本書は、デジタルトランスフォーメーション(DX)に関わっている方の中で、特にビジネスアーキテクト(経済産業省が提唱するDX推進スキル標準の7つの役割の中の1つ)として推進されている方や今後取り組む方に向けた書籍です。 　ビジネスアーキテクトの役割の中で、ビジネスモデルの構築が一番困難と思われます。かなり創造的な仕事であるため、方法論をしっかり学ぶ必要があります。そのため、本書では、DXにおいてビジネスモデルを分析・設計するための知識や手法などを具体的に理解していただくことを狙いとして、ビジネスモデルをどのように立案して組み立て、どのように評価・検証するかという一連の方法を紹介します。特に、ビジネスモデルキャンバス等の従来の方法論を使ってビジネスモデルの検討がうまくできなかった方には、お勧めします。 　DXによる新事業/新サービスを実施する際には、どのようなビジネスモデルを採用するかが大きなポイントとなります。適切なビジネスモデルで収益構造を確立できるかが成功の条件となるためです。また、ビジネスモデル次第では、とてつもなく大きなビジネスチャンスを狙える可能性も出てきます。特に、プラットフォーム化できれば戦略上強力なポジションを得ることにつながるため、プラットフォーム化の検討が望まれます。業界の構造を変えてしまうディスラプターが業界の外から突然出現するかもしれない現在、先んじて対抗する方法を考えておくべきでしょう。 　本書は啓蒙書や入門書ではなく、読者には、経営学やIT技術の知識をある程度持つ方を想定しています。そのため、基本的な用語についての説明は最低限にしているので、分からない用語などは必要に応じて書籍やネット等で調べながら読み進めていただければと思います。 ＊本書は、インプレスR&Dより2020年に刊行した『DXのためのビジネスモデル設計方法』の改訂版です。初版から内容を変更している主な点としては、ビジネスモデルの4つの視点を3つの視点に変更して独立の章(第4章)とし、「事業の狙いの方向性」は検討段階の内容として別の章(第5章)に組み入れるように変更しました。追加した主な内容は、DX推進スキル標準やビジネスアーキテクトの説明(第2章)、ビジネスモデル実現ダイアグラムなどを用いてビジネスモデルの検討をより具体化した内容(第5章)、DX人材育成・推進方法(第6章)などです。その他、最新のDXの動向・事例なども関連する章で追加しています。

ITシステムとは業務を簡略化すべきものです。しかし、本来の目的を達成できていない現場は非常に多いのです。なぜこのようなことになってしまうのでしょうか。 　考えてみれば当たり前のことなんですが、ツール販売会社やシステム開発会社とこれら導入者のスタートもゴールも異なります。 　重要なのはITベンダーとスタート・ゴールを合わせた上で、課題の深堀りと解決方法の立案をしっかりと行うこと。そして、ITベンダーとともに要件定義と基本設計を網羅的に行い、ITシステム導入後にその効果を確認することです。 　本書ではこのベンダーとのギャップをいかにして埋めていくか、次の3つのステップについて具体的にわかりやすく解説しています。 1．ITシステム導入前 2．システム開発 or パッケージ導入 3．開発後、導入後 　「ITシステムを導入したいが何をしていいかが分からない」「システム会社にITシステムの開発を依頼したい」「パッケージソフトやASPの購入を考えている」がITに詳しくない、という方におすすめです。

スマートフォンは、人々の行動履歴を記録することができるため、アプリ事業者はその情報を元に便利なサービスを提供できる一方で、利用者情報の取り扱いを間違えると、プライバシー侵害に至ってしまうことがある。本書はアプリ開発者・提供者がそうした事態に陥らないために、知っておきたいスマートフォンプライバシーの基本的な知識を解説。総務省の「スマートフォン プライバシー　イニシアティブ」と、これに則って整備されている業界ガイドラインをもとに、具体的な知識を提供する。

本書は「データ移行」というシステム導入のいちタスクを扱います。データ移行とは、新システム導入に際して、現在稼働中の（新システムによって置き換えられる）システムからデータを抽出し、新システムに取込みを行う作業です。 本書では、システム導入のプロジェクトでデータ移行を担当する方が円滑にタスクを進められるよう、タスクの特徴や注意点を紹介します。 特に経験の少ない方でも、考慮事項の抜け漏れをできるだけ少なく進めるのに参考になる内容を、実体験に基づいて盛り込みました。 （「はじめに」より）

デジタルバッジとは、能力を認定するための画期的なシステムです。 デジタルバッジは、マラソンやセミナーに参加した証明として、つまりデジタル「参加証明書」として発行されることもあります。また、学士や博士といった学位記の電子版としても発行できるでしょう。これとは別に、何か知識とか能力を獲得したという証に用いることもできます。 教育分野では、ある講座の第1課を修了したということでデジタルバッジを発行するのではなく、カリキュラムの教育目標で示されたコンピテンシーやスキル、たとえば、「英語で自己紹介ができる」、「配列を使ったプログラミングができる」という単位でデジタルバッジを発行したほうが、その後の利用の幅が大きく変わってくるでしょう。 いま「デジタル・トランスフォーメーション」が教育や学修証明、人材開発や人財評価の分野にも及びつつあるなか、デジタルバッジという技術が革命の鍵を握っています。それは学歴にも社歴にも頼らない社会の実現に向け、身についた知識や能力を証明することでオリジナルな履歴を形作ることができるシステムです。 本書はエビデンスを基礎とし、なりすましや成果泥棒、盗作や改ざんを許さない公正なシステム「デジタルバッジ」を、世界と日本での動向も含めて分かりやすく説明した入門書です。

2013年のMt.Gox社の経営破綻により、メディアをにぎわせた「ビットコイン」。しかし、Mt.Gox社は交換所のひとつであり、ビットコインのシステムが破綻したわけではありません。その後は懐疑と期待が入り交じったまま、デジタル通貨のひとつとして、ビットコインの存在感は増しています。では国民通貨がもつ合理性を超えて、ビットコインは我々によりよい社会をもたらすのでしょうか。その議論は、ビットコインの仕組みをきちんと知ることから始まります。本書は、ビットコインの仕組みを詳しく解説し、その技術的特徴、設計思想を読み解きながら、ビットコインが抱える課題を浮き彫りにするとともに、未来の通貨はどうあるべきか、デジタル通貨の社会的役割を考えます。ビットコインの技術を理解し、その先にあるデジタル通貨の可能性やリスクについて議論するために、必要となる視点を提供します。