※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、ヨーロッパ、中東、アジアの歴史的認識の文脈を踏まえながら、現代の高等教育機関の組織的特徴を分析し、さらに組織による質の保証の問題と、その解決手段を提示することを試みるものである。

日本をより住みやすい国、人々の幸せを実現する国へと導くような教育へと能動的に対応していくことが求められている。人口減少という危機をむしろ好機として、安定的で持続可能な社会とそれを支える教育を構築することに成功すれば、世界のモデルとなり得る。教育の仕組み、カリキュラム、学校制度……、三重大学教育学部教授の著者が、長年の研究をもとに人口減少に向かう日本の現状を緻密に分析し、これからの日本に必要な教育を具体的に提言する。日本をより住みやすい国、人々の幸せを実現する国へと導くような教育へと能動的に対応していくことが求められている。

環境教育政策についての紹介や解説、研究は、これまでは国の政策が主な対象となっていて、市区町村の政策を対象としたものはほとんどありませんでした。本書『環境教育政策の知恵袋　地方自治体による環境教育政策の取組みと5つの事例紹介』は、環境教育を推進する主体である全国の自治体への悉皆アンケート調査や優れた政策実践を行っている自治体への聞き取り調査をもとにされた学会等での報告や研究成果をまとめたものです。 【主な目次】 巻頭言 第1章　自治体の環境教育政策の意義 第2章　西宮市―環境教育先進都市の軌跡― 第3章　持続可能な地域づくりを目指す気仙沼の環境教育の挑戦の軌跡―気仙沼市の環境教育の視点と方策― 第4章　高畠町における環境教育政策と環境教育活動について 第5章　矢掛町における持続可能な社会を形成する環境教育政策 第6章　基礎自治体のための環境教育政策ガイドライン（初等中等教育に焦点をあてて） 本書は全国の環境教育政策に携わる皆さんにとって、タイトルどおり「知恵袋」となるような内容となっています。 【著者紹介】 中口毅博　第1章担当 静岡県生まれ．筑波大学第2学群比較文化学類卒業．博士（学術）．芝浦工業大学システム理工学部環境システム学科教授． 荻原彰　編者　第2章、6章担当 長野県生まれ．上越教育大学大学院学校教育研究科修了．博士（学校教育学）．三重大学教育学部教授． 及川幸彦　第3章担当 宮城県生まれ．宮城教育大学卒業，博士（地球環境学）．東京大学海洋アライアンス海洋教育促進研究センター主幹研究員．日本ユネスコ国内委員会委員． 高橋正弘　第4章担当 埼玉県生まれ．埼玉大学大学院教育学研究科修了．博士(環境学)．大正大学人間学部人間環境学科教授． 川上公一　第5章担当 兵庫県生まれ．岡山大学教育学部卒業．中国学園大学講師．