※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 情報セキュリティマネジメントの国際規格ISO27001:2013の導入から認証審査、管理策まで前規格との違いを徹底解説した入門書です。ISO27001:2005の発行から８年が経ち、2013年に待望の改定版であるISO27001:2013が発行されました。今後、国内でも多くの企業が対応することが予想されます。本書では、ISO27001の認証取得を目指す、あるいは、認証取得済みで今回の改定への対応を検討している企業の担当者を対象に、規格要求事項や管理策、前規格との違い、認証取得のステップ等に関する実践的なノウハウを解説しています。また情報セキュリティ関連の法令やガイドラインも掲載。ISMSの構築からISO27001:2013の認証取得まで、すべてが的確にわかる一冊です。

法務をやるなら会計の知識も必要 企業法務に携わるには、会計の知識は不可欠。 弁護士、企業内法務担当、法学部生を対象に、法律家にとって最低限必要な会計のポイントをわかりやすく説明。 法律家にとって必要な会計的視点を養えるようにしています。

時価・減損会計のわが国への導入は、日本企業の経営に大きな影響を与えました。 とりわけ減損会計が経営に与えたインパクトははかりしれず、その余波は今でも続いています。 本書では最新基準・指針を反映。 制度の仕組み・考え方から仕訳までわかりやすく解説。 実務で直面する疑問の大半をこの一冊でざっくり解決できます。 経営者や経理担当者から初心者の方まで必読の書です。 【主な内容】 第1章　時価・減損会計の基礎　 第2章　金融商品の時価会計(1)　金融商品会計の概要 第3章　金融商品の時価会計(2)　有価証券の時価会計 第4章　金融商品の時価会計(3)　債権と貸倒引当金 第5章　金融商品の時価会計(4)　その他の金融商品の評価 第6章　ヘッジ会計 第7章　金融商品の時価開示 第8章　IFRSの金融商品会計 第9章　固定資産の減損会計の基本 第10章　減損会計の実務 第11章　不動産の時価・減損会計と評価 第12章　時価・減損会計と税効果会計 第13章　その他の時価評価関連制度

「完成させたんですから費用を払ってください!」 「こんなヒドい出来のシステムに金なんか払えない!」 システム開発プロジェクト上で起きたトラブルが、5年以上にわたる裁判や、数千万円もの損失につながることがあります。 ストーリー形式でまとめられた本書では、そうしたトラブルの本質を“ぶっちゃけ女性IT弁護士”がズバッと指摘!　トラブル対処法と事前対策を学ぶことができます。 著者は、東京地方裁判所でIT案件専門の調停委員を務める細川義洋氏。ソフトウェア契約書の記載項目例など、今すぐ使えるチェックリストや参考資料も満載です。

なぜオリンピックやワールドカップは巨大ビジネスになったのか? スポーツ・ビジネスに携わる者必読のテキスト、待望の第2版。 2005年に刊行した本書の初版の冒頭において、「スポーツ・マネジメント」の時代が来る、と記しました。初版の原稿執筆時からほぼ10年が経ち、振り返ってみると、それは半分当たり、半分は外れています。「スポーツ・マネジメント」の到来はコンセンサスになっているので、半分は当たったと言っていいでしょう。が、実践レベルでは「道まだ遥か」の感があるのも事実です。今日のこういった情況では、確かに本書を出す意味もあるでしょう。むしろ、10年前以上に「スポーツ・マネジメント」の骨格を示す本書の意義と責任は大きく、かつ重くなっていると思います。スポーツ産業も産業なので基本的なマネジメントには差がありません。大雑把に言えば8割方は同じです。残りの2割の違いを生じさせているのは何か。この点を理解することが本書の最大の目的です。「スポーツ・ビジネスの特徴」を理解してもらいつつ、「一般的なマネジメント・ナレッジ」のスポーツ分野への応用の仕方が本書の骨格になっているのです。(本書より要約抜粋) 【主な内容】 ◆スポーツ・マネジメントとは ◆ミッション・ビジョン・ドメイン ◆ステークホルダーを理解する ◆戦略の基本 ◆スポーツが持つ公共性 ◆GMの役割 ◆人事マネジメント ◆コミュニケーション戦略 ◆危機管理について ◆顧客管理とは ◆スポーツ・マーケティング ◆CS(顧客満足)とは ◆自治体との関わり方 ◆施設建設と運営 ◆セカンドキャリア問題 ◆メディア・トレーニング

最先端のグローバル・ビジネスが見える、わかる。三菱商事で最前線に立つ執行役員、本部長、マネージャーほかによる人気講義の書籍化。現役商社マンの間でも話題沸騰。業界研究・就職活動の決定版。

原価2分の1実現へ。間接部門を含む自発的継続的な全社的問題解決型改善のポイントと実際を実例・エピソードによって紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業の利益率はなぜ低いのか？　どうすれば高めることができるのか？　「利益率」の視点からの経営戦略書。 【主な内容】 第Ｉ部　 企業経営においてなぜ利益率が重要なのか 第II部　 利益率を決める９つの基本要素─利益を生む仕組みを理解する─ 第III部　利益率をどうマネジメントするか─利益計上力向上のメカニズムを理解する─

実務経験豊富なプロフェッショナルが、海外子会社不正やリスク、現地経営者への権限委譲、クロスボーダーM&A後マネジメントを事例でやさしく解説する。 企業のグローバル展開の加速に伴い、海外子会社の設立やM&Aが急増している。同時に、海外リスクは多様化しており、本社の知らぬ間に顕在化したリスクが、巨額の損失を生んだり、グループ全体の企業価値を毀損するケースも少なくない。実際、企業の不正案件としてもっとも多いのが海外子会社案件と言われている。 本書では、多様化する海外リスクの最新動向を踏まえた上で、海外子会社におけるリスクマネジメント・コンプライアンス体制の構築、その上での子会社への権限委譲、日本本社からのモニタリング(内部監査など)について、親会社のガバナンスの視点から解説。著者が実際のプロジェクトから得た知見・方法論をもとに、具体的な一連の実務の流れとしてわかりやすく解説する。 国内大手企業の企画部門、海外事業運営部門、コンプライアンス部門、内部監査部門の実務担当者、管理者必読。 【主な内容】 第1章　日本企業のグローバル化とビジネスモデルの変化 第2章　海外子会社に対するガバナンスの手法と体制 第3章　海外子会社に対するガバナンスのデザインと導入事例 第4章　経営のグローバル化に伴うさまざまなリスク 第5章　海外子会社におけるリスクマネジメント活動の展開 第6章　海外子会社におけるコンプライアンス活動の展開 第7章　不正の予防・早期発見のための内部統制と内部通報制度 第8章　海外子会社に対する内部監査活動の展開

コンサルの間で注目されているファシリテーションの解説書。戦略型リーダーに必要とされる組織の力を発揮させ、問題解決を実現させる技術を事例をもとに指南。 【主な内容】 第1章　知識編:問題解決とファシリテーションの技術 第2章　技術編:ファシリテーションを構成するスキル 第3章　応用編:ファシリテーションを支援するツール 第4章　実践編:ファシリテーションの現場から学ぶ

企業が今日のような存在になったのは、おもに1820年代初期から20世紀にかけてである。この間、企業の法人格と有限責任が確立され、企業は社会的責任を免れるようになった。本書では今日の企業を「企業1920」と呼ぶ。「企業1920」の成功とは、拡大、イノベーション、低コストによるものである。そのような成功は限定的なものにすぎず、GDPという概念は、社会がめざすものを達成するための評価基準ではない。しかし、現在の企業リーダーたちの考え方は1920年代のままである。　新しいリーダーは、2020年の世界経済を考えた企業を作らなければならない。2020年には、地球の資源の多くは境界に達する。本書では新しい企業を「企業2020」と呼ぶ。新しい企業のDNAは地球の環境を守り、社会の目標をともに達成するものでなければならない。新しい資本主義は、自然資本を中心とするものになるだろう。変化を起こすためには、企業の成功の定義を変えるだけでは不十分である。情報開示、透明性、新しい基準の採用に対するインセンティブも必須だろう。

中小企業債務は金融機関に集積され、複数行調整(バンクミーティング)が必須になった背景と、利害がぶつかり合う複数の金融機関に返済調整を了解してもらうためのバンクミーティングの具体的なすすめ方を事例と共に解説。 中小企業金融円滑化法による返済猶予先の出口戦略の一里塚として、再生を志向する企業と金融機関、税理士等の認定支援機関等が連携した地域活性化に通じる企業再生を提言。

経営戦略とは何か？　どう具体的に役に立てるのか？ 「企業間で業績の違いはなぜ生まれるのか」という問いをめぐって展開されてきた経営戦略（事業戦略・競争戦略）の主要な経営戦略の理論的な考え方をわかりやすい形で整理し、理論的な考え方の全体像を把握したうえで、現実に生じる物事を考えるための「概念的な」道具立てを提供することを目的としたテキスト。 数多くの日本企業を題材にした事例を多数交え、一般のビジネスマンの目線に立って考え、企業経営にまつわる疑問の答えを見つけるためのヒントを与えてくれる。2003年の刊行以来、多くの大学・大手企業で使われてきた日本人著者によるスタンダードなテキストを10年ぶりに改訂。

東京弁護士会税務特別委員会の弁護士が、税法・税務の知識を民法の体系に沿って解説。相続税法、贈与税などの大改正に対応。弁護士が法的サービスを提供するうえで必読の書!

企業の経理担当者や公認会計士向けに、最低限知っておくべき税務の実務ポイントを、財務諸表の勘定科目別に解説。入門レベルから実務レベルまで図表と設例を豊富に用いて解説し、平成26年度税制改正の論点についても掲載。

CSV（共通価値の創造）とは、戦略論の泰斗マイケル・ポーター（ハーバード大学教授）が、2011年に提唱した新しい経営モデル。企業は、抜本的な社会課題を解決することで、経済価値を同時に増大できる。これは慈善や非営利の事業ではなく、本業としての経営戦略に組み込むことで初めて実現できる。CSVは、従来の戦略論を根本から見直す試みであり、世界的にも大きな影響を与え始めている。本書では、日本企業がCSVをいかに自社の経営戦略に取り込み、飛躍を遂げていくべきか。ポーター教授の下で学び、現在ビジネススクールで教鞭をとりながら、ファーストリテイリング、BCGをはじめとする企業のアドバイザーを務める著者が、ポーター教授の理論やCSRとの違い、豊富な内外の企業事例、そして、実践に至るまでを具体的に提案するものである。著者とポーター教授、グラミングループ総裁のムハマド・ユヌス博士との各対談も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ディシジョン・マネジメントの決定版テキスト。ケーススタディを通して事業ポートフォリオ再構築に向けた戦略的意思決定の実践プログラムを明確に示す。 【主な内容】 序　章　「事業価値最大化プログラム」の提言 第1章　投資機会順位付け型プログラム:米国消費者向けヘルスケア製品大手A社 第2章　問題・機会フォーカス型プログラム:欧州電気・電子メーカー大手B社 第3章　抜本的構造転換型プログラム:米国大手素材メーカーC社 第4章　R&D再構築型プログラム:欧州医薬品メーカー大手D社 終　章　「事業価値最大化プログラム」の設計

「評価される企業」に必要な条件は何か。定性的データと財務データを結びつけ、勝ち残るための意思決定への実践指針を提供。新会計基準に対応し、ケーススタディも全面刷新。 【主な内容】 序　章　企業の目標と企業分析 第1章 企業評価の方法 第2章　定性的な分析と財務データとの関連付け 第3章　財務データの見方 第4章　財務比率分析 第5章　会計方針と企業分析 第6章　総合的な評価

経営者・ビジネスパーソンは何をどのように分析して判断を下すのか。マネジメントの根源というべき意思決定を最新の研究成果を踏まえて解説し、行動の指針を提供する。 【主な内容】 第1章 「成功要因」の神話と現実 第2章 規範的意思決定論の特徴と限界 第3章 データの分析と確率認知のバイアス 第4章 未来予測と投資の意思決定 第5章 市場への参入とM&Aの意思決定 第6章 市場からの撤退と事業売却の意思決定 第7章 経験とアナロジーの意思決定 第8章 感情と意思決定

人材マネジメントの今やスタンダードとなった旧著を全面改定。最新の事例を豊富に取り入れ、成果を生み出す能力と人物像を徹底的に分析・解説する。大手企業人事部担当者必読の本。 【主な内容】 第1章 企業ビジョンと人材マネジメント 第2章 人材マネジメントの3つの分野 第3章 組織マネジメント 第4章 成果を生み出す能力

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国内市場が停滞するなか、日本の中堅企業は海外戦略を再構築しなければならない時期に来ている。 さらに海外現地法人の規模や機能が拡大しており、コンプライアンス・ガバナンスの必要性の高まりから現地法人の経営高度化が求められている。 これに伴い、多くの企業が現地の文化や商習慣、規制などの対応に苦労している。 本書ではグローバル展開する「中堅企業」の、とくに中国・ASEAN・インドなどアジア新興国での重要な経営課題を厳選。 課題解決の視点や解決するためのポイントを、数多くの事例とコンサルティング経験をふまえて提案する。

リーダーになるビジネスパーソンはどのようなプロセスで育つのか？ 今なすべき経験と、身につけるべき能力は何か？ 厳しい経済環境の下、今まで日本企業の強みといわれてきた企業内の人材育成がおろそかになってきている。このようなときこそ、企業の核となる優れた管理職の養成は急務である。本書では、どのように人を育て、優れたマネジャーに成長させていくかをテーマに、多くのデータを読み解きながら、経営の実務へのヒントを探っていくものである。組織学習の第一人者が、パーソナリティや偶然だけでない、組織におけるキャリア育成のメカニズムを実証的に解明する。

介護事業を継続するための、将来展望・経営哲学・経営戦略・政策を斬新な切り口で取り上げる。フレームワークを変えると見えてくる、3つの領域で起こる介護ビジネスのイノベーションを解説した、介護経営の指南書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業はコーポレートガバナンスをどう実践していくべきか。 成功の果実を持続的に得ていくための「攻め」のガバナンスとは何か 投資家の視点を踏まえ、経営者報酬、経営者指名から望ましい対応を提示する 【本書の構成】 本書では投資家と企業双方の観点から、コーポレートガバナンス・コードの意味合いを踏まえ、企業がこれをどう捉えて対応していくことが望ましいのかについて考え方を紹介している。コーポレートガバナンス・コードの趣旨に則り、開示方法のひな形といったものは掲載せず、むしろ何をどう考えるべきかについて解説しており、コードの主要な内容である報酬と指名に関して詳細に取り上げている。 　第I部：機関投資家の視点から見たコーポレートガバナンスでは、投資家の観点からコーポレートガバナンス・コードの意味合いとあわせて、両輪のもう一つの輪である日本版スチュワードシップ・コードについて解説している。 　第II部：コーポレートガバナンス視点の「攻めの報酬改革」は、経営者報酬について焦点をあてて、その意味合いや対応にあたっての考え方に関して書かれている。 　第III部：コーポレートガバナンス視点での新たな経営者指名のあり方では、なぜ経営者指名に関して変革が今、求められているのか、まず変革の背景に関して本質的に理解した後、具体的に求められていることの解釈、具体策の考え方を提示している。

企業は総コストの内、6～7割程度を外部から調達しており、調達活動は企業のコスト競争力、収益創出力を考える上で極めて重要な意味を持つ。にもかかわらず売上確保のための営業活動と比べ、調達活動を戦略的に位置づけている日本企業は少ない。一方で海外のグローバル企業はいちはやく調達の重要性に気付き、調達部門に戦略的な責任と権限を与えつつある。 本書では、「調達戦略のチェスボード」などA.T.カーニーの調達戦略の基本的な枠組みや具体的アプローチを紹介し、グローバル調達への道筋を示すとともに、短期間で大きなインパクトを与える間接材コストに対するアプローチを紹介する。 【主な内容】 第1章　なぜ今、調達戦略なのか? 第2章　調達戦略の基本的な考え方と先進企業の趨勢　 第3章　「調達戦略のチェスボード」基本編 第4章　「調達戦略のチェスボード」活用編 第5章　グローバル調達の高度化に向けて 第6章　間接材コストへの取組み

戦略コンサルティングA.T.カーニーが初めて明かす、世界数百社で実証された、 短期間で企業の収益改善に大きなインパクトをもたらす「間接材コスト」の削減手法と経営論。 【主な内容】 第1章　大幅なコスト削減が可能な領域「間接材コスト」 第2章　間接材コスト削減アプローチの全体像と要諦 第3章　【費用項目別アプローチ(1)】印刷費 第4章　【費用項目別アプローチ(2)】諸費 第5章　【費用項目別アプローチ(3)】物流費 第6章　【費用項目別アプローチ(4)】施設管理費 第7章　【費用項目別アプローチ(5)】IT費用 第8章　【費用項目別アプローチ(6)】メディア広告費 第9章　コスト削減プロセスにおいて求められるリーダーシップとプロジェクト運営 第10章　コストセンター子会社への対応 第11章　設備投資コスト適正化への適用 第12章　カウンターソーシング

激動する経営環境の中、企業に不可欠なＭＯＣ（ビジネスモデル・オペレーション・キャパシティ）の視点からの業務改革モデルを公開！ 【主な内容】 第１章　　経営環境・マクロトレンドからみた業務改革の必要性／第２章　　業務改革フレームワーク・考え方／第３章　　ビジネスモデル事例／第４章　［オペレーション改革］本社間接業務改革／第５章　［オペレーション改革］調達業務改革／第６章　［オペレーション改革］生産業務改革／第７章　［オペレーション改革］ロジスティクス業務改革／第８章　［オペレーション改革］サービスオペレーション業務改革／第９章　［オペレーション改革］ＢｔｏＢ営業業務改革／第10章　［オペレーション改革］製品開発とマーケティング業務改革／第11章　［オペレーション改革］Ｒ＆Ｄ業務改革／付　録　　業務運営・組織機能の自己診断チェックシート

世界有数の戦略コンサルティングファームであるＡ．Ｔ．カーニーの、営業をドライブする理論と実践手法を解説。法人営業を中心にチャネル営業もカバー。 【主な内容】 第１章　営業の競争力強化のフレームワーク／第２章　【営業力強化のステップ１】戦略・ターゲッティングの明確化／第３章　【営業力強化のステップ２】戦略と個別活動とのリンク／第４章　【営業力強化のステップ３】営業の役割定義と活動の標準化／第５章　【営業力強化のステップ４】営業活動の効率化／第６章　【営業力強化のステップ５】営業体制の構築／第７章　【営業力強化のステップ６】営業活動のＰＤＣＡの仕組みの確立／第８章　チャネル営業について／第９章　実際にプロジェクトを仕立てる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ２１世紀の知識社会を生き抜くマネジメントの叡智―― １９９０年代に野中郁次郎氏が提唱した「知識経営理論」は、日本企業の強みを経営資源としての「知識」にあることを喝破し、その概念は、日本発の経営理論として世界の経営学のみならず、ビジネス界に導入されるなど、多大な影響を与えた。 それから２０年、当時は世界のお手本とされた日本企業は傾き始め、欧米の市場原理主義的な資本主義はリーマンショックによって挫折を余儀なくされた。 本書では、このような課題に取り組む経営学としての「知識経営理論」を今日の文脈に置き直し、経営学というジャンルを超えて多面的に分析し、実際の企業経営・働き方でも活用できるプリンシプル（原理・原則）にまで昇華させたものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 進化するCSR――ネスレ、日産、GE、日立、P＆G、ユニリーバのケースを新収録。 基本的枠組み+実践ケース+Q＆Aでわかる！ CSR（企業の社会的責任）を経営戦略の側面からどう位置づけたらよいのか、その理論的な枠組みとともに、実践のための手順、組織づくりまでを日欧米の事例をまじえながら示す。 CSRコンサルティングの第一人者による、経営・事業に融合したCSR実践の必携書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業年金の制度、事業、日常業務の側面から企業年金を平易に解説。さらにガバナンス、リスクマネジメント、内部統制の３つの切り口から具体的な企業年金運営・設計事例で紹介する。

早稲田大学ファイナンス研究科の人気講義を書籍化! 経営センスを鍛える 金融マン必読の書 「本書の最大の特徴は、どの章も読者が『自分で考える』ための材料を提供していて、仲間同士で議論したり、自分で考えを組み立てるのに役立つよう、章末に具体的な論点を提起していることです。私の講義では、参加者のオープンで活発なディスカッションを通じて問題理解を深め、解決策をみんなで模索する手法をとっていますので、本書もそうした手法に沿った構成としたのです。」──「序章」より 経営コンサルタントとして様々な金融機関の経営改革に携わり、金融庁の不良債権問題タスクフォースや金融審議会にも参加し、金融機関の社外取締役、社外監査役も務め、わが国の金融機関を知り尽くした川本裕子氏が、金融機関をマネジメントするにあたって必要な基本知識、目をつけるべきポイントは何かを明らかにする。本書を読めば、自分の業務の範囲を超えて、金融機関経営に関する「全体観」を身につけることができる。それだけでなく、金融業界全体を取り巻く外部環境を見る眼を養うこともできる。「銀行経営の教科書」の決定版!

長年、監査法人で監査実務に携わっていたベテラン公認会計士による実務解説書。監査の基本的な考え方から学ぶことができる。監査に携わる実務家必携の一冊。

昨今、顧客体験の強化が企業収益を左右すると言われているが、何をどのようにマネジメントすることが効果的か、という具体論は案外議論されていない。著者は、「グッドマンの法則」で知られる人物で、独自の市場調査手法を用いて、顧客体験と顧客の購買行動、ロイヤルティの関係性を割り出し、グローバル企業を中心に40年以上にわたってコンサルティングを行ってきた。従来は膨大なマーケティング予算を使ったり、クレーム対応が中心だった顧客サービスの概念を改め、顧客対応が窓口となり、より予知的で能動的なサービスの展開を行うことで、顧客からの信頼を生み、企業経営全体にも好循環をもたらしてくれることを説き明かす。とりわけ、SNSの台頭で顧客とのコミュニケーションの接点が増えた市場環境でもある。それらテクノロジーへの対応も含め、顧客サービスの戦略構築に向けて、多くの事例とデータをもとに、これから何をすべきかを、具体的に解説する。訳者による、日本の読者に向けての充実した解説つき。

株式投資から企業IR、M&A、事業再生、「会社は誰のものか？」「金融資本主義の功罪」の議論まで――。M&A、ファイナンスの最前線で活躍する実務家から絶大な評価を受ける著者による最新作。難解な金融・ファイナンスの世界を「実務現場感覚」でシンプルに説き明かす。ファイナンスは積み上げ型で学ぶより俯瞰して理解せよというスタンスの下、基本から最先端の理論までを網羅した新しいテキスト。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第4版ではCFOに求められる戦略という視点も加え、経営課題を解決するための手法・理論・実務を解説。IFRSなど制度改正も反映した全面改訂版。 【主な内容】 まえがき 本書の用語について 第1部:経営財務戦略 第1章　経営財務の5つの基本命題 第2章　企業を取巻く環境の変化 第3章　第1命題　――必要自己資本額と財務の健全性 第4章　第2命題　――株主へのリターンと資本のコスト 第5章　第3命題　――企業価値と割引キャッシュフロー 第6章　第4命題　――リスクの計測 第7章　第5命題　――唯一の経営指標 第2部:価値創造経営の実践 第8章　価値創造経営のための前提条件 第9章　国際会計基準の概要と企業経営への衝撃 第10章　エコノミック・キャピタルの計測 第11章　エコノミック・キャピタル経営 第12章　事業投資と子会社管理 第13章　M&A 第3部　企業財務の実務 第14章　金融市場と金融機関 第15章　資本調達 第16章　資本調達のコスト 第17章　格付け 第18章　デリバティブ 第19章　外国為替と貿易 第20章　財務分析 補章　企業財務のための基本知識 付録　用語集 参考文献ほか 索引

本書は社会福祉法人会計の第一人者である編者が厳選した抄録条文や通知、様式等を掲載。会計処理に関わる重要通知の改正を受けて改訂版を発刊したもので、新規法令&通知8本、改正法令&通知32本を盛り込んだ最新版である。社会福祉法人の会計担当者、会計専門家必携の一冊。

現在の企業は、従来のシングル・ボトムライン(経済効率)ではなくトリプル・ボトムライン(企業の社会的責任、環境保護、経済効率)の統合的判断によって評価がくだされる。何世代にもわたる企業経営には、トリプル・ボトムラインの統合概念である持続可能性が必須である。企業戦略におけるサステナビリティの重要性を理論、歴史、ケーススタディをもとに実証し、実践するためのプランニングを提案。サステナビリティの意義、将来への展望とともに、経営者、戦略マネジャーなど職務ごとにすべきことなども取り上げた包括的な内容となっている。企業戦略決定は世界の経済ピラミッドの3つの構成要素、つまり先進国・開発途上国・未開発国の共進化市場で独自のサステナビリティのニーズを見つけることにより下される。ピラミッド型展望を構築することは、企業が自社の経済的成功の重要性を下げ、より高い目的意識を持つことにつながるというピラミッド型アプローチの重要性を説く。

１４世紀イタリア・メディチ家から２０１０年代のスタートアップまで ビジネスモデルの先駆者たちの栄枯盛衰のダイナミクスを一気読み！ 「ビジネス書大賞2014・大賞」「ハーバード・ビジネス・レビュー読者が選ぶベスト経営書2013・ 第1位」を受賞した『経営戦略全史』の著者・三谷宏治の最新作。テーマは「ビジネスモデル革新の歴史」です。 １４世紀イタリア・メディチ家、１７世紀日本・三井越後屋にはじまり、２０１０年代のスタートアップまで、約７０余りのビジネスモデルを、その背景とともに紹介。ビジネス史の先駆者たちの栄枯盛衰をストーリーで追いかけていきます。 登場するのは１００社超の企業と１００名超の起業家・ビジネスリーダーたち。彼らが「新たなビジネスモデルをどう生み出したのか？」「なぜ競争優位を築けたのか？」を６０点を超す豊富な図版とともに学びます。 そして、現代経営が直面する２つの問い「イノベーションとはどう起こすのか？」「持続的競争優位をどう保つのか？」について、「ビジネスモデル」がどんな回答を出してきたのか、そして、われわれ自身がそれをどう実現していくのかについて考えていきます。 これまでビジネス・経営を学んできた方の復習のために、またこれから新たな道を切り開いていくための指南書として、活用していただきたい経営書の新定番です。 【本書の工夫・特徴】 １）人物・企業・書籍を写真で紹介 人物の肖像写真などビジュアル情報を豊富に掲載しました。“先駆者たち”の人物像や背景情報がイメージとして記憶に定着させられます。 ２）豊富な索引 「人名」「団体・ブランド名」「書名」「キーワード」の4つの切り口での索引をご用意しました。ビジネス百科事典・辞書としてもご活用いただけます。 ３）キーコンセプトを図解 要点を理解し、自在に使いこなすために、また、カタログ的に眺めてビジネスへのヒントをつかむためになど、さまざまにご活用いただけます。 【登場する“先駆者たち”とビジネスモデル（一部）】 ●メディチ家「国際為替・決済」●三井越後屋「現金掛け値なし」●バンカメ「VISAカード」●スクエア「モバイルペイメント」●Ａ&Ｐ「チェーンストア」●シアーズ「ＧＭＳ」●フォード「垂直統合」●ジレット「替え刃モデル」●CBS「広告モデル」●ゼロックス「従量制課金モデル」●トヨタ「リーン生産」「系列モデル」●オークネット「Ｂ２Ｂ ｅマーケットプレイス」●デル「ダイレクトモデル」●ギャップ・ベネトン「ＳＰＡ」●グーグル「キーワード広告」●アマゾン「ワンストップ」「ロングテール」●アリババ「大フリーミアム」●メイシーズ「オムニ・チャネル」●クアルコム・ＡＲＭ「知財」●キックスターター「クラウドファンディング」●ズーリリー「会員制フラッシュモデル」 ★本書のエッセンスをコンパクトにまとめた動画付き

経営戦略100年の発展史を一気読み！ ビジネス革新をめぐる巨人たちの“冒険活劇”が 知的興奮を誘い、戦略実践のための新たな気づきに導く!! 本書は20世紀初頭から現在まで、約100年の間に登場した90余りの戦略コンセプトを、その背景とともに紹介する“ストーリーで読む経営戦略書”です。 多くの日本の会社が採用する、世界的には古典とされる経営戦略論から、21世紀の経営環境激変の中で生まれた最新の戦略緒論まで、ビジネス史の流れとともに俯瞰的に学ぶ事ができます。経営戦略の歴史を学ぶことは、同時にあなたの企業組織が、広大な戦略発展の歴史のどこに位置するかに気づき、さらに新しい戦略に取り組む道筋を発見することにもつながります。 これまでビジネス・経営を学んできた方の復習のために、また、これからビジネスに立ち向かう方のよき指南書として、おすすめしたい経営戦略書の新定番です。 ★本書のエッセンスをコンパクトにまとめた動画付き

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就職、転職、キャリアアップに最適なPMP資格は、IT・建設をはじめとする多くの業界から注目される国際資格です。本書は、PMBOK第5版翻訳責任者によるPMP（プロジェクトマネージャー・プロフェッショナル）試験一発合格への最短教科書です。2016年1月から開始される新試験にいち早く対応し、タスクの要点+ワンテーマで短時間で効率的に学習でき、豊富な図解で複雑な概念や難解用語もしっかり理解できるように工夫されています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者は外資投資銀行Ｍ＆Ａ責任者から転身。変貌する日本企業にとってのＭ＆Ａの意義とその合理的な実施方法について、実務家の立場から多数の具体例をまじえて総合的に書き下ろす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経営・法務・税務・会計の各分野から持株会社にアプローチしている唯一の実務書。 2015年春に施行予定の改正会社法など最新法令・基準を反映し改訂。 大会社・上場企業だけでなく、中堅・中小企業にも対応する。 組織再編・改革を考える経営者から、社長室・経営企画室・総務・法務・財務・経理を担当する人まで必読の書。 【主な内容】 第1部　経営編 　第1章　持株会社の経営戦略 　第2章　持株会社の組織と管理 　第3章　持株会社の会計 　第4章　持株会社経営成功の秘訣 第2部　法務編 　第5章　持株会社に関わる平成26年改正会社法の概要 　第6章　会社法と持株会社の創設 　第7章　会社法と持株会社の運営 　第8章　持株会社と各種の法規制 第3部　税務編 　第9章　持株会社経営の組織再編と税務 　第10章　持株会社とグループ法人税制 　第11章　持株会社と連結納税制度 　第12章　持株会社の運営と税務 　第13章　海外子会社の税務 　第14章　子会社への事業支援と撤退にともなう税務

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 発生の予測が不可能であるが、発生すると甚大な被害を及ぼすリスクに対し、経営者は損害予測が不可能であるという理由で対応に積極的でなかった。 しかし、東日本大震災やタイの洪水による日系工場の操業停止のように、このようなリスクは一度発生すると、企業の存続を揺るがす事態を招きかねないため、経営者は対応が求められている。 本書では事業継続マネジメントは経営と独立した活動ではなく、経営戦略の立案と実行において組み込まれる活動であること、事業継続マネジメントに関する意思決定において経営者または上級管理職が考慮すべき観点を示す。 また、経営を支える、組織、サプライチェーン、情報システム、人材、財務について事業継続マネジメントを考慮した戦略のあり方も提示する。 著者による調査結果を盛り込み、企業の実態やケーススタディをふまえた、これまで以上に必要性が認識されている事業継続マネジメント(BCM)についての戦略実務書。 【主な内容】 第1章　企業活動のグローバル化と事業継続マネジメント 第2章　全社的リスクマネジメントと事業継続マネジメント 第3章　経営戦略と事業継続マネジメント戦略 第4章　事業継続を支える人事戦略 第5章　事業継続に強い財務戦略 第6章　事業継続に強い情報システムと危機対策 第7章　事業継続と情報開示 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み 補章　　　事業継続マネジメント(BCM)サーベイ2012 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み

戦略論とフレームワークを 「使える」レベルまで思考力を高める! マーケティングの4P's、STP、プロダクト・マップ、コーホート分析、シックス・フォーゼス・モデルなど、 MBAの分析ツールの使い方を自学自習できる。 企業戦略の事例を、MBAで学ぶオーソドックスなツールを用いて分析。ケースとその分析結果を示すのみにとどまらず、分析プロセスを示していく。MBA取得希望者や経営学の知識を一通り学んだものの、うまく活かせないと思っている人たちに格好の書。成功している企業戦略の基本戦略とその企業独自のひと工夫を明らかにしていく分析過程には「なるほど」と思うはずだ。社外データと公表データのみでここまでできるの?　自社ならさらにくわしくできるのではないかと思えてくる。 戦略はシンプルだ、と言われることは多い。実行することまで考えれば、戦略がシンプルに表現されなければならないことは明らかである。 しかし、現実は複雑であり、その分析の最中に使われる思考法も複雑であり、複雑さをうまく管理する諸概念とフレームワークがなければ思考は発散するばかりであり、戦略をシンプルに表現することはできない。 経営学の概念やフレームワークは、「知っている」というだけでは複雑な現実を整理する概念的道具として有益さを発揮できない。それを「使える」というレベルにまで自分自身の戦略思考力を高める必要がある。本書は「知っている」ではなく「使える」というレベルに到達するためのお手本あるいは見本のような存在である。 【主な内容】 序　章　戦略思考力の高度化をめざして 第1章　エコシステム全体をとらえるマーケティング戦略 第2章　縮小市場における成長セグメントの取り込み　　 第3章　顧客のトレンドの変化と市場動向 第4章　造船業界における市場地位別の競争戦略分析 第5章　ネット通販の普及による利益ポテンシャルの変化 第6章　コンビニエンスストア業界の二極化要因

法務担当が直面する諸問題を法律と判例に基づいて解決!現場視点でまとめられた、問題解決の指針となる法律実務ガイド。平成26年地方教育行政法改正に対応する、教育委員会制度の解説も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ハーバードビジネススクールをはじめ、 米国MBA、外資系金融機関で使われている入門テキスト 世界で通用する会計をマスターできる！ 書き込み形式でアカウンティングの全体像が見えてくる 米国でロングセラーになっている会計学の入門書。 本書は問題を解きながら、会計学の知識を学ぶ構成を採用。 やり終えたときには、会計の全体像がしっかり理解できるようになる。 多くの国々で、また、さまざまな組織で共通するとされる「会計の基本」から「IFRS」（国際財務報告基準）までを解説。 世界で通用する会計力が身につく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 移転価格税制、タックスヘイブン対策税制など国際税務に関連する制度・テーマを経営戦略への影響が重大な点を中心に解説する。 【主な内容】 第1章　グローバル税務マネジメント 第2章　グローバル税務戦略と移転価格 第3章　グローバル税務に関する主要な税制 第4章　グローバル税務プランニング──TESCM 第5章　グローバル税務プランニング──グローバル・キャッシュ・マネジメント 第6章　グローバル税務戦略と関税・間接税 第7章　海外勤務者とグローバル税務実務 第8章　グローバルM&Aとタックスプランニング

永守重信・日本電産代表取締役社長、推薦！ 「グローバル進出成功への見取り図がわかり、失敗の教訓を与えてくれる貴重な本である。」 藤森義明・LIXILグループ取締役代表執行役社長兼CEO、推薦！ 「本書を、まだ見ぬ世界にチャレンジしようとする、すべてのリーダーに薦める。」 CEO・経営幹部に徹底インタビュー！ 海外市場への事業展開で避けがたい困難な問題をどのように乗り越え、現在の地位を築きあげたのか。 統計・事例分析も交えて明らかにする。 M&A、提携・合弁、グリーンフィールド投資。グローバル展開を考える企業には、さまざまな選択肢がある。 しかし海外市場への事業展開には、非常に複雑な問題と多くの困難がつきものだ。 企業はそれらをどのように乗り越えて行くのだろうか。 本書プロジェクトではBT、BP、フォード・モーター、カーギル、BAT、ラファージュ、BAe、IMAX、ファーストリテイリング、日本電産、日立、中国銀行、Amcor、AB Group、JBS、ABB、SAP、バイエル、スタンダード・バンク、テバなどを始め、国際ビジネス界を代表する16カ国50社の、CEOや経営幹部を対象に詳細なインタビューを実施。 市場参入投資に関する統計・事例分析を交えながら、トップ・グローバル企業がどのように現在の輝かしい地位を築き上げたのかを探っていく。 また発展途上国系企業の台頭、グローバル化の今後の傾向、中国投資などに関する多くの実践的なアドバイスを提供。 トップ企業17社のケーススタディでは、彼らがどのように大グローバル企業に成長したのかを詳細に解説。 さらにグローバル展開の利点と陥りやすい過ちについても、生の実際的な知識が得られる。

会計に係わる裁量の決定問題を管理会計の立場から、会計政策、利益平準化および報告利益管理の論点を整理して体系化を試み、経営者が実践してきた会計政策、利益平準化および報告利益管理を実証的に検証。

・合弁事業をどう成功に導くか？交渉実務を概観し、留意点を体系化した、実務家必携の本 ・企業同士が提携する選択肢として、また海外直接投資の選択肢として、ジョイント・ベンチャーは重要な手段であり、世界中で利用されている。 ・ところが、その過半数が失敗に終わることが指摘されている。 ・著者たちは、その原因を、交渉の各過程における相互不信、理論的にいうと「囚人のジレンマ」にあるという。 ・そこで、この本では、ジョイント・ベンチャーの交渉プロセス全体を示しつつ、どうやって交渉を進めるべきか、を述べる。 ・利益の概念をどう作るかや、利害対立が生じた場合の対処法のつめに至るまで、本書に従って契約をつめていくと、最終的にきちんとした契約書が作成できるような流れになっている。 ・実務書ではあるが、研究者や、社会人大学院生にとっても参考になる内容となっている。