※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業のケースステディ４６４ケースを収録した実戦シリーズ３部作 『高収益事業の創り方(経営戦略の実戦(1))』 『企業成長の仕込み方(経営戦略の実戦(2))』 『市場首位の目指し方(経営戦略の実戦(3))』 の著者による、現場で使える競争戦略論。 過去の名経営者の打ち手から学べることは何か。 これから経営者になる人が身につけるべき戦略眼とは何か。 実戦で使える戦略を体系的に学べる一冊。 本気で経営者を目指す方必読の「経営のバイブル」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業のサステナビリティへの意識が加速度的に高まっている。 サステナビリティ経営は決して目新しい概念ではない。以前はCSR(企業の社会的責任)や環境経営などと呼ばれ、本業とは切り離された傍流の概念として捉えられていたが、近年はサステナビリティを中期・長期の経営計画の軸に盛り込む企業も増えてきた。 さかのぼれば、日本は江戸時代には究極のリサイクル社会を築き、企業は「世間」というマルチステークホルダーの中で持続的な発展を図り、近代以降は少ない資源を生かすべく、高効率な生産技術やマネジメント手法の開発を重ねてきた。 CSRや環境経営対応についても世界に先んじた対応を見せている。日本企業はサステナビリティ対応においては紛れもなく高いポテンシャルを持っている。 本書では、世界の動向や政府の動向をさまざまな識者、専門家から伺い、日本企業の現在地とその評価を概観し、そのうえで「自社らしさ」という資源を生かしたサステナビリティ経営に取り組む企業とその手法について解説した。サステナビリティマネジメント実践者の道標となる一冊だ。

「社長、今が決断の時です！」 200社の企業譲渡に立ち会ったコンサルタントが語る「M&Aのリアル」と現場の疑問点を網羅した最強スタートガイド。 究極の企業戦略と呼ばれるM&Aを決断した経営者たちの葛藤と覚悟を描く、業界初の一冊である。 ・親族にも従業員にも後継者がいない ・資本力に不安 ・社長がいなくなると新規の仕事は来ない ・採用がうまくいかない ・株式の相続に頭を悩ませている →これらの悩みが、M&Aで解決できる理由がわかる ＼経営者必読！／ 20のケースストーリーで「事業承継」「成長戦略」「再生・危機回避」「EXIT（出口戦略）」M&Aのパターンを超具体的に紹介。「失敗から学ぶ」事例も掲載 ★あなたの会社はM&Aをすべきか？ 55項目チェックリスト付き

◆藤野英人氏（レオス・キャピタルワークス代表）絶賛！◆ 「全経営者必読！速攻で永遠に効くメソッドだ」 ◆電通の時短改革「社長特命」から2年間の激闘で学んだすべて◆ 効率化、働き方改革、生産性向上、新規事業……あらゆる改革に効く 1カ月で「10万時間」削減の全手法を初公開！ 現場が改革に抵抗する「本当の理由」を知ることが、 あらゆる改革の第一歩となる―― 超「具体的・実戦的」な 「23のやることリスト」と「58のチェックポイントリスト」つき！ ◆「社長特命」が下った日――本文より抜粋◆ 電通の常務執行役員だった山本敏博さん（のちに社長）は、 自室で私を座らせるやこう告げました。 「労働環境改革を、会社の最優先事項として全力でやる。 私自身が責任者となって、指揮をとるつもりだ。 小柳、きみも手伝ってほしい。 いますぐ出向先の子会社から電通本社に帰任してくれ」 やっぱり「あのこと」でした。 （中略） 目の前にいる山本さんからは、 改革に臨む不退転の決意がひしひしと伝わってきました。 そんな山本さんに、私はこう答えました。 「お声がけありがとうございます。 私は、『時短』のための改善ならばお手伝いができます。 ただし、１つだけ条件を出させていただけませんか？」 ◆「時短すらできない会社、カッコ悪い！」◆ 時短「すら」できない企業は、 人材・顧客・資本、 そして社会から見放される。 「鬼時短」は、 あなたとあなたの会社が「選ばれ続ける」ために 生まれ変わる第一歩である。

上司がひとりで決めて、部下はそれに従うだけ… その構造は「言い方」ひとつで変えられる。 強要、忖度、同調圧力。 時代遅れの慣例を消す「会話の組み立て方」 信頼されるリーダーになるための必読書、 『LEADER’S LANGUAGE』が読みやすくなって新登場。 ・上司の意見に誰も異を唱えられない。 ・納期ばかり意識して仕事の軌道修正ができない。 ・責任感が希薄で、自分の役割以外のことに誰も関心がない。 その問題は、一人ひとりの能力ではなく組織の構造自体にある。 チームをただ作業をこなすだけの装置にしないためにはどうすればよいのか？ 組織の可能性は、決定する人と実行する人を分断し、部下にたったひとつの方法を強いるやり方では生まれない。 誰もが考え、意見し、行動できる組織づくりの鍵はリーダーの「言い方」にある。 最低のチームをたった１年で最強のチームに成長させたリーダーの手法を１冊に凝縮。 言い方を変えるだけで、組織の力はここまで引き出せる！ ★良い言い方、悪い言い方がひと目でわかる！　本書に登場した「言い方」一覧を巻末に収録★

本書は、SAP導入企業のデータ活用基盤構築を長年専門に行っているコンサルティング企業がデータドリブン経営のあるべき姿について語った『データドリブン経営の不都合な真実』の続編である。2冊目の本書では、企業が実際にデータドリブン経営を実践するときに必要なノウハウについて、その具体的手法を紹介する。 「データ活用の重要性はわかるものの、何から始めたらいいのかわからない」 「目的の立て方がわからず、社内でのDX推進がうまくいかない」 データの活用に悩む経営者や管理職、プロジェクトの担当者全員が必見。 データドリブン経営に携わるすべての人が手元に置いておきたい１冊だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の「失われた30年」は本当なのか？ バブル崩壊後、自信を失った多くの日本企業は欧米流の「カタカナ」経営手法を無条件に導入してきたが、残念ながら取り組みの多くが成功したとは言い難い。 一方で、日本経済が困難な時期にも経営努力を続け、イノベーションを生み出し、発展した企業もある。これらの企業にとっては「失われた30年」ではなく、「成長の30年」だったわけである。 欧米企業の追随に終わらせず、日本企業がこれから取るべき針路はどこにあり、どのようなマネジメントを目指すべきか、自らの強みを見つめ、ものごとの本質を見極める必要がある。 われわれはどこから来て、どこへ向かうのか？ これからのマネジメント、人と組織をどうかたちづくるべきか？ 真の、そして新しい、「シン・日本的経営」とは何か？ 本書では「シン・日本的経営とはどういうものか」という問いを立てながら、25人に上る第一線の識者・ビジネスリーダーの考察や事例をふんだんに紹介。大局的な視点から、未来に向けての経営と人材育成の羅針盤となる“決定版”だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 昨今、ますます加速するグローバル競争市場や、誰も経験したことのない社会・経済情勢およびサステナビリティに関する課題など、個社だけでは解決できない困難なことが増えている。こうした状況において、一人勝ちではなく協調しながらグローバル規模で持続的に健全かつ豊かな社会を創り出すための貢献が重要視されるようになった。 これからの社会や産業界発展のため、「我々は未来を創っていく後進のために、何を残し、何を変え、何を創るのか」など、実論に基づいた予定調和ではない議論の場を通して、産業界の経営層の方々が各社各様の考え方やビジョンを語っている。こうしたビジョンを一人でも多くの方に知っていただき、日本のものづくりの発展のための輪を広げていきたいと思いからこの一冊は生まれた。 今回は「日本の強み」「意思決定軸」「協調」というキーワードで有識者や経営者、経営幹部に話を伺い、今この瞬間も世の中で変化は起きている中で、唯一解はないが、変化に柔軟に対応するためのヒントや、読者の皆様が身を置いている環境、お立場を踏まえ、他者との議論を引き起こすきっかけのようなものになれたら幸いである。

小さな会社のM&Aは、賃金・労務管理で成否が決まる！ 急増する人材獲得型M&Aを成功に導くポイントを解説。 ・信頼できる仲介業者の選び方 ・買収前デューデリの実践 ・買収後の労務管理のコツ ・買収後の賃金・退職金制度の見直し ・人材が定着する適切な処遇のあり方　etc. 中小企業の賃金・労務管理に精通した著者が説く実践知識

弁護士を筆頭にエリート職業である「士業」。しかし激変の波が襲っている。キーワードは「コンサルティング」。今や弁護士も会計士もコンサルを含めた提案を行わないと立ちゆかなくなっている。こうした中、コンサル業界は、経営戦略だけでなくDXなどデジタル案件も取り込むことに成功し、今やエリートたちの頂点に立つ。「コンサル・監査法人」「弁護士」の現状と課題を浮き彫りにしていく。 本誌は『週刊東洋経済』2022年11月5日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

価値創出の仕組みをどう作るか？ 「モジュラー化」「フロントローディング」「アジャイル開発」 自動車、家電、航空機、産業機器などの事例から 進化のツールとプロセスが学べる「教科書」 【２つの軸で捉える製品開発の進化】 “モノ”視点の進化：擦り合わせ → メカニズム解明 → モジュラー化 “プロセス”視点の進化：フロントローディング → アジャイル開発 ソフトウエアの進化とDXがこれまでの開発の前提を崩す中で 変えるべきこととは何か。本当に必要なことは何か。 DXを意識した技術・製品開発の理想の進め方について まとめたものが本書となります。 【主要目次】 序　章　製品開発ＤＸが求められる背景 第１章　製品開発の進化のトレンド 第２章　製品開発DXのツールとプロセス 第３章　“モノ”視点の進化：モジュラー化 第４章　“プロセス”視点の進化：フロントローディング 第５章　“プロセス”視点のさらなる進化：アジャイル開発 第６章　情報活用を高度化する 第７章　ソフトウェア時代の製品開発ＤＸ

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史 「企業成長なくして、経済成長はない」 日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。 しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。 設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率（配当／付加価値）は1990年代には4％未満だったが、2021年には20％を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。 日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

【7刷突破の話題作『2030年アパレルの未来――日本企業が半分になる日』の著者・業界トップコンサルタントが書き下ろした待望の最新刊！】 【コロナ禍×ウクライナ情勢×世界的インフレ×二極化×地球規模の気候変動の急速な悪化…予想だにしなかった変化で、アパレル/ライフスタイル業界は「何が」「どう」変わるのか？】 【業界関係者＆学生は、絶対に必読！読めば「次の未来」「進むべき道」が見えてくる！】 【アパレル好きも、絶対に楽しめる！目からウロコの１冊！】 ■アパレル企業のマイナス成長は本当か？ ■欧米で進む、脱・ファストファッションの流れとは？ ■「サステナブルでない企業」は本当に淘汰されるのか？ ■「富裕層の消費」はどう変わる？ ■「クワイエット・ラグジュアリー」とは？ ■スポーツ・アウドドア市場はなぜ伸びる？ ■「時代を映す鏡であるファッション」は「資本主義」と「消費社会」をどう描く？ ■なぜいま「循環型・再生型ビジネス」が必要なのか？ ■日本のアパレル/ライススタイル領域の企業が勝ち残るための「意外な道」とは？ これを読めば、アパレル/ライフスタイル業界の「いま」と「未来」がすべてわかる！ 業界トップコンサルタントが「これから（2040年）のアパレル」を徹底解説！ 《業界関係者はもちろん、服を買い、まとう私たちも 　「知らなければならないこと」がある！》 《業界にイノベーションを起こす企業とその理由もわかる！》 【スパイバー】山形県発、まったく新しい循環型素材の開発 【PANGAIA（パンガイア）】Z世代の心をつかむエシカルウェア 【ナイキ フォワード】CO2排出量を75％削減、徹底したサステナビリティへのこだわり 【On】ランニングシューズのサブスクサービス 【EON×Chloe（クロエ）】デジタルIDの導入でトレーサビリティを実現 【Coachtopia（コーチトピア）】完全循環型のビジネスモデルを目指すサブブランド 【コトパクシ】売上の1％を貧困解決の取り組みに向け寄付 【CFCL】急成長する日本発のラグジュアリースタートアップ

明治初期、日本に初めての鉄道が開業してから2022年で150年。全国に張り巡らされた路線網は国の近代化と経済発展を長らく支えてきた。だが、盤石だった都市部の通勤輸送や新幹線はコロナ禍で低迷。少子高齢化の進展や道路交通の発達で地方路線の苦境はますます深刻化した。在来線に代わって都市間輸送の主力となった新幹線の延伸もさまざまな課題を抱える。日本の鉄道は今、大きな岐路に立たされている。 本誌は『週刊東洋経済』2022年10月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

「働きがいのある会社」日本版で 10年連続ランクイン！ 経営大学院・企業内人材育成・ハンズオン型ＶＣ 3つの事業で日本一！ 採用・育成から組織設計・文化醸成まで、 人と組織が成長し続ける グロービスの経営システムを初公開！ 人的資本経営の教科書としても最適！！

The author， a former CEO of Hitachi， confronted the “big company syndrome” with front-line insights. This is the story of the struggle of a global company from Japan to break down silos and achieve further transformation.

2022年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。 後編では、ＥＣ・小売り、外食、食品・農業、くらし、教育・学習、エンタメ、人材、広告・マーケ、金融、法務、建設・不動産、物流の各事業領域から48社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年9月17日・24日合併号掲載の38ページ分を「後編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

2022年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。 前編では、Ｗｅｂ3、ＥＳＧ、ＤＸ、スポーツ、モビリティ、宇宙、ものづくり、コンピューティング、医療の各事業領域から52社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年9月17日・24日合併号掲載の38ページ分を「前編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

ゼネコン業界再編の機運が一気にヒートアップしている。異業種参入、アライアンス、グループ化という3つのムーブメントから、転換期を迎えるゼネコンの最前線に追った。再編の行方について大手ゼネコン・トップにインタビュー。一連の動きの背景にあるのは、建設市場の先行きの不確かさを見据えた「非建設」事業を強化する動きだ。REIT参入、不動産開発、環境ビジネスなど非建設事業との「両利きの経営」に走る各社の取り組みを追った。 本誌は『週刊東洋経済』2022年9月10日号掲載の31ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

人生では、未経験の環境に突然放り込まれてしまうことがある。 転校だったり、転勤だったり、出産だったり、肉親との別れなどもそうかもしれない。 人生はそんな未知との遭遇の連続だ。 プロのサッカー選手も監督やコーチも、そしてクラブ経営の経験さえもない私が、Jリーグのチェアマンに就任してしまったときのように。 未知の世界への不安を、エネルギーに変えることができたらどんなに素晴らしいことだろう。そんなときは、どのような心構えが必要なのだろうか。何かヒントはあるのだろうか。 私自身は、未経験の不安や修羅場のみならず、数多くの困難に出会う中で、何とか前向きに組織変革を進め、人生を最大限燃焼して精一杯生きようともがき苦しんできた。その中で、私の奥底に沈殿し続けていたのが「天日干し」という概念だった。 「魚と組織は天日にさらすと日持ちが良くなる」 常日頃から社内で口にしていたが私の口癖がこの言葉だ。……Jリーグで働く誰もが知る言葉だ。「天日干し経営」が組織を強くし、透明性を増していくことを伝えるキーワードだ。

戦略、マーケティング、組織設計、コスト･･････ その悩みは「図」を描けば解決できる！ 数字（Ｅｘｃｅｌ）と文字（資料）だけで 経営を考えることは無理です！ 本質を見極め、未来を構想するための 図を描くこと（＝抽象化思考）のノウハウを解説！ 頭と手を動かして考える新感覚の経営書、ついに登場！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。 安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2023年9月19日までの市町村合併及び変更等に対応

「決算書は、隅々まで読んではいけない」 外資系金融では、徹底的に「タイパ」「コスパ」重視で決算書を読む 会計士なみの知識や、面倒な計算はいっさい必要なし！ 「最低限の努力」と「最小限の時間」で効率よく決算書分析！ 「１９の指標」をマスターするだけで、誰でも簡単に「外資系金融のプロ」なみの分析力とスピードが身につく！ ６０社におよぶ有名海外企業のケーススタディと豊富な図解で、海外企業の決算書分析のコツがわかる！ ★本書で取り上げた海外企業（一部） デルタ航空 vs フェデックス デル vs ヒューレット・パッカード マイクロソフト vs セールスフォース ジョンソンエンドジョンソン vs ユニリーバ インテル vs AMD ドミノピザ vs マクドナルド ボーイング vs ロッキードマーティン Visa vs アメックス テスラ vs ハーレーダビッドソン vs ヒュンダイ コカ・コーラ vs ペプシコ

デジタルディスラプション＆ポストパンデミックの時代に合わせて、事業戦略や組織の体制を「リアライン(Realign）≒再構築」することの重要性を説き、具体的な解決策を提供する本。 パーパスと戦略、そして組織の整合性の重要性が多くの人に理解されている一方で、どうすればそれらをうまく整合させられるのかを具体的に知っている人は少ない。本書はこの問題に対する処方箋として、通常は個別に議論されることの多いパーパス、事業戦略、組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムを包括的に語っている。特に組織に関する要素を組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムの3つに区分けし、具体的な事例を交えて説明している点は非常に実践的である。 著者は最適な戦略や組織が常に1つだけではないことを指摘しつつ、単に「状況による」と述べるだけでなく、戦略と組織をいかに整合させればよいかを具体的に考察するための軸を「戦略的アラインフレームワーク（SAF）」として提示している。SAFが軸に据えている、連携性と自律性、安定性と俊敏性という4つの要素はすべて戦略上重要だが、連携性と自律性、安定性と俊敏性はトレードオフの関係にあるため、自社がどの要素において秀でたいかによってとるべき戦略的アプローチは異なる。それぞれの戦略的アプローチにおいて必要な組織ケイパビリティや組織アーキテクチャー、経営管理システムが、多様な事例を交えて説明されている。 著者はオックスフォード大学のサイードビジネススクールで教鞭を執る傍ら、日本を含む各国で企業幹部の育成やコンサルティングも行ってきた。そのため本書は、実践と理論が高度に融合しており、日本企業への洞察も随所に表れている。 成功のシンプルな法則ではなく、組織の状況と目標に合わせて最適な戦略と組織を構築するための指針を提供する本書のコンセプトを理解し、SAFを適切に適用することで、読者は自社に合った戦略を構築でき、その戦略の実効性は飛躍的に高まるだろう。 巻末には日本語版オリジナルで著者・ジョナサン・トレバー博士（オックスフォード大学准教授）へのインタビュー「日本企業における戦略的リアラインの捉え方～DXはリアラインをどのように加速させるのか？～」（聞き手：監訳者・早稲田大学池上重輔教授＋NTTデータ経営研究所Re:Align研究チーム）を収録。

不正会計の発覚から7年。迷走を重ねた東芝が株式非公開化への一歩を踏み出した。モノ言う株主たちに経営を翻弄された末の決断だ。本誌ではさまざまな角度から、この創業150周年を目前とする名門企業の末路を描き出す。取締役会は同床異夢が続き、ガバナンス不全は重篤化、インタビュー取材に応じた島田太郎新社長の描く新戦略にはすでに3つの懸念が浮上している。混迷の長期化で30代は見限り新卒学生からは敬遠されるなど、グループ12万人組織で進む人材先細りの現状についても迫った。その深まる混迷とは？ 本誌は『週刊東洋経済』2022年8月27日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

モバイルインターネット、コンビニ、キャッシュレス決済･･････ 日本企業には「立ち上げ」のポテンシャルがある！ 方針設定～意思決定までの定石と新規事業成功への１８の要諦 新規事業の成功数＝「Ａ：適切に始める新規事業数」×「Ｂ：成功確率」 「着工ステージ」での意思決定が新規事業の成否を決める 日本企業は新規事業が下手なのか？ 新規事業への挑戦、着工が減っていることが問題なのではないか。 より多くの打席に立つ、すなわち新規事業への挑戦の回数を増やすために、 どうすれば「新規事業着工力」を上げることができるか。 本書では、まず「新規事業とは何か」を掘り下げ、その定義について整理する。 そして、新規事業に関して取り組みのプロセス全体を俯瞰し、全体像を明確にする。 その後、新規事業全体プロセスの最初のパートである「着工ステージ」で何をすべきか、 どのような定石やベストプラクティスがあるのかを追って、 「新規事業着工力」を高めるためのコツ、留意点やヒントを提供する。 日本企業の中で「やってみなはれ」が連呼され、新規事業が着工されるカルチャーが強まり、 それを若い世代が引き継いでいければ、日本の未来は明るくなる。 「着工ステージ」の５つのフェーズ フェーズ１：方針設定――目的、ゴールを設定する フェーズ２：事業アイデアの探索・幅出し――６つの定石的アプローチ フェーズ３：ショートリスト化――評価基準、ものさしを設定する フェ－ズ４：事業化詳細検討――事業プランに必要な要素を確認する フェーズ５：意思決定――意思決定するのは「着工するかどうか」

「不確実性」が常態化してしまったこの世界で、新しい戦略が必要だ。 これまで信じられてきたポーターの「理論」はもう古い。 競争優位を確立した企業がその後、立ちゆかなくなるのはなぜか？　それは競争優位が不動のものだと勘違いしているからだ。 どんなに成功を収めた企業でも常に「次」に備えなければいけないが、大企業や一度競争優位を獲得した企業ほど、そのベストなタイミング「転換点（Inflection Point＝自社のビジネスの根本が変わる局面）」を見逃しがちである。 転換点とは、ここを過ぎてしまうとすべてが取り返しのつかないほど変わってしまうポイントを指している。 このタイミングを迎えているとき、組織のリーダーは次のようなことを感じるようになる。 ■自分も含め従業員は、自社製品・サービスを買いたいと思わないし、実際買っていない。 ■以前と同じレベル、あるいはそれ以上の投資をしているのに、見返りがないと感じる。 ■顧客はより安価でシンプルなソリューションで“十分”だと考えていると思う。 ■予想もしなかったところから競争が始まっていると感じる。 ■顧客は自社の提供するものに対して、もはや興奮することはないだろう。 ■自社が求めている人材から「働きたい会社」の上位に挙げられていないようだ。 ■優秀な人材が何人か辞めていく。 ■自社の株式はずっと過小評価されている。 ■自社の技術者は、新しい技術が登場すれば仕事が変わってしまうだろうと予想している。 ■ヘッドハンティングで人材が狙われているわけではなさそうだ。 ■成長グラフが減速または反転している。 ■この2年間で、市場に出て成功したイノベーションはほとんどない。 ■福利厚生を削ったり、社員にリスクを課さざるをえない。 ■経営陣が、ネガティブなニュースに聞く耳を持たない。 本書では、イノベーション研究で世界トップにランキングされる経営学者が、 「転換点」を迎えた成熟企業が取るべきアクションを詳らかにしていく。

世界販売台数で独走し、前期にも過去最高益を更新するなど、自動車産業の覇者にして日本経済を牽引するトヨタ自動車。そんな独り勝ち企業も脱炭素という変革期に、生き残りを懸けた試練に直面している。初の量産EVの前途多難な船出。サプライヤーとの間に隙間風が吹く「生産」、グループの結束力を問われる「アライアンス」、ディーラー選別が始まった「販売」、それぞれの内幕に迫り、巨大グループの今とこれからを探る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年8月6日号掲載の24ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

シリーズ累計72万部！ 「100年人生」の一大ムーブメントを巻き起こした『ライフ・シフト』、待望の高校生版！ 若者が今後の生き方を考える上で必要なエッセンスを凝縮。 キャリアや人生を設計するための手助けとなる「問い」も掲載。 探究学習、キャリア教育にも最適。 「人生100年時代に何が変わるの？」 「どのような働き方の選択肢がある？」 「何歳まで働くの？」 「自分の時間はどう使う？」 「進路、働き方、生活はどう考える？」 1998年生まれの翔太と葵、親世代の浩子、祖父母世代の武夫の事例から、 これからの人生設計を考える。 人生100年時代、生き方と学び方が根本的に変わる！ 自分らしい人生を描くための一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

累計7万部超の本格的経営書 Ａ.Ｔ. カーニー「最強シリーズ」最新刊！ M&A戦略、トランザクション、トランスフォーメーション。 買収を成功に導くための3つのフェーズにおける 「論点」「思考」「分析」と統合的ガイドラインを解説。 国内で数百件＆数兆円のＭ＆Ａを支援してきた A.T. カーニーの実践的アプローチを初公開！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1700ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や役員名を用いた検索機能はございません。社名索引・役員名索引から掲載ページをお探しください ●●特徴●● 東証マザーズ、ジャスダック上場企業等を含む上場企業3,619社、41,038名の役員人事録 氏名、役職、代表権の有無、社外取締役・社外監査役の区別、入社年、役員初就任年とその役職、就任年月、前歴・兼任先、生年月日、出身都道府県、最終学歴、担当職、役員持株数を掲載。 「指名委員会等設置会社」70社の代表執行役・執行役データも同上項目について掲載。 使いやすい社名・人名索引付き。出身大学、女性役員、監査等委員会設置会社一覧などの各種集計も充実。 ●●目次●● ・役員四季報の見方 ・社名索引（50音順） ・役員人名索引（50音順） ・会社別役員一覧 各社データ編（3,619社） ・集計編 (１) 女性役員数推移(1995年～2016年) (２) 女性役員の年齢・役職分布(最頻値、平均年齢) (３) 女性役員が2名以上いる会社(232社) (４) 新任女性役員(2015年9月以降に就任した女性役員301名) (５) 社外取締役が多い会社 (６) 社外取締比率が高い会社 (７) 指名委員会等設置会社一覧 (８) 役員・新任役員の年齢分布(最頻値、平均年齢) (９) 全役員の出身大学ランキング---トップ126 (10) トップの出身大学ランキング---トップ52 (11) トップの出身学部・在任期間分布 (12) 1億円超 役員報酬ランキング (2015年5月～2016年4月本決算会社) (13) 配当収入含む役員報酬ランキング

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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約850ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに地方自治体名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・いまや人口減少で地方自治体の存続自体が危ぶまれています。経済再生や雇用の確保、社会福祉など、生き残りのためのさまざまな方策が真剣に模索され始めています。人を呼び込むための環境づくり、安心して暮らせるためのまちづくりのほか、成長力や利便性、財政健全度など、地方自治体の“成績”に対する注目度も高まってきています。 ・1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ・2016年9月20日までの市町村合併に対応。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約600ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。 CSR・ESGをデータから知るために欠かせないデータ集。 『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）2017年版』『CSR企業総覧（ESG編）2017年版』掲載の1408社のあらゆる情報をランキングと業種別集計表で詳細に紹介。業種別集計表で全体像を把握して、個別ランキングを見れば優れた会社がよくわかる。 CSR・ESGの専門家だけでなく、就職活動やゼミなど幅広く利用可能！ ●●●主な内容●●● 1.CSR・ESG最新レポート ＜総解説＞2017-18　CSR/ESG重要テーマ30 企業の持続可能性判断のためのESG情報とは何か 統合報告の進化がCSRを大きく変える SDGsの取り組みが企業を強くする 在宅勤務が働き方を変えていく LGBTから考えるダイバーシティ経営 欧州のCSRはどこに向かうのか ガラパゴス化が進む日本のCSR [匿名座談会]　CSR推進の成功のカギは… CSR年表 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全30ランキング・格付け CSR企業ランキング2017年版上位800社 過去10年間（2007～2016年版）のCSR企業ランキング上位100社 部門別上位300社・業種別上位20社 金融機関CSR企業ランキング2017年版上位50社 中堅CSR企業ランキング2017年版上位300社 CSR・財務格付け2017年版 ESG企業ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社 中堅ESG企業ランキング2017年版上位250社 女性が働きやすい会社ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社 新・企業力ランキング2017年版上位1000社・業種別上位20社…ほか 個別ランキング：全63ランキング 有給休暇取得率ランキング上位600社 低残業時間ランキング上位200社 大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 女性管理職比率ランキング上位200社 女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 障害者雇用率ランキング上位600社 社会貢献支出額ランキング上位400社 内部通報件数ランキング上位200社 メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位200社 温室効果ガス排出量ランキング上位200社 炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 生物多様性保全支出額ランキング上位250社…ほか 業種別集計表（制度・方針・体制等）：全120集計表 CSR活動のマテリアリティ設定 CSR担当部署の有無 CSVの取り組み NPO・NGOとの連携 従業員のインセンティブを高めるための諸制度 退職した社員の再雇用制度 LGBTへの対応への基本方針 内部通報・告発窓口の設置状況（社内・社外） 社会貢献担当部署の設置状況 気候変動対応の取り組み…ほか 業種別集計表（数値項目）：全109集計表 価格カルテルによる摘発件数 贈賄による摘発件数 新卒・中途採用占有率 新卒入社者の3年後定着率（男女計・男性・女性） 役職登用状況（男女別管理職・部長・役員・執行役員） 障害者雇用者数・雇用率 大卒30歳平均賃金 月平均残業時間 有給休暇取得率 社会貢献活動支出額…ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全32,409社の最新データを収録。 ●●収録情報●● ■本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 会社名 連結・持分法適用の区別 郵便番号 所在地 電話番号 代表者名 設立年月 資本金 持株比率 従業員数 決算期 売上高 純利益 配当有無 事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 ※索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 ※関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約2000ページを電子化した、約500MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(2017年版で約4,900社)別に編集主要産業別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。 ●●目次●●<<主な掲載項目>> ○会社別にみた海外現地法人○ 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(2017年版は約2万9,700社)を掲載(現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載)。 ○日本側出資企業の最新情報○ ○海外現地法人の基本データ○ ○会社別にみた海外支店・駐在員事務所○ <<主要集計表>> 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約2000ページを電子化した、約500MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ;■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ; ;■本誌は、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2017年版では約2万9,900社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 ; ;●●目次●● ;現地法人編 ;日本側出資企業名及び出資比率 ;現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) ;代表者名 ;所在地 ;電話番号 ;進出年月 ;資本金 ;従業員数(日本側派遣者数) ;売上高 ;収支状況 ;事業内容 ; ;支店・駐在員事務所編 ;日本企業名 ;支店・駐在員事務所名 ;代表者名 ;所在地 ;電話番号 ;従業員数(日本側派遣者数) ;開設年月 ; ;集計編 ;進出国別・年次別現地法人数 ;業種別・年次別現地法人数 ;進出国別現地法人従業員数 ;新規進出した現地法人一覧 ;撤退・被合併の現地法人一覧…他

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・上場している一般事業会社と銀行あわせて3,550社（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。 ・貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つの視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」については、同業種内で比較した評価（格付け）を算出しています。 ・巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した、大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。 店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。 ■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000平方メートル超）を収録した、わが国最大規模のデータベース。 ■2017年7月時点で営業中の21,359店舗のほか、新規出店予定340案件や変更（増床）予定店舗の情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,152社の最新動向を一挙掲載。

70点超の図解によるわかりやすい説明！　 実際に作成したアウトプット例を掲載！ プログラミング知識がなくても大丈夫！ IGPIが実際に手がけた 事例を元に解説する DX実務書の決定版！ これを読めば 会社のDXを任されたその日から やるべきことが具体的にわかる！！

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ハーバード・ビジネス・スクール教授が教える、 たった1つの図で圧倒的なパフォーマンスを引き出す戦略を考える技術、実効する技術！ ハーバード・ビジネス・スクールで学ぶ、 世界のエグゼクティブが歓喜する「バリューマップ演習」が学べる価値ある1冊！ ＊＊＊ 本書で紹介する「バリューベース戦略」は、現在、HBSのエグゼクティブ・コースやMBAプログラムで教えている戦略への主要なアプローチです。世界中のHBSの卒業生が、より良い意思決定を行い、企業のパフォーマンスを向上させるために、バリューベース戦略を採用しています。 HBSの多くのコースでは、経営者が教室で議論されたアイデアを会社に持ち帰るためのツールを提供しています。そのなかでも特に効果的なのが、「バリューマップ」と呼ばれるものです。 もし、私がエグゼクティブと数時間しか話せないのであれば、このツールをビジネスに応用してもらうことを勧めます。私たちのコースで自社のバリューマップを作成した何百人ものエグゼクティブと同様に、日本の読者の皆様にもこのツールが役に立つことを願っています。（日本語版序文より） ＊＊＊ ハーバード・ビジネス・スクール（HBS）で人気の高い戦略コースでの対話から生まれた本書は、米国で発売されると話題になり、フォーブスのThe 10 Best Business Books Of 2021 の１冊に選ばれています。 著者のフェリックス・オーバーホルツァージーはHBS教授で競争戦略分野の中心的人物です。かれは経済学ベースの研究を行っており、その主張もビジネス書に多い抽象度の高い議論ではなく、非常にクリアでロジックも整理されています。 本書で公開された「バリューベース戦略」は、HBSでも最先端の戦略理論であり、従来の戦略論、たとえば、マイケル・ポーターのポジショニング・アプローチやダイナミックケイパビリティ論をより進化させ、なおかつシンプルに定式化したものになっています。 このバリューベース戦略は、日本ではまだよく知られていませんが、日本企業の戦略の刷新をはかるうえできわめて有益だと思われます。本書にはそのためのヒント、具体的処方箋が明確に提示されています。（訳者あとがきより）

企業にはいくつもの壁がある。 巨大企業・日立の壁はとりわけ高い。 【製造業史上最大の赤字からＶ字回復を果たした日立。しかし、そこからさらなる闘いが始まった――。】 　2009年3月期に7873億円という製造業史上最大の赤字（当時）を出した日立。幸い、未曾有の危機に際して経営を引き継いだ川村隆・中西宏明両氏の大ナタによって立ち直り、大きな「壁」を超えた。 　世間からは「奇跡のＶ字回復」と喝采を浴びたが、実は改革は道半ばにあった。不測の事態がふたたび起これば、二番底を打つ状況になりかねなかったのである。中西氏の後を継いで社長となった筆者は、相次いで改革に打って出る。それは、日立という巨大企業の中にいくつも立ちはだかっていた壁を叩き壊す作業であった。 　言い訳文化、事なかれ主義、縦割り組織、もたれ合い、先送り体質、忖度……本書は、日立最高幹部が現場力で「大企業病」に立ち向かい、世界に打って出た経営改革の実録である。 　組織の壁、事業の壁、歴史や伝統の壁、メンツの壁……「会社の壁」を破るのは、これを読んだあなただ！

６７０万部の『学習』と『科学』を失った老舗出版社はいかに再起したか。Ｍ＆Ａを活かした事業創造の「最高の教科書」。

本書は、「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」という経営理念で歩んできた竹中工務店が、その長い歴史の中で学んだ経営の姿を、企業の歴史や規模によらず応用できる品質経営の方法論として紹介するものです。 激動する企業環境の中で、次の世代に向けて、経営システムの質を向上させようと日々努力されている、日本の未来を拓いていく方々にとって必読の書です。 TQM(Total Quality Management)をすでに実践し、よりレベルアップしていきたいという企業だけでなく、これからTQMを導入しようとする企業、導入後数年で迷い道に入り込んでしまっている企業、長年やってきて何となくマンネリ化してしまっている企業などにとって、企業存在価値を高め企業永続をめざすヒントとなります。

エクセルは道具。 しかも、高度な機能が装備され、進化を続けている道具です。 道具なので、知識よりも活用法を習得してください。 実際のビジネスシーンで直面する課題に対して、エクセルをどのように活用して定量分析すれば、経営判断につながるような意義のある示唆を生み出すことができるか」、これが本書の趣旨となります。 料理にたとえるなら、包丁や調味料といった「道具」の説明を中心に据えるのではなく、アウトプットである「おいしい料理」を仕上げるために、「道具」をどのように活用したらいいのか、を念頭に置いて書きました。

前著『「科学的」人事の衝撃』を上梓した2019年以降、データを活用したタレントマネジメントの重要性は、着実に世の中に浸透してきた。同時に、新型コロナ禍をきっかけに、業務のデジタル化やテレワークの普及、雇用形態の多様化が急速に進行し、働き方改革関連法も段階的に施行されるなど、人事を取り巻く状況は大きく変化している。 前著でHRテック×マーケティング思考による「科学的人事」を提案し、日本のタレントマネジメント界を牽引してきた著者が、最新の知見と業種別・人事施策別の先進事例を豊富に盛り込んで、人事のこれからを実践的に示すのが本書である。 「科学的人事」とは、データを理論的に活用して組織における「ヒト」の力を最大化し、企業を成長させる人事戦略のこと。さらにそれは狭義の人事にとどまらず、企業の経営戦略そのものとなる。「今や経営資源はヒト・モノ・カネではなくヒト・ヒト・ヒト」ともいわれる人的資本経営の時代に求められるものだ。 この1冊で、人事と経営の最新トレンドを把握し、「人的資本開示」「最適配置」「ジョブ型雇用制度」「リスキリング」「離職防止」といった人事課題に科学的かつ戦略的に対応することができる。データ活用に取り組む現場の人事担当者だけでなく、最高人事責任者（CHRO/CHO）はもちろん、経営戦略担当や世の中の変化に危機感をもつ経営層も必読。

SAP導入企業のデータ活用基盤構築を永年専門に行っているコンサルティング企業が、データドリブン経営のあるべきについて語る。昨今、DXの進展とともに企業のデータ活用が急務とされるなか、システムを導入しても効果的な活用に至らず、その恩恵にあずかれていないケースがほとんどである。これらの多くは「システム導入ありき」の考えで始まり、そもそものビジョンがないがしろにされていることが原因であると考えられる。本来、データドリブン経営は企業変革であり、人や組織、ITシステム、資金などリソースを総合的に投下しないと実現できないものである。企業が目指すべきデータドリブン経営とはいかなるものか。その本質を探るべく、過去に手がけた管理会計システムや経営管理システムの案件を考察し「真のデータドリブン経営の方法論」を提示する１冊。

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インフレ、人材獲得難時代の「賃金の基本」がわかる一冊。 １万社のデータを活かした「北見式賃金マニュアル」を公開。 【主な内容】 ◎独自の給与調査でわかった中小企業の給与相場 ◎若手が採れる・定着する！ 北見式給与制度の作り方 ◎「昔からある職能給」の賃金表 これだけある問題点 ◎中途採用者の初任給はこうして決める ◎業績連動！ 昇給および賞与の〝総原資〟の決め方 ◎「男女の給与格差」実態と対応策　etc.

経済安全保障、国際的な人権対応の変化、サスティナビリティ、ESG等の動向を踏まえた最新法令等を反映し、全面改訂！　 豊富な図版を使い実例を織り交ぜながら、さまざまなケース別、法令別にノウハウを提示。 企業法務の最前線で活躍する著者がやさしく解説する。

コスト削減できなければ、コンサルティング報酬は０円！ ”完全成果報酬型”のプロ集団が2000社超の成功実績をもとに伝授する 間接材コスト削減の超実践アプローチ！ インフレから企業を守る経営者の必読書！ 【間接材コストを削減する８つのステップ】 　STEP１　コスト削減余地の事前分析 　STEP２　コスト削減を成功させるための事前準備 　STEP３　仕様やサービスの最適化 　STEP４　購買体制の見直し 　STEP５　発注／調達単価の最適化 　STEP６　最適な取引先候補の見つけ方 　STEP７　WIN-WINを実現する実践交渉テクニック 　STEP８　契約書のチェックポイント なぜ、自社のコスト削減が進まないのか？ 　原因１．現場担当者の動機付けの不足 　原因２．見直し困難な“聖域”あり 　原因３．専門性の不足 　原因４．専任担当やミッションの欠如 　原因５．“見える化”できていない 　原因６．一元管理できていない 原因は現場ではなく、経営陣のリーダーシップ不足にあった！

米国などに比べて公的保険制度が充実しているにもかかわらず、日本の生命保険契約件数が約1億9000万件に達する。海外からは「オーバーインシュアランス（過剰な保険契約）」ではないかと指摘されることもある。金融庁も民間の生命保険は、あくまで「公的保険（制度）を補完する」ものと位置づける。保険商品のバリエーションも多岐にわたり、自分に必要な保険商品の選択やリスクに応じた保障をどう考えれば良いのか。商品性から生保の経営・営業体制から指摘される課題まで生保業界の最新事情を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月26日号掲載の27ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

日本企業の「プロジェクト成功率」はなぜ低いのか？成功のカギは、プロジェクトを孤立させず、的確にサポートするプロジェクトマネジメントにある。本書では、100社以上の企業変革を成功させてきた敏腕コンサルタントが、２層構造のマネジメントシステム「EPMO＋PMO」とそれを支えるエコシステムの概念・実践方法を徹底解説。企業が不確実な時代を勝ち残るためのプロジェクトマネジメントを伝授する。

ビジネスプロセスマネジメント（BPM）は、ビジネスパーソンの必須スキルとして重要視されているものの、いまだ正確なイメージを持てずにいる人・組織は少なくない。本書は、BPMの考えや仕組みをわかりやすく解説し、業務理解の入門書として好評を博した前著『ビジネスプロセスの教科書』（2015年7月刊行）をもとに、業務のデジタル化や経営環境の変化など最新の潮流に伴う変化を反映。さらに、数多くの事例を通してビジネスプロセスにおける課題を浮き彫りにし、全体の構造を見抜く視点や考え方、人・組織のあり方、効果的に変革していくため方法を解説し、全体の７割をアップデートした大改訂版である。経営者や現場に携わる業務担当者の疑問に答える、最も新しく、最も実践性の高いBPM書籍の決定版。

コロナ禍は、日本の医療システムが抱えてきたさまざまな矛盾、脆弱さを露呈させた。これを契機とした再編機運にざわつく地域がある一方で、経営拡大に勢い込む勝ち組の医療法人もある。独自に入手した最新決算データから、その現実が見えてくる。ファンドも絡んだ病院の再編や診療所の廃業ラッシュから、日本医師会の強烈な利権団体ぶり、有力医師が受け取る製薬マネーの実態まで。日本の医療のリアルを徹底追跡した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月19日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会情勢の変化は反映されていません。

今こそＤＸを再点検する 最大のリスクは「何もしないこと」 「ＤＸの本質とは何か」「組織としてどう対応すべきか」 経営者必携の一冊！ サイバー攻撃による被害 ＜ ＤＸ投資をしない機会損失 セキュリティのリスクを恐れて、ＤＸの取り組みを先送りするような判断を下せば、 「デジタル・ディスラプション」に対応できず、はるかに大きな経営リスクを招く DXの成功に向けて、経営トップは、健全なリスクテイクを遂行していく必要があります。 DXによりもたらされる利益と損失の可能性を見極め、戦略的にリスクを受け入れるための活動 ―― それが「DXリスクマネジメント」です。 【主要目次】 序　章　ＤＸ成功のマインドセット――リスクベースで捉える 第１章　新経済パラダイムとＤＸ――チャンスとリスクに気づく 第２章　ＤＸの戦略的条件――成功バターンを認識する 第３章　ＤＸのロードマップ――実現アプローチを理解する 第４章　ＤＸリスクマネジメント――価値創造を確実にする 付録Ａ：ＤＸのロードマップ 付録Ｂ：ＤＸの役割・責任

25年以上前から グローバルな機関投資家の資金を運用し、 メルカリやスマートニュースなど 複数のユニコーンを支えてきた 国内最大級の独立系ＶＣ、 ＧＣＰ（グロービス・キャピタル・パートナーズ）」が培ってきた 実践的アプローチを書籍化。 ＶＣ運営のノウハウや経営支援のメソッドを豊富な図表とともに公開。 ユニコーン起業家への特別インタビューも掲載。 ベンチャーキャピタリストの働き方がわかるコラム「ＶＣの1日」も収録。

「仕事はあるのに、利益率がぐっと落ちてきている」　あるトップは、現在のゼネコンの豊作貧乏ぶりについてこう語る。工事は大型化の傾向にあり、とくに首都圏の再開発工事が巨大化。手がける大手デベロッパーからの値下げ圧力で採算は厳しい。ダンピングも横行し、受注時の工事採算が大幅に低下している。 一方、ハウスメーカー首位の大和ハウス工業は、物流施設や商業施設などにも果敢に投資し業容を急拡大。2021年度営業利益見込み3200億円。ゼネコン4社を足し合わせても及ばない。「競争激化」、「建設コスト高騰」、「若者の業界離れ」、「株主からの揺さぶり」という、ゼネコンに襲いかかる4つの脅威、成長勢力の強さの秘密に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

プライベートエクイティ投資会社は「招かれざる乗っ取り屋」「企業価値の破壊者」などという誤解を持つ人がまだまだ多い。しかし、プライベートエクイティが米国経済に果たした役割は大きい。そのことについて具体例を交え明らかにしたのが本書だ。 ◆ファンドが果たす役割を実例で学べる アメリカのブラックストーン・グループは、プライベートエクイティや不動産、クレジット、ヘッジファンドに投資する巨大企業で、本書は、同社の事業展開と、その経営者に焦点を当てて描かれたノンフィクションである。 プライベートエクイティという、私たち日本の一般人にはまだなじみの薄い、プライベートエクイティの仕組みと米国投資ファンド業界の８０年代から金融危機を経た、25年余りの米国金融業界の変遷が詳しく描かれている。 さまざまな企業への投資の成功事例、失敗事例など具体例が多く盛り込まれているので、投資をするとはどういうことなのか、誰の役に立つのか、また、金融システムの中でファンドが果たす役割がどういうものなのかを理解するのにうってつけである。 ◆知的好奇心を揺さぶる内容 金融や投資に関しての基礎知識を勉強中の読者には、本書で次々と登場する金融用語は新鮮そのもの。そしてそうした金融用語の多さは、アメリカの金融・投資業界が急速なイノベーションを起こしていることの証しだともいえる。 アメリカの金融・投資業界は、古いビジネスモデルがどんどん色あせ、新規参入者が新しい手口で登場するという、きわめて熾烈な競争環境下にある。 その根底にあるアメリカの投資文化が、アメリカ経済を動かすためには不可欠な要素となっていることを、本書では述べている。 金融、投資に関心を持つ読者にとっては、アメリカのけた外れの巨大買収と巨額報酬の裏側なども知ることができ、知的好奇心を揺さぶる内容である。

白馬のスキー場なのに、夏の来場者「8倍増」で冬を超えた！ 「官僚→コンサル→スキー場経営者」異色の男が明かす「逆転ヒット」の法則！ ◆「ガイアの夜明け」「ワールドビジネスサテライト」など100のテレビ番組で話題！◆ 「低コスト」なのに「超バズる」アイデアがあふれ出す！ ・『アルプスの少女ハイジ』を思わせる超巨大ブランコ→最大5時間待ちの大ヒット ・山頂の展望台に東京の超人気パン屋を誘致→テレビ取材が殺到、1時間待ちの行列 ・日本で希少な初心者向けマウンテンバイクコース→来場者10倍増 ・複数の古民宿を1つの高級旅館に改装→稼働率も客単価も2倍増 ・表参道、京都嵐山で女子大生に人気のスコーン店を誘致→1日の最多来場者数を更新 ・日本初「山頂での音楽フェス」→スキマスイッチなど有名ミュージシャンが出演　ほか ◆「儲けの種」は、あなたのそばに隠れている！◆ スキー客が激減。頼みのインバウンドもコロナで消滅。 衰退する一方の白馬岩岳を、わずか２年で「夏に稼ぐ」スキー場に変えた男が明かす、 ずば抜けた成果をあげる「逆転発想」メソッド！ ◆著者からのメッセージ◆ 「隠れた資産」とは、簡単に言えば、「磨けばその会社や地域にとって宝物になるのに、 何らかの理由で埋もれたままになっているもの」です。 すでにそこに存在しているものを活用するので、ゼロベースで何かをつくるよりも コストも時間も少なくてすみます。 お客さんから見ても「なぜそこでそのビジネスをやるのか」が伝わりやすくなります。 ですから、本当にポテンシャルのある「隠れた資産」を目利きすることができれば、 成功確率は格段に高まります。 本書では、私たち白馬の事例を通じて、この「隠れた資産の発見と活用」を徹底的に解説します。

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に取り組み、ガバナンスやリスク管理など、情報開示の国際的な枠組みを反映した、長期の経営戦略が上場企業には求められます。こうした非財務情報開示への対応が遅れれば、投資家からは魅力のない企業と見なされ、企業価値を低下させることになりかねません。こうした状況を反映し、会計基準も日夜アップデートされ、会計士の負荷も高まる一方です。これまでの不正会計が明らかになれば、会計監査の信頼性を高めようと、規制も強化される歴史がありました。事業会社、監査法人の双方で、大きな環境変化を迎える中、生き残るためのすべを探ります。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月22日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

21世紀を生きる私たちは、長寿化の進行により100年ライフを過ごすこととなる。これまでは、「教育」「仕事」「引退」という人生のステージを順に送るのが当たり前だったが、これからは3つのステージが時に入れ替わり、仕事も途中で変わるのが一般的になると『ライフシフト1・2』は指摘する。また、マルチステージを生き抜くためにお金や土地といった有形資産のほか、生産性資産、活力資産、変身資産の3つに分類できる「無形資産」が極めて重要になると述べている。 「100年時代」　私たちの人生と戦略がゼロからわかる超入門。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いま、日本は100年に１度の大きな転換期を迎えています。 子どもの数が減り、寿命が伸び、テクノロジーの進化で 私たちの働き方が大きく変わろうとしている―― この時代における「新しい生き方」のロードマップを示したのが、 社会現象にもなった「ライフシフト」です。 「ライフシフト」のシリーズは、 「人生100年時代（多くの人が100歳まで生きることを想定した時代）」を提唱し、 多くの日本人に「ワクワクするような新しい選択肢」を示してきました。 本書は、「ライフシフト」の大事なエッセンスを 「１時間で読める」ストーリーにまとめました。 【あらすじ】 主人公「平野くん」は、働き盛り35歳のビジネスパーソン。 転勤族だけど、まじめに会社に貢献してきたおかげで、 上司からの評価も上々。 一方で、妻と幼い娘には 「俺の仕事人生のせいで我慢を強いているのではないか…」 という罪悪感も。 しかし、あるとき「大きなニュース」が飛び込んできて……。 「本当に、俺も家族みんなも幸せになれるのかな…？」

2021年7月、日本マクドナルドは創業50周年を迎えた。外食産業のトップとして業界をリードし、コロナ禍においても全店舗売上高、営業利益ともに過去最高を更新。一見、順風満帆に見えるが、半世紀の歴史は決して平易なものではなかった。失敗、挫折、そしてブランドイメージが失墜する出来事。だが、そのような経営危機に見舞われながらも、時代に応じてビジネスモデルを果敢に変化させて蘇ったその舞台裏に迫る。復活のキーワードは、チャレンジ、前進、進化だ。全社挙げてお客様第一主義を貫き、QSC&V（Quality、Service、Cleanliness&Value）を徹底し、進化を模索して挑戦し続けた取り組みの集積が、類いまれな強さを形成している。マクドナルドはいかにしてイノベーションを創出し、度重なる危機を乗り越えたのか。本書はその歩みを明らかにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。 安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2022年9月20日までの市町村合併及び変更等に対応

＼すべてのビジネスパーソン必読！／ 顧客を驚かせ、感動を与え続けるための“徹底攻略本” 「顧客目線」という合言葉とともに、CX向上をテーマに掲げる企業が増えている。 「CX向上に本腰を入れない企業は、淘汰される」という声は、日に日に増しているが、CXと切っても切り離せないDXに向けた活動で、成果をあげられていない日本企業も多いのが現状である。DXに向けた変革活動を前進させるためにも、本書では「CX思考」について深掘りしていく。 本書内では、ベイカレント・コンサルティングが蓄積してきたデータや知見から、顧客の消費行動を分析し、企業戦略・事業戦略の根幹となるCXの組み立て方について解説。先進的な企業事例を多く取り上げ、その成功の秘訣にも迫る。事例・アカデミックの両面から「CX思考」について切り込んだ1冊だ。 ＜本書の内容＞ 第１章　新たな価値を顧客に届ける 第２章　ＣＸに向き合い始めた日本企業、求められるのはデザイン力 第３章　デジタル時代の顧客に起きている変化を捉える 第４章　新たなマーケットにつながる新しいカギ 第５章　顧客と新たな関係を築くための「１０の新戦略」 第６章　日本のＣＸが世界最高になるための「７つの道標」 ＜特別対談＞ 大阪大学　松村真宏教授 東京大学　小島武仁教授 ＜特別インタビュー＞ 全日本空輸株式会社　荒牧秀知氏　 全日本空輸株式会社　井岡大氏 株式会社博報堂　嶋浩一郎氏 株式会社博報堂　入江謙太氏 ＰａｙＰａｙ株式会社　青柳麻紀氏

2002年と2011年に2度の大規模障害を経験している「みずほ」。21年に入ってからも頻発している障害。なぜ、こんなに頻度が多いのか。インフラとしての役割も持っている銀行のシステムでは安定稼働が第一。そこにはコストをかけるのが基本。ところが、みずほはコストカットの圧力が強く、お金も人も不足しているようだ。3行統合から20年。みずほ誕生時からの歴史も振り返えり、今後のみずほはどうなっていくのか、最新の戦略や企業向けのメインバンク調査を基に分析する。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月23日号掲載の33ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

自動車業界はカーボンニュートラルという難題を突きつけられている。環境規制をリードする欧州は、2035年にハイブリッド車（ＨＶ）を含むエンジン車の販売を実質的に禁止する方針を発表し、世界の自動車業界に衝撃を与えた。欧州系メーカーも相次いでＥＶメーカー化を宣言。メルセデス・ベンツも2030年にＥＶ専門になるという。 トヨタ自動車を筆頭に日本勢が強いＨＶは「当面の現実解」としているが、「パリ協定」で掲げる2050年の温暖化ガス排出実質ゼロへ向けた見極めが大事になる。ＥＶを基点に自動車産業のビジネスモデルがどう変わっていくのか。新しい潮流に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月9日号掲載の38ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

全米話題！ベストセラー！奇跡の実話！ カネなし、コネなし、でも信念だけはある！ 自宅のリビングで化粧品会社を立ち上げた女性起業家が、約１５００億円でロレアルに売却するまでのリアルな物語！ 《あなたの弱さは武器になる》 過度に加工された美肌モデルの写真を見せつけられて、 女性たちは、どうやって自分を美しいと思えるんだろう？ 生放送ですっぴんをさらけ出し、美の「常識」に挑んだ起業家が、 究極の「自分を信じる力」を手にするまでの物語。 投資家の声： 答えはノーです。御社への投資は見送らせてもらいます。正直言って、 あなたのような見た目の人から化粧品を買う女性がいるとは、思えないんですよ。 ジェイミー（心の声）： 彼の言うとおりなのだろうかと思いながら、心の奥底では、 彼は間違っている、という圧倒されるほどの直感を感じていた。 それを証明する旅路は、まずは、私自身が心からそう信じられるかどうかに かかっていることもわかっていた……

ユニクロの栄華はいつまで続くのか？ 縮小が止まらない衣料品市場のなかで、ユニクロの驚異的な成功の背景には、「経済の衰退と若者の感性圧縮による消費文明の退化」がある。 「ユニクロ症候群」とも言うべき広範な社会現象を、衰退する日本と興隆するアジアによる「グローバル平等化」という消費スタイルから産業構造にまで及んでいる歴史的変化を衣料品業界から、家電業界、自動車業界まで拡大して分析する。ユニクロの栄華はいつまで続くのか？ ファッションビジネスの第一人者による警世の書。

◎本気で組織を変えたいすべての人へ 【累計30万部『現場力を鍛える』『見える化』の著者が、日本で初めて「組織の土壌である『組織風土』を根本から変えて、組織を劇的に強くする」最高の処方箋を、１冊で完全解説！】 【「GAFAMにあって、海外のエクセレントカンパニーにあって、日本企業にないもの」「強い現場・組織に必ずあるもの」――それは「カルチャー」だ！】 【カルチャーは組織の「土壌」のこと。カルチャーあっての組織能力だ！良質な「土壌」があってこそ、「人」が育つ！「いい制度・取り組み」も機能する！】 【3つのケースと22の事例を、詳しくわかりやすく解説！「実践的ヒント」が、とにかく満載！】 組織を変えるとは、結局「カルチャー」を変えることだ！ 【「悪い組織風土」の典型例／あなたのチーム・組織は大丈夫？】 ×相次ぐ不正・不祥事 ×現場や若手社員に活力がなく「活力枯渇病」に陥っている ×「働かないおじさん」が多く「闘う姿勢」のない人が多い ×「ラクだけど、やりがいも成長もない『ゆるブラック企業』」に転落している ×忖度して上に物が言えない、率直に意見を言いづらい雰囲気がある ×やる気と潜在能力に満ちた「優秀な社員」ほど辞めていく ×イノベーションが生まれない… →すべての元凶は｢組織風土の劣化｣だ！ 【組織全体が活力に満ち溢れる！「LOFT」なカルチャーの作り方がわかる！】 ①Light──身軽で気軽、軽快かつ軽妙で、フットワークのいい組織 ②Open──開放的で風通しがよく、壁のない組織 ③Flat──対等で上下を感じさせない仲間意識の高い組織 ④Tolerant──異質を受け入れる耐性があり、受容性の高い組織 →「９つのポイント」をわかりやすく解説！あなたの組織も変えられる！ どんな組織も「現場からのカルチャー改革」で強くなれる！ この１冊で「組織を変える」「組織を劇的に強くする」最高の処方箋を手に入れよう！

世界最強企業amazonの 採用・育成・目標管理が これ一冊でわかる！ アマゾニアンの行動・思考の規範「ＯＬＰ」 採用に絶対的な権限を持つ「バーレイザー」 毎年20％成長を実現する「メトリックス文化」　 週単位で軌道修正を実現する「One on One」 能力に応じて適正に配置する「9ブロック」　･･････他 社員と組織が 最高のパフォーマンスを発揮し 持続的に成長し続ける ジェフ・ベゾスが考えた究極の仕組み！

既存事業を深め、新規事業を育てる「両利き」こそ、DX・コロナ時代を生き抜く知恵だ。 世界のイノベーション研究の最重要理論「両利きの経営」に関する初の体系的な解説書の増補改訂版。前版は2019年２月に刊行され、経営実務の世界でも大きな話題になった。本書は、2021年９月に刊行された原書第２版の翻訳である。豊富な事例を挙げて、成功の罠にはまった企業・リーダーと、変化に適応して成長できたそれとを対比させながら、イノベーションで既存事業を強化しつつ（深化）、従来とは異なるケイパビリティが求められる新規事業を開拓し（探索）、変化に適応する両利きの経営のコンセプトや実践のポイントを解説する。これは、多くの成熟企業にとって陥りがちな罠であり、イノベーション実現に必要な処方箋が、この理論の中にある。ネットフリックス、アマゾン、富士フイルム、AGCなど、企業事例を豊富に収録。日本企業への示唆も多い。改訂にあたっては、第４章（企業文化）と第７章（イノベーションの３つの規律）などが追加されている。入山章栄氏（学術的な観点から）、冨山和彦氏（実務家の観点から）による「解説」を収録。

＼ＳＤＧｓについての知識を深めるだけでなく、就職活動にも役立つ企業情報が満載です！／ “持続可能な”社会づくりで、“持続可能な”企業に。 国際課題解決のために定められたＳＤＧｓに、日本はどのように取り組んでいくべきでしょうか。 各国の取り組みに注目が集まるなか、長野県では企業側のSDGｓの取り組みを支援する制度を先進的に制定しました。本書はそんな長野県に焦点を当て、各企業の工夫を本書でたっぷりと紹介します。　　 ＳＤＧｓに関する本は沢山ありますが、その多くは企業の取り組みの紹介で留まります。本書では、取り組みはもちろん、企業理念、製品開発、人材育成など、事業の根幹に関わる点まで深堀りしていきます。

2021年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。後編では、フィンテック、物流、ＥＣ・小売り、美容、食品・農業、インフラ・不動産、モビリティ、医療、人材、教育の各事業領域から58社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。 本誌は『週刊東洋経済』2021年9月4日号掲載の32ページ分を「後編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,174社の最新動向を一挙掲載。

2021年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。前編では、連続起業家、フェムテック、大学発ベンチャー、コンピューティング、メディア・エンタメ、営業支援、業務管理・効率化、コミュニケーションの各事業領域から42社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。 本誌は『週刊東洋経済』2021年9月4日号掲載の30ページ分を「前編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

近年、企業不祥事や事故によって、会社の社会的信用が著しく損なわれ、場合によっては破綻にまで追い込まれるケースが後を絶ちません。そうした数々の事件の影響により、社会全体に、不祥事を起こさないためにはひたすら法令を遵守することが大切だという誤解が生み出され、企業活動ひいては経済社会そのものが萎縮してしまっています。「コンプライアンス」＝「法令遵守」という考え方のもとで、「何が何でも法令に違反しないこと」に意識が向けられすぎているのです。 　しかし、経済活動、企業活動で重要なことは、何をしないかではなく、何をするのかです。いくら上から下へ「法令を遵守せよ」「違法行為をするな」と命令しても、問題の根本的な解決にはなりません。そこで必要なことは、コンプライアンスを「法令遵守」ではなく、「社会的要請への適応」ととらえることです。社会的要請に応えていくことこそが、組織の目的なのです。 　「法令遵守」を否定することは、決して「法令」を軽視することではありません。企業活動に関係する法令を体系的に理解することは「社会的要請」を把握するのに不可欠です。コンプライアンスを正しくとらえ、法令を基本的かつ体系的に理解することで、事業を健全に行っていくための組織のパワーを高めることができるのです。 　本書は、「ビジネスコンプライアンス検定」上級編テキスト『企業法とコンプライアンス』に続き、初級編公式テキストとして作製したものです。企業活動に関係する法令の基礎的かつ体系的な理解を得るべく、第２部「ビジネスコンプライアンスと法・ルール」において企業法の各論にも注力しています。このテキストを学ぶことを通して、多くの企業が、そして、企業人が「社会的要請への適応」という方向性を明確にし、健全な事業活動を実行していくことを期待しています（「はじめに」より）。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★日本の経営戦略論の第一人者による、最強の経営戦略ケース集、ついに完結！（全３巻） ★日本経済を牽引した１１０ケースを収録！偉大な経営者たちの着眼点を学ぶ！ ★高収益事業の創り方（第１巻）、市場首位の目指し方（第３巻）と合わせ４６４ケースを収録！ ★時機を捉える戦略眼を鍛える圧巻の事例集、ついに完結！ ◎このシリーズの特徴◎ １、単一ケースでなく、ケース群に学ぶ 　　理論にあてはまる特定のケースでなく、多数のケースから浮かび上がる理論に学ぶ ２、「優良企業」という漠然とした基準の排除 　　利益率、成長率、占有率、と戦略の標的を切り分けて、それぞれを引き上げるための必要十分条件を探る ３、特定の場所に橋をかけようとする人に、世界で最もすぐれた橋の姿を解説するようなことはしない 　　当事者のアクションを終着点とし、どういう順番で何に手をつけるか、という問いに向き合う ４、自社・新から世の中・新へ 　　自社で手がけていない事業を「新規」と呼ぶのでなく、「世の中から見て」新規かどうかという視点を貫く ５、実践から実戦へ 　　計画策定段階では想定しなかった新たな現実に適応するところに、戦略の使命がある。 　　経営者が繰り出した手を黙々と検証していくことで、立ち上がってくるパターンを見極める

東大の超人気講義「ＡＩ経営寄付講座」がこの１冊で学べる！ ＡＩ経営は企業のレジリエンスを加速する ――オードリー・タン　台湾ソーシャル・イノベーション担当デジタル大臣 ビジネスが根本から変わる時代に必要な仕組みそのもの ――宮田裕章　慶應義塾大学教授 【ＡＩ経営を実践する６つのステップ】 ステップ１　エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２　ロードマップを策定する ステップ３　プロトタイプを作成する ステップ４　データ基盤を構築する ステップ５　ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６　組織に定着させ持続的なＤＸを実現する 【主要目次】 PART１ ＡＩ経営の神髄に迫る １ ＡＩ経営とは何か ２ ＡＩ経営の５つのレベル 　 レベル１：AI-Ready化着手前 　 レベル２：AI-Ready化の初期段階 　 レベル３：AI-Ready化を進行 　 レベル４：AI-Ready化からAI-Powered化へ展開 　 レベル５：AI-Powered企業として確立・影響力発揮 PART２　ＡＩ経営のベースとなるBXT思考 １ そもそもＡＩとは何か　 ２ ＡＩ経営に必要なBXT思考 PART３　ＡＩ経営を実践する６つのステップ ステップ１：エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２：ロードマップを策定する ステップ３：プロトタイプを作成する ステップ４：データ基盤を構築する ステップ５：ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６：組織に定着させ持続的なＤＸを実現する

顧客志向経営を目指す、すべてのビジネスリーダーへ 「見えない顧客」と「見えない知識」。 企業が直面するこの2つの課題を解決するのが、 「大量のテキスト情報を自在に分析するテキストマイニング」である。 この技術の本質は、「人とシステムとのコラボレーション」にあり、 その基本的概念とVOC分析～最新の知識生成に至る発展の歴史を 豊富な事例と共に解説する。 本書は、企業のコールセンターやホームページ、各種アンケートに寄せられる膨大な量の「顧客の声」を驚くほどの早さで分析を行い、顧客データの全体像だけでなく、少数意見までをもすくい上げ、顧客の要望や苦情を見える化できる「テキストマイニング」のすべてを紹介します。 苦労して集めた「顧客の声」を集めるだけで終わらせることなく、「顧客の声」を戦略的に経営に利用し、的確できめ細かい対応を実現する「テキストマイニング」の技術を実務に即して解説。企業にとってのリスクの予兆を的確に把握し、新たな課題を見つけ出し、まったく新しい商品開発をも生み出すことができる「テキストマイニング」は、Web時代の企業経営の中核を為す重要な実務で、企業が勝ち残るために必要な戦略です。 本書は「テキストマイニング」の基本コンセプトから、その仕組み、活用の仕方、効果の分析など、トータルな解説書として最適です。

「志」「能力開発」「人的ネットワーク」で成長を加速 ビジネスパーソン800人超の調査結果から得た知見から 人脈のつくり方、ビジネスへの活かし方を体系化 ネットワーキングの５つのレベルを上げていく方法が学べる。 ［ネットワーキングの５つのレベル］ レベル１　ネットワーキングの活動を開始する レベル２　ネットワーキングの活性化に寄与する レベル３　自分の価値観に沿ったネットワークをつくる レベル４　ネットワークをビジネスや活動に活かす レベル５　ネットワーク同士をつなげ、発展させる 【主要目次】 ＰＡＲＴ１　人的ネットワークを構築する １：人的ネットワークの意味、価値を知る ２：人的ネットワーク構築の要所を知る ３：自分を知る ４：行動する ＰＡＲＴ２　７人の事例に学ぶ　人的ネットワークのつくり方 事例１：人的ネットワーク０の状態からレベルを上げていく 　　　株式会社ゼロワンブースター　コミュニティ・ディレクター　ブランスクム文葉 事例２：出会いと研鑽で起業家としての志を実現する 　　　ファンズ株式会社　代表取締役　藤田雄一郎 　 事例３：仕事、専門性、趣味・・・・・・すべてがつながり、相乗効果を生んでいく 　　　株式会社ｂａｃｔｅｒｉｃｏ代表　菅沼名津季 事例４：勉強会を主催、巻き込み力で得られた「５つの恩恵」 　　　株式会社トリプルバリュー　代表取締役　山本龍太 事例５：広報のプロとして認められ、複業でも人的ネットワークを拡げる 　　　人材サービス業　広報マネージャー　森　真紀 事例６：キャリア支援で相手に貢献し、「応援される力」を高めていく 　　　株式会社サポーターズ　代表取締役　楓　博光 事例７：「頼る力」と「誘われる力」で拡大させた人的ネットワーク　 　　　愛宕倉庫株式会社　江原　潤

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1631社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1.＜総解説＞2022-2023　CSR/ESG重要テーマ30 2.サステナビリティに関するグローバル形成を主導する中国とEU 3.グローバル調達で求められるサステナビリティ 4.SDGs経営による脱炭素、DX時代のサバイバル（―2030年に向けてのSDGs進捗分析を踏まえて―） 5.SDGsがベースになる新資本主義 6.すべての道はIFRSに通ず（―サステナビリティ情報開示統合化の意義―） 7.サステナブル投資の近未来 8.指数ベンダーから見た日本のESG投資の動向 9.コロナ禍で大きく変わった働き方の課題 10.パンデミックとLGBTQ（―社会は変わったのか？―） 11.「プラチナキャリア」人材の活躍が企業の持続的成長のエンジンとなる（―「プラチナキャリア・アワード」が社会を変革する― ） 12.金融面からプラチナキャリア形成を支援（─プラチナキャリア・インデックスとは─） 13.企業のCSR活動はB2Bブランド構築に影響を与えるのか 14.脱炭素へのグレート・リセットは実現するのか、それとも別の世界になるのか 15.持続可能な調達による企業およびサプライチェーンの価値向上（─1次サプライヤーから最上流への展開に向けて─） 16.社会課題をどう解決するか（―拡大する企業の社会貢献活動に欠かせないNPOとの連携―） 17.（インタビュー）「全体最適」で考えるNPOと企業の連携 18.CSR年表（CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み） 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全37ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2022年版上位800社 ・過去15年間（2007～2021年版）のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2022年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2022年版上位300社 ・CSR・財務格付け2022年版 ・ESG企業ランキング2022年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2022年版上位300社 ・SDGs企業ランキング2021年版上位500社 ・新・企業力ランキング2022年版上位1000社・業種別上位20社　……ほか 個別ランキング：全78ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社　……ほか その他多数のデータを収録。

35万部「東大ノート」シリーズ 『フェルミ推定ノート』 『ケース問題ノート』 『ディスカッションノート』 の東大ケーススタディ研究会、最新刊。 ★戦略系コンサルファーム内定率、驚異の82％！★ 門外不出の「伝説の講座」を書籍化！ 答えのない問題を「広い視野」「深い考察」で解決する思考法と、 そのトレーニング法を体系化。 厳選されたケース問題を通じて、誰でも「論理思考の達人」になれる！ ★論理思考にまつわる「疑問」がいっきに解決！★ ・「論理的な思考」「そうでない思考」を分ける客観的な基準とは？ ・どうすれば「十分に深く考えられた」と判断できるのか？ ・どうすれば「十分に広い視野で考えられた」と判断できるのか？ →「3ステップ」で、誰でも「広く・深い・論理的な思考」が身につく！ ★著者からのメッセージ★ 筆者は、東大ケーススタディ研究会の初期メンバーの１人です。 新卒で経営コンサルタントとして就職し、これまでの約9年間、経営コンサルタントとして働いてきました。 それと並行して、学生や新社会人に向けて、論理思考に関する個別指導を続けてもきました。 最初のころは、どのような指導が効果的なのか手探りでしたが、 次第に効果的な指導方法を見出すことができ、直近の4年間は継続的な指導を受けた73％の方が、 外資の戦略系ファームから経営コンサルタントとして内々定をもらえるようになりました （国内系の戦略系ファームまで含めると、82％にのぼります）。 本書では、その指導から得た知見、特に「なぜ論理思考でミスをするのか」 「どうすれば、ミスを自力で回避できるのか」に関するエッセンスを、あますところなく紹介していきます。 本書で解説する3つのステップを通じて、「広く」かつ「深く」思考する、 経営コンサルの実務でも十分通用するレベルの論理思考力を身につけていただければと思っております。 ――「はじめに」より

現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。 本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文（定量論文）を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。

商学部・経営学部の学生の多くが「経営学を勉強することにどんな意味があるのだろうか？」という疑問を抱いていることでしょう。「経営学は儲かる方法を教える学問なのか？それにしては、名経営者といわれる人たちがみな経営学を学んだわけでもないし、そもそも『儲かる方法』なんて学問の対象になるのか？」というもやもやした思いを持ったまま卒業していく学生も少なくありません。 本書は、そういった経営学部生の「もやもや」を解消し、経営学を学ぶ意義をわかりやすく説き、戦略論、組織論、会計学、マーケティングといった経営学の各学問分野が、どのように相互につながっているのかを解説します。商学部・経営学部１年生だけではなく、社会人の学び直しにも役立つ一冊です。

「技術があれば、仕事がくる」はもはや通用しない！ 戦略を考えても仕方がない？ ”横並び”だった業界に求められる変化と”勝ち筋”の考え方 「業界OS」のアップデートが求められる関係者待望の「経営戦略」の教科書 本書では、これまで業界・企業のあり方を左右してきた「業界OS」の議論が、 企業価値最大化に向けたアップデートの出発点となるように努めています。 【主要目次】 第１章　建設インフラ・建材業界の概観 　ゼネコンの歴史と変遷 　建設業界の構造 　国内建設市場の成長性 　国内と海外の違い 　新たな技術 第２章 建設インフラ・建材業界の最新トピック 　デジタルテクノロジー 　SDGｓ、素材循環 　ゼネコンの機能化(ソリューション提供への進出) 　ストック・リニューアル 第３章　ゼネコンの抱える課題 　よく耳にする「課題」 　土木・建築の特徴 　真の課題＝わが国建設業界の「業界ＯＳ」 　業界OSの副作用による「二重苦」 　もう１つの論点：建設業界は本当に特殊なのか？ 第４章　日本のゼネコンの戦略オプション 　国内市場における戦略オプション 　土木の戦略オプション 　建築の戦略オプション 　新規事業開発の戦略オプション 第５章　ゼネコンに対する処方箋 　物流施設における事業戦略 　フロントローディング 　標準化 　施工計画書作成の刷新 　技術の棚卸 　品質問題対応 　古くなった「業界OS」の先へ コラム　ゼネコンの文化・風土　①建設業界は特殊な業界 コラム　ゼネコンの文化・風土　②全能型リーダーが部下を従える コラム　ゼネコンの文化・風土　③マネジメントの自前主義 コラム　製造業を知る　①建設業界人の製造業のイメージ コラム　製造業を知る　②製造業事例から建設業界の設計レベルを知る コラム　製造業を知る　③製造業の情報システム投資失敗事例を活用 コラム　土木現場訪問記

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■日本の経営戦略論の第一人者、三品教授による最強の経営戦略ケース集第２弾 ■998の対象市場から、市場占有率を逆転した102ケースを取り上げる ■新旧交代劇が生じた148市場で何が起きたのか？　正攻法を学ぶ ■本巻のメイン読者は、実務階層組織ユニットの管理者、担当者。対象企業数は150 ■終章の「市場占有率の統合理論の素描」と５つの命題は必読 ■グローバル占有率の攻防戦に勝つための武器を手に入れる

吉田氏がソニーを率いて4年目に入った。この間、初の純利益1兆円超えを果たし、株価も2倍に上昇させた。2021年4月にソニーは「ソニーグループ」と社名を変更し、6つの事業グループをフラット化し、シナジーを徹底する「掛け算」経営へ進みはじめた。これまで液晶や化学、電池といった技術的競争力を持つＢｔoＢ製品次々と切り離していった歴史がある。これからは「楽しいことをするのがソニー」というＤＮＡを生かす道を大胆に進み始めたのかもしれない。 本誌は『週刊東洋経済』2021年7月17日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

花王、リコー、キヤノン、ＧＥといった現代の優秀企業をとりあげ、その土台を築いた名経営者の営みを紹介する。真の経営とは何か、経営者のあるべき姿は何かを教えてくれる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経営幹部候補生に特化した知的武装シリーズ（『経営戦略の実戦』）の第１弾。 151の成功ケース、101の失敗ケースに学ぶ、実戦の戦い方。 14の戦略パターンと30の戦略バリエーションを抽出。使える選択肢を手に入れる。 ポーター、ミンツバーグを超える、戦略論の決定版！ このシリーズの特徴 １、単一ケースでなく、ケース群に学ぶ 　　理論にあてはまる特定のケースでなく、多数のケースから浮かび上がる理論に学ぶ ２、「優良企業」という漠然とした基準の排除 　　利益率、成長率、占有率、と戦略の標的を切り分けて、それぞれを引き上げるための必要十分条件を探る ３、特定の場所に橋をかけようとする人に、世界で最もすぐれた橋の姿を解説するようなことはしない 　　当事者のアクションを終着点とし、どういう順番で何に手をつけるか、という問いに向き合う ４、自社・新から世の中・新へ 　　自社で手がけていない事業を「新規」と呼ぶのでなく、「世の中から見て」新規かどうかという視点を貫く ５、実践から実戦へ 　　計画策定段階では想定しなかった新たな現実に適応するところに、戦略の使命がある。 　　経営者が繰り出した手を黙々と検証していくことで、立ち上がってくるパターンを見極める

成長至上主義の病から脱け出さないと、日本企業には未来はない。それでは、企業として何を追求するべきなのか。腕時計、ピアノ、鉄鋼などのケースを使って、日本企業が採るべき道を示す。

２０年間資生堂の第一線でＣＳＲに取り組んできた現場のプロが「ビジネスで勝つためのＣＳＲ」の秘訣を明かした１冊。学者やコンサルタントには書けない、現場で使えるビジネスＣＳＲ本。

総合商社は大きな時流の変化に応じて、アメーバのように業態を変えながら生き残ってきた歴史がある。金融危機で迎えた冬の時代には、トレーディングから事業投資、資源権益に転換。その後の「資源ショック」からは、非資源へ投資や事業構成の軸を変える動きが続いた。そして、気候変動・脱炭素、デジタル化、ＥＳＧと再度の大転換はあるのか。商社を目指す就活生にも知って欲しい、商社の現在と未来の姿。激変する商社ビジネスの最前線に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2021年6月5日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

ベンチャーキャピタルの実務の全体像を克明に描く業界関係者必読の一冊です。 ◆専門用語を解説 「プライベートエクイティ」「代替投資」「ハンズオン投資」など基本となる専門用語解説も多数収録されています。「役立つファンドとハゲタカファンドの根本的な違い」「ベンチャーキャピタリスト10か条」などのコラムをはじめ、ベンチャーキャピタリストの肉声や、キラー・クエスチョンが取り上げられているのも特徴です。 ◆豊富な定量データ プライベートエクイティと評価測定法、日本、米国、欧州の比較評価測定方法や、資金調達データによる分析など、定量データも掲載されています。 ◆トップ・ベンチャーキャピタリストが語る事例 ディー・エヌ・エー、サイボウズ、ゴルフダイジェスト・オンライン、GDH、アプリックスなどトップ・ベンチャーキャピタリスト5名のヒアリングをケーススタディとして収載し、高いパフォーマンスの理由を紹介しています。 日本ベンチャー学会第1回清成忠男賞受賞者による著作です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ── いまこそ長期の波動で株価を見るべき時です。他に類書のない“株価年鑑"、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実 全4257銘柄を収録 1.東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 2.マザーズ・JASDAQ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board 3.その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) 4.2021年中に上場廃止した銘柄 ●●●主な掲載項目●●● 4市場銘柄編 2021年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2732社について、 上場以来の年足株価(高値・安値) 最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高 最近10年間の月足チャートと出来高 上場以来の年足高値・安値とその年月 上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分 資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 新興市場銘柄・その他銘柄・2021年上場廃止銘柄編 新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1142社、その他銘柄285銘柄、2021年上場廃止98銘柄については、 最近4年間の年足株価(高値・安値) 最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) 最近4年間の月足チャート 上場年月(上場廃止銘柄は上場廃止年月)と株価採録市場名 上場以来の高値・安値とその年月 最近4年間の1株当たり利益 最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2021年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 2022年版の巻末特集 2021年時価総額ランキング 資料 日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移