統計や数字に強くなる！ 現代人必修の「データを使いこなす力」を、GoogleやSmartNewsなどで教えるエキスパートが分かりやすく解説。 真実を見抜き、正確に伝えるための「データ思考」入門。 ◇◇◇◇◇◇◇◇ 「データ可視化」は現代人必修！ 「この本では、データ可視化を効果的に行うために必要な「データ思考」とでも呼ぶべき思考法を丁寧に解説していきます。この本を読むことで、データを正しく読めるようになるのはもちろん、実際に皆さんがデータを使いこなし、効果的に情報を伝えるための「データ可視化のための考え方」を身につけることができます。数字や統計に苦手意識がある方でも、ほんとうの意味で「データに強く」なれるでしょう。」（「はじめに」より） 【本書の内容】 ・人はデータを「読む」ことはできない ・コロナの感染状況を最も的確に表現したグラフ ・ナイチンゲールが作った「データ可視化」の名作 ・みんな騙される「詐欺グラフ」の見分け方 ・年収が上がるほど血圧が高くなる？ ・分かりやすいグラフに不可欠な「データの絞り方」 ・「データの軸」を見定めよ ・甲子園投手の「過剰投球」を一目で理解させるには ・「台風の進路予想図」の大いなる誤解　　　……ほか 【本書の構成】 第１章 データ可視化という強力な武器 第２章 データを読み解く 第３章 データを編集する（理論編） 第４章 データを編集する（実践編） 第５章 データをデザインする 第６章 多様なデータの見せ方 第７章 データ可視化をどのように改良するか 第８章 炎上や誤解を避ける 第９章 データ可視化と報道

押し寄せるクラウドというイノベーションの波によっていま危機に立っているのは、日本のものづくり文化を担ってきたメーカーやメディアです。これまで得意としてきたハードとソフトの一体化戦略はクラウドによって瓦解し、商品やサービスの差別化をはかる要因が大きく変わってきています。シリコンバレー取材の第一人者である著者は、日米の身近なニュースや出来事を題材に課題を浮き彫りにしていきます。

新型コロナウイルスのパンデミックに伴い、 グーグルやアップル、フェイスブックなど巨大ＩＴ企業が、 得意のクラウド業務システムを自社活用して、 従業員にテレワーク（在宅勤務）を呼びかけた。 にもかかわらず、その試みが 必ずしもうまくいっていないのはなぜか？ グーグルとアマゾンという、世界をリードする2大企業は なぜＡＩを駆使した「仕事自動化」より、 精神的・人間的な要素を重要視しているのか？ ・・・・・ いま世界各国で増えている新たな職業、 アメリカで自動運転車が憎まれている理由、 医療に応用される「ワトソン」の限界とは？ はたして、ＡＩが切り開く未来は、 本当に私たちを「幸せ」にするのだろうか？ ・・・・・ ＡＩやロボットが人間の労働者を置き換えるのではなく、 両者が共存共栄を図るにはどうしたらいいか。 人と高度技術の関係が今ほど問われる時代はかつてなかったでしょう。 それを考える一助になることを願って、この本は書かれました。 本書はまた、ここ数年で急激に盛り上がったＡＩブームの後日談、 ないしは冷静な評価・総括でもあります。 筆者は２０１５年に著した『ＡＩの衝撃　人工知能は人類の敵か』（講談社現代新書）の中で、 高度な数理統計学や脳科学をベースに急激な進化を遂げたディープラーニング、 あるいは世界の自動車産業を根底から覆す自動運転技術、 さらにはグーグルが開発中の人型ロボットなどＡＩ開発の最前線を紹介しました。 今、振り返れば当時はＡＩブームの走りとも言える時期でしたが、 その後、ブームが過熱する中で、ＡＩが全人類の知能を凌駕するシンギュラリティ（技術的特異点）や ＡＩ万能論、あるいはＡＩやロボットに仕事を奪われる新種の雇用破壊、 はてはＡＩによる人類絶滅の危機など、 プラスとマイナス両極端のイメージが社会に形成されました。 それらの中には、現実離れしたものも少なくありません。 当時から５年余りが経過した今、実際のＡＩあるいは自動運転車や次世代ロボットは どんなフェーズにあるのでしょうか？ 本書はそれらの現状や実力をつぶさに見ていきます。 ・・・・・ 【本書のおもな内容】 第1章　誰のための技術革新なのか？ 第2章　自動運転車はなぜ人に憎まれるのか？ 第3章　AＩロボットの夢と現実 第4章　医療に応用されるＡＩ 第5章　私たちの生産性や創造性はどう引き出されるのか

直訳すれば「膨大な量の情報」といったことになるだろうが、量さえ集めても意味を為さないことは明白だ。シリコンバレーで開発される先端技術の一端は、すでに私たちの活用するところとなっている。ツイッターやフェイスブック、ＥＣサイトのレコメンデーションなど、ビッグデータの恩恵に与っているケースが数多く存在する。欧米の企業や政府の取り組みをレポートしながら、日本の産業界が目指すべき立ち位置を模索する。（講談社現代新書）