「国民よ、体操せよ」――1930年代、野球人気や民間のスポーツ熱、オリンピックへの熱狂が起こる一方で、国民全体への体育の必要性が議論され、娯楽・健康・鍛錬などさまざまな目的で集団体操が考案された。ラジオ体操を筆頭として、建国体操、日本産業体操、大日本国民体操、国鉄体操などが、全国の学校・工場・地域で実践されたのである。 その後、東京オリンピックの中止、紀元二千六百年の各種イベントに呼応して体操をめぐる議論も活発化し、アジア・太平洋戦争に突入して以降、敗戦までは国民錬成・体力向上の旗を掲げた国家の管理政策に体操は組み込まれていく。そして、「敵性スポーツ」への批判と反比例して、武道とともに体操は国民生活へと広がり、総力戦体制下の日本に根づいていった。 戦中から敗戦までの体操の実態を膨大な史料を渉猟してあぶり出し、GHQによる体操の「戦争責任」追及や戦後の「復活」までをも見通す。「体操の時代」としての近代日本とナショナリズムを問う労作。

スポーツは近代以降、国民や文化を統合する役割を果たす一方で、身体を鍛える手段として、あるいは国民を養成する手段として、はたまた娯楽として人々の生活に根づいていった。 1932年に成立して、日本人、中国人、朝鮮人、ロシア人、モンゴル人など、多様な民族が交差した満洲国では、どのようにスポーツが実践され、どんな役割を果たしていたのか。 企業スポーツ、女子スポーツ、朝鮮人や台湾人のアスリート、武道界、明治神宮大会やオリンピックなど各種競技会をめぐる動きに光を当て、満洲と内地・中国・台湾・朝鮮の各地域との力学も視野に入れながら、「労働」「民族」「移動」「国際関係」という視点から満洲のスポーツの諸相を明らかにする。 帝国日本の外縁に位置し、資料の制約から研究が進んでこなかった満洲のスポーツの実態を歴史学や社会学、人類学などの学際的な視点から検証する。満洲スポーツ史から帝国日本や東アジアの近代史を描き出す貴重なプロジェクトの成果。