学歴社会の法則～教育を経済学から見直す～

荒井一博

「なぜ大卒の給料は高卒の1・5倍なのか?」「働く母と専業主婦のどちらが子どもの学歴を高めるか?」など、ユニークな調査と教育経済学の理論で、受験社会のしくみを読み解く。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: 社会・政治 / 社会学
• 出版社: 光文社
• 掲載誌・レーベル: 光文社新書
• 電子版発売日: 2014年03月14日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 2MB

[ブクログ · ★★★★★]

教育学×経済学　
学歴ってどんな人にも関わりあるのですよねー。日本に限って言えば。
だから身近に切実に感じる内容かもしれませんねー。
結構砕いてあるので，経済学に興味を持てるかもです？
後半は，まあ，著者さんの理想の教育論？みたいな感じでちょっとどうでも(略
まあ色々ある考えのひとつとして読めばいいんじゃないかしらん。

[ブクログ · ★★★★★]

教育学研究で従来より問題視されてきた学歴の問題。
この本は、そんな問題に焦点を絞り、
経済学の視点からその問題の本質を明らかにしてくれる。
教育学者は往々にして経済学的な視点に疎いところがあるので、
こうした文献が増えてくることは歓迎すべきことだと思う。


この著書の見所は、
中盤以降語られる学校選択性・英語教育・少人数学級の分析。
特に学校選択性については、
経済学的な分析だと「推進すべし」となりがちだが、
この書では経済学的に損失が大きいとしており、印象的だった。


他方、最後のほうでは数学と英語の受験指導の問題に触れているが、
試験問題を載せないなど、具体性に欠ける点は否めない。
（本書は縦書きであるため、試験問題を載せること自体も困難だが…）
それでも、基礎・基本の必要性を経済学的に示したり、
教科書の分量や執筆者の専門分野に言及したりと、
それなりに納得させられる部分も見られる。


今後、こうしたアプローチがより教育界に浸透してほしいと思う。
教育問題について考える人に勧めたい一冊である。

[ブクログ · ★★★★★]

とても分かり易い教育経済学の紹介。
新書だけに、深くつっこむことはないが、経済的見方を教育に導入しようという人はまずこれを読むと良い。
拒否反応を起こさずに受け入れられると思う。

[ブクログ · ★★★★☆]

①
2004年の統計によると、高卒男性と大卒男性の平均賃金の差は、
６０歳までで約7000万円になる。
このような差が生まれる理由として、教育経済学では２つの理論がある。

②
１つは人的資本論と呼ばれるもので、工場の設備（資本）に多くの金を投入すれば生産性が高まって結果的に収益が増えるように、人間にも多くの時間や知識を投入すれば生産性が高まり、それによって収益が増えるという考え方。

③
もう１つはシグナリング理論と呼ばれるもの。この理論において、まず初めに企業は「大卒者は高卒者に比べて仕事がよくできる」という仮説に基づいて、大卒者に高い賃金を与える。すると、同年代の高校生のうち、能力の高い者は高い賃金を求めて大学に進学する。能力の低い者もできることなら大学進学を志すが、能力の低い者にとってはそのためのもろもろの費用が高くつくため、大学進学を諦め、高卒で就職する。すると、企業は求職者の能力を問わずに学歴だけで判断したにも関わらず、結果的には高能力者に高い賃金を払えていることになる。この時点では求職者の能力について企業は情報を持っていないが、１０年後に彼らの能力者をよく把握した上で検証してみると、やはり大卒者の方が高い能力を示していることが確認される。もともとの能力が高い上に、高所得によってモチベーションも高いためである。このようにして、初めは単なる思い込みでしかなかった「大卒者＝高能力者」という理論が実質を帯びることとなる。
企業の採用決定者が責任回避的なほど、シグナリング理論が成立しやすくなる。採用決定者は、自身が採用した社員が入社後に成果を上げないとその責任を問われるが、その際にシグナルに従って判断したと言えば責任が回避できるためである。逆に言えば、シグナルにとらわれずにリスクをとって採用活動を行うことで、他の責任回避的な企業では気づかない優れた学生を採用する可能性もありえる。

④
オーストラリアの学校納付金の支払い方法は、在学中にはそれを支払う必要がなく、卒業してから一定水準以上の所得（最近では４００万円以上）を得るようになったら、その所得額に応じて徐々に返済を開始するという無利子のローン制度。しかも、その支払いは税金とともに行われる。
この制度によって、貧しい家庭の子が大学に行けないということがなくなり、かつ、大学を卒業したはいいがその後何らかの理由により職につけず、借金地獄に陥るという可能性もなくなる。

⑤
子どもの学歴に対して影響が大きいのは、父親よりも母親の学歴である。子どもが成人になるまでの接触時間・会話時間を考えると、朝早く会社に行って夜遅くに帰ってくる父親に比べて、基本的には家にいることの多い母親の方が子どもとの接触時間が圧倒的に長いためである。すなわち、子どもと多く話す人の知的レベルによって、子どもの将来の学力が規定されるということになる。

⑥
体系的学習をすることの利点は、何か問題が起きたときに、既存の体系の中に位置付けてその問題を理解できることである。浅くとも広い知識を備えていれば、多くの問題に対して適切なアプローチを生み出すことができ、誤った判断をすることが少なくなる。

⑦
新しい考えを生み出すためには、まずは豊富な既存知識が無ければいけない。閃きとは本当に何もないところからは生まれず、潜在意識下にある豊富な知識の組み合わせから生まれるためである。豊潤な土壌が無ければ、種が芽を出すことはないということである。

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今問題となっている、教育格差について学歴をもとに書かれている1冊。
現実として起こっているだけに、考えさせられました。

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現・一橋大学大学院経済学研究科教授（ミクロ経済・日本経済論）の荒井一博（1943-）による教育経済学論。

【構成】
第１部　学歴社会には「法則」がある
　第１章　学歴はなぜ所得格差を生み出すのか
　第２章　学歴シグナルによる「差別」は正当か
　第３章　働く母親と専業主婦、子どもの学歴を挙げるのはどっち？
第２部　経済学的に正しい教育とは？
　第４章　学校選択制と教育バウチャー制度で何が変わるか
　第５章　英語ネットワークへの投資法
　第６章　「いじめ」を経済学で解決する
　第７章　教師と学級規模の経済学
実践編　収益率をアップさせる学習法

教育を経済学の視点で考える、というのが本書のユニークさであり、それを味わえるのは第１部である。第２部以降は著者が考える抽象的・定性的な教育の理想論となっている。

第１部においては、単に学歴社会を批判するのではなく、統計的な相関関係における富裕層－高学歴者を前提にして、なぜそのような学歴主義が普及しているのかを人的資本論とシグナリング理論を用いて説明されている。個人的には教育投資の収益率が平均的な大卒
で6%、私大医学部においては9%、国立医学部においては17%程度であるという下りが印象に残った。
また、第３章で論じられている、家庭における女性の教育への影響という点は他の教育論であまり見かけない視角であり、なるほどと思わせる。

新書向けを意識して全体的に平易な文章で教育経済学の知見が紹介されており、楽しめる内容だが、前後半での議論の一体感があまり感じられなかったのが残念である。

[ブクログ · ★★★★☆]

荒井一博著「学歴社会の法則　教育を経済学から見直す」を読んだ。

最近、漠然とマクロ的な視点で学校経営を考えたいと思っていた。
教育に、行動経済学とか経済合理性の視点を適用できるかどうか、などである。

この本は、少し前にはやった下流社会、高学歴社会の終焉といった格差社会の指摘ではなく、
社会全体の「厚生（好ましさ）」を考える経済学の視点で書かれている。

以下、例の如く印象に残ったことをまとめてみる。

教育論議は、経済学的な知識なしに、説得的な見解を表明することは困難。
多く人物金時間を必要とする活動だから。

大卒男性は高卒男性の1.5倍給与を得ている。
高学歴は高収入を得るということに対して、
シグナリング理論と人的資本論を用いて説明されている。
現在の教育は、この両面の機能が含まれている（P.61）。

人的資本：教育によって身に付く知識や技能も資本と見做す。
義務教育段階・理科系教育と職業に成立しやすい。

　　→家計においては教育費は資本的支出と言えるかもしれないと思った。
・著者による1980年の大学教育の私的収益率：6％
・同私大医学部：8.9％
・同国立医学部：17.2％

シグナリング理論：
教育は、個人の能力を他人に知らせる「信号（シグナル）」て取り扱われる。
企業は、労働市場で、求職者ひとり一人の実力を正確に把握しがたい。
求職者は、自分がどれだけ優秀であるかを積極的に知らせなければならない。
最も効果的な手段が受けた教育の履歴・学歴。
スペンスは、教育が必ずしも個人の能力を向上させる、とは考えていない！！
一流大学が一流人材を教育するというより、
（既に一流である）一流人材が、優秀性を市場に知らせるため一流大学に入る。
一流大学を卒業するだけの実力があるというシグナルだという。

教育投資とポトラッチ（宗教的・誇示的儀式）
富裕層は、富裕度を誇示するために、
多大なコストをかけて教育サービスを購入し、
有名大学に行かせる。

親の学歴・親の所得が、子の学歴に影響を与えることは、
今日では当たり前の論になってしまった。
また、専業主婦に比べ、母親が働くことは子供の学歴の影響度は下がるが、
相対的に父親の影響度が上がる。
→共働きだと子と触れ合う時間が、父親・母親間の差が少なくなるから。
　同時間、子と触れ合う場合は父親の学歴が影響しやすい。
母親が労働市場に参加すると、市場を使って子供を教育する程度が高まる。
【塾に早い段階から行かせる】

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基軸通貨はドル、英語は準世界共通語。
アングロサクソン的な会議手法・慣習に従うことになる。
＜IB教育との関係をいずれ考えてみたい＞

“英語自身のなかにもJapaneseのような日本人蔑視の単語があります
（語尾がeseとなる英語の民族名は蔑視の表現です）。
日本人が英語を学ぶということは、蔑視を含意する単語で自分自身を呼ぶことも含む”
P.143　このことは知らなかったな。

少人数学級は、効果はあるが、追加的な費用を上回る価値を上回るかは定かでない。
逆に生徒の学力に影響を与えるのは、教員の学力・知能指数（！！！、P.199）
→当たり前だけど、、、、

重要な意思決定ほど、広範な体系的知識が必要。高校の学習が重要。

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久しぶりに、今の私にインパクトのある本だった。
近い将来、勤務先の学校の意思決定にたずさわれるように、知識を積み重ねていきたい。

[ブクログ · ★★★★☆]

キャッチーなメインタイトルにつられて手に取ったが、中身は豊富なデータを用いた経済(特に人的資本論)入門書。
研究者がまだ日本に少ないというだけあり、なかなかユニークに感じられる箇所が多かった。
ただ、後半まで読み進めるに従って理想の教育論が語られている印象が強まった。あとがきにある「普通科目に割く時間は４時間/日が良いのでは」というくだりでは、経済学に基づく根拠が殆ど見受けられず残念だった。つづきはまたね、ということか。

[ブクログ · ★★★★☆]

20090112
大学に入学して間もないころに、兄貴に読んでみろと言われてちらっと読んだ。結局読み終えてないのだけど、経済学の立場から見た教育ということを通じて、経済学の考え方が少しわかった気がして面白かった。また読み返してみようと思う。

20100410
どこまで読んだのか覚えていないけれど、とりあえず4章から読み進めてみた。
・第4章：学校選択制と教育バウチャー制度で何が変わるか
いずれの制度もさほど好ましい結果を生み出さない。
・第5章：英語ネットワークへの投資法
英語「公共財（非競合性、集団消費性）」「ネットワーク」
・第6章：「いじめ」を経済学で解決する
「いじめのネットワーク理論」各生徒はネットワークに参加する（ネットワークを形成する）費用とその便益の大小比較を内面で行い、参加するか否かの決定をする。いじめを防止・根絶する三つの方法。その１、いじめネットワークに参加する便益を小さくする。その２、いじめネットワークに参加する費用を高くする。その３、ネットワークを破壊する。
・第7章：教師と学級規模の経済学
教育に消費者主権原則は成立しない。
少人数教育は学力を高めるのかという問題は、多くの研究をもってしても明瞭な答えの出ない難しい問題。政策評価が難しい。山田治徳の「政策評価の技法」をあわせて読むと面白い。
・実践編収益率をアップさせる学習法
Ⅰ学習の一般理論
少数の大学受験科目に専念した勉強や、大学時代に狭い分野に特化した勉強は誤りであり、もっと広い分野の勉強から得られる知識が日本人の能力とりわけ独創力を高める。
Ⅱ英語の学習論
発音記号を教える。優れた辞書の作成。英語の早期教育が望ましいかを調べるための統計をとる。などなど…

[ブクログ · ★★★★☆]

2008/1
この本は教育学の本でいいのか、それとも経済学の本なのか。全編にわたり、教育というものを経済学的視点で分析している。
経済学について理解がないと何を言っているのかわからない部分もあるだろうが、斬新な教育論。