米銀行破綻の連鎖から世界大恐慌の道筋が見えた

副島隆彦

アメリカ発の金融恐慌からドル大暴落、そして世界大恐慌へ
これから潰れる危ない米銀行14行を副島隆彦が予測する！

ネット経由での取り付け騒ぎから始まったシリコンバレー銀行の破綻からファーストリパブリック銀行を始め有力な米地銀の破綻が連鎖した。
イエレン財務長官は急遽、預金保険の上限を超えて預金を保護する政策に転じていったんは銀行危機を乗り切った。しかし、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）による大幅な利上げによって債券価格が低下して金利リスクが銀行の経営を圧迫している構造はまったく変わらない。
２０２３年中にも再び銀行破綻が再燃して、もし10行以上が潰れるようなことになれば、アメリカ政府とＦＲＢはお手上げとなるだろう。その時、米国債とドルと株式が３点セットで大暴落を起こす。すなわち世界大恐慌への突入である。
国内の金は１グラム＝１万円を大きく超えて暴騰してゆく。世界経済の大波乱にどう対応すべきか。個人資産を守るために必須の情報を提供する。

［本書の主な内容］
●アメリカ地方銀行の取り付け騒ぎは終わらない
●２０２４年から「ドル覇権の崩壊」が始まる
●金とドルの戦いでドルは大暴落
●米政府は無限にお札を刷って自滅してゆく
●やっぱり２０２４年に世界大恐慌に突入する
●これから全米で１６０行の中堅銀行が潰れる
●金は１グラム＝１万円をもうすぐ超える
●世界の中央銀行が競って金を買い漁っている
●黒田は勝利宣言をして引退の花道を飾った
●日本国債暴落にかけたゴロツキ投資家たちが総敗北した

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / マネープラン・投資
• 出版社: 徳間書店
• ページ数: 296ページ
• 電子版発売日: 2023年07月01日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 23MB

[ブクログ · ★★★★★]

まえがき
アメリカの金融がガラガラと崩れつつある。
米政府は無限にお札を刷って自滅してゆく

第1章　世界大恐慌への道筋が見えた
第2章　 これから米地銀の破綻が連鎖する
第3章　 いよいよ アメリカのドル覇権が崩壊する
アメリカは没落してドルは大暴落する
第4章　金は1g =1万円をもうすぐ超える
金は減価償却しない
ロシアは本当は２万トンは持っている。
地球上で掘り出されている金は、本当は５０万トンぐらいある、その２割を中国が持っている。
アメリカは腕力でこれまで積み上げた外国からの借金を実質踏み倒すことになるから対外的な信用をなくす。しかしそれは戦争に負けた国が 味わう屈辱感と同じ物である。それ以上のことではない。
この時日本はアメリカ帝国からの支配を受けなくなる。これまで50年間アメリカに物すごい金額でふんだくれて持っていかれた分をすべて放棄して、以後属国の立場から身を振りほどいて自由な身となれる。 だがそう簡単にこのように世界政治がうまく進むとは私も思っていない。大変な動乱状況あるいは大戦争も有り得る。

第5章　 黒田日銀総裁は日本を救った
輸入原材料のせいで諸物価が上がっていることは事実だ。しかし、これを指して日本も「インフレだ」と言ってはならない。日本は大きなデフレ(不景気)で苦しんでいる国なのである。

「G 7広島サミット」の開催(5月19日)の前日18日に、バイデン大統領は 山口県岩国市にある米軍基地に降り立った。 バイデンは岸田首相と広島で即座に日米首脳会談を開いた。この時バイデンが強硬に岸田に「日本はアメリカに10兆円をただちに支払え」と恫喝して強要した。
世界暴力団の首領であるバイデンの訪日で日本は10兆円の支払いを飲まされた。
半分の5兆円はウクライナ 戦争でのウクライナ 国連の支援金としてである。その翌日5月21日に都合よくゼレンスキー 大統領がロシア軍に撃墜されないように、フランス政府の専用機で広島空港に到着した。ゼレンスキー も日本に”金取り”に来たのだ。
ただしこのウクライナ 戦争への日本の出費 5兆円はウクライナ政府に渡されるのではない。アメリカとイギリスの最新兵器と弾薬の購入代金として米と英の軍需企業(兵器産業)への支払いに回す分である。

日本はインフレではない。断じて、ない。日本は、激しいデフレ（不景気）国家なのだ。もうこの３０年間もデフレ（不景気）が続いている。惨めで哀れな衰退国家なのである。日本国民の暮らしは、この３０年間ずっと苦しい。日本はすっかり貧乏国なのである。
東南アジア諸国からも「日本はかわいそう。米国の家来をやらされてずっと経済成長がない」と哀れがられ同情されている。このことは、アジア諸国の一般庶民にさえバレている。それなのに、日本国内では、有識者たちが、この大きな真実を、知らんふりをして
トボけている。揃いも揃ってアホたちの国なのである。これでは、ますます少子化が進んで衰退国家となる。

物価が上がっているように見えるのは、輸入原材料の価格が、ウクライナ戦争の世界的影響で上がっているからだ。
物価を決定する最大の要因（条件）は、賃金（給料）である。賃金は物価の一種である。賃金は、日本はまだまだ下がり続けている。手取りで２０万円台の給与所得者（勤労者階級。年収３００万円台）が１０００万人どころか、２０００万人いるだろう。だから、日本のどこがインフレなのか。巨大なデフレ（不景気）のままである。
日本で物価高は主にエネルギー代（石油と天然ガス、輸入石炭。火力発電に使う）の上昇によって起きる。エネルギーの輸入代金の値上がりが、物価上昇（すなわちインフレ）の要因の実に８割（８０％）を占めるのである。
日本の１０兆円の貿易黒字、１年間の純の儲けは、全部NYに溜まって米国債で運用されている。
日本は天然資源の少ない国である。特にエネルギー代（電気代と暖房燃料）である石油と天然ガスがすべて輸入だ。これが輸入代金の８割なのだ。だから、一言で言ってみれば、日本は国民生活のために、電気を作り暖房をするために、一所懸命に、自動車や工業製品を作って世界中で売って、それで暮らしている。
デフレ経済（嫌な不景気）のどん底に沈んだままの国である。だから、「日本はアメリカの軛から脱出する」と宣言して、本気で日本国を立て直すと決断する優れた指導者が現れない限り、日本はデフレの泥沼に沈んだままの衰退国のままだ。
本当は、日米関係には、一番、暗い話として、裏に深く深く隠している、５０年物、１００年物米国債まである。この１００年物の米国債を日本は裏帳簿でアメリカから死ぬほど買わされている。アメリカへの貢ぎ金だ。

日本財政赤字はGDPの263%だ。この意味を誰も説明しない。263%は対GDP比だから。日本GDPは5.7兆ドル。1ドル=130円で計算すると、650兆円になる。ところが、日本政府がOECDやIMFに届けている金額の数字はこの5.7兆ドルだ。ところが日本国内では、GDP570兆円で通している。80兆円の差があって数字が合わない。合わないのに放置している。
もっとおかしいのは、「日本は破産国家だ、ひどい国だ」と専門家や新聞記者たちは書き続けた。「こんなひどい国はない」とお互いに言い合いながら、そのくせ日本は妙に堂々としている。
なぜ日本は堂々としているかといえば、アメリカに巨額の金を裏金で貢いでいるからだ。アメリカに米国債を秘密で無理矢理買わされているお金の痕跡、証拠が、ここに滲み出ているのである。このことは私以外、経済学者も財政学者も誰も言わない。「なぜ、対GDP比で263%もの途方もない財政赤字なのか」の解説と説明をしない。裏帳簿でアメリカに貢いでいるからだ。バカみたいな真実が、日本のGDP5.7兆ドル✖263%=15兆ドル。同じく円建てで、650兆円✖263%=1710兆円だ。だから、私が1800円超円(16兆ドル)ぐらいを裏金でアメリカに貢いでいる、と主張しているのである。

IMF体制で、「手持ちのドル紙幣を、アメリカ政府に要求したら金と交換できる」と条約でなっている。しかしこれを要求した国の首相や大統領は殺される。例えば日本の橋本龍太郎がそうだ・・・・・・。
アメリカが強引に、ガンガン、ガンガン日本に圧力をかけてきて、アメリカの借金の肩代わりを、日本がするようになった。裏でたくさんのアメリカ国債を買わせ始めた。このお金の話は絶対に表に出ません。出しません。石井絋基という政治家が、この政府の裏金の処理の追及を国会でやっていて、その最中に、暗殺された。
毎年無理矢理買わされている、これまで45年間の累積の米国債の残高は16兆ドルある。
それぐらい日本という国は、アメリカ様にひどい目に遭わされている。

この16兆ドル、1800兆円はやがてぱっと消えます。消えてなくなる時代が来る。アメリカは返してくれない。それがアメリカと日本の運命だ。この日本という国の弱い立場を私もよく分かる。この金額の数字を、いちばん上の政治家たちしか知らない。私はこれをずっと書き続けてきた。
財務省のトップ10人ぐらいは知っている。
この日本からのアメリカへの貢ぎ金(巨大な貸し金)は、どうせパーにされる。アメリカは1円も返さない。なぜなら、そのときは1ドル=10円になっているからである。
毎年30兆円ずつアメリカに貢いできた。この日本からの貢ぎ金も当てにして、アメリカ財務省は、国家財政は火の車の中で毎年のアメリカの国家予算を作って来た。

あとがき
やはり、情報、知識、ニューズは大きく統制されているようである。

特別付録 世界大戦でも大丈夫な株15 銘柄
世界はこれから100年に一度の大変化に見舞われる。まずアメリカが金融崩れを起こして、同時に財政崩壊で、国の信用が地に落ちる。基軸通貨のドルを裏打ちしている米国債を擦り過ぎた咎めをアメリカは受けずには済まない。
どのような危機が起きようとも人間の生活は続く。株式は実際に活動して利益を上げている企業の実在が土台だ。だから、堅実に利益を出せる株式は必ずある。
どのような状況にあっても人類の活動は続く。日本が現在の経済レベルを維持するには、借金が積み上がる中で、効率よく既存のインフラをメンテナンスし、できるかぎり安定的に食料その他を供給する体制を整えることが重要だ。

日本と世界にとって必要不可欠な企業たちのうち、財政基盤が強固で、配当利回りが高い企業の株式15銘柄を紹介する。
・ナカボーテック・ピーエス三菱・イフジ産業・アルコニックス・あいホールディングス・住友精化・日本特殊塗料・ダイニチ工業・イワブチ・竹内製作所・TPR・小野建・バルカー・ニチモウ・エーアイティー