イランによる核開発は国際社会の大きな問題となっている。アメリカや国連安保理は経済制裁を科し、イランは深刻な影響を被りつつある。外国からの資本がはいってこないうえに、漁夫の利を得た中国からのマネーがインフレを起こして国民生活を圧迫。石油はでるものの精製施設が整っていないため、ガソリンやジェット燃料の輸入がなくなれば、交通インフラは麻痺することになる。それでも強硬な態度を続けるのはなぜなのか？　イスラム革命以来、イランが掲げる反米・反イスラエルのイデオロギー。体制を支える革命防衛隊と、台頭する改革派。アメリカ政治を動かすユダヤ系ロビーとネオコン。いつ戦争が起きてもおかしくないほどに対立を深めるアメリカ・イラン両国の動きを、第一人者が分析する。日本がイラン政策でアメリカと共同歩調をとれば、エネルギー安全保障上重要な中東諸国で築いた信頼を失う。そのとき、いかなる外交政策をとるべきか。

カリフ(預言者ムハンマドの正統な後継者)宣言、奴隷制の復活、通貨の発行……国家を超えた理想のイスラム共同体の実現をめざし、イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」が、急速に勢力を拡大している。インターネットを駆使した戦闘員の募集に対し、世界中から続々と志願兵が集まってきており、近い将来、「イスラム国」が国家として承認される懼れすらある(すでに2014年6月に樹立を宣言。“首都”はシリアのラッカ)。対するアメリカは、マイノリティを抑圧し、恐怖で人々を支配する「イスラム国」を空爆するも、いっこうに成果は挙がらず、その“根絶”のための作戦にはまるで出口が見えない。本書では、イスラム研究の第一人者が、「イスラム国」の正体を解き明かすべく、彼らが台頭した背景や最前線の活動を紹介するとともに、オバマ政権の中東政策“失敗”の要因を明らかにし、いよいよ混迷を深める中東情勢を平易にかつ鋭く分析する。

｢テロとの戦争｣が終われば、世界は平和を取り戻せるのか? ｢アルカーイダ｣｢ハマス｣｢アンサール･イスラム｣……世界中を震撼させるテロリストたちの知られざる素顔と行動を徹底解明。｢9･11｣後もますます増殖を続けるイスラム過激派の歴史的、思想的背景と｢終わりなきテロ｣の真相を解明した衝撃の書。(2005年8月初版刊行)

イラクもアフガンも、泥沼。世界の民主化、テロ撲滅を唱え、最強の軍事力を誇る超大国アメリカは、どこで間違い、力で劣るはずのイスラムに敗れつづけるのか。イスラエル偏重の米国内の政策決定、自国の国益を優先し強権政治やゲリラの支援に突っ走る矛盾、イスラムの文化伝統への無知……。こんなアメリカに追随する日本は危うい。博学の中東研究専門家が圧巻の現地取材を踏まえ、超大国「敗北の原因」を徹底分析。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 パレスチナ、ボスニア、チェチェン、アフガニスタンなど冷戦後も世界各地で多発するイスラム紛争の原因を、その教義、社会、文化、歴史から説き起こし、欧米社会との共存を示した労作。

トランプ大統領は就任式で「イスラム過激主義を根絶する」と高らかに宣言した。ドイツのいくつかの地域では若いムスリムの失業率は30%に上ると推測されており、フランスではムスリム女性の服装が厳しく規制されている。中国・インドでもムスリムは迫害や差別を受けている。そんな情勢の中、日本がイスラムにとっての希望の国となっている。イスラムの人々は日本のソフトパワーや科学技術を賞賛し、日本もシリア難民を受け入れ始めている。歴史をひもとけば、日本とイランは石油取引が始まる前から貿易が盛んだった。戦前の日本は「日本主導の下にアジアを統合して、欧米の世界支配に対抗する」という「大アジア主義」に則り、ロシアやオスマン帝国、東南アジア、中国のムスリムと連携しようとした。本書ではこのような日本とイスラムの関係史を辿り、日本の役割を考える。

チュニジアを皮切りに、中東で長く続いた独裁体制が次々と倒れている。民主化の流れはもはや止められないが、各国の政権崩壊により、さまざまな火種が現実化する可能性を著者は指摘する。「民主化ドミノ」はなぜ起こったのか。そして、中東はどこへ向かうのか。日本および世界への影響はどうなるのか。中東の現状がこの１冊でわかる！

「アラブの春」の結果として、イスラム過激派は進化を遂げ、世界中を標的としはじめた。分裂し内部抗争を繰り広げ、さらに強大化するその勢力図と、背景に潜む中東各国とアメリカの思惑に迫る。

テロはなぜ｢終わらない｣のか。武力によって平和な社会をつくることはできない。もはや私たちも他人事ではいられない。パリ同時テロの背景にも通じる、世界でいま、起きていることとは。欧米｢軍産複合体｣の暗躍、中東における石油争奪戦、麻薬ネットワークの｢闇経済｣……。米･ロ･英･仏･中の思惑と、中東の現実から、｢第三次世界大戦｣とも形容される複雑な国際政治情勢をわかりやすく読み解く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本も"派兵"したイラク、タリバン後も混乱が続くアフガン、イスラエルとパレスチナ/アラブの終わりなき紛争…。中東の混迷は深く複雑で、きわめて理解しにくい。「水と環境」「復興」「イスラム過激派」「民主化」「分離壁」「核」「民俗・宗派問題」「国際主義」という重要キーワードから、その実相を明快に解きほぐす。中東イスラム世界はどこへ行くのか?混迷の核心をあざやかに読み解く。

アメリカの歴代大統領の大きな課題の一つに、対中東戦略が挙げられる。イスラエルの安全をどう守っていくのか、石油をどう確保していくのか、過激化するテロ集団にどう立ち向かっていくのか――。しかし、新政権から声高に聞こえてくるのは、「イスラム・フォビア（反・嫌イスラム）」的な発言だ。本書では、偏見やヘイトが世界をいかに危うい方向に導く可能性があるかに着目し、中東世界とアメリカの「危険な未来」を読む。

中東アラブときいて、何を思い浮かべるだろうか？　「イスラム教」「砂漠」「紛争」「オイルマネー」……。そんなイメージに加えて、最近では民主化デモが頻発し、世界中の注目を集めている。本書では、そんな中東諸国の経済・歴史・外交などを徹底解説。石油資源の不足という世界的な問題から、魚介類の大規模輸出といった日本との意外な関わりまでを紹介する。民主革命運動の発信地「チュニジア共和国」をはじめ、常時臨戦体制の“中東の火薬庫”「イスラエル国」、故郷を追われた人々による自治組織「パレスチナ暫定自治政府」、ヨーロッパ文明とイスラム世界の境界「トルコ共和国」、突然の政変に揺れるアラブ世界のリーダー「エジプト・アラブ共和国」など、今最も気になる、激動する地域の実態に迫る一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「イスラム国」という現象は現代の国際社会の矛盾が凝縮する形で現れているが、本書はマンガによって「イスラム国」やイスラムという宗教、またイスラム世界と欧米の関係を説いたもので、イスラムは難しいと思われている読者の方々のイスラム理解の一助になれば幸いである。――宮田 律（「まえがき」より）世界中を震撼させ、日本も対岸の火事ではなくなった一連の『イスラム国』によるテロ行為。何故、このような組織があらわれたのかをはじめ「イスラム国」に関して備えておきたい知識をコミック、図解イラストによりわかりやすくまとめた1冊！

米国トランプ大統領の独善的な外交政策の変更、安保理決議に基づく国際合意の破棄は、新たな火種を中東イスラム世界にもたらしている。衝撃的な国際ニュースになった、トランプ政権による2015年締結の「イラン核合意からの離脱」および「在イスラエル大使館のテルアビブからエルサレムへの移転」は、2018年秋の米国中間選挙における福音派の支持拡大を狙った思惑が見え隠れする。しかし、アメリカによる中東国家の体制転換は、イスラエルによる入植地拡大による故地を奪われたパレスチナ人の反発と数多くの軍事衝突によってイスラム世界の一般市民に血の犠牲を強いた。さらに、欧米、とくにヨーロッパ諸国にはテロや難民など深刻な混乱をもたらしてきた。中東地図を書き換えるトランプ政権によるイスラム国家のさらなる大変動は、石油価格を上昇させ、株価の下落を招くなど日本経済にも重大な影響を及ぼすことは必至である。 本書では、強硬で、矛盾に満ちたトランプの米国・イスラエル・サウジアラビアの枢軸国とイラン・ロシア・中国・ヨーロッパという対立軸から現在の世界の地戦略（＝地政学＋地形学）の構図を考え、世界の平和や安定構築のためのあるべき方途とその対立軸における日本の役割、および国際社会・世界経済への重大な影響をイスラム研究の第一人者である国際政治学者の宮田律氏が徹底解析する。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください