中川美帆作品一覧

  • アジアインフラ争奪
    -
    高い成長のアジアでインフラ需要が拡大している。日本は官民合わせて受注獲得を目指す。道路・橋、鉄道、空港、港湾、発電、水のそれぞれの分野の実態と日系企業の取り組みをリポートするとともに、アジア・インフラ投資銀行(AIIB)を使って、中国がどのような対外戦略を採ろうとしているか、アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社リスト、ファンドを使ったインフラ投資の仕組みなども解説しています。  本書は週刊エコノミスト2015年5月19日号で掲載された特集「アジアインフラ争奪」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに アジアインフラ争奪 ・900兆円市場 インフラ獲得の熾烈な戦い    インフラ事業にはリスクがいっぱい   アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社 ・アジアインフラ投資銀行(AIIB) ・インフラ投資の仕組み ファンドを通じて分散投資 ・道路・橋 東西・南部経済回廊で物流改善 ・Column 香港 「10大プロジェクト」 ・鉄道 高速鉄道、都市鉄道 受注めぐり中国とツバぜり合い ・鉄道-受注獲得の戦い 鉄道輸出に弾みをつけるJR参加 ・空港 進む大規模化と民間開放 韓国勢らと激しい競争 ・港湾 コンテナ急増に対応 運営にも続々参入 ・発電プラント 原発、石炭火力、地熱で食い込む ・水事業 水道輸出の突破口はノウハウ提供
  • 景気回復のウソ
    -
    大企業の業績は好調だが、その一方で日本企業の大半を占める中小・零細企業は好調とはいいがたい。円安の追い風を受けて、輸出型大企業が先に業績を回復させ、時間の経過とともに、中小・零細企業にもその恩恵が及び、賃上げ→個人消費改善→企業の設備投資増という安倍政権が当初、描いた好循環は実現していないのだ。その要因をマクロとミクロの両面から検証した。  本書は週刊エコノミスト2015年11月17日号で掲載された特集「景気回復のウソ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・最高水準の企業業績なのに縮こまる投資と消費の心理 ・インタビュー 甘利明・経済再生担当相 ・業績と株価 中国減速の影響にじむ低調な鉄鋼や海運    通期業績予想の上方修正率が高い20社/下方修正率が高い20社 ・ドル・円相場 円安トレンドは終焉 2016年には1ドル=100円台も ・設備投資 強気の投資計画、下方修正へ 誤算だった輸出の伸び悩み ・中国減速 中国向け輸出1割減で日本のGDP5000億円減 ・消費 物価高に苦しめられる家計 財布のひもは固くなるばかり ・有力エコノミストの景気予測    今後期待できるのは不安定で緩やかな持ち直しまで    消費増税を凍結し、金融・財政のフル活用を    2四半期マイナス成長でも、景気後退の可能性小さい ・全企業の99・7% 期待外れのトリクルダウン 業績回復にもたつく中小企業 ・財政 経済立て直しには財政再建が必要 金融緩和による下支えは限界 ・政府が打ち出すGDP600兆円目標 インフレで達成可能でも生活苦
  • 原油急落と中東情勢vol.1
    -
    2014年11月末現在、原油価格が急落している。背景には米国のシェールオイルの生産急増とサウジアラビアが減産を渋ることによる需給緩和がある。一方で中東では、イスラム国の勢力拡大など地政学リスクがくすぶっている。原油価格や中東の政治経済はどうなるのか。本書は、週刊エコノミスト2014年11月11日号の特集「原油急落と中東情勢」を電子書籍化しました。 主な内容は以下のとおり Part1 今なぜ原油急落か ・下値は1バレル70ドル台 世界経済減速と供給過剰 ・産油国の思惑 価格下げてもシェア防衛のサウジ ・「在来型」から「非在来型」へ 石油が簡単に掘れる時代の終焉 ・「イスラム国」とは何か イスラム法統治の国家を目指す ・イスラム国の勢力拡大を生む米国と中東諸国間の溝 ・中東諸国の経済 格差拡大、資源と人口で明暗 ・290兆円の中東オイルマネー 欧米離れ、アジア市場に照準 ・トルコ・イラン・エジプト経済需要3カ国を見る Part2 歴史と宗教早わかり ・イスラム成立とオスマン帝国崩壊 影響与え続ける「初期イスラム」現代を決定づけたオスマン崩壊 ・オスマン帝国崩壊後~現在 台頭するイスラム主義運動 中東政治の行方を左右 ・イスラム教とはどんな宗教? 五つの信仰行為を義務づけ ・混乱と暴力が続く理由 中東混乱の本質は階級闘争 ・ソーシャルメディア 反政府、テロ活動に巧みに利用
  • 商社の下克上
    -
    中国はじめ新興国の旺盛な資源需要を追い風に、好業績をたたき出してきた総合商社が大きな転換点を迎えている。資源バブル崩壊の逆風にさらされているのだ。いかに巻き返すか。鍵は非資源事業にある。その成否が業界地図を一変させる商社の下克上を追った。7大商社のトップインタビュー、採用、給与、駐在員数など商社代解剖、全比較は、就活生とその父兄は必読。  本書は週刊エコノミスト2015年6月23日号で掲載された特集「商社の下克上」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次 ・はじめに ・「稼ぐ力」で劣る伊藤忠の乾坤一擲 ・財務分析 収益の源泉は逆張り案件 ・インタビュー柴田宏樹 「リスク資産と自己資本のバランスを重視」 ・7大総合商社 トップの激白 ・総合商社の「次の一手」 ・就活生・父兄必読 従業員、採用、駐在員、給与 総合商社の全貌 ・総合商社で働く  若手社員の一日  求める人材 ・覆面座談会 業界関係者が本音で語る 「どこへ行く?資源バブル後の総合商社」
  • 実家の後始末 年末年始親と子で考える
    -
    両親の死などをきっかけに「空き家になった実家」の処理に困る人が増えている。売れない空き家は税金や管理費ばかりかかる「不良資産」だ。年末年始の帰省を機に、実家の行く末について考えてみよう。本書は週刊エコノミスト2014年12月16日号の特集「実家の後始末」を電子書籍化しました。 主な内容 Part1 認めたくない現実 ・実家を空き家にしない七つのチェックポイント ・実録 売れない貸せない壊せない 大田区の行政代執行 足立区の解体助成金 ・家の中の片付け 手を付けるのは台所から ・空き家を貸すためにマネープランを考える ・それでも決心がつかない人へ 無料相談や有料見守り ・自治体助成の一覧 ・都市部の二極化 実は悲惨な郊外住宅と都心マンション ・地価下落 高齢化と人口減少で実家が粗大ゴミになる ・法制度 不動産の所有権は放棄できない Part2 未来の可能性 ・政策 中古住宅に新しい評価法 ・仏教界の対策 4軒に1軒が空き寺 ・三大都市圏+福岡 マンションPBRで見る街の資産価値
  • 自動運転・AI・ロボット
    -
    情報技術(IT)の進化で、自動運転やロボットと、その開発のカギを握る人工知能(AI)の市場が爆発的に広がっている。日本企業にはビッグチャンスの到来だ。いま企業は何にしのぎを削っているのか。最新情勢を報告する。 本書は週刊エコノミスト2015年1月27日号で掲載された特集「自動運転・AI・ロボット」の記事を電子書籍にしたものです。 自動運転・AI・ロボット ・100兆円市場に成長する新産業 ものづくり日本の逆襲が始まった ・インタビュー 「自動運転のインテル」目指すZMP ・インタビュー 「人の考えを読むクルマ」日立オートモティブシステムズ ・ゼロから分かる!自動運転・AI・ロボットQ&A ・自動運転・AI・ロボットで注目の銘柄76社 自動運転 ・富士重に出遅れたトヨタが巻き返しに本腰 ・ソニーが車載カメラ向けイメージセンサーを商品化 ・クルマのスマホ化 グーグルのお株を奪うノキアの底力 ・キーマンインタビュー ホンダ 横山利夫・本田技術研究所上席研究員 ・無人機 アマゾン追う千葉大ベンチャー 25年に10兆円 広がるロボット ・インフラ維持管理で活躍 有望5分野で市場拡大 ・橋、トンネル、下水道、発電所 建設以外の企業が続々参戦 ・建機・農機の自動化で成長するトプコン ・キーマンインタビュー ソフトバンク 冨澤文秀・ソフトバンクロボティクス社長 ・物流ロボット 作業補助スーツや台車ロボで省力化 ・Google vs アマゾン IoT狙うグーグルのロボット投資 ・日本が強い産業用ロボット 新市場は掃除・介護・ヒト型 人口知能(AI) ・米巨大IT企業の覇権争い グーグルの攻勢、逆襲のIBM ・「法務AIでトヨタと協力」守本正宏UBIC社長
  • 高値からの投資術 下げても慌てない
    -
    日経平均が2万円を超える上昇相場が続いている。買いが買いを呼ぶ展開だが、一部では過熱感もある。ここからの投資は、相場動向や株価指標に注意を払い、銘柄選定にも慎重に臨みたい。  本書は週刊エコノミスト2015年4月7日号で掲載された特集「高値からの投資術 下げても慌てない」の記事を電子書籍にしたものです。 目次: はじめに 高値からの投資術 下げても慌てない ・公的マネー主導の歴史的相場 高値警戒しつつ臨む投資 相場動向編 ・どうなる日本株   強気 賃上げや設備投資を評価   弱気 株価と企業業績にギャップ ・日本株に向かう外国人投資家 先物買いあさる年金ファンド ・PERで見る日本株 世界株に連れて上昇 テクニカル編 ・長期波動で読む日米相場 18年後半までに日経平均3万円も ・買い時、売り時を間違えない! 株価チャートの見方・使い方   デイトレは想像以上に超ムズカシイ   ロスカット 株投資の鉄則 銘柄選定編 ・買うなら“GPIF”関連53銘柄 ・配当余力の高い24銘柄 ・総合利回り3%超 配当+株主優待15銘柄 ・ROE改革銘柄 本業の「稼ぐ力」にも注目28銘柄   甘いコーポレートガバナンス・コード   国主導改革のリスク ・バフェットとグレアムに学ぶ資産割安株の発掘術 ・インデックス投資の妙味 狙い目は日経平均連動ETF6銘柄 ・投資信託 下落局面で利益狙う「ベア型」13銘柄
  • 中国・ギリシャ 終わらぬ危機
    -
    経済減速や株価急落など、中国経済の不振は底が見えません。ギリシャ支援も問題の先送りに過ぎません。中国のマクロ経済、産業の実態は? ユーロ圏は今後どうなるのか? 疑問に答えます。  本書は、週刊エコノミスト2015年7月28日号で掲載した特集「中国・ギリシャ 終わらぬ危機」を電子書籍としてまとめたものです。 目 次: ・はじめに ・目先の対応で問題解決は先送り    中国4~6月期7%成長の“厚化粧” ・中国   いよいよデフレ突入の衝撃   金融緩和が効かない恐怖   一段と景気が減速する理由   産業の実態    自動車 膨れあがる在庫    鉄鋼 生産過剰続く    スマホ 市場飽和近づく    不動産 一息つくも   株暴落も政府の対症療法で誘導不可能 ・ギリシャ   ギリシャ危機からユーロ圏危機へ   ユーロ圏内の不均衡が生んだ危機
  • 中国ショック 株・原油暴落
    -
    中国経済の失速と原油価格の暴落で、世界同時不況の足音が聞こえ始めた。株式、為替市場は一気に不安定になり、オイルマネーの逆流は新興国を危機に陥れる。暗雲漂う世界経済の先行きを読む。  本書は週刊エコノミスト2015年9月8日号で掲載された特集「中国ショック 株・原油暴落」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・日米中の株安連鎖 緩和も財政も限界 ・2015年度末までの株価・為替の見通しは?    日本株    ドル・円相場    中国株 ・震源地・中国 悪化する「李克強指数」 深刻な地方住宅在庫の重荷 ・原油30ドル時代の幕開け 世界中でマネー逆流 ・アナリストが予想 どうなる原油価格    来春には35ドル割れも視野    低迷続き30~55ドルの範囲    10月以降は上昇に転じる ・原油がまだ下がる六つの理由 シェール生産コストは3割減    イラクは過去最高 イスラム国の進撃まぬがれる ・これからが本番! 米シェール企業とサウジの消耗戦 ・制裁解除のインパクト イラン輸出日量100万バレル増加  ・イラン進出企業が続々 欧州が先行、日本にもチャンス ・原油安の負け組    ロシア GDP4・6%減、インフレ率16%    ベネズエラ 生活困窮、デフォルトの危機    湾岸諸国 サウジは国債発行で穴埋め ・日本経済 GDPを0・1%押し上げ ・得する企業 運輸、タイヤなど 損する企業 石油元売りや商社 ・金、鉄、非鉄 軒並み下がった商品価格 ・穀物 大豊作でも下値余地少ない
  • 中国大減速 資源国・アジア危機
    -
    世界経済はいま、中国経済の減速傾向ははっきりしてきたなかで、米国は逆に利上げに踏み切ろうとしている。これによる悪影響は、資源国やアジアを中心とする新興国にはっきりと表れている。中国の鉄鋼や石炭の需要が減少することで、資源価格が下落。ブラジルやオーストリアなど資源輸出国が影響を受けている。また新興国の中国向け輸出は減少して経済成長率が鈍化。この状態が続けば資源国、新興国に経済危機が発生しかねない。この危機はやがて世界不況に発展するリスクもはらんでいる。 本書は週刊エコノミスト2015年10月13日号で掲載された特集「中国大減速 資源国・アジア危機」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・深刻な資源国・新興国、世界不況の予兆か ・新興国 通貨・景気の危険度 国内民間債務が新たなリスク ・中国の金融政策 さらなる人民元安の可能性 ・アジア通貨危機の再来はあるか 「血濡れのバーツ」の記憶と対策 ・ブラジル 世界大恐慌以来の長期的低迷 無策がもたらす負の連鎖 ・トルコ 通貨大幅下落、経常赤字... 構造的ジレンマ抱える ・オーストラリア 鉄鉱石、原料炭急落で24年ぶりのリセッションか ・インドネシア 消費・投資低迷で景気回復遅れ 歯止めかからないルピア安 ・南アフリカ GDPはマイナス成長 ランド下落で追加利上げも ・ロシア 対中国ガス輸出の空転で八方ふさがりのプーチン政権 ・タイ 消費・輸出ともに低迷 「中所得国のワナ」も障壁 ・韓国 過度の輸出依存体質 中国低迷に無防備 ・厳しい新興国向け投資信託 ブラジル・レアル建て大苦戦
  • 東芝の闇
    -
    2015年7月に創業140年を迎えた東芝で、過去数年にわたる不適切会計が発覚し、決算不能という異常事態に陥った。日本を代表する名門企業に何が起きているのか--。会計士や証券アナリスト、信用調査マンなどが徹底分析した。  本書は週刊エコノミスト2015年7月21日号で掲載された特集「東芝の闇」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: ・はじめに ・リーマン危機と「3・11」が招いた決算不能と予算必達の呪縛 ・アナリストの視点 電力と半導体事業の深淵 ・覆面座談会 試される企業統治改革の本気度 ・不適切会計の舞台裏 生き残りかけ巧妙化する粉飾   “粉飾”の見抜き方3カ条 信用調査マンは不正をこう見抜く ・東芝「不正会計」の呪縛   全社的に利益1518億円水増し 名門企業歴代3トップ引責辞任
  • とことん分かる低金利
    -
    異常とも言える低金利に世界各国が陥っている。マイナス金利つまり借りたお金より少ない返済でいい状態に突入した国もある。なぜこのような状態になったのか、徹底的に解き明かす。  まずは日銀・ECB・FRBの金融政策の動きを見るニュース編、金利が分かれば経済が分かる学習編、過去の歴史が示す国債盲信の危険を学ぶ歴史編、そして預金・社債・株式・投信、何を選ぶか実用編の4編です。  本書は週刊エコノミスト2015年3月3日号で掲載された特集「とことん分かる低金利」の記事を電子書籍にしたものです。 目次 とことん分かる低金利 ・前代未聞の世界的低金利 バブルの芽育てる恐れ Part1 ニュース編 ・世界で広がる「マイナス金利」 資金は米国へ向かう ・日銀 7月にも追加緩和 成長率低迷で低金利長引く ・ECB 量的緩和に突入 金利低下とユーロ安進む ・FRB 6月に利上げ開始か 日欧と逆向きがリスク Part2 学習編 ・Q&A 知っておきたい金利の基礎知識 Part3 歴史編 ・歴史が示す国債妄信の危険 2%割れで上昇に転じた金利 ・インタビュー 富田俊基・中央大学教授 Part4 実用編 ・預金・社債・株式・投信…何を選ぶか 住宅ローンの賢い組み方・返し方
  • パンダワールド We love PANDA
    4.0
    1巻1,320円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 安住紳一郎さん(TBSアナウンサー)、大絶賛! パンダフル! 物心ついたころからパンダが好き、 パンダの世界の奥深さに魅了されてきた著者が、 「可愛い」だけじゃない、知られざるパンダの魅力とドラマを綴る! ほぼ自費、かつ単独で尋ねた世界30カ所のパンダも紹介! カラー写真多数掲載! 【「はじめに」より】 パンダはその人気の高さと希少性から、政治、経済、文化にも影響を及ぼしています。ある時は国と国の架け橋となり、ある時は動物園や地域を活性化し、ある時は生活に潤いをもたらします。「可愛い」だけじゃないパンダ。この本では、知られざるパンダの魅力をたくさん伝えています。国内外のその道のプロたちへの取材に基づく、マニアックな情報も盛り込みました。 「Part1 パンダ大全」は、パンダの生態や飼育状況から、パンダ舎の構造、パンダにまつわる乗り物などまでご案内。「Part2 日本パンダ史」は、上野動物園、王子動物園、アドベンチャーワールドのパンダの歴史をひも解きます。「Part3 世界のパンダに会いに行く! 」では、私がほぼ自費で一人で訪ねた海外30カ所のパンダを紹介。ゴールデンウィークや冬休みを利用しての弾丸旅行です。海外のパンダがいる施設は、行きづらい場所にあることが多く、日本のガイドブックにはほとんど載っていないので、アクセス情報もできるだけ載せました。
  • 甦る建設株
    -
    建設業界がバブル崩壊からの「苦節20年」に及ぶ長いトンネルをようやく抜け出た。東京五輪、リニア、老朽インフラの更新、災害対策といった底堅い需要をベースに、建設株相場の上昇基調は、長期にわたる可能性が出て来た。本書は、週刊エコノミスト2014年10月7日号の特集「甦る建設株」を電子書籍にまとめたものです。 主な内容 ・市場の評価が急回復、長期上昇支える確かな内需 ・インタビュー 清水建設・宮本洋一社長 ・80年代バブルとの違い ・東京五輪 再開発とインフラ更新早める効果 ・トップが語る強み【海洋土木】五洋建設・清水琢三社長 ・リニア中央新幹線 トンネル中心に工事費5兆円 機械や資材など恩恵 ・トップが語る強み【トンネル】熊谷組・樋口靖社長 ・鉄道インフラ 山手線新駅に羽田新線 大型計画で上向く東鉄工と鉄建 ・トップが語る強み【鉄道工事】東鉄工業・小倉雅彦社長 ・集中豪雨 護岸整備で資材メーカーにも出番 ・誌上覆面座談会 イナゴトレーダーにご用心 ・道路 外環道に復興道路と目白押し 舗装のNIPPOが飛躍 ・トップが語る強み【橋りょう】横河ブリッジホールディングス・藤井久司社長 ・投資の視点 五輪の一段落後に注目

最近チェックした本