英語教育の危機

鳥飼玖美子

子供たちの未来を左右する2020年施行の新学習指導要領からは、この国の英語教育改悪の深刻さが見てとれる。たとえば、中学校・高校では「英語は英語で教えなければならない」という無茶なルールを作り、小学校で「英語」は教科としてスタートするのに、きちんとした教師のあてはない。また学習指導要領以外にも、2020年度からは現在の「センター試験」は廃止されて、どれも入試として問題含みの「民間試験」を導入するという。どうして、ここまで理不尽なことばかりなのか？ 第一人者が問題点を検証し、英語教育を問いなおす。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: 学術・語学 / 教育
• 出版社: 筑摩書房
• 掲載誌・レーベル: ちくま新書
• 電子版発売日: 2018年01月26日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 1MB

[ブクログ · ★★★★☆]

コミュニケーションが具体的に何なのかよくわからず学習指導要領にモリモリ盛り込まれてることのヤバさがよくわかった。

[ブクログ · ★★★★☆]

英語教育のあり方を，ヨーロッパで生まれてきた複言語主義をベースに議論している好著だ．英語を学ぶことで異文化コミュニケーション能力を育成するという壮大な目標を，文科省は掲げているが，少し異常だと感じている．そんなに簡単に英語がマスターできるものではなく，できる人はそれなりに努力している．すべての生徒が英語が必要だとも思わないし，日本の企業では英語が必要な部署はせいぜい5％だろう．日本語をもっと勉強するべきだ．

[ブクログ · ★★★★☆]

鳥飼先生のNHKのニュースで英会話いつも見ていて、日本の英語教育（グローバル人材育成）が根本的にずれている政策に警鐘を、鳴らし続けている。日本の英語教育の早期化への問題や英語での授業推進による英語学習のさらなる低下や生徒のみならず英語教師への負荷やそのために学習ご深くならず浅くなっていまう危惧、民間の英語検定を受験対策に、するなど、単なる受験対策では英語教育向上には繋がらないことなど、説明してくれている。鳥飼先生は、真のグローバル人材とは、単に英語が話せると言うだけでなく、その国の背景や文化なども、理解することをいつも一貫して話してくれている。これからの日本の英語教育、流されずに考えたいテーマ。

[ブクログ · ★★★★☆]

英語検定は１９６４年の東京五輪に先駆けてスタート。因果関係はわからないが、五輪や国際イベントが近づくと「国際化」熱が高まるらしい。英語教育は改善策に決め手を欠くまま、結局小学校からに前倒し。大学入試は４技能のバランス重視に引っ張られ、民間試験を導入されることになった。これまでも問題提起を続け、一時は「諦め」の境地に達していたという鳥飼玖美子先生が、今一度力を振り絞り、現状の英語教育政策を批判する。個人的には首肯する点多し。

[ブクログ · ★★★☆☆]

文部科学省による中央集権的な英語教育改革の流れに抵抗するすべがない、外野の専門家が何を言っても、受け流されるか、形式的に言及されるだけで、根本的な方針変更が出来ない硬直性、無謬性は、戦前の軍部にもあった日本官僚制の宿痾だ。おそらく方針転換をすると先輩の前任者に恥をかかせるから極力方針を変更しない、と言う村社会の原理が文科省にあるのだろう。筆者の危機感、指摘される問題点はすべて同意できるが、筆者の英語教育改革の結論が協同学習、というのには腰が抜けるほど驚いた。その問題意識からなぜその結論になるのだろう。

[ブクログ · ★★★☆☆]

専門的な英語教育については、最後の方に書いてあり、多くが学習指導要領について解説しているので、研究の参考文献ではなく、指導要領の解説としても使えるかもしれない。

[ブクログ · ★★★☆☆]

2020年試行の新学習指導要領の問題点が記載されてある。
確かに問題が多そうだ。ゆとり教育が失敗したように、これも大きな問題が出るに違いない。
ただ今までの英語教育に対する批判があるからこそ、このような「愚策」が出てくるのではないかと思う。

[ブクログ · ★★★★☆]

臨教審第二次答申を受け1989年に告示された「学習指導要領」以来、英語教育の迷走が続く。この時、英語教育の目的が「コミュニケーション」にあると明記され、その能力の要素は「文法的能力・談話能力・社会言語能力・方略的能力」だったにも拘わらず、当時提示された選択科目「オーラル・コミュニケーション」という科目が注目を集め、コミュニケーション＝「聞く・話す」という大きな誤解を生じてしまった。
そもそも「コミュニケーションというのは、数値では表れない、いわば人間力が反映されるものである。多様な人間と接し、多様な事柄に挑戦し体験することで人間として成長し、語るべき内容を持って初めて、コミュニケーションの必要性が認識され、英語学習への意欲が生まれるはずである」（p.156）にも拘わらず。

８０年代に顕著になった新自由主義下の経済優先政策、グローバル化のうねりをうけて続く、教育界の「慢性改革病」と「迷走」、経済界や政府、マスコミからの教育界への「叱咤」が顕著になった。このような中で今の英語教育は文法訳語でなく会話重視となってしまった。読み書き能力が衰えた。読み書きができないから、聞く・話すもできない。経済界の圧力に押され、文科省も（誤った）「コミュニケーション重視」の方針に従い、従来とは違った英語教育を展開する。

大学入学試験にしても、本当に「４技能」を個別に測定しなければならないのだろうか。英語力の基礎は「読解力」である。読めない英文は聞いても理解できない。聞いても理解できない英文を話すことはできない。読めない英文は書くこともできない。入学試験までに、（深くまたは早く）読む力を強化すれば、書く力、話す力は大学入学後に育成できるのではないか。
小学校の英語教育のみならず、大学の英語教育においても、正規科目（コンテンツ科目）を英語で行うべきという意見は少なくない。しかし、次のような「問題」にも目を向けるべきだ。
１．教師が「英語での指導」に専心し、英語で授業をすることが目的となる恐れがある。
２．生徒は授業を十分に理解せず、自信を失う場合がある。
３．英語だけの授業は浅薄になりがち。生徒の知的関心を喚起しない、など（p.94）。

一方、世界では「Communicative Approach」や「複言語主義（plurilingualism）」(p.99, p.111)
、「CLIL: Content and Language Integrated learning」、「TILT: Translation and Interpreting in Language Teaching」など、言語教育に通訳翻訳を取り込む指導法も注目されていることにも注目すべきだ（ｐ.98）。

大学教育の質の低下が問題となっているが、平均して英検準２級程度の学生を対象に、学術的な内容を教えるべき科目（コンテンツ科目）において大学教育にふさわしい高度な（興味を掻立てる）内容を伝えることが可能なのだろうか。「大学という学びの場では、学生の知的好奇心を刺激するような教育を行うことで眠っていた学生の意欲が覚醒する。教育内容が動機づけとなり関心を抱くと学生は意欲的になり、予想以上の力を発揮する。つまり、「内発的な意欲を喚起する動機づけが長い目で見て成果を上げる」（p.156）ということも忘れてはならないのではないか。