本書では、移りゆく現代社会とその社会に不適応を起こしている人間の問題を、社会学的・心理学的両面からアプローチし、問題を独自の方法で読み解き、分析・考察することを試みる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2005年９月の総選挙に見る小泉首相の大勝利は、「郵政民営化」を掲げた巧みなメディア戦略によってであろう。そこには、本格的なマニフェスト選挙と期待されながら、不発に終わった感がぬぐいきれない。政治メディアの効果を測るものとして、従来よりいわれる「有権者への争点認知」「評価形成への影響」に「熟慮誘発機能」を加え、国民の知る権利に奉仕するマス・メディアの仕事の理論と実態に迫る。／序章：メディア効果研究の現代的課題　　１章：争点を学習したいと思わない世論　　２章：効果研究は受け手の何を測定してきたか　　３章：マス・メディアの熟慮誘発機能をどう捉えるか　　４章：質的議題設定機能としての熟慮誘発効果　　５章：熟慮誘発機能の測定調査─原子力発電是非をテーマにして　　終章：「認知させ説得するメディアから」から「問いかけるメディア」力の測定へ