働くことの本質を見抜いてプロを目指せ――。「正社員であれば安泰」という時代は過去のものとなった今、「雇われて働く」ということは本来どういうことなのか、正社員のメリットとデメリットは何か、労働法は今後も頼りになるか、IT社会に向けてどのように準備すればよいか、プロとして働くとはどういうことか、等々を多角的に論じ、「これからの働き方」に迷っている人のための指針を示す。

私たちは人生の時間の多くを仕事にあてている。ということは、仕事の時間を幸福に過ごすことができなければ、幸福な人生を送ることはできないともいえる。しかし、厳しいノルマや納期に追われている、評価されない……といったことに悩んでいる人も多いのではないだろうか。労働法の専門家が、働くことの本質、人事と評価、日本特有の雇用・休暇文化などを見直しながら、「幸福に働き、幸福に生きる」ためのヒントと具体案を提示。

第4次産業革命で長期雇用が激減、大企業も姿を消すかもしれない。自分で自分の仕事を守る時代になる。雇用が減り、フリー型が増加する未来は悪夢なのか？ それとも企業の拘束から解放される望ましい社会なのか？　労働法の第一人者が描き出す、未来の働き方と私たちの課題。 ●社会が変われば、会社も変わる。現実空間の情報がサイバー空間に集積され、そのビッグデータをAIが分析。その結果が現実空間にフィードバックされ、フィンテックや自動運転といった革新的な製品・サービスが生まれる。これが第4次産業革命だ。 ●会社が変わると、仕事も変わる。技術革新はビジネスモデルを変えるとともに、仕事も変える。会社員の「たな卸し」が始まり、定型作業はAIにとって代わられる。人間に残された仕事は創造的で独創的なものとなり、そうしたスキルを持つ人材が求められる。 ●大打撃を受ける日本型雇用。長期の雇用を前提とした「日本型雇用」では、目まぐるしく変わるビジネスモデルに対応できなくなり、日本企業も、そのとき必要なスキルをもつスペシャリストを雇う欧米型に変化していく。 ●雇用型から独立型へ。企業が雇用を減らす上に、スペシャリスト型のニーズが増えることによって、企業に所属せず、専門的スキルを提供するフリー型の働き方が主流になってくる。デジタル技術の発展により、企業と働き手のマッチングも簡単になることも、その流れを支える。 ●働く環境が変わる。デジタル技術の発展は職場も大きく変える。ICTの発達で、会社に集まる必要性が薄くなり、勤務地や勤務時間帯にしばられない働き方が可能になる。これもフリー型の増加を促す。

ブログで社内事情を書くのはＯＫか？　社内不倫を理由にクビになることはあるか？　経費の流用がバレたらどうなるのか？　副業はどこまで認められるのか？　サラリーマンにとって身近な疑問を、実際の裁判例を参照しつつ、法律の観点から検証。法のルールを知れば、社内の不条理の正し方も、我が身の守り方も見えてくる。組織で働くすべての人のための、超実践的労働法入門。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「おこなわれている」労働法のエッセンスを紹介することに加え、「あるべき」労働法を大胆に提示した斬新な教科書。 裁判規範を重視した伝統的労働法とは違い、企業が人事管理において「労働者の納得を得るよう誠実に説明すべきである」という納得規範（行為規範）を軸とした「人事労働法」により労働法を再設計したチャレンジングな内容。 実務上大きな役割を果たす就業規則を具体的にどう作成するかを示すことにより、法の理念が企業に浸透することを目指す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な判例の中から新しいものを中心に一貫した視点で重要判例を選び、すべてを1人で解説することにより統一的に理解できる判例ガイド。 1頁に1判例、判旨の要点がひと目でわかるよう2色刷りにし、読者の学習に配慮した判例解説の最新版です。 この2年間に、有期・無期労働者間の労働条件格差に関する判例など、注目すべき判例が登場しました。それらの判例を収録しつつ、必要かつ十分な判例を読者に届けるという目標を念頭に厳選した結果、新規判例8件を追加、8判例を削除し、全面的に記述を見直した200判例を収録しました。また、読者の参考になるよう、著者の著作『人事労働法』の該当頁を解説の末尾に掲載しています。 法学部生をはじめ、各種国家試験受験生、社労士、企業の人事・労務担当者に最適の1冊。

在宅勤務、朝型勤務、ゆう活……。企業や官公庁が続々と「働き方改革」を実施している。旧態依然の「ニッポン株式会社」に、こうした新しい働き方は根づくのだろうか――。【WedgeセレクションNo.49】 ＜目次＞ ■PART 1 働き方革命最前線 拡大する在宅勤務 課題となる“社畜文化”の是正 Wedge編集部 【COLUMN1】ゆう活は成功したのか？ まぼろしで終わるな「キラめく夕方」 Wedge編集部 【COLUMN2】長時間残業をなくす 働き方を変え意識を変える伊藤忠の「朝型勤務」 Wedge編集部 【SPECIAL INTERVIEW】成果主義は日本企業に根付くか 「長きをもって尊しとなさず」 会社が求めるのは成果のみ 松本 晃（カルビー代表取締役会長兼CEO） 【SPECIAL INTERVIEW】「結果よりもプロセス重視」のウソ 「頑張らなくていい。結果を出せ」 意識改革は「残業ゼロ」から 吉越浩一郎（トリンプ・インターナショナル・ジャパン元代表取締役社長） ■PART 2 ホワイトカラー・エグゼンプション導入ならず 時代遅れの労働時間規制 「残業代ゼロ」でも改革は必要 大内伸哉（神戸大学大学院法学研究科教授） 【SPECIAL INTERVIEW】「定額働かせ放題法案」の誤解 大卒・年収700万円以上の労働者の労働時間は長くならない 山本 勲（慶應義塾大学商学部教授） 働かないオジサンが滞留　大企業を変える劇薬は副業 担当○○、××代理、△△リーダーであふれかえる職場 大江紀洋（Wedge編集部） 成果につながる「がんばり」を　努力は「量」から「質」へ 『がんばると迷惑な人』 中村宏之（読売新聞東京本社調査研究本部 主任研究員） ■PART 3 裁量があっても長時間労働 日本人はなぜ休めないのか Wedge編集部 お上主導で祝日だらけ 効率の悪い日本の“休み方” 磯山友幸（経済ジャーナリスト） ※この電子書籍は、月刊『Wedge』2015年10月号に掲載された記事、及びウェブマガジン『WEDGE Infinity』に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等は掲載当時のものです。