原油価格が1バレル=100ドルを超えそうな勢いである。それだけではない。鉄鉱石、銅、アルミ、金、レアメタルなど、資源・エネルギーは軒並み値上がりしている。その背景には、BRICsと呼ばれる新興国の需要増などがあるという。この傾向は今後も続くのか。丸紅経済研究所所長である著者は、この分野の専門家として、マクロ面からの分析と、さらに資源ナショナリズムの危険性を指摘する。また、欧米のオイルメジャーとOPECの思惑の違い、産油国、OECD、新興国の事情と戦略なども取り上げている。では、日本はどうか。資源価格の高騰が続く以上、技術的な面での代替エネルギーや省エネの分野で日本の果たす役割は大きいとも。それは地球温暖化対策を進める面からの意義が強調される。本書は、現在進行形のエネルギー問題を浮き彫りにし、各種データを多用し世界と日本の資源・エネルギー争奪の過去、現在、未来を読み解く。

「環境問題はウソ」「リサイクルは偽善」と主張した著書がベストセラーとなり、日本中に衝撃を与えた著者・武田邦彦教授。テレビや新聞などのマスコミで多く取り上げられ、市民の間にも議論を巻き起こし、著者に対しては様々な評価が与えられた。武田氏の主張に反応して問題意識を持った市民有志が企画したシンポジウムにおける、武田邦彦と13人のパネリストによる激論を収録。「リサイクル」「温暖化」「ダイオキシン」の3つをテーマに、リサイクル業者、環境省職員、東大教授など、それぞれの専門家による、正面からの鋭い指摘が飛び交う。「“ペットボトルはリサイクルせずに償却せよ”は正しいのか」「本当に環境省は“北極の氷が溶けて海面が上昇する”と主張しているか」「“ダイオキシンは猛毒ではない”に根拠があるのか」「石油は40年後に無くなるか」など、問題の核心が徐々に明らかになっていく。はたして、武田邦彦は虚か実か――？

2006年10月9日、北朝鮮が地下核実験を強行。北東アジアが一挙に緊迫した。日本は有事を前提に核による都市攻撃の可能性も視野に入れる必要が生じている。実際に北朝鮮が核保有国なのかどうかは別にして、日本は隣国として自国の安全保障を再考しなければならない。また、日米安保が未来永劫担保されるのか。現行憲法のあり方を含めて再考し、国民的議論の俎上に載せるべきだろう。戦後、占領下でマッカーサーに押し付けられた憲法を半世紀以上も守る必要があるのか。著者は、占領軍に押し付けられた憲法は国際法に違反し、日本国憲法は改正ではなく、成立無効とすべきだと説く。さらに、将来想定される日中の衝突に関しては、戦争とは呼ばずに台湾、沖縄を侵略する危険性を指摘する。歴史観をベースに、現実的な視点から、日本の有事、安全保障を忌憚なく論じた。平時にこそ有事を考える。その意義を教えてくれる一冊である。