川島博之作品一覧

  • 歴史と人口から読み解く東南アジア
    5.0
    日本人が知らない東南アジアの歴史と社会!11か国、6.7億人の一大経済圏の実相! ◎実は“中国嫌い"で“アメリカ好き"なベトナム◎ミャンマーのスーチー氏失脚の理由とは◎インドネシアとマレーシアを「解放」した日本◎なぜフィリピンは「隠れ反日国」なのか◎東南アジア経済を牛耳る華僑の歴史◎森林開発と人口増加を阻んだマラリア◎少子高齢化が進むタイ・シンガポール◎カンボジアの人口ピラミッドがいびつな理由 歴史を知り人口動態を読めば国の内情が見えてくる! ※本書は2020年3月に発行した『日本人が誤解している東南アジア近現代史』(扶桑社新書)を改題し、その後の国際情勢を踏まえて大幅に加筆・再編集したものです。
  • 戸籍アパルトヘイト国家・中国の崩壊
    3.7
    20年間に40回以上も中国奥地の農村を訪れリサーチを行ってきた著者は途轍もない貧困を目撃。一方、トウ小平が提唱した「才能を隠して内に力を蓄える」の外交・安保の方針は、習近平によって破られ、アメリカに挑戦を始めた。これは中国3000年の歴史の中で最大の失敗。カネも知識もない9億人の貧農を競争力の落ちた4億人の都市住民が支えるのは絶対に不可能。中華思想的なメンツから造る3隻の空母が中国経済の息を止める
  • 習近平のデジタル文化大革命 24時間を監視され全人生を支配される中国人の悲劇
    4.0
    4億人の既得権者たる都市住民が、9億人の農民戸籍者たちから搾取しながら成長する中国の体制を守るため、習近平が確立しようとしている手法、それ「デジタル文化大革命」だ。1966年の文化大革命――それが中国に何をもたらすか、正しく見通すことができた人はいなかった。「デジタル文化大革命」が始まった2018年の状況は、1966年によく似ている。隣国である中国で新たな運動が始まった。日本人よ、注視せよ!
  • 食の歴史と日本人―「もったいない」はなぜ生まれたか
    4.0
    1巻1,584円 (税込)
    産業大国・環境大国の原点は、日本の「食文化」にあった! 「勤勉」「もったいない」など日本的精神の誕生を「食」の視点から分析した異色の日本人論。
  • 「食料自給率」の罠
    3.9
    1巻1,600円 (税込)
    「食料自給率40%」におびえる日本の食卓の未来を予測する。食料自給率が低くても、農家の後継者が少なくても、日本が食料の危機にさらされることはない! 事実誤認に基づく対策こそが日本農業を追いつめ、食の安全保障を危うくする。食料自給率が低いほうが、「日本の農業」は強くなれる! 最強の農業国オランダも穀物自給率が低いなど、食と農の真実の姿を明らかにし、不毛な議論に終止符を打つ!

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  • 世界史の中の資本主義―エネルギー、食料、国家はどうなるか
    3.5
    16世紀の金融バブルがもたらした「世界史の大転換」期とあまりに酷似している現代社会。16世紀同様に、「長期デフレ社会」「先進国と新興国の逆転」は起こるのか。さらに、社会の不安定要因ともなっているエネルギーや食料価格の高止まりは続くのか。各分野を代表する識者たちが歴史の中に答えを見出すとともに、「次なる社会システム」の行方について論じる。
  • 「戦略」決定の方法
    4.0
    優れた「戦略決定」には、優れた「シミュレーション」が欠かせない。しかし、いくら高性能のコンピューターで緻密に未来をシミュレーションしても、その予測が当たるとは限らない。最も大切なのは、シミュレーションの前提となる“物の見方”だ。本書では、営業や企画などの仕事をしている文系ビジネスパーソンを念頭に、コンピューター・シミュレーションの母体となった「システム分析」の物の見方(思考法)を解説。この思考法を身につければ、たとえば10ある戦略の中から成功しない7~8つの選択肢を見分けられるようになる。すなわち、残りの2~3の選択肢に集中できるようになり、目的達成への近道を見つけ出しやすくなると同時に、誤った1つの選択肢に過度に集中することによる失敗も防ぐことができる。また、思いつきに振り回され、右往左往することもなくなる!
  • 中国、朝鮮、ベトナム、日本――極東アジアの地政学
    4.0
    米中対立最前線の極東アジア4か国の展望を「地理」×「歴史」×「政治体制」から読み解く! ●中国が軍拡・外交をエスカレートせざるをえない900年前の黒歴史=「靖康の変」と「岳飛と秦檜」の逸話 ●韓流時代劇ラブロマンスの代償としての朝鮮王朝の恥辱=「三田渡の盟約」 ●中国の侵略に屈しなかったベトナム2000年の気概=3度の元寇にも耐え抜く力 その国の「生い立ち」と「トラウマ」を知れば、「次の一手」が見えてくる! 米中対立が激化する中で、極東アジアはその主戦場になりつつある。 今後、我々は今以上に極東アジアの安全保障について真剣に考えなければならなくなる。 その際に中国、朝鮮半島、そしてベトナムに住む人々の「心の中の戦争」を知ることができれば、より的確な判断が可能になろう。 海の向こうのアジア大陸に住む人々は、日本人とはかなり異なった歴史を経験しており、それに基づいた「国家観」「戦争観」を持っている。 (「はじめに」より) 【目次】 序 章 三種の農業地帯が隣接する極東アジアの特殊性 第1章 中国大陸興亡史――現代中国が抱える「トラウマ」の淵源 1)宋の時代――中央集権制と学歴社会の確立 2)中国人のトラウマ「靖康の変」 3)極東アジアに厄災をもたらした「朱子学」の誕生 4)短命に終わった世界最大のモンゴル帝国 5)「中国システム」が定着した明と清の時代 第2章 ヨーロッパ文明との比較で見る中国文明の特徴 第3章 朝鮮半島の「平和」の真相 1)外交の失敗でモンゴルの軍門に降った高麗 2)李氏朝鮮時代を象徴する「三田渡の盟約」 第4章 中国大陸王朝の南下へのベトナム2000年の抵抗 1)中国大陸王朝からの独立戦争 2)三度の元寇に耐えた陳朝 3)植民地化を招いたフランスへの援助要請 第5章 地政学が導き出す極東アジアの宿命 1)極東アジアから見た日本 2)極東アジアの今後の展望
  • 電力危機をあおってはいけない
    3.8
    人口が減れば、電力需要も減る。日本の人口はすでに減り始めており、2050年までに4分の3になると予想される。にもかかわらず、電力危機があおられるのはなぜか? 一次データを分析し、電力の未来を予測。場当たり的な対応によって税金を無駄遣いさせないための、今まさに優先すべき対策を提示する。
  • データで読み解く中国経済 やがて中国の失速がはじまる
    4.5
    1巻1,584円 (税込)
    中国は「失われた20年」へ突入した! 評論家やジャーナリストによる、印象に基づいた中国脅威論は間違っている。数字やデータに立脚しないで中国について書かれた本をいくら読んでも、中国の全体像を理解することはできない。しかし中国の発表する統計データは信頼性に欠け、肝心なデータが伏せられていることも多く、実証的な研究をすることが難しい。 本書では、不確実な情報やデータに基づいて的確な判断を行うことができる「システム分析」の手法を用いて中国経済に迫る。そこで明らかになったのは、過去20年間にわたり謳歌してきたバブルが崩壊し、低成長を余儀なくされる「失われた20年」が始まった中国経済の実像であり、貧富の格差が拡大し汚職がはびこるという奇跡の成長の「からくり」である。 普通の開発途上国にすぎない中国の実像を描き出すとともに、日本がとるべき長期的視点に立った対中戦略を示した一冊。
  • データで読み解く中国の未来―中国脅威論は本当か
    4.0
    1巻1,980円 (税込)
    【水野和夫氏・推薦】 中国の未来は、アジアの覇権国家か、普通の開発途上国か? 高い評価を得た『データで読み解く中国経済』の続刊・未来分析編、遂に刊行!  米国が覇権を確立して以降、中国はもっとも手ごわい相手である。だから、対峙することに躊躇している。日本の保守系メディアが言うように、オバマ政権が弱腰だからではない。共和党政権でも中国と真正面から対決することはないだろう。  中国は太平洋を二分して、西側を中国のテリトリーとする案を米国に提案している。そこに「中華帝国」を作る。10年のスケールで考えれば、米国はその提案を飲む可能性が高い。米国と中国の妥協が成立すれば、日本はアジアで孤立する。日本は20世紀に米国と安保条約を結んだことによって大きなメリットを受けた。だが、21世紀にあまりに米国を頼っていると、米国と中国が話をつけた場合に、大きなデメリットを被ることになる。この辺りのことは、もっと真剣に議論しておいたほうがよい。(本文より)
  • 農民国家 中国の限界 システム分析で読み解く未来
    4.0
    1巻1,584円 (税込)
    「奇跡の成長」で沸き立つ中国であるが、今後、中国の実像を理解するために最も重要な因子は、「農民」と「土地」である。本書ではこの二つの因子を中心に中国を分析している。 中国はここ20年ほど奇跡の成長を続けて来たが、これをこれからも続けて行くことは難しい。現在の中国は日本がバブルに踊った1980年代のような状況にあり、なんらかの調整が避けられない。  その調整は、政治体制を揺るがす可能性もあり、中国は日本がバブル崩壊後に味わった以上の苦しみに直面する可能性がある。その調整が終わった後に、中国が周辺諸国に及ぼす政治的な影響力は、現在よりも小さくなる。  それは、国内統一を維持するために、より大きな力を裂かねばならなくなるためである。したがって、中国が米国のような超大国になることはない。気鋭の学者が説く、新しい視点の中国論。

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