櫻川昌哉の作品一覧

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  バブルの経済理論　低金利、長期停滞、金融劣化

  櫻川昌哉

  日本のみならず世界のバブル経済についての考察についてまとめられた本。
  経済的知識がない私にとっては少し学術的で難しい部分もあったが、
  平易に説明しようとしてくださっていることもあり、概略はすっと理解できた。
  
  日本の分析の部分だけにおいても、
  最近はやり？のMMTに対する考察、バブル後の失われた２...続きを読む０年の考察、財政健全化について、なぜゼロ金利政策がうまくいかないのか等
  勉強になる部分は多かった。経済理論について日本バージョンとして当てはめていくことが肝要というのはまさにいうとおりだと思った。
  
  
  

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  経済を動かす単純な論理

  櫻川昌哉

  マクロ経済学の本ですが「複雑そうに見える物事の本質は単純である」とあとがきにあるように専門用語はほとんどなく読みやすいと思います
  
  気になる小さな点としてＰ．５０の
  「例えば１０００万円の預金を複利で１％の金利で５年間回していくと、約１０５０万円です。
  一方、同じ１０００万円を３％複利で回せば、約１...続きを読む１５０万円です。
  金利の違いで車１台買えることになります。」
  車１台は変わらないけれど複利ならば１％で１０５１万円。３％で１１５９万円でしょう？これでは単利です
  
  面白い点としては「資産価値の決まり方」での株価の簡単な計算式
  
  今期の株価＝配当／国債利回り
  
  これはかなりザックリとしているが興味深い
  理論株価の計算式は決算書の数字から求めるものばかりだけど債券の利回りをここでは用いている
  もちろん万能ではないと思う・・・高配当銘柄なら株価が高く内部留保する成長株銘柄だと株価が評価できない
  
  応用としては
  
  （一株当たり当期利益×市場平均配当性向）／国債利回り
  
  更に応用としては
  
  （一株当たり営業利益×税率０．６×市場平均配当性向）／国債利回り
  
  こんな感じでも妥当な株価が出るかも知れません
  個別株投資に興味あるひとは一度計算してみて使えそうかどうか教えて欲しいところです
  この本では「収益還元価格」または「ファンダメンタルズ価格」と呼ばれます。
  
  基本的には「リスク」と「バブル」についての内容ですが一読の価値は十分にある良書です

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  金融立国試論

  櫻川昌哉

  ［　内容　］
  「カネ余りの不況」世界史上稀な現象がなぜ日本で起きたのか？
  「マクロの論客」明日への直言。
  
  ［　目次　］
  第１章　オーバーバンキング―預金は余っている
  第２章　長引く不良債権問題―なぜ増え続けるのか
  第３章　ＢＩＳ規制と会計操作―金融危機はなぜ起こったか
  第４章　デフレ―いったい誰が...続きを読む得したのか
  第５章　ケインズ経済学の破綻―構造改革と景気
  第６章　ペイオフ―預金を減らせ
  第７章　郵貯民営化―国債はどこへ行く
  第８章　金融立国試論―市場を生かせ
  
  ［　ＰＯＰ　］
  
  
  ［　おすすめ度　］
  
  ☆☆☆☆☆☆☆　おすすめ度
  ☆☆☆☆☆☆☆　文章
  ☆☆☆☆☆☆☆　ストーリー
  ☆☆☆☆☆☆☆　メッセージ性
  ☆☆☆☆☆☆☆　冒険性
  ☆☆☆☆☆☆☆　読後の個人的な満足度
  共感度（空振り三振・一部・参った！）
  読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ）
  
  ［　関連図書　］
  
  
  ［　参考となる書評　］

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  経済を動かす単純な論理

  櫻川昌哉

  キーワード：「バブル」「リスク」
  
  証券化によってリスク分散はされたが、その回収を誰がするべきなのかが問題になる。また、日本経済が土地バブル→国債バブルに移行した歴史の経緯が分かりやすくて、なるほどと思った。

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  経済を動かす単純な論理

  櫻川昌哉

  『経済を動かす単純な論理』は、慶応大学の先生による著作ですが、著者はたったふたつのキーワードで世界経済は説明がつくと言います。それは『リスク』と『バブル』だと言います。リスクを理解するには大数の法則を理解することが鍵であり、それがわかれば証券化の意味が理解できてきます。一方、バブルを理解するには『利...続きを読む子率』と『成長率』の関係を捉えればよいと言います。
  
  証券化は理想的には信用リスクを低減させるものとして考えられていましたが、結果的には原証券（例えば住宅ローン）の債権回収といった基本的な機能がモラルハザード・情報の非対象性などの問題により崩壊してしまいました。よく言われているように格付け機関の不適当評価も問題を極大化させました。この辺の論点は既に言われ尽くしていることでもあり、目新しいことはありません。
  
  一方、利子率と成長率でバブルを捉えるというのはあまり類書ではない視点で興味深い論点です。単純に言えば、金利が利子率より低い状態がある程度続くとバブルが発生するということです。Ｇ７各国における各種金利とＧＤＰ成長率の関係を見ると中々面白い事象があります。2000年頃まではほとんどの金利が成長率を上回っているのですが、この時期を境に金利が成長率を下回るようになります。04年以降になると全ての金利が成長率を下回るようになります。まさにバブルの生成→開花の時期と一致していることがわかります。
  
  この直感的な説明としては、もし金利が（経済ないし資産の）成長率より低ければ借金して資産を買えば必ず儲かるので、人々が市場に殺到してバブルが起きるというわけです。
  
  また、本書には出てきませんでしたが、あらゆる資産の価値は、
  
  資産価格＝（キャッシュ・フロー）／（期待収益率－成長率）
  
  の基本公式で表されることを思い出すべきかもしれません。この基本公式は期待収益率が成長率よりも高いことが前提で、そうでないと式が発散して収束せず、成立しないことになります。バブルとはこの基本公式が成立しないような状態がある程度続いているような事態だとも説明できるかと思います。
  
  金利（期待収益率）と成長率の大小関係がおかしくなるには、期待収益率を低く見積もり過ぎるか、成長率を高く見積もり過ぎるという両面の可能性がありますが、一般にはバブルがおきているときには両方ありうるのだと思います。
  
  前者に関しては、例えば企業価値評価の現場などでも、どんなにある企業が高い成長率を実現していてもそれが永続的に持続することはないと考えるので、この基本公式は成立します。それはそれだけ高い成長率が達成できるような業界では新規参入が多発し、当該企業の成長率が低下していくと考えるからです。（激しい）競争が企業の超過利潤を極小化するというミクロ経済学的な思考ですが、現実の企業を観察しても妥当な前提だと思います。例えばグーグルでも毎年成長率は低下していますし、永遠に高い成長率を維持できると考えるのは難しい。これをネットバブルのときのように永続的に高い成長率が続くと勘違いするとバブルになる。
  
  一方、不動産等の評価でも基本的には同じ話で、やはり永続的に期待収益率が成長率を下回るという前提は成り立たないと考えるべきでしょう。確かに不動産の場合、一時的な需給関係によって、キャッシュフローの成長率が比較的長い期間にわたって高くなるという事象はありえます。たとえ景気全体がある程度スローダウンしても特定のエリアの需給が極めて逼迫し、賃料に上昇圧力がかかり続けるという事態は生じえます。問題はその効果の発現の期間の見極めでこれがなかなか難しいわけです。
  
  後者に関しては、期待収益率が『無リスク金利＋リスク・プレミアム』で成り立っていることを考えると、期待収益率を過度に低く見積もる＝リスク・プレミアムを不当に低く見積もってしまうケースです。つまりリスクの対価として適切なプレミアムを要求していないケースです。ただこれも実際には経済の状態や各資産の基礎的条件、投資家のアニマルスピリット等によって変動するものなのである時点でのリスクプレミアムが適切かどうかというのは中々言えるものではないと思います。
  
  だからいずれにしてもバブルを捉えるのは現実にはなかなか難しいと思うのですが、ただ著者が言うように、金利（期待収益率）と成長率に注視するというのは今後のバブルの見極めに当たっても非常に重要な視点でしょう。
  
  あと、非常に興味深いのは本書で出てくる『バブルの代替』という論点です。これはフランス人経済学者であるティロールが発表したものですが、簡単に言うと、経済には一般的に複数のバブルが存在しており、それぞれのバブルが経済成長率と異なるスピードで変動することがあるとしても、全てのバブルを足し合わせた総額が経済成長率と同率で成長すればバブルは長期的に維持可能であるということです。つまりひとつのバブルがはじけても別のバブルが取って代わる、バブルが代替するという話です。
  
  これは実は日本の場合非常によく当てはまるというのが本書でも示されています。日本の地価・株価・政府債務（国債）の合計額（バブルの総額）は90年前半からほぼ2500兆円で一定の値を維持しています。これは地価及び株価が下がったものの、国債という政府債務バブルが増加しているからです。
  
  ちなみに、元ゴールドマンサックス投信の社長であった山崎養世氏は金融危機もつかの間、すぐに次のバブルが発生するという趣旨の本を書いていたと思います。彼の予測はそういう意味ではティロールが示した分析と整合的です。
  
  これはアメリカでも同様の問題で、多くの投資家が米国債への不信・懸念を表明しています。長期金利も上がっています。ジム・ロジャースも米国債は最後のバブルだと言っています。アメリカは特に日本と違って対外投資に依存している部分が大きいので日本よりも、『アルゼンチンタンゴ』を踊る可能性が高いかもしれませんね。日本ではアルゼンチンタンゴはないかもしれませんが、事実上の徳政令で、国債を買った庶民と金融機関が馬鹿を見て、『阿波踊り』でも踊るんでしょうか。

  Posted by ブクログ

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