賃貸住宅を良質なストックとして維持していくために重要となる「メンテナンス」。建物や設備の劣化・損傷を早期に発見し、修繕することにより、物件の寿命を伸ばすことも可能となります。物件を選ぶ際のポイントと考えるユーザーも増えていることから、設備の維持・保全の知識を認定する資格制度が創設される等、重要性が高まっています。 今回の特集では、ドローン等の最新テクノロジーを活用した屋根のチェックや、台風等の災害に備えるためのメンテナンスリスト作成など、独自の手法で建物の維持・保全に努める管理会社を取材し、事例を紹介しています。

「知っておくと役に立つ！」シリーズの第3弾！不動産賃貸実務に関わるトラブルを、「契約時」「入居中」「契約終了時」等シーン別に分類。また、「更新料、敷金、礼金、特約等をめぐるトラブル」等も含めた55事例について、解決法や防止策、実務面でのアドバイスを最新の判例などに基づき弁護士がQ＆A方式でわかりやすく解説する。巻末には活用しやすい賃貸住宅に関する用語辞典や判例索引も掲載。

大規模災害が相次ぐ昨今、重要視されてきた「ハザードマップ（被害予測地図）」。本書では、住宅・不動産販売事業者や仲介事業者、賃貸住宅オーナー、管理会社が、取り扱う物件の購入者や入居者、地域住民の安全安心な生活に向け、自然災害から身を守るための、ハザードマップの見方、 説明の仕方等をイラストや画像などを多用し分かりやすく解説しています！

不動産の売買・賃貸取引等で発生した63のトラブルについて、判例やイラストを交え、Q＆A方式で分かりやすく解説。民法に関連する事例では、旧民法・改正民法での判断の違いや注意点などについても説明しています。改正民法、心理的瑕疵、サブリース、所有者不明不動産に関する注意点を解説したコラムも掲載しています。巻末には、掲載判例の索引も用意しています。不動産事業者必携の一冊です。業務の参考資料としてぜひご活用ください。

2010年9月に発行し、好評を得た「防災・復興ハンドブック」の改訂版！東日本大震災や平成28年熊本地震の被災事業者の声を基に、被災時に必要な対応や防災対策等も盛り込み、国や自治体の防災対策、支援制度、BCPのあり方などを中心に、見やすく、使いやすく、バージョンアップ！