なぜあの商品は売れなかったのか？ 世界の経営思想家トップ50（Thinkers50）連続1位。 「破壊的イノベーション論」の提唱者、クリステンセン教授による、待望の最新刊！ 顧客が「商品Ａを選択して購入する」ということは、「片づけるべき仕事（ジョブ）のためにＡを雇用（ハイア）する」ことである。 『イノベーションのジレンマ』の著者による、21世紀のベスト・オブ・ビジネス書！ イノベーションの成否を分けるのは、顧客データ（この層はあの層と類似性が高い。 顧客の68%が商品Bより商品Aを好むetc）や、市場分析、スプレッドシートに表れる数字ではない。 鍵は「顧客の片づけたいジョブ（用事・仕事）」にある。 世界で最も影響力のある経営学者クレイトン・クリステンセンが、 人がモノを買う行為そのもののメカニズムを解き明かす、予測可能で優れたイノベーションの創り方。 ・顧客が商品を買うこととは、片づいていない「ジョブ（用事・仕事）」を解決するために何かを「雇用」することである。 ・ビッグデータは顧客が「誰か」を教えてくれても、「なぜ」買うのかは教えてくれない。 ・数値化できない「因果関係」にこそ、成功するイノベーションの鍵がある。 ・自社製品も他社製品も買っていない「無消費者」を取り込め。 ［本書で取り上げる事例］ イケア、ゼネラルモーターズ（GM）、サザンニューハンプシャー大学、 プロクター＆ギャンブル（P&G）、エアビーアンドビー、アマゾン他

フィナンシャル・タイムズ（FT）紙＆マッキンゼーが選ぶベストビジネス書ノミネート！ エストニア（超IT社会）、日本（超高齢社会）、チリ（超格差社会）他、世界９カ国の“極限（エクストリーム）市場”を徹底取材。 気鋭の英国人エコノミストがグローバル経済の明日を占う話題作！ 超高齢化・格差拡大・デジタル社会……。 わたしたちはいったいごこに向かっているのか？ それを知りたければ、未来を先取りした「極限（エクストリーム）の場所」を旅してみよう。 ――作家・橘玲 コロナ禍に寄せた日本版オリジナルの著者あとがきを特別収録。 本書は世界9つの「極限の最前線」にスポットを当て、現地取材を敢行した著者が「生きる経済」「死ぬ経済」のリアルに迫り、IT化社会、超高齢化社会、超格差社会など、様変わりする世界経済の行方を占う。 「再生」「失敗」「未来」の3部から成る本書は、先進国から発展途上国、そして人口過多の地域から人影まばらな地域まで、全く異なる条件・環境下の経済を取り上げている。「どこでも起こりうること」に「どう備えるか」、あるいは「破壊や危機から立ち直るにはどうすればいいか」を鋭い視点で道先案内したこれまでにない経済書として、世界が未曾有の体験をしている今だからこそ多くの方に手に取っていただきたい一冊。 ○インドネシア・アチェ（災害復興経済） ○ザータリ難民キャンプ（急成長する非公式市場） ○ルイジアナ州立刑務所（通貨なき地下経済） ○中南米ダリエン地峡（無法地帯の経済） ○コンゴ・キンシャサ（賄賂に支配された経済） ○グラスゴー（産業なき経済） ○秋田（超高齢社会） ○エストニア・タリン（超IT化社会） ○チリ・サンティアゴ（超格差社会） この本で取りあげる9つの地域では、再生・失敗・未来、3つの種類のエクストリーム（極限）のいずれかが人の暮らしに重大な影響を与えている。 世界の人たちの大半はやがて、この3つが交じり合った場所に住むことになるだろう。 経済の「先兵隊」的なこれらの地域が、私たちに起こりうる未来の窓となるのだ。　 ――本文より抜粋 ・極度のストレスや困難に直面したときに、我々は自分自身について最も多くのことを学ぶ。デイヴィスは、説得力のあるケーススタディを用いて、経済システムにおいても同じことが当てはまることをつまびらかにした。そのアプローチと洞察力において、『エクストリーム・エコノミー』は啓示であり、必読の書である。 ――イングランド銀行チーフエコノミスト　アンディ・ハルデーン ・本書の9つの深い考察は、「経済」とは、「方程式とデータが相互作用したときに起こるものではない」ことを再認識させてくれる、非常に重要な内容となっている。経済は、生身の人と人が相互作用するときに起こるものである。 ――2018年ノーベル経済学賞受賞者 ポール・ローマー ・独創的なアプローチで、誰にでもわかりやすく経済を本当に動かしているものを解明した一冊。 ――元イングランド銀行総裁　マーヴィン・キング ・デイヴィスは、極限に追い込まれた経済市場を訪ね、気候変動、人口動態の変化、国家破綻に直面した際の「立ち直る力（レジリエンス）」が何かを教えてくれる。 ――フィナンシャル・タイムズ紙 ・リチャード・デイヴィスは、我々の経済活動に伴うトレードオフを明らかにし、それがもたらす疑問をアート的な手法を交え問いかけてくる。 ――Spotify チーフエコノミスト　ウィル・ペイジ ・パナマのジャングルから津波後のインドネシア、ルイジアナ州の刑務所システム、シリア難民キャンプに至るまで、災害に見舞われた経済と危機にさらされた（そして革新的な）人々から学ぶ教訓の旅。 ――エコノミスト誌 ブックス・オブ・ザ・イヤー2019

フィナンシャルタイムズ紙×マッキンゼーによる 　　　　　ベストビジネス書TOP6選出 強欲×グローバリズム 市場崩壊の陰にあった、天才トレーダーによる金利不正操作事件。 東京を舞った数千億ドルのマネーゲームと、膨張する巨額報酬の裏側とは―― 2012年、元東京駐在の外資系投賢銀行トレーダー、トム・ヘイズが逮捕された。 同僚やプローカーたちと共謀し、数年にわたってLIBOR（ライボー／ロンドン銀行間取引金利）の値を不正操作した詐欺容疑で。 銀行とヘイズらが莫大な利益と報酬を手に入れた一方、世界の金融市場は破綻し、罪なき一般投資家が猛烈な打撃を受けていた―― 若くして数学の才能に目覚めた英国人のトム・ヘイズは、人付き合いが苦手で、システム開発と解析に心血を注ぐ金融業界の変わり者だった。 彼はどのようにして犯罪に手を染めることになったのか。 そして、彼をとりまく業界の悪弊と強欲、腐敗の実態とは？ 敏腕金融記者による圧巻のノンフィクション。 ヘイズと彼の共謀者たち――「スパイダー・ネットワーク」――を捕らえることで 明らかになったのは、近代銀行の土台を操作するスキームだけにとどまらない。 今回の事件の根幹にあるのは、金融システム、あるいは業界を常に監視するはずの ミニマリストで腰の重い規制当局の腐敗と破綻だ。 確かにヘイズの倫理観はゆがんでいた。数字と利益に執着し、自分が成果を上げる ために他者を道具として利用した。負けている人々は犠牲者ではなく、 食いものにされて当然のカモだと思い込んでいた。 そして調べれば調べるほど、ある意味でヘイズ自身が食いものにされた側、 金融業界全体の無秩序で無謀な振る舞いの全責任を負わされた不幸な男だと思えてきた。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　――本文より抜粋

史上最大の影響力を持ち、今後20年の消費やビジネスを根こそぎ変えると言われるキープレーヤー「Ｚ世代」。 ・買い物も職探しも「YouTube」 ・広告はターゲティングありき ・共感できないブランドはスルー ・ＳＮＳは「プライムタイム」にこだわる ・貯蓄と投資が好き。借金は嫌い　…etc 膨大なリサーチで見えてきた次世代「Ｚ」のリアルとは？ すぐそこに迫る最重要顧客「Ｚ世代」の心をつかめる者だけが、これからのビジネスを制することになる――。世界的企業をクライアントに持つ世代研究のエキスパートがＺ世代の消費・嗜好をまるごと解剖した話題の書、待望の邦訳版。生まれたときからデジタルデバイスに触れ、多感な年頃にコロナ禍を経験しているＺ世代。 彼らはどのようにしてモノを買うのか？ Ｚ世代に効果的な宣伝・販売・クチコミは？ 何を求め、どんな生活や人生を理想とするのか？ Ｚ世代の働き方とは？　やる気を引き出すには？ Ｚ世代によって業界の未来はどう変わる？ 数年後に市場の主役となるＺ世代の行動様式を詳細に読み解く、最前線のマーケティング書。 消費はこれからこう変わる！ ［Ｚ世代とは］ ・1996～2012年生まれ ・幼いころからスマホ、Google、SNSを使う ・9・11を知らない／覚えていない ・コロナ禍で学業や就職に影響を受けている ・リーマンショック後の大不況を経験した親をもつ ・上の世代から受け継ぐ資産は20～30兆ドル規模

「ダボスマン」＝スイスのダボスで例年行われる 世界経済フォーラム総会（通称ダボス会議）に集う、 名だたる億万長者たちの呼称―― ノーベル経済学者スティグリッツ教授、大絶賛！ ・パワーエリートの集会「ダボス会議」のリアル　 ・ステークホルダー資本主義の不都合な真実 ・脱炭素＜＜＜＜＜脱税 ・パンデミックで肥えたのは誰か？ ・彼らがベーシックインカムに賛成する理由 Amazon、ブラックストーン、JPモルガン、セールスフォース、ブラックロック…ダボスのスターCEOが多数登場。 グローバル資本主義の「今」と「未来」を正しく読み解くための、21要素。 ・過去40年で、アメリカ人の１%の最富裕層は総計21兆ドルの富を獲得した。一方、下半分の層の資産は9000億ドル減少した。 ・最も豊かな10人の超大富豪の財産を合計すると、最も貧しい85カ国の経済規模を上回る。 ・ダボスマンは、世界各地の租税回避地（タックス・ヘイブン）に約7兆6000億ドルを秘蔵しており、これは全世界の家計収入総額の8%に達する。その大半は未申告で、各国税務当局の手が及ばない。 パンデミック後の新しい時代に得るべき知見が満載の、経済ノンフィクション！

〝買えない／買わない〟が、巨大市場に変わる時―― 最も成長が見込めるのは、貧困をとりまく「無」消費経済である。 C・クリステンセン教授による市場創造型イノベーション論 ■アフリカではなぜ井戸は枯れ、携帯電話は普及したのか？ ■日本はなぜあれだけのイノベーションを起こせたのか？ ■メキシコの効率化イノベーションはなぜ繁栄をもたらさないのか？ [解説]津田真吾 戦後の日本人は、今日の低所得国に暮らす何十億人もの人々と同様に、 きわめて貧しい状況に置かれていた。いまでは遠い昔の話だが、 当時「メイドインジャパン」は信用のおけない粗悪品の代名詞だった。 しかし現在、日本は世界の経済活動の約6％を占める世界第3位の経済大国となっている。 ソニー、トヨタ、ホンダ―― 無消費をターゲットとした企業戦略には、国家の発展につながる大きな可能性が秘められている。そこにはプロダクトのみならず、ローカルの雇用を増やす販売や流通の増強も求められ、繁栄を広範囲に行きわたらせるうえで不可欠な力となるからだ――（本文より抜粋） 世界の経営思想家トップ50（Thinkers50） 破壊的イノベーション論のクリステンセン教授、待望の最新刊！ [本書で取り上げる事例の一部] ◆中国の家電メーカーはなぜ世界の電子レンジ市場の40％を占めるまで成長したのか？ ◆なぜ汚職は人々から「解雇」されないのか？ ◆ナイジェリアで年間45億食売り上げているインスタント麺はなぜ成功したのか？ ◆なぜ市場創造型イノベーションはローカル発信である必要があるのか？ ◆政府開発援助（ODA）に4兆ドル以上費やされてなお貧困がなくならないのはなぜか？ これからの時代、経済成長は貧困という眠れる巨大マーケットから生まれる――