「内向き」、「ゆとり」、「さとり」などと批判されることの多い日本の若者。だが、「内向き」と言われ、日本にとどまってくれるうちはまだマシなのかもしれない。 いま上の世代が作った閉塞感漂う日本に失望し、伸びゆくアジアへ飛び出す若者が増えている。熱意とやる気のある若者たちに、実は今の日本が捨てられはじめているのではないか。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年1月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆10年後が想像できてしまう、がんじがらめ日本を抜け出せ ◆リスクも閉塞感も小さいアジア ◆先輩和僑が語る「サクセスストーリーは自ら創れ」

言いにくいことでもはっきり言いたい。 それもメディアの一つの使命と考えるからだ。 なぜ消費税1～2％に匹敵する燃料費4兆円が資源国に垂れ流されていることを問題視しないのか。 この国の資源のなさ、産業立国というよって立つ基盤を直視すれば、 国家として原発を推進するという立ち位置に戻る必要があるのではないか。 民主党政権がとってきたエネルギー政策を棚卸しし、 原子力技術と放射能の現実と合わせ、冷静に決断する必要がある。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年9月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆民主党のエネルギー政策を棚卸しする ◆なぜ原子力発電を推進すべきなのか ◆原子力技術はコントロール可能 ◆1mSvにこだわれば別のリスクを招く

今や「流行語」とも言えるビッグデータだが、 実は流行する前から「ビッグデータ的なもの」は生活の中にいくつもあった。 ビッグデータの活用とは、「データマイニング（Mining＝採掘、鉱業）」と呼ばれるように、 大量の情報の中から有用な事実を発見することだ。 データマイニングでは、結果のみが重視される。 因果関係ではなく、相関関係に注目するのがビッグデータ活用のポイントである。 身近な例から「文系でも分かる」ビッグデータ的なものを紹介する。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年8月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆アメリカンフットボール、漢方、民俗学　文系でも分かるビッグデータ概論 ◆ビッグデータ活用に向け　日本に立ちはだかる課題

獲れるだけ魚を獲り、大漁旗を掲げて港へ戻る。 同じタイミングで同じ魚が大量に水揚げされるため、 魚の単価は下がり、利幅は薄くなる。 このやり方を続けていると、漁業資源は枯渇する。 儲からない上に、資源は減り続ける。 取材で明らかになった漁業の現状はあまりに深刻であった。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年8月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆クロマグロ一網打尽　世界中でウナギ乱獲 ◆初の本格的資源管理　佐渡甘エビ漁の挑戦 ◆漁業改革　やることは決まっている

東京大学の加藤泰浩教授らが発見した海底レアアース鉱床。 尖閣諸島沖での漁船衝突をきっかけに中国がレアアースを禁輸したことは記憶に新しい。 これによって、中国からの資源制約から逃れられると、期待は高まる。 しかし、「３年で商業化できる」という話を追いかけてみるとほころびが見えてくる。 この海底レアアース泥の商業化は実現できるのか？ ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年6月号の特集記事を編集し、電子化したものです。

小学校教育から大学教育まで、再三叫ばれ続けてきた教育改革だが、遅々として進まない。 いじめの背景、ゆとり教育の是非、小学校への英語導入といった個別の議論も大事だが、 日本の教育が抱える真の問題は、改革の「内容」ではなく、教育現場の「閉鎖性」にある。 安倍晋三政権の教育再生実行会議、橋下徹大阪市長の教育改革、大学改革はどこへ。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年10月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆改革に抵抗する教育界と問題先送りする文科省 ◆ギルド化する教員ムラ 動かざること岩盤の如し ◆親離れできない大学 子離れできない文科省 黒木登志夫（前岐阜大学長）

【WEDGEセレクション No.23】 10年来叫ばれ続けながらも、依然減らない待機児童。過熱する「保活」に働く親たちは疲れ果てている。2015年度の新制度施行により、64年ぶりの抜本改革となるが、小規模保育充実の裏に忍び寄る「3歳の壁」、保育士不足など課題は多い。また行政が預け先を調整し、あっせんする根本構造は変わらず、新規参入者の前には既得権益を握る、社会福祉法人という岩盤が横たわる。「子供のための保育」から「親が働ける社会」へ。発想の転換なしに日本の未来はない。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年3月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆過熱する「保活」母親たちのイス取り競争 ◆申込殺到、待機続出　認可神話を検証する ◆64年ぶり変革　新制度でなるか待機児童ゼロ ◆保育関係者座談会　誰のための保育か　誰が担う保育なのか ◆数も質も枯渇深刻　担い手なき保育士 ◆待機児童問題を巡る社会福祉法人の『闇』/藤井賢一郎(上智大学准教授) ◆ライフネット生命 出口治明会長インタビュー「少子化は文化を滅ぼす」 ◆動き出す民間の力　草の根から保育を変える

韓流ブームに沸く日本だけでなく東南アジアでも韓国ドラマは大人気だ。 韓国ドラマ躍進の背後には政府の後押しもあるが、海外展開に適した制度や、若いクリエイターに制作を任せるという風土も大きく影響している。 ドラマなど日本のコンテンツも、韓国を凌ぐことはあっても劣ることはない。 国内市場が縮小するなかで、これまでの国内向け作品の輸出から、海外マーケットを狙った作品も生まれつつある。日本のコンテンツは、もっと世界で売れるはず。さぁ、「クールジャパン2.0」の幕開けだ。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆アジア席巻！韓国ドラマ　国策だけじゃない強さの秘訣 ◆逆襲かける日本のテレビ局 ◆海外展開阻む著作権制度　解決策はあるか

石油産業がはじまったアメリカで「シェールオイル・ガス」という、新しいエネルギーが掘り出されたのは偶然ではない。失敗を恐れない精神と、たとえ失敗したとしても再挑戦できる土壌が、アメリカで「革命」を起こした。 日本では、シェールガス由来の安い液化天然ガス（LNG）を輸入することができるか否かが話題となるが、問題はもっと大きい。 エネルギーの「革命」が可能になるアメリカは製造業の競争力を回復させ、一方で、中東への関与を減らすのではないかと心配されている。日本はこの「革命」にどう対処していくのか……。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年1月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆ゴールドラッシュ再来　沸き返る北の町 ◆進むオイルシフト　増える天然ガス利用 ◆日本の皮算用とアメリカの思惑 ◆40年前から変わらぬ金川千尋の信念

【WEDGEセレクション No.25】 不満続出するリクルートのビジネスモデル 「就活」が日本をダメにする 就職ナビサイトには大量エントリーを煽る表現が並ぶ。学生たちはこの言葉に誘われ、エントリーをするが、企業の採用数は変わらない。学生たちは何十社と連続して落とされることで、社会に出る前に自信を喪失する。学生も企業も大学も疲弊する就活の実態を徹底取材! ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎企業も学生も大学も“衰弱”するガラパゴス就活 ◎ドワンゴ川上量生会長インタビュー　「だから私は受験料徴収に踏み切った」 ◎元就活ライターが語る　「カネ出す企業に従順な人材業界」 ◎リクナビに続くマイナビ、日経ナビの戦略 ◎大前研一インタビュー　「新卒一括採用に国際競争力なし」

「集団訴訟」……。米国では「クラスアクション」という名で知られる。たった１人の訴えであっても同じ被害者が多数になれば、賠償金額も莫大なものとなる。今秋の臨時国会において日本でもこの「集団訴訟制度」に向けた法案が提出されようとしている。個人が訴訟を起こせなかったり、対象となる請求が消費者契約のみだったり、米国のクラスアクションのようにならない仕組みが盛り込まれている。 しかし、慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授によれば、中長期で見た場合、企業にとって最大で10兆円のコストが生じる可能性があるという。 忘れてならないのは、事業者の構成員１人ひとりもまた消費者であり、みだりな訴訟によって企業体力が消耗すれば日本社会全体にとってマイナスでしかないということだ。消費者のより良い救済を目指すこの制度が、回りまわって消費者自身の懐を冷やす結果に陥っては本末転倒である。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年10月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆消費者庁、消費者団体VS経済界 推進派と慎重派の埋まらない溝 ◆最大コスト10兆円!? 企業が打つべき対策 岩本 隆（慶應義塾大学大学院特任教授）

鳥獣による農作物被害額が200億円を超えている。被害額の差こそあるが、日本全国で起きている。近年見られる環境変化や、農村地域の衰退などが増加の原因とされるが、最も問題なのは、かつて有用な資源として扱われてきた野生動物との関わりを、なくしてしまったことである。今こそ「ワイルドライフマネジメント（野生動物管理）」という考え方を取り戻さなければならない。管理するために捕獲した野生動物を資源として有効活用するには「食べること」が最も良い。本特集では、シカにスポットを当てて、被害対策に向けた処方箋を提示するとともに、活用されはじめたシカの食肉利用の現場を紹介する。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年11月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆鳥獣害対策に必要なポイント／横山真弓（兵庫県立大学准教授） ◆広がりはじめたシカ肉の食利用

【WEDGEセレクションNo.29】 団塊世代とは違うこんな生き方 50代こそリセットのススメ 世間は「団塊世代」の話題で持ちきりだが、現役の50代はどうなのか。 定年まで、あと10年。 会社の早期退職に応じ、起業する人。老後の幸せな生活を送ろうと、結婚する人。これまでの生き方を見つめ直し、宗教を学ぶ人――新しい「自分」を探そうと、今、人生を「リセット」し始めている。残りの人生を自分らしく生きる、今どきの50代の姿に迫る。 ※本作品は月刊『WEDGE』2014年6月号特集記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◆カネあり、コネあり 50代の起業はローリスク/磯山友幸 ◆そこの「使える」貴方へ ◆会社の「濡れ落ち葉」を防ぐために　頼もしいシニアへの意識改革 ◆広がりみせる50代からの結婚・婚活/西口 敦 ◆“夫源病”に“事実婚”　シニアならではの結婚事情 ◆企業戦士を脱して宗教を求める50代/北村敏泰 ◆新興宗教世代を親に持つ50代　慣らしながら宗教の世界へ

【WEDGEセレクション No.22】 不動産バブルの崩壊から環境汚染の深刻化まで、中国経済が抱えている破綻リスクを、徹底的に分析する。 ※本書はウェブマガジン「WEDGE Infinity」で2013年5月から2014年2月までに掲載された記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◆中国経済転落の可能性/岡崎研究所 ◆上海株急落で露呈した 中国経済の深刻な「歪み」/石平 ◆中国バブル崩壊序章 習近平政権「袋小路」 引きずられる韓国/WEDGE編集部 ◆多発する暴力事件に経済の凋落 深まる中国の混乱/石平 ◆米国の不動産買い漁る地下銀行マネー その額年1兆円超/富坂聰 ◆空気汚染より深刻な中国の“水”問題/富坂聰 <著者プロフィール> 富坂聰(とみさか・さとし) 1964年、愛知県生まれ。北京大学中文系に留学したのち、豊富な人脈を活かした中国のインサイドリポートを続ける。著書に『苛立つ中国』(文春文庫)、『中国という大難』(新潮社)、『中国官僚覆面座談会』(小学館)、『チャイニーズ・パズル―地方から読み解く中国・習近平体制』(ウェッジ)などがある。 石 平(せき・へい) 1962年、中国四川省生まれ。北京大学哲学部卒業。1988年に来日。神戸大学文化学研究科博士課程修了。2002年に『なぜ中国人は日本人を憎むのか』(PHP研究所)を著して以来、評論活動へ。近著に『私はなぜ「中国」を捨てたのか』(ワック)『日中をダメにした9人の政治家』(ベストセラーズ)などがある。

【WEDGEセレクション No.31】 「TOKYO」アジアNo.1都市へ 夢の楽園(パラダイス)、花の東京――。そう呼ばれた時代は、いずこへ。バブル崩壊後、東京の経済は、下がりに下がり続けた。気づいてみれば、東京の周囲には、上海、香港、そして、シンガポール……。NO.1の座をめぐり、都市間競争が激化するアジア。東京は再び、かつての輝きを取り戻せるのか。 ※本作品は月刊『WEDGE』2014年7月号特集記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎激化する都市間競争の時代　東京はシンガポールに勝てるのか ◎世界を知るビジネスマンが見た東京 ◎起業の地に、東京　外国人起業家の選択 ◎英語に弱い日本人TOEFLを東大英語に ◎ものづくりで外国人が憧れる八王子をつくる ◎東京オリンピック・パラリンピック同時開催で見える新都市像 ◎常に変化し続けることが街の魅力につながる ◎なぜ、東京では安くてウマイものが食べられるのか　レジス・アルノー(在日フランス商工会議所機関誌「フランス・ジャポン・エコー」編集長) ◎シンガポールをフォローするだけではアジアNO.1にはなれない　舛添要一(東京都知事)

中国国内の知財訴訟は6万件（12年）で、日本の500件、米国の8000件を大幅に上回る。 懸念されるのは、中国企業の世界進出が進めば国外でも、訴訟を乱発する可能性があることだ。 加えて、アップル対サムスンの訴訟が世界中で展開されるなど、知財の世界は大きく動いている。 元ホンダ知財部長の久慈直登氏の論考と、企業の取り組みから日本のとるべき方策を考える。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年3月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆知財戦略における攻撃と防御 ◆模倣品対策、ライセンス供与…、 実例から学ぶ「知財活用術5カ条」

【WEDGEセレクション No.26】 外国人客を取り込め　日系VS外資　高級ホテル大激戦 訪日外国人客を中心に需要好調なホテル業界は、東京五輪に向けてさらなる需要増が見込まれる。そんななか、東京など大都市を中心に新しい外資系ホテルが進出してくる。リッツ・カールトン、ハイアットグループ、パレスホテル、オークラホテル――“変化”で攻める外資系と“不易流行”の日系ホテル、これからの展望を探る。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。

日本企業の海外進出にともなってテロや災害などの有事に社員が巻き込まれるケースが増えてきている。 １月にはアルジェリア東部でプラント・メーカーの社員が武装テロリストの人質となり、死亡する事件が発生したばかりだ。 日本企業同様に中東やアフリカなどの危険地域に多くの社員を派遣する欧米企業のあいだでは、 有事を想定した事前研修や元軍人らプロによる危機管理体制の構築、 それに民間軍事会社の武装警備員による警備も進んでいる。 一方の日本企業は海外リスクが増えるばかりにもかかわらず、安全管理が不十分なままだ。 社員が安全に働く環境を用意するためにも早急に体制を整えるべきときに来ているのではないか。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆日揮とBPを分けたのは　「セキュリティ体制」構築急げ ◆安全はタダでは買えない

27年前の1986年に世界を震撼させたチェルノブイリ原発事故。福島第一原発事故の影響で避難していた福島県浜通りの住民たちが未来の故郷のあり方のヒントを得るため、チェルノブイリの「今」を視察した。驚くことは多々あった。事故後も2000年までチェルノブイリ原発が稼働していたこと、今なお送電施設として機能しており、作業員が防護服なしに働いていたこと、避難により廃墟となった町があった一方で、「夢の町」と呼ばれるニュータウンがあったこと……。チェルノブイリ原発事故の避難者や研究者との意見交換を経て、見えてきた未来への希望もあった。視察に同行したWEDGE編集部の取材班が、復興のあり方、原子力のあり方を考察する。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年11月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆浜通りを夢の町「スラブチッチ」にできるか ◆復興妨げている汚染水「騒動」 環境影響は軽微 ◆東京電力を分割して再稼働で財源捻出を／石川和男（政策研究大学院大学客員教授）

「卵子の老化」に晩婚化、治療費総額数百万円。 不妊治療の不確実性は大きく、結局出産できるのは全体の半数以下だ。 治療方針は医療機関によって大きくバラつきがあるため、 不妊夫婦は様々な情報に引っ張られながらさまよっていく。 医療はビジネス化し、夫婦は疲弊していく。 不妊治療で救われた夫婦が多くいる一方で、 見過ごされてきた「影」の部分に迫る。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年7月号の特集記事を編集し、電子化したものです。

【WEDGEセレクション No.20】 貧困問題解決のためにフェアトレードに取り組む、エシカル(倫理的な)ジュエリーの「ハスナ」、中抜きにより日本の縫製業を守る「Factelier」――従来のベンチャー企業の「一発狙い」「変わり者」「拝金主義者」などのイメージを払拭する起業家が続々と誕生している。世の中の課題解決に向けて努力する起業家たちを通して見えてきた、5つの方策とは?さらに、米国をはじめ世界と比較して日本のベンチャー市場が抱える課題にも迫った。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年2月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆方策1　商流改革　衣料品のネット販売=ライフスタイルアクセント、宝飾品のフェアトレード=ハスナ ◆方策2　クラウドマッチング　パッケージツアー=ボヤジン、ネットで地域活性化=サーチフィールド ◆方策3　常識を疑う　メガネのネット販売=オーマイグラス、ビジネス本要約=フライヤー ◆CTスキャンから「本物の心臓を再現する」　クロスエフェクト ◆方策4　Makers　下請けからの脱却=ナイトペイジャー、現代版・家内制手工業=鳥人間 ◆方策5　大企業のベンチャー利用　新素材技術=アドバンスト・ソフトマテリアルズ、クラウドソーシング=ランサーズ ◆資金調達に見る「日米格差」