会の「パンデミック」が高学歴層を襲う日 「下級国民の反乱」が世界を揺るがす 橘 玲

「１００年に１度」の自動車の変化は、大きなビジネスチャンスを生み出している。 本書は週刊エコノミスト２０１８年９月１８日号で掲載された特集「ＥＶ＆つながる車で勝つ１００社」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・メガトレンドに乗れ　日本の部品に勝機 ・クルマの新しい価値を提供 ・「レアメタル不足」の真実 ・インタビュー　ＳＯＮＹ ・組み込みソフト ・電池素材 ・半導体 ・センサー ・車体材料（構造材・内装材） ・中核部材・技術 ・クルマを高性能化する「全固体電池」　業界入り乱れ、開発競争が加速 【執筆者】 大堀 達也、遠藤 功治、阿部 暢仁、服部 誠、澤砥 正美、阿部 哲太郎、貝瀬 斉、和島 秀樹、湯 進、週刊エコノミスト編集部 【インタビュー】 春田勉、橋山秀一

2022年、電気自動車（EV）市場は戦国時代に突入する。 ※2022年1月18日号の特集「ＥＶ＆電池　異次元の加速」を電子書籍にしたものです。

世界のクルマの電動化は日本の想像をはるかに超えて進んでいる。「エネルギーインフラの再構築」の発想を持たないと日本のＥＶに未来はない。 ※2022年10月18日号の特集「ＥＶ＆電池　世界戦」を電子書籍にしたものです。

ＥＶ（電気自動車）へのシフトが想定より早く進むことが予想される。勝利へのカギはどこにあるのか。 ※2021年9月7日号の特集「ＥＶ世界戦」を電子書籍にしたものです。

世界的なＥＶシフトは、加速するばかりだ。日本車に挽回のチャンスはあるのか。 ※2023年10月10日・17日合併号の特集「ＥＶ戦争２０２３」を電子書籍にしたものです。

待望の軽ＥＶが登場。今年は日本の「ＥＶ元年」となる。 ※2022年6月14日号の特集「ＥＶ　日本の大逆襲」を電子書籍にしたものです。

日本はじめ世界中の企業が、脱炭素・低炭素に資する「グリーン」な燃料、化学素材、技術の開発競争に取り組む。 ※2022年3月22日号の特集「ウクライナ危機で注目！グリーン素材＆技術」を電子書籍にしたものです。

ロシアのウクライナ侵攻によって、日本をはじめ各国が根本からエネルギー調達や電源構成の見直しを迫られている。その余波はとどまるところを知らない。 ※2022年4月19日号の特集「ウクライナ侵攻　世界エネルギー大戦」を電子書籍にしたものです。

ウクライナ侵攻　世界戦時経済 ※2022年3月29日号の特集「ウクライナ侵攻　世界戦時経済」を電子書籍にしたものです。

ロシアがウクライナに侵略を開始して１カ月。豊富な地下資源と肥沃な穀倉地帯を抱える両国の戦争は、エネルギーと食料に乏しい日本を痛撃する。戦時日本経済を検証する。 ※2022年4月5日号の特集「ウクライナ侵攻　戦時　日本経済」を電子書籍にしたものです。

核戦争の脅威をはらんだ危機は世界各国の経済にも影を落とす。このあと何が起きるのか、総力特集した。 ※2022年4月12日号の特集「ウクライナ戦争で急変　世界経済入門」を電子書籍にしたものです。

ウクライナ危機の着地点はいまだ見えない。和平の実現には争いの根本原因を追究することが重要だ。両国とそれを取り巻く国際社会まで視野に入れ、歴史、経済、文学から今回の危機を読み解く。 ※2022年5月3・10日合併号の特集「ウクライナ戦争で知る　歴史　経済　文学」を電子書籍にしたものです。

宇宙や深海、地底がサイエンスの対象からビジネスに広がっている。今ホットな分野はどこか。宇宙や深海のビジネス最前線を追った。 　本書は、週刊エコノミスト2月24日号の特集「宇宙・深海・地底」を電子書籍化した。 宇宙・深海・地底 ・衛星の低価格化が進行　宇宙からの情報で広がる商機 ・Q&A　意外と知らない　「宇宙とおカネ」五つの疑問 Part1　宇宙 ・宇宙産業　5兆円市場を主導する有力企業 ・注目の宇宙関連40銘柄 ・インタビュー　安達昌紀・NEC宇宙システム事業部長 ・日本版GPS　「みちびき」で加速する自動運転 ・H2Aロケット　初の商業打ち上げ　課題は立地と価格競争力 ・米国ベンチャー　グーグル、スペースX参入で「宇宙ビジネス・ビッグバン」 ・宇宙産業を引っ張るイーロン・マスク ・インタビュー　堀江貴文・SNSファウンダー〈創業者〉、ライブドア元社長 ・インド驚異の宇宙開発技術力 Part2　深海・地底 ・海洋資源ビジネス　日本企業に商機 ・海底油田　意外と低い採算コスト　ブラジルは1バレル40ドル台 ・メタンハイドレート　課題あるも米・印が日本に熱視線 ・CCS　二酸化炭素削減へ　産業化の将来性 ・深海・海洋調査銘柄一覧 ・CCS銘柄一覧

2020年東京五輪を契機に、羽田・成田両空港の機能拡大に向けた動きが始まった。日本の空港とエアラインは世界への再挑戦に乗り出す。一方、世界では中東キャリアが急速に路線数を増やし、欧米勢主導だったエアラインの提携も陰りが見え始めている。本書は、世界のエアラインの激変を伝えた週刊エコノミスト9月23日号の特集「エアライン戦国時代」を電子書籍化したものです。 主な内容は次のとおり ・動き出した羽田・成田空港強化　「アジアNo.1」奪回へ ・空港へのアクセス時間短縮 ・ANA、JAL　社長インタビュー ・湾岸キャリア躍進で変わる勢力図 ・エアアジア再参入　どうなるLCC ・大手航空会社とLCC価格比較 ・スカイマーク　豪腕社長の三つの誤算 ・覆面座談会　航空業界ウラ話 ・データで見る　航空機材、リージョナル機、世界のエアライン ・進化する日系エアライン機内サービス

「まさか」――。英国で今年６月に実施された欧州連合（ＥＵ）離脱を問う国民投票では、大方の事前の予想を覆して「ＥＵ離脱」支持が多数を占めた。 離脱手続きの行方は不透明で、欧州経済や世界の金融市場などに与える影響も計り知れない。 その衝撃の大きさを、現地ルポなども交えて緊急リポートする。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年７月12日号で掲載された特集「英国ＥＵ離脱の衝撃」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・大惨事に向かおうとする英国　視界不良におびえる世界 ・「ポンド危機」再来？　歴史的な通貨急落劇を展開　脆弱な世界２位の経常赤字国・英国民投票が問うＥＵの未来　統合拡大、深化は曲がり角　結束緩い「アラカルト欧州」化も ・「連合王国」の危機　スコットランドなど独立機運　四つの「国」の複雑な事情 ・現地ルポ　主権を取り戻そうと情に訴えた離脱派　ひ弱なエリートの残留派を打ち破った ・地方労働者の一揆が現実となり先が見えなくなった英国と世界 ・アベノミクスに逆風　輸出減、円高で日本も打撃　デフレ逆戻りのリスクが大・１００年前の密約　中東混乱の根源はサイクス・ピコ協定　英国の「三枚舌外交」の罪と罰 ・マーケット＆専門家の視点 ・インタビュー　ポール・シュアード ・相場予想　英国ＥＵ離脱で、為替、日経平均、米政策金利はどうなるか ・インタビュー　津上俊哉 ・どうする中央銀行　自国通貨高への対応に苦慮　最も緩和余地の乏しい日銀 ・インタビュー　水野和夫 ・インタビュー　浜矩子 【執筆者】 武田紀久子、田中理、石野なつみ、今井一 長野雅俊、武田淳、福富満久、安井明彦 窪田真之、阪井勇蔵、上野剛志、柴田秀樹 山口曜一郎、丹治倫敦、井上健太、市川眞一 飯塚尚己、阿部健児、週刊エコノミスト編集部

TBS系ドラマ「陸王」の効果もあり、駅伝への関心が急上昇している。人気の高い駅伝には、さまざまな経済価値がある。　本書は週刊エコノミスト2017年12月19日号で掲載された特集「駅伝のチカラ」の記事を電子書籍にしたものです。 ・企業が支える人気　高まる市場価値 ・インタビュー　「陸王」出演の俳優　和田正人さん ・選手の商品価値　競技力だけでは不十分　裾野広げる発信に取り組め ・ランナーの心理　行動経済学で見る目標タイム　ゴール前の加速に科学的根拠 ・箱根駅伝がくれたもの　作家・黒木亮さん「捨て身の努力で自分が変わる驚き」 【執筆者】 酒井 雅浩、神屋 伸行、佐々木 勝 【インタビュー】 和田正人

日米の金融政策や物価予想の違いが、２０１２年末からの円安・ドル高の流れを作ってきた。しかし、ここにきてこの流れに変調をきたし始めている。 　中国、ギリシャ、米国利上げの危機連鎖で、マネーのリスク回避を徹底検証。専門家９人による「15年度下期為替大予想」などを掲載。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年７月21日号で掲載された特集「円高が来る」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・中国、ギリシャ、米国利上げ　危機連鎖でマネーのリスク回避 　「円安は日本経済にプラス」は本当か？ ・円とドルの実力　主要通貨間で上位浮上の円　下位グループに沈む米ドル ・分岐点　15年が「最後の円安」の可能性も ・１ドル＝１０２円も　過去３回の米利上げ局面は円高 ・日銀の苦悩　追加緩和は景気悪化、円高・株安が条件 ・専門家の大予想　２０１５年度後半の為替相場 　　日米の金利差拡大で円安へ＝岩下真理 　　ドル高・円安基調の復活へ＝植野大作 　　米利上げペースは緩やかに＝斎藤裕司 　　中国減速が米政策の障害に＝酒井聡彦 　　米利上げ後は円高＝瀬良礼子 　　豪ドル　景気回復期待から底堅く＝山田雪乃 　　トルコ・リラ　方向感欠けるレンジ相場＝村田雅志 　　ブラジル・レアル　内政不安で安定せず＝鈴木健吾 　　メキシコ・ペソ　米ドル高への抵抗力強い＝秋本翔太 ・日銀・黒田発言の真意　インフレ加速の潜在的不安への牽制 ・欧州統合の後退か　借用証書がユーロを駆逐する ・中国が世界の銀行に　人民元がＳＤＲに採用される日 ・ミセス・ワタナベの今　３カ月で９割が撤退するＦＸ

新型コロナウイルス禍の中で、為替相場の様相も一変している。経済活動や投資行動にも大きな影響を与える相場の今後を、さまざまな要因から探ってみた。 ※2021年2月16日号の特集「円高が来る！」を電子書籍にしたものです。

２０２４年は前年までの円安・ドル高が反転する──。昨年末以降、こんなドル・円予想が多いが、本当にそうだろうか。外貨が稼ぎにくく、買われない円の時代が忍び寄る。 ※2024年2月6日号の特集「円高の幻想」を電子書籍にしたものです。

黒田異次元緩和が目指す2%のインフレ目標。国民経済を明るくするはずの政策だったが、円安による輸入物価の上昇、人手不足に消費増税が加わり、消費も実質賃金も一向に上昇しない。日本人の知らない人工インフレは本当に日本を再生させるのか――。本書は、週刊エコノミスト9月16日号の特集「円安インフレが来る」をまとめたものです。 主な内容は以下のとおり 第1部　不都合な現実 ・円安、増税、減収　三重苦インフレの始まり ・円安「負の効果」・輸出が増えにくく国民の負担が増えやすい ・プロが見通すドル・円相場予想 ・中低所得層に大打撃!　本当は怖い「2%インフレ」の正体 ・インタビュー　浜田宏一 内閣官房参与(米エール大学名誉教授) ・原油高ショック　秘策はガソリン課税の停止 ・実質賃金はマイナス　家計の「体感インフレ率」は4%超の現実 ・金融緩和も財政政策も弊害に　「アベノミクス」の四つの誤算 第2部　歴史に学ぶインフレ ・Q&Aで分かる!インフレの歴史と正体 ・インフレで債務を圧縮した英国の歴史から学ぶもの ・昭和恐慌の歴史　高橋財政の失敗に学べ ・賃上げの歴史　インフレが作った賃金体系とベア

円安の流れが止まらない。表面的には日米の金利差を背景にしているが、日本経済の地盤沈下が根本要因とみられる。「円安亡国」は解消できるのか──。 ※2023年10月31日号の特集「円安亡国」を電子書籍にしたものです。

ＡＩ処理に特化した半導体が今、大きな注目を集めている。それだけでなく、さらなる微細化、そして５Ｇの始動──。一時期、元気のなかった半導体市況が息を吹き返し、強みを持つ日本企業にも大きな商機がやってきた。 ※2020年2月4日号の特集「ＡＩチップで沸騰！ 半導体」を電子書籍にしたものです。

ＡＩの進化が金融サービスや人々の働き方を変え始めた。　本書は週刊エコノミスト2017年6月27日号で掲載された特集「ＡＩで増えるお金と仕事」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・誰でもＡＩで“賢い”投資家　ロボアドバイザーが自動で運用 ・ロボアドに集まる人材　財務省、運用会社、弁護士など ・投資先を探す　米大富豪の保有株情報　個人も入手可能に ・ＡＩで上昇期待の注目銘柄 ・ＡＩで５００万人の雇用創出　フィンテック、ＶＲ産業中心に ・ＡＩで無くなる仕事、残る仕事２００ ・自動運転社会　クルマは「ポッド」など３種類に　移動の「付加価値」で出遅れる日本 ・ＡＩとシェアリング　急拡大する国内外市場　空間、乗り物、身の回りを「共有」 ・変わる製造現場　品質向上や新素材発見に威力　オフィスの働き方改革にも活用 ・ドイツ労組　「製造のデジタル化」に積極関与　職業訓練と研修で主導権 ・高齢者に寄り添うＡＩ　新たな市場と雇用を創出 【執筆者】 稲留正英、益嶋裕、白戸智、上田恵陶奈、中野大亮、村山誠、百嶋徹、熊谷徹、小川高志、エコノミスト編集部

決済、送金、融資といった金融企業に、ＩＴ系ベンチャー企業が革新的なサービスで参入する時代。ＡＩ（人工知能）を活用し、顧客の夢をかなえてくれる銀行には、新時代が開けている。 本書は週刊エコノミスト2018年4月3日号で掲載された特集「ＡＩと銀行」の記事を電子書籍にしたものです。

人工知能（ＡＩ）やＩＴ（情報技術）が、社会保険労務士（社労士）や司法書士、行政書士という“法律の専門家”の仕事を激変させている。激流のなかにチャンスはあるのか――。　本書は週刊エコノミスト2018年２月13日号で掲載された特集「ＡＩに勝つ！社労士・司法書士・行政書士」の記事を電子書籍にしたものです。 ・社労士にＩＴソフトの大波　人事・労務の業務が３分の１ ・ＡＩに負けない７人の先駆者 ・人事が使い始めた「ＨＲテック」　書類選考でＡＩが活躍 ・業界団体に聞く！社労士の未来　大西健造会長（全国社労士会連合会） ・業界団体に聞く！行政書士の未来　遠田和夫会長（日本行政書士会連合会） ・覆面座談会　現場の本音「“手続き屋さん”はもういらない」 ・市場が注目する24企業「働き方改革」や補助金も追い風 【執筆者】 谷口 健、山野 高将、小林 大純

30年ぶりの変革に直面している。人工知能（ＡＩ）を生かしたクラウド型会計ソフトの台頭だ。税理士や公認会計士は、この大波にどう立ち向かうのか──。最前線をリポートする。　本書は週刊エコノミスト2017年11月28日号で掲載された特集「ＡＩに負けない！凄い税理士・会計士」の記事を電子書籍にしたものです。 ・クラウド会計ソフトが大旋風　ＡＩ取り込みが死命を制す ・深刻な人手不足と値引き合戦　ＡＩ時代に向け二極化が始まった ・徹底予想！　会計事務所と企業の経理部門　「消える業務」「残る業務」 ・絶対数の不足がブラック化招く　問われる業界の「未来」展望 ・業界団体に聞く！税理士・公認会計士の未来　日本税理士会連合会　神津信一会長 ・業界団体に聞く！税理士・公認会計士の未来　日本公認会計士協会　手塚正彦常務理事 ・覆面座談会　クラウド会計で分裂　業界関係者の本音 ・【エストニア】「会計士が消滅」のうそ　法人業務増え人気職業に／【ニュージーランド】クラウド会計「ゼロ」が席巻 ・欧州の「ミフィッド２」は影響大　金融機関の調査・分析職が激変も ・要チェック！　会計ソフト関連の28銘柄 【執筆者】 谷口 健、宮口 貴志、加藤 力、磯山 友幸、木野 寿紀、大石 明広、菅野 泰夫、小林 大純 【インタビュー】 神津 信一、手塚 正彦

弁護士といえども、ＡＩ（人工知能）などのテクノロジーを積極的に活用することが求められる時代に突入した。　本書は週刊エコノミスト2018年2月27日号で掲載された特集「ＡＩ時代の食える弁護士」の記事を電子書籍にしたものです。 ・押し寄せる変革の波　賢い活用が命運握る ・日本語版独占掲載　2018年最新版　企業法務弁護士ランキング ・スター弁護士　ケン・シーゲル氏　日本を魅力的な投資先に　長く厳しく働いてこそ弁護士 ・法律事務所ランキング ・８大法律事務所トップに聞く　西村あさひ法律事務所／アンダーソン・毛利・友常法律事務所／長島・大野・常松法律事務所／森・濱田松本法律事務所／ＴＭＩ総合法律事務所／シティユーワ法律事務所／大江橋法律事務所／ベーカー＆マッケンジー法律事務所 ・若手教育や事務所の立地　ＡＩが変える業務と働き方 ・米国で１・６兆円の「リーガルテック」　日本でも“弁護士業務民主化”に期待 【執筆者】 酒井雅浩、谷口健

ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）に加盟する10カ国が参加するＡＥＣ（ＡＳＥＡＮ経済共同体）が２０１５年末に発足する。総人口６億２５００万人、名目ＧＤＰ２兆４０００億ドルの巨大市場だ。名称からして欧州連合（ＥＵ）に発展した欧州共同体（ＥＣ）を連想するが、何が変わるのだろうか。設立の目的と狙い、日本企業によるＡＥＣ活用策などを探った。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月30日号で掲載された第２特集「ＡＥＣ　期待と不安の発足」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次 ・はじめに ・タイとインドネシア　「呉越同舟」の両大国 ・マレーシア　議長国が取り組む通貨安対策 ・ＥＣってどんな組織？　拡大、深化して発展するＡＳＥＡＮ ・フィリピン　日本企業のＡＥＣ活用のカギ握る

米国に次ぐ経済規模を持つ欧州の失速は、世界不況の引き金になる。 ※2019年11月12日号の特集「欧州発　世界不況」を電子書籍にしたものです。

日中、そして米中の間に位置する東アジアの３カ国・地域で今、さまざまなきしみが表面化している。不安定化の連鎖は容易に収まりそうにない。 ※2019年10月8日号の特集「大揺れ！香港・台湾・韓国」を電子書籍にしたものです。

金融とＩＴ（情報技術）を融合させたフィンテックは、身近なところでお金を生み出し、金融の仕組みを進化させ始めた。　本書は週刊エコノミスト2017年6月6日号で掲載された特集「お金が増えるフィンテック」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 第一部 ・おつりを投資に回す　意識せずに資産を増やす ・フィンテックで戦う企業50社＋主な提携企業 ・銀行融資はもう古い　ビッグデータとＡＩで素早く融資 ・アマゾン融資を活用　出店者の取引情報で迅速 ・スウェーデン　「現金お断り」の時代　銀行窓口もキャッシュレス ・英国　「ペイエム」　スマホと電話番号でカンタン送金 ・中国　広がるシェアリング　モバイル決済が新産業を生む ・インド　キャッシュレス先進国に　高額紙幣廃止でスマホ決済倍増 ・ブロックチェーン　ダイヤ流通を健全化、送金で銀行中抜き ・【インタビュー】沖田貴史（ＳＢＩリップルアジア社長） ・決済が進化する　レジはもういらない　支払いを意識せずに買い物する ・米国最新事情　ロボアドバイザー、音声認証……ＡＩで飛躍するフィンテック ・メガバンクのフィンテック活用 第二部 ・インシュアテックで保険革命　契約者の健康増進を図る“脱保険”商品に注力 ・営業が変わる　ＡＩアドバイザーで成約率アップ 第三部 ・仮想通貨と国家　中央銀行もデジタルへ　揺らぐ通貨独占権 ・権力不要の通貨でドル基軸は終わる ・【インタビュー】岩下直行（京都大学公共政策大学院教授・元日銀フィンテックセンター長） ・日本の技術を採用　カンボジア中銀が新決済インフラ開発へ ・【インタビュー】岡田隆（ソラミツ共同最高経営責任者） ・仮想通貨の幻想　ビットコイン七つの誤解 【執筆者】 大堀 達也、松本 惇、東海林 正賢、佐藤 吉宗、中島 真志、矢作 大祐、佐藤 隆広、両角 真樹、小林 啓倫、松原 義明、山口 泰裕、志波 和幸、田代 秀敏 【インタビュー】 沖田 貴史、岩下 直行、岡田 隆

ないようでありそうな県民性。おカネと健康で都道府県ランキングづけをしてみたところ……。 　本書は週刊エコノミスト2016年11月29日特大号で掲載された特集「おカネと健康　都道府県ランキング」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： ・はじめに ・全国総合１位は福井県　おカネと健康いいとこ取り ・投資上手　京都　戦乱の世で培った積極性　上昇志向強い都市圏も高く ・貯蓄好き　和歌山　地元経済基盤乏しく　将来不安がお金をためる ・金融リテラシー　「お金の県民性」浮き彫り ・長寿　長野　男女ともトップ獲得　食事改善・運動啓発が効果 ・健康寿命　山梨　老後の「元気」の尺度で注目 ・乳がん死亡率　香川　喫煙率低く、出生率高い　危険因子少ない環境 ・のんき度　沖縄　細かいことは気にしない生き方 ・自殺率　大阪　市町村での対策強化で初の１位 【執筆者】 種市房子／花谷美枝／荒木宏香／宮本勝浩／村上和巳／週刊エコノミスト編集部

世界で存在感を高めるインド。高い潜在力と深刻な社会課題が共存している。 ※2023年11月7日号の特集「踊る！インド経済」を電子書籍にしたものです。

これまで治らなかった病気が治るかもしれない。画期的なバイオ医療薬の登場によって、薬の新時代が始まった。 　本書は週刊エコノミスト2016年12月6日号で掲載された特集「すごいバイオ薬」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： ・はじめに ・オプジーボに続け！ 抗体医薬からペプチドへ がん治療に高まる期待 ・Ｑ＆Ａで学ぶバイオ医薬品　ベンチャーが先導役１８兆円市場に ・ベンチャーに集まる資金 　大手製薬会社の引く手あまた　相次ぐ黒字転換、利益急伸 　時価総額は長期上昇トレンドに ・最新ゲノム編集「クリスパー・キャスナイン」で劇的に進歩した遺伝子治療 ・バイオ医薬品の後続品　競争激化の「バイオシミラー」韓国先行するが日本にも光あり ・ノーベル賞で注目 オートファジー解明が開くがんやアルツハイマーの抑制 ・米国バイオ株 　オバマケアで市場は拡大 トランプ改革次第で株価は上下 　グーグルが新会社でゲノム 【執筆者】 谷口 健／池田 正史／岩田 俊幸／野村 広之進／山崎 清一／長野 美保／中村 弘輝／小夫 聡卓／針谷 龍彰／サスミット・デュウィべディ／二村 晶子／週刊エコノミスト編集部

かつて、「35歳限界説」といわれた日本の転職市場。その壁を乗り越えて、40、50代でも新たな職を得る人が増えている。リストラがきっかけだった人もいれば、起業やベンチャーに活路を見いだす人も。それぞれの選択は──。 ※2019年7月23日号の特集「俺の転職　わたしの副業」を電子書籍にしたものです。

大企業の選考開始時期「後ずれ元年」。就活生と企業、大学の三者がそれぞれに大混乱する「就職戦線異常あり」を伝えます。「オワハラ」なる新たな造語もキーワードです。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年８月25日号で掲載された特集「オワハラ時代の大学と就活」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 第１部 ・フライング選考が横行　「就職戦線」異状あり ・会社説明会やインターンシップは「学生との重要な接点の場」 ・息子・娘をブラック企業に入れないために　「オワハラ」は企業体質を反映する 　　　「履修履歴」活用で好循環を 　　　　混乱期に活況の「就活塾」 ・覆面座談会　大学生、企業採用担当者、大学職員のホンネ　仁義なき就職戦線の全舞台裏 ・大手企業に受かる新卒者は全体の３割　「普通の学生」と中小のマッチングを ・有力６私大トップインタビュー 　　　慶応義塾大学・清家篤塾長 　　　立教大学・吉岡知哉総長 　　　明治大学・福宮賢一学長 　　　東洋大学・竹村牧男学長 　　　帝京大学・冲永佳史理事長・学長 　　　近畿大学・塩崎均学長 ・受験生と父母必読　主要１９大学を徹底分析　「財務力」と「運用力」 第２部 ・　大学別就職者数ランキング　主要企業１００社　建設・住宅に強い早大と日大 ・「お値打ち大学」ランキング　文系は九州ルーテル学院、理系は東都医療 ・　職種別就職者数ランキング　公務員と警察官のトップは日大

経済学。それは新入社員も社長も頭を悩ませている会社のいろいろな問題に、解決の糸口を与えてくれる便利な道具だ。道具が多いほど、さまざまな問題に対処できる。サンクコストや機会費用といった経済的思考の鉄則、フレーミング効果やカンカリング効果といった行動経済学、さらにはゲーム理論は、どう応用できるか。豊富な事例とともに紹介する。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年３月２９日号で掲載された特集「会社で役立つ経済学」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・仕事道を極めろ！ ・ｓｔｕｄｙ１ 談合の摘発　「囚人のジレンマ」応用 ・ｓｔｕｄｙ２ ＳＭＡＰと小林幸子　日本の労働市場の縮図 ・ｓｔｕｄｙ３ マイナス金利　日銀は処方時期を誤った ・ｓｔｕｄｙ４ 為替・賃金・粉飾　Ｑ＆Ａで学ぶホントのところ！ ・ｓｔｕｄｙ５ 経済的思考　経済的思考の「鉄則」と「心理の罠」 ・経済学が私の基礎を作った ・インタビュー　漫画家・弘兼憲史「島耕作流のシャープ再生、農業再生」 ・ビジネスエリートの登竜門「ＭＢＡって本当に必要？」 ・ビジネススクール体験記 ・人気経済学者の検索ランキング ・知っていたら社長になれるかも　重要キーワード＆チェック表 【執筆者】 松井彰彦、深尾光洋、塚崎公義、 大江英樹、週刊エコノミスト編集部

サラリーマンに企業売買の門戸が開けた。人生１００年時代、そのキャリアを生かして経営者になる好機到来だ。 本書は週刊エコノミスト２０１８年９月１１日号で掲載された特集「会社を買う売る継ぐ」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・サラリーマンが買って継ぐ「大廃業時代」の救世主 ・３５０万円で買ったレストラン　買う時は「売ることを前提」に ・小さな会社はネットで探す ・スモールＭ＆Ａ ・永続させるために中身を変える ・事業承継の税制Ｑ＆Ａ ・納税猶予を機にキャッシュフローを可視化 ・後継者不在に経営難　中小企業の「倒産・廃業予備軍」 ・遅々として進まない「脱・経営者保証」 ・負の相続 【執筆者】 三戸 政和、黒埼 亜弓、仙石 実、箕輪 陽介、竹下 毅、椎葉 基史、週刊エコノミスト編集部

「疲労大国」といわれる日本。過労死は「KAROSHI」として国際的にも認知された。疲労のメカニズム、そして対処法を疲労研究の最前線からお届けする。　本書は週刊エコノミスト2018年1月30日号で掲載された特集「科学でわかった！疲れはとれる」の記事を電子書籍にしたものです。 ・疲れているのは体ではなく脳　「疲労感なき疲労」にご用心 ・あなたの疲労はどの程度？　唾液で、血液で、指先で測る ・疲労科学が導きだした疲れない睡眠・食事・オフィス ・覆い隠される残業　「働き方改革」の主眼は経済成長 ・【インタビュー】働き方改革を斬る　常見陽平（働き方評論家）　ますます「働きすぎる」社会に 【執筆者】 渡辺 勉、藤枝 克治、黒崎 亜弓 【インタビュー】 常見陽平

最新の研究で分かった植物の香りのすごさ！ アロマオイルなど、植物から作り出す香りには様々な効果・効能があります。 なぜ、植物は香るのか？ そして、なぜそれがヒトの心と体に作用するのか？ ベストセラー『植物はすごい』(中公新書)の植物学者と気鋭の脳神経学者のコラボによる植物ノンフィクション。 キモクセイやバラ、シソ、ユズなど、なじみのある植物たち全63種類に関して、最新の研究成果に基づき解説します。 第一章 若返りとダイエットの香り 第二章 色香で惑わす官能の香り 第三章 リラックス効果をもたらす身近な香り 第四章 ウイルスや細菌を撃退する香り 第五章 健康を支えてくれる優れものの香り 第六章 万能感半端ない香りといえば... 第七章 ざんねんな香りに秘められた真実 第八章 密かに香って、自分や仲間を守る香り

野放図な投資ブームと金融緩和で成長をかさ上げした中国経済。その矛盾が「影の銀行」問題となって表出している。著者が「黄金の時代は終わった」と断言する、その理由とは？　※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年9月号掲載記事を電子化したものです。

産業あるところに知的財産あり。知財は守るだけでなく、それぞれで稼ぐ時代へ。あらゆる業界で、その攻防が激しさを増している。 本書は週刊エコノミスト２０１８年１２月４日号で掲載された特集「稼げる　特許　商標　意匠」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・注目事例１　特許連合「アバンシ」 ・注目事例２　コメダ珈琲店訴訟 ・注目事例３　カプコン・コロプラの提携 ・注目事例４　ユーグレナ ・特許戦略の有力メーカー役員インタビュー ・注目事例５　ＰＤＡ端末「パーム」 ・知的財産をゼロから学ぶ ・外国出願の手続きは ・注目事例６　米・アリス事件最高裁判決 ・注目事例７　ヴォイプパル訴訟 ・動画で音楽を流すには 【執筆者】 種市 房子、渡辺 光、江黒 早耶香、新井 信昭、青木 宏義、久慈 直登、福地 武雄、小柳 正之、小林 誠、高木 啓成、週刊エコノミスト編集部 【インタビュー】 長沢 健一、加藤 恒

上位私大の入学定員厳格化による中小校の「延命」は、もはやこれまで。知恵を絞り、汗をかく大学だけが勝ち残る。 ※2019年12月3日号の特集「勝ち残る消える大学」を電子書籍にしたものです。

収益環境の悪化が著しい地方銀行。再編の波が押し寄せるなか、勝ち組と負け組を分けるものは何か。 ※2019年12月17日号の特集「勝つ負ける地銀」を電子書籍にしたものです。

恐竜たちはいつ、どのように生まれ、絶滅していったのか……。『どっちが強い!?』シリーズの人気キャラ、ジェイクたちと一緒に恐竜時代を旅しながら、たくさんの謎を解き明かしていく、新感覚の図鑑です。受動的に読むだけじゃなく、ナゾトキをしながら読み進めていくので、自然と自分の頭で考える力が養われていきます。また、各章を、三畳紀、ジュラ紀、白亜紀の時代別と、北アメリカ、南アメリカ、アジア、アフリカなど生息地別で分け、どの時代のどこに、どんな恐竜たちがいたのかが分かるような構成にしています。 「ティラノサウルスは何万年前に、どこにいたのか？」「日本にはいったいどんな恐竜がいたのか？」「モンゴルと北アメリカにいた恐竜が似ているのはなぜなのか？」、誰もが気になるそんな疑問に答える、これまでになかった時代別・生息地域別の恐竜図鑑です。 ＜集める図鑑の真骨頂 WEBサービスGET！＋＞ 本図鑑は、WEBサービス「GET！＋（げっとぷらす）」といっしょに遊ぶことで、より楽しく、より理解が深まるものになっています。「GET！＋」は無料で見られるオンライン図鑑として使えるだけでなく、図鑑のページから、スマホやタブレットを使って、新たに図鑑に収録するイラストや写真を追加できる、という遊びも提供します。図鑑のページをめくりながら、写真やイラストをGET!して、自分だけのオンライン図鑑をどんどん豪華に成長させることができます。

米国株だけでなく日本株も史上最高値を更新した。今年から新NISAも始まったタイミングでの相場上昇に市場も沸く。これからの投資に「勝つ」ためのポイントを総力特集した。 本書は週刊エコノミスト2024年3月19日・26日合併号で掲載された特集「株価４万円突破！勝つ投資」を電子書籍にしたものです。

株式市場は30年半ぶりの高値に沸く一方で、緊急事態宣言の再発令下で、サービス業は大苦戦。株高・日本経済の実相に迫る。 ※2021年2月23日号の特集「株高・日本経済の大解剖」を電子書籍にしたものです。

乱高下する日本の株式市場。郵政上場を控え、安倍政権にとって株価対策はますます重要になっている。政治が動かす株式市場の実態とは。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年８月４日号で掲載された特集「株と政治」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： ・はじめに ・今秋にも郵政３社が上場　ＮＴＴ株ブーム再来するか ・東芝　組織ぐるみ不正会計でも上場廃止にならない理由 ・株価と支持率　５大長期内閣は株価がプラス ・バブル前相場の再来？　中曽根時代に酷似する安倍政権 ・政治と株の戦後史　「政治銘柄」今は昔に ・成長戦略で上がる株！　９分野６７銘柄 　　　１　インバウンド　中古の高額品販売に注目 　　　２　マイナンバー　システム開発に特需発生 　　　３　ＩｏＴ　あらゆるモノがネットに 　　　４　医療・介護　少子高齢化対策急務 　　　５　不動産　王道の国家戦略特区 　　　６　人工知能（ＡＩ）　既にＳＦの世界ではない 　　　７　エネルギー　電力市場自由化で恩恵 　　　８　コーポレートガバナンス　「攻め」の三本柱 　　　９　インフラ整備　防災・減災に向けた喫緊の課題 ・中国　政府のあまりに露骨な市場介入 　　　日本株は大丈夫！　原油安と円安の追い風 ・中国株急落のインパクト　電子部品、繊維は要注意 ・ガバナンス改革　「野心的」なＲＯＥ目標の企業増 ・「底堅さ」の裏側　消去法で海外投資家が一斉流入

１９９０年のバブル崩壊以来の株高水準にある。円安に加えて、企業の稼ぐ力を評価した外国人投資家や１月に始まった新ＮＩＳＡ、企業の株主還元姿勢の強まりがその背景だ。次の焦点はインフレ率を上回る賃上げとなった。 ※2024年3月5日号の特集「株　バブル超え」を電子書籍にしたものです。

世論調査で半数以上が今国会での可決に反対する安全保障関連法案。憲法違反の可能性が高いとして、国会前で大規模デモも行われています。日本国憲法は本当に機能しているのか、論客が問題の本質に切り込みました。 　本書は、週刊エコノミスト２０１５年７月28日号で掲載した特集「軽き日本国憲法」を電子書籍としてまとめたものです。 目　次： はじめに ・「永続敗戦国」の憲法に優先する米国　安保法制が示した二重の法体系 ・集団的自衛権は憲法73条でも違憲　政策論と憲法論の峻別が必要 ・解釈改憲が積み重ねられた９条　曖昧な“護憲”は国民投票で劣勢 ・長年放置されてきた「一票の格差」　政治が軽んじ続ける日本国憲法

2017年から続いてきた「適温経済」に異変が生じつつある。為替から金利や株価、実体経済を見ることで、世界経済の新たな局面が見えてくる。　本書は週刊エコノミスト2018年3月13日号で掲載された特集「為替で読む世界経済」の記事を電子書籍にしたものです。 ・円高クラッシュが来る　米孤立化で進むドル離れ ・インタビュー　寺島実郎　行き場のないカネがゆがんで動く　日本発の世界金融危機が起こるか ・インタビュー　水野和夫　資本主義の暴走がバブルを生む　危うい金融緩和の「アンカー論」 ・バブル崩壊前夜の米国　株高限界で資産効果剥落　消費低迷で景気減速局面へ ・インタビュー　篠原尚之　実体経済に効果乏しい量的緩和　水面下で積み上がる金融リスク ・狭まる日銀包囲網　円高進み「出口」に向かえず　緩和継続で世界バブルの膨張 ・好調・欧州の落とし穴　危ない不動産バブル　続くユーロ高で景気悪化へ ・中国リスク「灰色のサイ」　ＧＤＰの２倍の債務がマグマ　18年の経済成長減速は不可避 ・人民元　元高容認にかじ切った中国　対米通商政策にも好都合 ・新興国　米利上げ加速のリスクシナリオ　粗悪な経済運営のトルコ危うし ・仮想通貨　ビットコイン買い続ける中国　乱高下引き起こす規制強化 ・円高・株高の真相　変化を続ける相関関係 ・インタビュー　池田雄之輔　原油高が招いたドル下落 ・米国で加速する保護主義政策　ドル安圧力を生む“負の連鎖” ・適温相場のリスクオンのドル安　利上げでも引き締まらない環境 ・購買力平価で分析　米景気後退で１ドル＝80円台に　円売りの巻き戻しが始まる ・円高リスク　インバウンド減で地方観光に打撃　日本企業の国内回帰もストップ 【執筆者】 松本惇、大堀達也、唐鎌大輔、菅野雅明、安達誠司、湯浅健司、村田雅志、入村隆秀、矢作大祐、佐々木融、武田紀久子、市川雅浩、竹中正治、宮嵜浩

ドル・円相場など為替の水準は、世界経済のダイナミックな構造変化を反映する。つまり、為替を読み解くことが、経済の先行きを見通す指針となる。 ※2019年3月26日号の特集「為替でわかる世界経済」を電子書籍にしたものです。

米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の3月15日利上げ観測が高まったにもかかわらず、市場はドル高・円安へと進みかねている。2017年の為替相場はかく乱要因が多い。　本書は週刊エコノミスト2017年3月21日特大号で掲載された特集「為替2017」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・ドル高と円高の狭間で揺れる市場　トランプリスクが為替相場かく乱 ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝99～１０５円　米保護主義台頭でドル安へ ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝１０５～１２０円　ドル高期待剥げ落ち円高進む ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝１２０～１２５円　米利上げ期待がドル高誘発 ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝１２０～１３０円　トランプ・ラリーの再来も ・米税制　25％ドル高はらむ国境税　トランプと共和党の危険な綱引き ・米景気後退　後ずれ中の景気後退　トランポノミクスに潜むリスク ・欧州政治リスクを読む【悲観】ルペン勝利なら１ドル＝90円台　ユーロ暴落の可能性も／【楽観】　リスク打ち消し緩やかに円安へ　予想覆しても混乱は一時的 ・人民元　元安が招く国内外のリスク　中国当局の難局は続く ・ドル高バブル崩壊局面でも日銀の円高対処余地小さく ・為替感応別40銘柄　自動車・金融が高相関 【執筆者】 種市 房子、荒木 宏香、佐々木 融、宇野 大介、池田 雄之輔、酒井 聡彦、窪谷 浩、城田 修司、土田 陽介、市川 雅浩、梶谷 懐、小川 佳紀、白川 浩道

空き家、所有者不明土地問題に対処するための法律が今年４月に成立した。特に、問題の発生源である相続についてはルールががらりと変わる。 ※2021年7月27日・8月3日合併号の特集「変わる！相続＆登記・民法」を電子書籍にしたものです。

家族の形の変化に沿って、相続法が大きく変わった。法改正のポイントを理解し、上手に使いこなすことができれば、そのメリットは大きい。 　本書は週刊エコノミスト２０１８年８月７日号で掲載された特集「変わる！相続法」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・変わる家族の形を反映　40年ぶり相続法大改正 ・インタビュー　中込一洋 ・改正ポイント１「配偶者住居権」の創設 ・改正ポイント２　配偶者への自宅贈与 ・相続税はどうなる？ ・よくある相続トラブル ・改正ポイント３「使い込み」も遺産 ・改正ポイント４　現金の仮払い制度 ・改正ポイント５　遺留分侵害額請求権 ・改正ポイント６「実筆証書遺言」の方式緩和 ・改正ポイント７　特別の寄与 ・ゼロから分かる相続税の基礎知識 【執筆者】 大堀 達也、岩田 修一、大神 深雪、村田 顕吉朗、小堀 球美子、泉原 智史、吉口 直希、荒木 理江、週刊エコノミスト編集部 【インタビュー】 中込 一洋

いまや８人に１人が住むと言われるマンション。来春からマンション管理のあり方が大きく変わりそうだ。もはや「人任せ」では資産価値も維持できない。 ※2021年9月21・28日合併号の特集「変わる！マンション管理」を電子書籍にしたものです。

働き方改革関連法が成立し、企業の労務改革は待ったなしの状況だ。今回の大改正への対応を怠れば、大きな経営リスクを抱えたままになる。 本書は週刊エコノミスト２０１８年７月１７日号で掲載された特集「変わる!労働法」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・同一労働同一賃金の破壊力 ・キーパーソンに聞く　水町勇一郎 ・「山九」の労務トラブル ・働き方改革法　ポイント１ ・働き方改革法　ポイント２ ・働き方改革法　ポイント３ ・裁量労働の落とし穴 ・テレワークの勘違い ・働き方改革法　ポイント４ ・知ってた？「手当」の誤解 ・働き方改革法　ポイント５ ・労基署のターゲット 【執筆者】 松本 惇、桐山 友一、榊 裕葵、峯 隆之、山畑 茂之、溝上 憲文、水口 洋介、松本 祐徳、河野 順一、桑原 敬、向井 欄、森井 博子、週刊エコノミスト編集部 【インタビュー】 水町 勇一郎

韓国経済が異変に見舞われている。中国経済の減速などの影響を受け、現代自動車など韓国経済の柱だった輸出が打撃。サムスン電子など財閥企業にはかつての勢いに陰りが見える。 　日本企業か韓国企業かの選択を迫られたロッテのお家騒動、ＰＯＳＣＯ（ポスコ）と新日鉄住金の「技術盗用」問題、そして緊張する南北関係や朴政権の中国寄りの外交戦略など、韓国の経済・政治・社会・外交のホットなテーマを網羅し、その実情に迫った。 　本書は週刊エコノミスト2015年10月20日号で掲載された特集「韓国の限界」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・中国減速、ウォン高、資源安…　韓国企業を襲う複合ショック ・手詰まりの金融政策　史上最低１.５％に利下げ　家計負債が増加の副作用 ・スマートフォンの不振　サムスン電子　半導体“一本足打法”の危うさ 　　　熾烈なサムスン入社試験　問題集や対策塾まで登場 　　　後継者移行へグループ再編　李在鎔氏に問われる経営手腕 ・「技術盗用」に決着　ポスコが新日鉄住金と和解　３００億円支払いで赤字確実 ・「お家騒動」の波紋　「韓国企業」か「日本企業」か　ロッテグループが迫られた選択 ・韓国国債格上げのナゼ？　対外脆弱性改善で「日本越え」　成長率見通し低下の背景も ・厳しい若年層雇用　失業率は９％に急上昇　中小企業の吸収進まず ・緊張する南北関係　「吸収統一」公言する朴政権　北朝鮮は一触即発を直前で回避 ・中国への接近　抗日式典に出席した朴大統領　狙いは北朝鮮への影響力活用

韓国最大の海運会社、韓進海運が経営破綻した。ロッテグループがお家騒動の思わぬ余波を招き、サムスン電子がスマホ爆発事故に見舞われる。核ミサイル開発に突き進む北朝鮮情勢とともに、激動する韓国の今に迫った。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年１０月１１日号で掲載された特集「韓国の騒動」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・韓進海運の破綻で混沌 ・ロッテの危機 ・サムスン電子 ・止まらない北朝鮮 ・中国のジレンマ 【執筆者】 桐山友一、金志敏、石田賢 宮本悟、堀田幸裕、週刊エコノミスト編集部

【WEDGEセレクション No.30】 韓国　反日政策の落とし穴 2013年2月に韓国の朴槿恵大統領が就任して以来、日韓関係はこじれたままである。中国へ傾倒し、日本を軽視する韓国の「反日一辺倒」政策の行方は。 ※本作品は月刊『WEDGE』2013年7月号、9月号、ウェブマガジン『WEDGE Infinity』2013年10月29日と2014年1月20日、4月1日、5月7日に掲載された記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎仮想敵は日本　韓国軍が狂わせる日米韓の歯車　勝股秀通(読売新聞調査研究本部主任研究員) ◎盗難仏像返還差し止め　対馬も「我が領土」慕華侮日の韓国　岡本隆司(京都府立大学文学部准教授) ◎韓国・朴槿恵大統領の「反日一辺倒外交」という愚行　石平(中国問題・日中問題評論家) ◎米中板挟みに反日感情　一筋縄ではいかない韓国の戦略　岡崎研究所 ◎中韓「反日共闘」という砂上の楼閣　中国に利用される韓国　石平(中国問題・日中問題評論家) ◎中韓の共闘　蒸し返される歴史問題　岡崎研究所