絶望の金融市場 株よりも債券崩れが怖ろしい

副島隆彦

本当に怖ろしいのは株ではなく債券だ！


ジャンク債が暴落したら恐慌に突入。だから金（ゴールド）を買い増せ！

２０１９年年初にはドル円の為替相場でフラッシュクラッシュが起きた。
コンピュータによる高速取引がからんだ一瞬の暴落である。
これから世界の金融市場が急速に流動化していく。
その中心は株ではなく、債券になるだろう。とりわけジャンク債の暴落が大恐慌への導火線となる。

米中貿易戦争を含む経済の激変を副島隆彦が予測する。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: 雑学・エンタメ / サブカルチャー・雑学
• 出版社: 徳間書店
• ページ数: 280ページ
• 電子版発売日: 2019年04月26日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 27MB

[ブクログ · ★★★★★]

副島隆彦先生の本を読むたびに、「金の現物投資」をしなくては！と思うのですが、未だに実現できていません。預金封鎖あるいは超円高(円安)になる前に手当をしなければならないと再認識しました。

[ブクログ · ★★★☆☆]

今年(令和２年)のGWは昨年まではテニスを楽しんでいましたが、今年は緊急事態宣言が出ていてスクールはお休み、なので今回の連休は読み終わった本をできる限りレビューを書く予定にしています。

恒例のGWの部屋の大掃除で発掘されました、昨年GW頃に出版された本で、読み終わったのが夏頃です。著者の副島氏には社会人になったころからお世話になっています。急遽湧き上がってきたコロナ騒動のために株価が乱高下していますが、この本では株よりも債券市場が崩壊することに警鐘を鳴らしています。

読んだ当時に気に留めた箇所をおさらいしながら、この本を振り返ってみたいと思います。

以下は気になったポイントです。

・バークシャーハザウェイ（ウォーレンバフェット社主）が、2019年10-12月の株価暴落で大損（３兆円）をだしていた（p４４）

・アメリカはゆくゆく３つの国に国家分裂する、その時はこれまで隠してある借金（日本からは1200兆円）は返さない、どこも引き継がずその時には１ドル＝20円くらいになっている（p８３）

・ソ連が１９９１年に解体した時には４分裂した、まずバルト３国、ウクライナ、そして中央アジア５カ国のイスラム諸国が分離独立した（p８３）

・1000兆円の国債は中央銀行と民間銀行が45,41%で、海外が６％程度、地方の赤字国債も合わせると1800兆円、これ以外に米国債が1200兆円ある（p１１１）

・ノックイン債は、例えば日経平均が１万8000円を割らなければ年率３０％の高利回りを保証するという金融商品である、これが日本でも富裕層に売られている、１９９０年代には、特金・ファントラと言った（p１１２）

・リーマンショック２００８年のときは、ゴールドマンサックス、ファーゴ銀行以外はすべて破たんしていた、それを緊急でアメリカ政府とFRBが合計２兆ドルの国家資金を投入して救済した、本当はその１０倍である。政府はそんなに簡単にお金を作って民間大企業に私て良いのか、そんな議論はいっさいしなかった（p１１６）

・もっとも怖ろしい仕組み債は、CDSである。ある大企業が潰れそうな割合（確率）を保険商品にしたたて、その潰れる割合を金額にして売り買いしている（p１２２）

・今度起きる（２０２４年）大恐慌は債券市場から始まる、債券バブル崩れ→株崩れ→国家財政危機→財政崩壊→大恐慌（p１２７）

・ピケティの式とは、r（金持ち儲かり率）＞g（国民の成長率）、これは、M（お金が増える率）＞Y（国民全部の生活向上率）（p２０２）

・中国は公表は2000トンの金保有となっているが、本当は２万から３万トン持っている、さらに地球上で掘り出されている金地金（地上在庫）の３割を中国が持っている、それは４年前にロンドンの金市場と上海の黄金市場が組んだことでアメリカが没楽した後、世界の現物の金価格をイギリスと中国で決定するということ（p２２１）

・寺と神社の真実の顔は、占い（近未来予測）と呪い（災難から逃げる策を教えること）で収入をあげた、そうしないと人々が進んでお金を払わないから。また裏では金貸業もやっていた。戦国大名（山賊、海賊以外）の真実は、油売り、土倉（つちくら）、ろうそく売り等の金貸業から這い上がってきた者たちである。そうしないと、初めの５００人とか自分の手兵、用心棒、武装兵に給料を払って常駐させることができなかったから（p２３５）

・国民負担率は５０％を越すと暴動が起きるだろう、税金以外に年金・健康保険・失業保険等を引いた額の割合で、現在４４％まで来ている。これは江戸時代の五公五民と同じである（p２３８）

2020年5月4日作成  

[ブクログ · ★★★★★]

日銀の黒田東彦総裁は、カイル・バスという日本国債の売り崩しを狙っている男たちと「日本国債を暴落させてなるものか」と、“マイナス利回り”という戦略を実行して必死に立ち向かい戦い続けている。

世界各国の国債(債券)の利回りが高くついてたくさん買われていても、国債の償還、原本と利息の支払いができなくなってしまったら、このとき財政危機が起きる。

人類(人間)の歴史は80年周期で回っている。

わたし個人の意見ですが、それがMMT理論のすべてではないのでしょうけれども、政府(国)がやたらと、コロナ給付金とかでお金を支給をしてきたとしても、国民の暮らし・経済は良くなってはいません。
休業したり、時短営業をしたりせざるを得なくて、収入が少なくならざるを得なかった人達にとっては、給付金によってとても助かった人たちも多いのですが。
ですが、お金をいくら支給してもいいわけではなくて、=生産活動につなげなくてはいけないことが明確になってきました。

経済学はY(イールド)=M(マネー)ですべてわかる
Y=人間のすべての生産活動
M=お金の全部

ケインズは「国家を経営する経済学」マクロ経済学を書いた。
大不況から資本主義国家が脱出できない時は、国(政府)が借金をたくさん抱えて、公共事業をやり、徹底的に公共インフラを整備すること。どのみち必要なのだから、どんどんやればいいという政策。失業者をたくさん公共企業で雇って、不況から脱出すればいいという理論を作った。
「有効需要創造の理論」
有効需要を政府が作りださなければ景気(経済)が回復しない。貨幣了(お金の良)ではなく、需要(デマンド)が足りないから、国民所得(GDP)が増えないのだ、世の中の人々が欲している有効な需要を喚起せよとケインズは主張した。

しかし本当は、資本主義諸国は20世紀の大不況を、戦争で脱出した。戦争をすることで有効需要を、無理矢理作った。主要国は戦車や飛行機や爆弾を山ほど作ることで、大恐慌から脱出した。そのためには2つの世界大戦をしなければ済まなかった。兵隊だけでも日本で400万人、ロシアは3000万人、中国は1億人が死んだ。アメリカ兵でも50万人くらい死んでいる。
大きな戦争で有効需要を作り大不況から脱出した、これが人類の大きな法則性。

ケインズが優れているのは、「人類は1920年代に生産過剰に到達した」という大きな事実に気づいたこと。
「過剰生産に突入したので、もう製品(商品)を作っても売れない」、事に気づいた。
過剰在庫、過剰設備になり、最後に過剰人員(人余り)になった。英語でたった一言、「サ―プラス」surplus、最後に余ったのは人間なのだ。

日本の金もドイツの金も、アメリカに取り上げられたまま。

マネーよりも金が一番の実物資産