2013年4月、自民党教育再生実行本部が発表した「成長戦略の資するグローバル人材育成部会提言」.これに連動して経済同友会が「実用的な英語力を問う大学入試の実現を」を提言.さらに6月 安倍内閣が「第二期教育振興基本計画」を閣議決定.政治家も財界もTOEFLの実態を知らずに提言を出していることに危機感を抱いた著者たちの行動が記されている.英語教育について明治時代から様々な提案が成されてきたが、はっきり言ってうまく行ったものはない.その原因は丸山真男が「日本の思想」で喝破した次の主張に尽きるのではないか.「ずっと後になって、何かのきっかけで実質的に同じテーマについて論争が始まると、前の論争の到達点から出発しないで、すべてはそのたびごとにイロハから始まる」.ESL(English as a second language)とEFL(English as a foreign language)、さらに生活言語と学習言語の区別を明確にして.日本ではEFLの原則の上に学習言語の獲得を基本目標にすべきだという提案.大賛成だ.