副島隆彦の作品一覧

とても勉強になります。
世の中の動きや人物のことを知ることができることが嬉しいです。金の購入は、積立よりも金を購入することを副島さんはすすめられています。

まえがき
比較相対的に、日本は大丈夫である。ここまで30年間、日本はずっとヒドい不況と不景気（これがデフレ経済）で痛めつけられて、日本国民生活はヒドい貧乏状態を続けてきた。だから、日本は足腰がしっかりしているのである。目下の世界を吹き荒れる、金融恐慌と大戦争（核戦争を含む）の予兆と恐怖が押し寄せても、日本国民は、さらにじっと我慢して、この大混乱期を乗り越えるだろう。
私はこれまでずっと当たり前のことを書いてきた。私はこの生き方の態度を変え...続きを読むない。この26年間、ずっと「金を買いなさい。必ず上がるから」「アメリカ発の金融恐慌になる。アメリカは、世界覇権を失う」

1章　金の値段は3倍にハネ上がる
これからは金貨gold coinをネット通販で安全に買う
「野口コイン」を勧める
「金”資源”本位制」が世界規模で誕生する

2章　世界で「脱ドル化」が進んでゆく

3章　金利の上昇から不景気突入へ
優れた金融評論家、Edward Harrison

4章　お金も腐る

5章　半導体の先端技術で読むこれからの世界
アメリカの嫌がらせの成果により、日本の半導体生産は急落し、崖から落とされた。

(１)クライド・プレストウィッツは、裏はCIAの高官。日本叩きにきた交渉担当は、「アメリカは負けたのだ。攻守逆転（トレイド・プレイス）したのだ」と、本で書いた。
同じころ、日本への味方の修正（リビジョン）リビジョニストと呼ばれる4人の日本研究者たちが出現した。
(2)オランダ人の、カレル・ウォルフレン
(3)ジェームズ・ファローズ
(4)チャールズ・ジョンソン
彼らたちは日本政治研究の泰斗である.「４人組」は決して、日本腐し人間の愚か者たちではない。逆に大変秀でた日本理解者たちだ。この４人を日本叩き論者として意図的に腐して意図的に貶めた者たちこそは、ワルの日本操り班(ジャパン・ハンドラーズ)たちだった。

ラピダスは国策会社”日の丸半導体”
量子コンピュータを世界で初めて開発した日本人、中村泰信さん
CPUを本当に開発（発明）した日本人の嶋正利さん
１９８０年に、NOA型フラッシュメモリーを、１９８６年に、NAND型フラッシュメモリーの開発に成功した舛岡富士雄さんはとにかく偉い

ラピダスのコンピュータ開発は、アメリカの手先官僚たちが、日本のラピダスにもIBMのマシンを導入しろと強要しているが、もともと、量子コンピュータを作ったのは日本人で、自分たちでできる。無理やりアメリカが介入してきている。

自分で生産工場を持たないファブレス企業が、いつまでも威張っていられる時代ではない。どうやら、下請けの、実際にものづくりをする製造業のほうが、これから実力を発揮する。口ばっかりのアメリカさまの時代が終わりつつある。

ナノチップ製造に必要な露光装置
オランダのフィリップスの子会社、ASMLから機械を輸入して据え付けて、１０００人、１５００人の優秀な技術者が育たなければ、２ナノを作れない。
ところが、だ。この露光装置だって、元々は、日本のニコンが、初めは開発したというのである。何をか況んやの世界だ。

以下は私、副島隆彦の考えである。
NAND型とは「Not AND」である。
例えばAとBがあった時、「AかつB」、「AまたはB」「A or B」がある。
次に「AでもBでもない」がある。「A not B」がある。ここから nor型(NOA型)フラッシュメモリーを舛岡さんは作った。(１９８０年)。
さらに「AかつBでもない」というのがある。これが、「Not AND」で「NAND」だ。この思想から生まれたNAND型フラッシュメモリーは、ものすごい考え方なのである。
コンピュータは、「０」と「１」の２進法の信号でできている。つまりAかBか、だ。Cはない。１，２，３の３はない。
そうすると、「AかBか」の次に、「Aでもない、Bでもない」という命題が、アリストテレス以来ある。だが、それを解くのは、西洋白人には無理のようだ。どうやらアジア人にしかできない。私はその大きな謎を解いた。「アジア人の思想には、ジャン・ケン・ポンがある」と。欧米白人にはジャン・ケン・ポンの三すくみの構造がないから無理なのだ、と解いた。
欧米白人がやるのは、コイン・トスだ。表か裏か、だ。AかBしかない。
しかし、それでもAでもBでもないものが、どうもこの世には存在するようである。亡霊、霊魂のようなものだ。決してCではない。AかBしか実在しないのである。それでも、AでもBでもないもの(波動？)を前提にすることで、NAND型フラッシュメモリー半導体は作られた。舛岡富士雄によって発明された。これが、量子コンピュータにまでつながっている。Aでもない、Bでもないもの、は存在する。
これは「中立命題」とか「背反率」と言って、アリストテレスが大成した西洋の論理学(ロジックス)では、嫌われてきた。存在するはずがないもの、として嫌われた。
ところが、NAND型フラッシュメモリーが舛岡富士雄によって作られた。これはどうやらアジア人にしかできない。かつ、それを更に進んでいったところにある量子コンピュータの開発も、アジア人にしかできないだろう。

ファーウェイは、ついに７ナノの線幅のプロセッサを組み込んだスマホを量産することに成功して発売した。
さらにこれが６Gになると、まさしく量子コンピュータだと言われている。ファーウェイはすでに着手している。２ナノのロジックの半導体づくりもファーウェイは、すぐに超えてゆくだろう。

あとがき
コロナ騒ぎとワクチンという、これもアメリカが仕組んだ日本民族抹殺計画。

巻末特集
半導体の新技術で大成長する15銘柄
1味の素
2日東紡
3イビデン
4ADEKA
5フジミインコーポレーション
6那須電機鉄工
７タツモ
８TOWA
９荏原製作所
10日本ピラー工業
11長野計器
12HOYA
13リンテック
14岩谷産業
15三井倉庫ホールディングス

推薦文
副島隆彦
いよいよ世界が、アメリカ初の大恐慌に突入しそうである。
2023年3月17日

はじめに
大動乱は日本にも及ぶ
地球上で最も安全な東南アジア

第1部　東南アジアで資産を保全する
東南アジアという場所は、これからの日本にとっての「ライフライン」となる。
東南アジアには食料と天然資源がある
活気あふれるタイ
平和で安全だからこそ、東南アジアには健全な経済成長がある
・・・外から見ると、日本という国の第2次世界大戦後の悲惨な実態が、よく見える。戦後アメリカにどれだけいじめられて来たか。第2次世界大戦後、78年間、教育制度や金融制度をアメリカに占領され、政府を乗っ取られた。アメリカ...続きを読むに操られてきた。その結果として、英語もろくに話せない日本人が生まれてきた。
　だから、今からでも、日本人を大事にしてくれる東南アジアの人たちと手を組むべきだ。政治も経済も両方である。日本人が、戦後、ODA（海外開発援助）で、たくさん東南アジアの国々を助けた。そのことを、アジア人はずっと忘れずに、恩義を感じてくれている。
　これからの日本の「技術力」を担う、理工系の日本の若者たちは、アジアに行くべきだ。文系の若者だってそうだ。最先端の技術をアジア人同士切磋琢磨して学ぶという、新しい発想で動くのが良い。

タイ人の給与は、ついに日本人を抜いた
ブリックス・ペイ（BRICS PAY)の衝撃
・・・という新しい国際通貨が、プーチン大統領から発表された。米ドルが「基軸通貨」の現行の世界経済体制から独立する。新興国による新しい世界通貨と国債決済の体制ができる。先進諸国は、黙って見ているだけ。欧米の大手マスコミも、日本のマスコミも無視して報道しない。
ブリックス5大国政府が共同で開発する決済、デジタル決済通貨
「米ドル基軸通貨体制」を打ち破る、新しい国際通貨・決済システムだ。
中東の資源国や、中アジアや東南アジア諸国、南アフリカを中心とするアフリカの国々、ブラジルとメキシコを中心を先頭にする中南米諸国と、すべて大きく「団結」したのである。
　日本人が知らないだけだ。欧米人は、気づいていても何もできない。だから、知らん顔である。
欧米の没落は、予想以上に早い

日本の4つのリスク
①地震や台風、水害、火山噴火などの「自然災害」
②金融危機や財政破綻による金融危機や財政破綻による「大増税」
③マイナンバーカード、インヴォイス制度、デジタル円によるビッグデータで「監視国家」に。そのまま「統制国家」から
④「軍国主義」、そして、周辺国との「戦争」へ
この４つ。


シンガポール高級品貸金庫のスイス人社長から聞いた、シンガポール在住の世界の「超」資産家達の実情

第2部　迫りくる世界大恐慌
今、金を売ってはいけない
金は、あらゆる危機に対する「保険」である。だから世界各国の中央銀行が、金（ゴールド）を買い続けている。
政府が懸命に推奨するニーサ（NISA）に騙されるな
　「減税」を売り物にしても、実際に運用できる内容が偏っていて良くない。アメリカ株と日本株が大部分を占める。あとは欧米先進国の株や債券がほとんどで。アジアやインドや中国などのブリックスの新興国への投資は限られている。これから目減りする日米欧の先進国市場へ投資させようとしている。
　はっきりと書く。「NISA」とは、運用が破綻している「国民年金」や「厚生年金」の代わりに、国民に「自己責任」でやらせる個人年金制度なのである。もう政府は、国民年金や厚生年金の面倒を見ない、と言っているのである。国民は早く、その隠された真実に気がつかなければならない。

「ドルコスト平均法」は本当に有効なのか？
燃料代の値上がり分まで「国債」で補助するのか？
徴税と食料配給のための「マイナンバーカード」

あとがき
世界の非・欧米西側諸国の資産家たちも、ものすごい額でアメリカから資産を引き上げている。アメリカの銀行は、資金流出への対応で、戦々恐々の緊急事態の真っただ中にあるのだ。
欧米が仕組む「ウクライナ戦争」とアメリカ初の「金融恐慌」から逃れて、世界の資産家たちが、アメリカとスイスから預金を急いでアジアへ移している。香港やシンガポール、タイ、マレーシアなどの東南アジアの国々に、かなりの勢いで流れ込んできている。
東南アジアの人びとは、まだ明るく安定した気持ちで、経済成長を続けている。彼らアジアの人たちは、コロナからの回復と経済の復興、さらなる成長を目指して前向きである。
なんとか日本人に、この東南アジアの現実を見てもらいたい。わたしは、切に願っている。日本を出て、元気なアジアから日本を見ると、日本に足りないものが何か、気がつく。
アジアの新興諸国から前向きなエネルギーを受け入れて、一緒に良い方向へ向かう「転換」を始めるべきだ。
「戦争」と「金融操作」ばかりに明け暮れる西側、欧米栄諸国ではなく、アジアの国々と歩長を合わせて、今のこのコロナで疲弊した社会から復活して行くべきである。
今の世界は「ブロック化」し始めた、と言われる。しかし、本当の性格な世界の実態は「ブロック化」ではない。冷戦時代の「西側vs東側」の対立でもない。もっと素朴で、しかし人類の歴史の根源にかかわる「欧米西洋白人」と「非・欧米白人」との、大きな対立である。

新興国の国民たちは、みな以下のように考え始めている。
「アメリカは危ない。何をしでかすか分からない。私たちのことなど考えていない。世界の安全や平和、国際経済の安定など、もう気にも留めていない。アメリカ政府の権力者たちは、生き残りのために、他の国を犠牲にすることを平気でやる。もうこれ以上、アメリカの悪だくみに巻き込まれるな。私たちは大きく団結するべきだ。サウジとイランのようにお互いいがみ合っている場合ではない。彼らもすぐに手を結んだ。私たち新興国は、これから経済発展を成し遂げる。生活レベルで先進国に追いつくのだ」
　今の世界の大きな分断、対立の構造は、もうここまで来ている。有色人種どうしであれば「非・西洋白人」という大きな共感で、国籍を問わずに共闘していける。
　この「空気」が、今、世界で生まれつつある。日本人は、これに続くべきだ。

わたしにとっては自分なりに勇気や前向きな気持になれる本でした。

今はもう、ついに「葬式は要らない」「戒名も要らない」「坊主のお経も要らない」「お墓も要らない」「灰と骨は野山に撒いてくれ」という時代である。

監修者のことば　副島隆彦
はじめに
第1章
今 明らかになる オバマの生い立ち
3代かけて”造られた”工作員
第2章
オバマの政界侵入を援助したカバールの手下たち
ディープステイトに育てられたオバマ
第3章
グラディオ(偽旗工作)で世界を騙したオバマ
グラディオ隊長オバマ
第4章
政府機関を使って政的を罰する卑怯者
第5章
アメリカ 分裂作戦
人種間抗争先導隊長
幼稚園・小学校での行き過ぎたLGBTQ性教育
第6章
不法入国の合法化
ユーゴスラヴィア紛争の真実
1854年から1929年にかけて”自動援助協会”という私設団体が約20万人のニューヨークの貧者の子どもや孤児を中西部に送って働かせてい...続きを読むた。
P.175に孤児列車で運ばれる子どもたちの写真
第7章
知られざるオバマケアーの真実
第8章
覗き魔オバマのスパイゲイト
第9章
ウクライナの真実
第2次世界大戦後、CIAによりウクライナに配置された元ナチスたち
ユーロマイダン暴動はオバマが起こしたグラディオ
第10章
すべての悪はオバマに帰する
あとがき

まえがき
アメリカの金融がガラガラと崩れつつある。
米政府は無限にお札を刷って自滅してゆく

第1章　世界大恐慌への道筋が見えた
第2章　 これから米地銀の破綻が連鎖する
第3章　 いよいよ アメリカのドル覇権が崩壊する
アメリカは没落してドルは大暴落する
第4章　金は1g =1万円をもうすぐ超える
金は減価償却しない
ロシアは本当は２万トンは持っている。
地球上で掘り出されている金は、本当は５０万トンぐらいある、その２割を中国が持っている。
アメリカは腕力でこれまで積み上げた外国からの借金を実質踏み倒すことになるから対外的な信用をなくす。しかしそれは戦争に負けた国が 味わう屈辱感と同じ物であ...続きを読むる。それ以上のことではない。
この時日本はアメリカ帝国からの支配を受けなくなる。これまで50年間アメリカに物すごい金額でふんだくれて持っていかれた分をすべて放棄して、以後属国の立場から身を振りほどいて自由な身となれる。 だがそう簡単にこのように世界政治がうまく進むとは私も思っていない。大変な動乱状況あるいは大戦争も有り得る。

第5章　 黒田日銀総裁は日本を救った
輸入原材料のせいで諸物価が上がっていることは事実だ。しかし、これを指して日本も「インフレだ」と言ってはならない。日本は大きなデフレ(不景気)で苦しんでいる国なのである。

「G 7広島サミット」の開催(5月19日)の前日18日に、バイデン大統領は 山口県岩国市にある米軍基地に降り立った。 バイデンは岸田首相と広島で即座に日米首脳会談を開いた。この時バイデンが強硬に岸田に「日本はアメリカに10兆円をただちに支払え」と恫喝して強要した。
世界暴力団の首領であるバイデンの訪日で日本は10兆円の支払いを飲まされた。
半分の5兆円はウクライナ 戦争でのウクライナ 国連の支援金としてである。その翌日5月21日に都合よくゼレンスキー 大統領がロシア軍に撃墜されないように、フランス政府の専用機で広島空港に到着した。ゼレンスキー も日本に”金取り”に来たのだ。
ただしこのウクライナ 戦争への日本の出費 5兆円はウクライナ政府に渡されるのではない。アメリカとイギリスの最新兵器と弾薬の購入代金として米と英の軍需企業(兵器産業)への支払いに回す分である。

日本はインフレではない。断じて、ない。日本は、激しいデフレ（不景気）国家なのだ。もうこの３０年間もデフレ（不景気）が続いている。惨めで哀れな衰退国家なのである。日本国民の暮らしは、この３０年間ずっと苦しい。日本はすっかり貧乏国なのである。
東南アジア諸国からも「日本はかわいそう。米国の家来をやらされてずっと経済成長がない」と哀れがられ同情されている。このことは、アジア諸国の一般庶民にさえバレている。それなのに、日本国内では、有識者たちが、この大きな真実を、知らんふりをして
トボけている。揃いも揃ってアホたちの国なのである。これでは、ますます少子化が進んで衰退国家となる。

物価が上がっているように見えるのは、輸入原材料の価格が、ウクライナ戦争の世界的影響で上がっているからだ。
物価を決定する最大の要因（条件）は、賃金（給料）である。賃金は物価の一種である。賃金は、日本はまだまだ下がり続けている。手取りで２０万円台の給与所得者（勤労者階級。年収３００万円台）が１０００万人どころか、２０００万人いるだろう。だから、日本のどこがインフレなのか。巨大なデフレ（不景気）のままである。
日本で物価高は主にエネルギー代（石油と天然ガス、輸入石炭。火力発電に使う）の上昇によって起きる。エネルギーの輸入代金の値上がりが、物価上昇（すなわちインフレ）の要因の実に８割（８０％）を占めるのである。
日本の１０兆円の貿易黒字、１年間の純の儲けは、全部NYに溜まって米国債で運用されている。
日本は天然資源の少ない国である。特にエネルギー代（電気代と暖房燃料）である石油と天然ガスがすべて輸入だ。これが輸入代金の８割なのだ。だから、一言で言ってみれば、日本は国民生活のために、電気を作り暖房をするために、一所懸命に、自動車や工業製品を作って世界中で売って、それで暮らしている。
デフレ経済（嫌な不景気）のどん底に沈んだままの国である。だから、「日本はアメリカの軛から脱出する」と宣言して、本気で日本国を立て直すと決断する優れた指導者が現れない限り、日本はデフレの泥沼に沈んだままの衰退国のままだ。
本当は、日米関係には、一番、暗い話として、裏に深く深く隠している、５０年物、１００年物米国債まである。この１００年物の米国債を日本は裏帳簿でアメリカから死ぬほど買わされている。アメリカへの貢ぎ金だ。

日本財政赤字はGDPの263%だ。この意味を誰も説明しない。263%は対GDP比だから。日本GDPは5.7兆ドル。1ドル=130円で計算すると、650兆円になる。ところが、日本政府がOECDやIMFに届けている金額の数字はこの5.7兆ドルだ。ところが日本国内では、GDP570兆円で通している。80兆円の差があって数字が合わない。合わないのに放置している。
もっとおかしいのは、「日本は破産国家だ、ひどい国だ」と専門家や新聞記者たちは書き続けた。「こんなひどい国はない」とお互いに言い合いながら、そのくせ日本は妙に堂々としている。
なぜ日本は堂々としているかといえば、アメリカに巨額の金を裏金で貢いでいるからだ。アメリカに米国債を秘密で無理矢理買わされているお金の痕跡、証拠が、ここに滲み出ているのである。このことは私以外、経済学者も財政学者も誰も言わない。「なぜ、対GDP比で263%もの途方もない財政赤字なのか」の解説と説明をしない。裏帳簿でアメリカに貢いでいるからだ。バカみたいな真実が、日本のGDP5.7兆ドル✖263%=15兆ドル。同じく円建てで、650兆円✖263%=1710兆円だ。だから、私が1800円超円(16兆ドル)ぐらいを裏金でアメリカに貢いでいる、と主張しているのである。

IMF体制で、「手持ちのドル紙幣を、アメリカ政府に要求したら金と交換できる」と条約でなっている。しかしこれを要求した国の首相や大統領は殺される。例えば日本の橋本龍太郎がそうだ・・・・・・。
アメリカが強引に、ガンガン、ガンガン日本に圧力をかけてきて、アメリカの借金の肩代わりを、日本がするようになった。裏でたくさんのアメリカ国債を買わせ始めた。このお金の話は絶対に表に出ません。出しません。石井絋基という政治家が、この政府の裏金の処理の追及を国会でやっていて、その最中に、暗殺された。
毎年無理矢理買わされている、これまで45年間の累積の米国債の残高は16兆ドルある。
それぐらい日本という国は、アメリカ様にひどい目に遭わされている。

この16兆ドル、1800兆円はやがてぱっと消えます。消えてなくなる時代が来る。アメリカは返してくれない。それがアメリカと日本の運命だ。この日本という国の弱い立場を私もよく分かる。この金額の数字を、いちばん上の政治家たちしか知らない。私はこれをずっと書き続けてきた。
財務省のトップ10人ぐらいは知っている。
この日本からのアメリカへの貢ぎ金(巨大な貸し金)は、どうせパーにされる。アメリカは1円も返さない。なぜなら、そのときは1ドル=10円になっているからである。
毎年30兆円ずつアメリカに貢いできた。この日本からの貢ぎ金も当てにして、アメリカ財務省は、国家財政は火の車の中で毎年のアメリカの国家予算を作って来た。

あとがき
やはり、情報、知識、ニューズは大きく統制されているようである。

特別付録 世界大戦でも大丈夫な株15 銘柄
世界はこれから100年に一度の大変化に見舞われる。まずアメリカが金融崩れを起こして、同時に財政崩壊で、国の信用が地に落ちる。基軸通貨のドルを裏打ちしている米国債を擦り過ぎた咎めをアメリカは受けずには済まない。
どのような危機が起きようとも人間の生活は続く。株式は実際に活動して利益を上げている企業の実在が土台だ。だから、堅実に利益を出せる株式は必ずある。
どのような状況にあっても人類の活動は続く。日本が現在の経済レベルを維持するには、借金が積み上がる中で、効率よく既存のインフラをメンテナンスし、できるかぎり安定的に食料その他を供給する体制を整えることが重要だ。

日本と世界にとって必要不可欠な企業たちのうち、財政基盤が強固で、配当利回りが高い企業の株式15銘柄を紹介する。
・ナカボーテック・ピーエス三菱・イフジ産業・アルコニックス・あいホールディングス・住友精化・日本特殊塗料・ダイニチ工業・イワブチ・竹内製作所・TPR・小野建・バルカー・ニチモウ・エーアイティー