「本書は、もっとも貧しい社会、「最底辺の10億人」に関する私の研究の一環である…欧米諸国の移民政策は不用意で見過ごされがちな影響を彼らにおよぼす…［また］本書はリベラルな人々の主流見解を批判するものでもある…国をまたぐ移住が一般的になり国民的アイデンティティがなくなれば、社会は脱国家的になる。それに問題があるだろうか？　私は大きな問題があると考える…本書の中核を成すメッセージは、「移住が良いか悪か」という質問が間違っているということだ…緩やかな移住は利益をもたらし、大量移住は損失をもたらす。したがって重要なのは「どのくらいが最適か」だ…恥ずべきなのは移住制限の内容が不適切なことだ。転じて、これは真剣な議論を妨げてきたタブーを反映するものでもある。本書は、そのタブーを打ち破ろうとする試みなのだ」（本文より）〈移民自身〉〈受入国の住民〉〈送出国に残された人々〉という三つの立場にバランスよく目配りしつつ、移住のグローバルな経済的、社会的、文化的影響を分析する。

分断と対立を克服するための処方箋 各国の社会は今、ナショナリズムやマルクス主義といった古びたイデオロギーやポピュリズムに流される低所得・低学歴層と、グローバル化する世界で利益を追求して豊かな暮らしを謳歌する高学歴エリート層とに分裂し、対立している―。そんな溝を埋め、資本主義をふたたび多くの人びとに豊かさと希望をもたらすものへと軌道修正していくにはどうすればよいのか。著者は、資本主義が本来もっていた責任感と義務感に基づく「助け合いの精神」の復興を説く。そして、そのためにはデジタル化の進展で希薄になり、価値観の相異から内部に対立さえ抱えるようになった国家や地域社会といったコミュニティの住人としての、アイデンティティーの回復が重要だと指摘する。 開発経済学の分野を牽引してきた第一人者ならではの深い洞察をベースに、かつて鉄鋼業で栄えながら深刻な状況に陥って回復の途上にある英国シェフィールドの労働者の家庭に育った個人的な体験も交じえながら、資本主義の倫理的・道徳的側面に着想を得た方策の数々を平易な言葉で述べる。グローバル社会を生きるあらゆる世代に向けて、未来への指針を具体的に提示した野心作。