「企画書が書ける」だけじゃない ・コミュニケーション力 ・課題発見力 ・情報収集力 ・アイデア発想力 ・書類作成力 ・プレゼンテーション力 あらゆるビジネススキルは企画書で身につける今、「企画書は苦手」で生き残れますか？ ビジネスをめぐる環境が激しく変化しつつある現在、企画書・提案書の重要性が高まっています。企画書・提案書をビジネスパーソンの武器として、その基本的な作り方から、ひと味違うものを作るコツ、プロジェクトでの活用法まで、即効性のある「法則」として紹介したものが本書です。社内外で採用される企画書・提案書をまとめるために、ビジネスパーソンの必須スキルとして求められる「情報収集」「発想」「表現」の場面ですぐに使える便利な1冊です。 【目次】 第1章　企画書・提案書はあなたの武器になる 第2章　課題を引き出す質問力を身につける 第3章　企画書を書く前にすべきこと 第4章　これが効率的、情報収集術とまとめ方 第5章　企画の肝、課題解決とアイディア発想法 第6章　企画書の基本形をマスターする 第7章　採用される企画書･提案書の作成方法

一九二三年、東京は関東大震災により未曾有の被害を被った。しかし元禄・安政地震の記録をひもとくと、関東大震災の被害が地震規模に対して著しく大きかったことがわかる。被害を拡大させた要因は何か。江戸という町の発展と震災後の帝都復興をたどれば、見えてくるのは都市計画の果たす役割の大きさだ。科学技術が進んだことが、新たな問題を生んではいないか。現在の東京が抱えるさまざまな問題を指摘し、都市の在り方を考える。

「じゃあ来週までに企画をよろしく」がツラい人へ 　企画の立て方から 　企画書の書き方まで、 　短時間で身につく 企画立案に必要なのは、「情報収集力」「質問力」「発想力」「表現力」です！ 「SNSアンケート」でデータを取る 相手に80％話させる ニーズとウォンツを聞き分ける 「管理の5要素」で質問する ミーハーにエッジを立てる 叩き台をつくって叩かれる スピードライティングでアイデアを量産する 「SWOT表」で分析する 使い方を「応用」「代用」「転用」する 「3秒ルール」を意識して書く 「ひらがなの海」に漢字を浮かべる ツカミやシズル感で引き込む 「When」を売りにする 「文字2割、図8割」でつくる　……　63の手法

一極集中が加速する一千万都市・東京。もしもそこにM7の大地震が襲いかかったら……。東京付近の地下で発生し、市民の生命・身体・財産をはじめ、政治・経済・ビジネスに大きな損害を与えうる首都直下地震。巨大都市の弱点を一撃で突くこの地震は、どのような被害と災害をもたらすのか。地震学からの最新の知見を紹介する。

「３０年以内に７０％の確率で、マグニチュード７クラスの首都直下地震が襲う」と言われています。また、都心南部直下でM7.3の地震になると、１都３県の面積の約３割が震度６弱以上になってしまいます。その結果として、最悪のシナリオでは２万３０００人が亡くなり、６１万棟が全壊・焼失してしまう可能性があるのです。ちなみに関東大震災での死者・行方不明者は、１０万５３８５人と言われています。この企画では、首都直下地震のメカニズム、脅威、軽減対策、そしていかに生き残るかを解説します。目前に迫る大災害に５人のエキスパートが、各々の専門の立場から警鐘を鳴らします。国債暴落の可能性など、経済学的な見地からのアプローチも行っています。その5人の顔ぶれを紹介します。・平田直氏（東京大学地震研究所教授・一般社団法人防災教育普及会会長）　地震研究の第一人者。・武村雅之氏（名古屋大学減災連携研究センター客員教授）　防災のエキスパート。・鍵屋一氏（跡見大学女子大学教授）危機管理に関する専門家。・有吉章氏（国際大学国際学関係研究科特任教授・一般社団法人ジャパン・リスク・フォーラム代表理事）国際金融のスペシャリスト。・齊藤誠氏（名古屋大学経済学研究科教授）マクロ経済理論、ファイナンス理論、金融理論のプロ。この企画は、一橋大学の同窓会である「一般社団法人如水会」が開催したファーラムをまとめたものです。

地震の"揺れ"は、さまざまな要素が絡み合う複雑な現象だが、近年、急速に解明されつつある。震源断層とは何か。地震波はどのように発生・伝播するのか。海溝型地震と内陸型地震、それぞれの予測はどう違うのか。そして、これらの研究成果は防災にどう役立てられてきたのか。本書では、最新の研究成果とそこに至る歴史をひもとき、地震を理解するための基礎知識と、予測や耐震設計など地震対策の現状について平易に解説する。

自治体防災について誰でも要点がつかめるように取り上げた唯一のイラスト図解入門。 自治体、地域住民による防災・災害対応の要点、課題、取組みがこの1冊でわかる！ 現在、全国各地で取り組まれている地区防災計画についてその目的、作成方法などをわかりやすく取り上げた。 『図解　よくわかる自治体の防災・危機管理〈第1次改訂版〉』の改題新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書に収められている8つの論文が実証的に明らかにしていることは、大震災直後に政策当局を中心に「認識されていたこと」と、「現実のありよう」との大きなギャップである。大震災直後に影響が甚大だと思われていたことが、実は軽微であり（たとえば、阪神淡路大震災の建物被害をはるかに凌駕すると考えられたが、実はそれと同程度であった）、逆に直後には影響が軽微だと思われていたことが、実は甚大であった（たとえば、便乗値上げによる価格調整が軽微であった背後で深刻な数量調整が生じていた）という震災直後における状況把握の深刻な失敗である。 本書では、震災直後に国内外で積極的に評価されたさまざまなレベルの協調行動が、実はそうした実態を伴っていなかったことも明らかにされている。地方自治体は、利害対立が協調行動にまさり、復興プロセスの障害となった。また、「絆」という言葉の広範な流通が象徴的に示しているように、人々の間で利他的な行動が大震災後に広まったように思われていたが、実は、利他的な意識が低下していた。 本書では、そうした認識と実態のギャップを丁寧に分析することによって、ギャップをもたらした要因を明らかにしていく。震災直後に実態を誤って認識したことは、当然ながら、適切な復興政策の履行を妨げた。今般の大震災の経験を掘り下げて考察することは、将来の自然災害への適切な対応のあり方を検討する上で必要不可欠な作業であろう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 エリツィン、コール、マンデラ、李登輝、金大中、ビン・ラーディン、ブッシュ、トウ小平、習近平、トランプ、竹下登、山岸章、細川護熙、小沢一郎、橋本龍太郎、小泉純一郎、安倍晋三、橋下徹、フクシマ50、今上天皇、加藤寛、橘木俊詔、鈴木敏文、湯浅誠、駒崎弘樹、出雲充、南部靖之、折口雅博、奥田碩、竹中平蔵、三重野康、宮澤喜一、平岩外四、孫正義、冨山和彦、ゴーン、五百頭旗真、クルーグマン、浜田宏一、黒田東彦、AKB48、東浩紀、麻原彰晃、宮台真司、宮崎勤、大塚英志、酒鬼薔薇聖斗、ホリエモン、勝間和代、加藤智大、宅間守、山田昌弘、古市憲寿、津田大介、吉田昌郎、乙武洋匡、奥田愛基、雅子皇太子妃、植松聖、小池百合子、川上弘美、奥泉光、庵野秀明、小島秀夫、宮城聰、三浦基、会田誠、菅野よう子、三輪眞弘、野村萬斎、小林よしのり、京極夏彦、西原理恵子、平田オリザ、高橋龍太郎、三谷幸喜、中園ミホ、安室奈美恵、木村拓哉、広末涼子、石黒浩、長谷川眞理子、諏訪元、松沢哲郎、古市剛史、上田泰己、丸山茂徳、松井孝典、安田喜憲、大栗博司、浅田真央、吉田沙保里、錦織圭、香川真司、松山英樹、高橋尚子、イチロー、三浦知良、桐生祥秀、内村航平