わたしも行っていますが、いまはｄポイント投資とかで、人生を賭けるとか、命懸け、生活をかける、というわけではなくても、低額の投資でリターンはそれほどにはなりませんが、100ポイントとかからでも自分の購入したい、好きな、応援したい企業の株を購入することができます。
序章 大動乱の時代の絶対賢い株式投資
バリュー投資とは何か
ウォーレン・バフェットが教えるバリュー投資(割安株を、半値で買って長く持つこと)。バリュー投資こそ投資の極意である。
不確実である先のこと(近未来)にサイコロを振って、己の才覚で厳しく勝ち残らなければ済まない。敗残者は、自分の知恵と用心が足りなかった、と去ってゆくしかない。
真剣勝負で、自分の身銭を賭ける者たちにウソは通用しない。全ての勝負は、勝つか負けるか、の丁(偶数)か半(奇数)かのどちらかで決まる。中途半端はない。あたりか外れ、のどっちかだ。
「儲ける」と言う言葉は、不思議な気がするが、「信じる（偏）に者」」と書く。
自分が「これは本物だ。ウソはない」と、心底信じて惚れ込んで買う株こそは、自分の宝物だ。
人間、痛い目に遭わないと成長しない。
株式投資もまた、厳しい人生修業の場なのである。
プラザ合意(1985年)以降、米国債を高値掴みで掴まされ、円高で目減りして、相当目減りしているはずだ。また生保や銀行の外債運用以外でも、米国にかなりの資金が還流しているはずだ。
プラザ合意以降、日本国に一体どれくらいの金額の損失が米国債の運用失敗で生じたかを見極めなければいけない。そうしないと日本の金融資産の正確な把握はできない。2000年代の円高でかなりやられただろう、というのが私の判断だ。
「米国債の投資に対して、日本国債は内国債であり、国内でほぼ消化しているから、デフォルト(破綻)する可能性は低い」という論調が強い。だがこの考え方は危険だ。
少子高齢化とそれがもたらす人口減(真実は年間100万人ぐらいずつ減っている)で、日本の経済力は落ちている。このような中、国家(公共部門)の借金だけが増え続けている。しかも足元ではインフレと前記したペトロダラー体制の崩壊が同時並行で進行している。米中心のペトロダラー体制を前提にした輸出立国で、経済活動をしてきた日本にとって、貿易条件はこれから悪化していく。いずれ「借金の増加に対して日本は経済規模が小さすぎる」という認識が世界でされるようになる。
国は金融緩和、預金封鎖と新円切替を実施する可能性が高い。現在のインフレもウクライナ戦争が最大の原因だ。
インフレ・リスクは、ウクライナ戦争の結果、我々国民に浴びせかけられた。インフレの影響は少食料高や電気代高騰をもたらしている。特に年金生活者の暮らしを壊し始めている。
◆ウクライナ戦争の帰結としての実物経済の台頭、ペトロダラー体制の崩壊
◆金と天然ガスに裏付けられたルーブルがドルより遥かに安全
ロシアは、ルーブル、天然ガス、金の3者を連結させ、現物資産に裏付けられた独自の経済圏を構築すべく、中国を始めとする国々との連携を深めている。
第1章 インフラ・経済正常化関連30銘柄
日本の上下水道を始めとする各種インフラは、１９６０年代の高度経済成長期急速に整備された。それから半世紀を経た現在、老朽化問題が年々深刻化している。
清水建設、若築建設、大和ハウス工業、東洋紡、日東紡績、帝人、旭化成、レゾナック・ホールディングス、住友化学、カネカ、三菱ケミカルグループ、東海カーボン、東洋炭素、東京製鐵、丸一鋼管、エヌ・ピー・シー、クボタ、月島ホールディングス、荏原製作所、栗田工業、サムコ、オムロン、シャープ、京セラ、日東電工、三菱自動車工業、関西電力、電源開発、エフオン、大坂瓦斯
第2章 暴落したら買いたい76銘柄
三井松島ホールディングス、明豊ファシリティワークス、鹿島建設、三機工業、三晃金属工業、日比谷総合設備、日清製粉グループ本社、パーソルホールディングス、ティア、ハードオフコーポレーション、東洋水産、ラサ商事、ビックカメラ、三越伊勢丹ホールディングス、JPMC、東レ、エスイー、共和レザー、大和コンピューター、片倉コープアグリ、信越化学工業、花王、武田薬品工業、オリエンタルランド、楽天グループ、ブリヂストン、太平洋セメント、品川リフラクトリーズ、エーアンドエーマテリアル、モリ工業、大同特殊鋼、日本鋳鉄管、住友電気工業、文化シャッター、技研製作所、住友重機械工業、日工、帝国電機製作所、トーヨーカネツ、油研工業、イーグル工業、日立製作所、安川電機、パナソニックホールディングス、デンソー、協栄産業、村田製作所、川崎重工業、いすゞ自動車、新明和工業、プレス工業、本田技研工業、新家工業、丸文、キヤノン、凸版印刷、ウェーブロックホールディングス、菊水化学工業、蝶理、三井物産、岩谷産業、極東貿易、三井住友フィナンシャルグループ、セブン銀行、大和証券グループ本社、第一生命ホールディングス、三井不動産、太平洋興発、東日本旅客鉄道、サカイ引越センター、商船三井、ANAホールディングス、乾汽船、サンリツ、ニトリホールディングス、イノテック
第3章 軍需関連19銘柄
細谷化工、コスモエネルギーホールディングス、日本製鋼所、豊和工業、石川製作所、小松製作所、ダイキン工業、三菱電機、ジーエス・ユアサコーポレーション、日本電気、富士通、日本アビオニクス、三菱重工業、SUBARU、東京計器、興研、重松製作所、ミロク、住友商事
第4章 産業廃棄物、都市鉱山、鉱物資源37銘柄
ベステラ、ダイセキ環境ソリューション、日揮ホールディングス、アミタホールディングス、双日、ケイティケイ、アルコニックス、黒谷、ICDAホールディングス、リネットジャパングループ、大阪ソーダ、ダイトーケミックス、日油、エンビプロ・ホールディングス、イボキン、三井金属鉱業、三菱マテリアル、住友金属鉱山、DOWAホールディングス、アサカ理研、アサヒホールディングス、タクマ、三井海洋開発、鉱研工業、東洋エンジニアリング、千代田化工建設、ミダックホールディングス、日本タングステン、極東開発工業、リファインバースグループ、松田産業、岡本硝子、エフビコ、伊藤忠商事、丸紅、三菱商事、ダイセキ
第5章 時価総額は小さいが、成長が見込まれる３８銘柄
ビーアールホールディングス、学情、エプコ、日本ケアサプライ、ダイドーグループホールディングス、ワッツ、やまみ、日本調理機、アゼアス、信和、セグエグループ、メディカルシステムネットワーク、エイジス、コニシ、フマキラー、ニチレキ、西川ゴム工業、ノザワ、旭コンクリート工業、阪神内燃機工業、木村工機、巴工業、西島製作所、岡野パルプ製造、中北製作所、デンヨー、ユーピーアール、東京ラヂエーター製造、TBK、タカショー、ヤシキマキキザイ、ノダ、ヨネックス、東陽テクニカ、応用地質、英和、東テク、ジェコス
あとがき
4.3
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