経済 - ビジネス・経済 - 毎日新聞出版一覧

  • 平成経済30年史(週刊エコノミストeboks)
    -
    バブル崩壊後、長期停滞に苦しんだ日本経済。その経験と教訓は必ず、次の時代に生きるはずだ。 ※2019年1月15日号の特集「平成経済30年史」を電子書籍にしたものです。
  • 日本経済総予測2021(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    新型コロナ感染に伴う「自粛生活」2年目に突入。政府・日銀による支援継続で経済を支えつつ、企業や自治体、国民一人ひとりは新常態への対応を急ぐ。 ※2020年12月22日号の特集「日本経済総予測2021」を電子書籍にしたものです。
  • 本当に強いバイオ医薬株(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    バイオ医薬株が今、熱い視線を集めている。次世代治療薬が花開くほか、がんや脳梗塞、認知症でも大型新薬が続々と登場する。注目銘柄の動向とともに、新薬開発の今とこれからを探った。 ※2020年10月20日号の特集「本当に強いバイオ医薬株」を電子書籍にしたものです。
  • 急伸!中小型株(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    新興市場が急騰。新政権の誕生で、経済のデジタル化や構造改革への期待が高まっている。 ※2020年11月10日号の特集「急伸!中小型株」を電子書籍にしたものです。
  • まだまだ上がる金&貴金属(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    コロナ禍の中で、過去最高値圏での推移を続ける金。輝きを一層増す理由はどこにあるのか。銀やプラチナなど他の貴金属とともに読み解いてみた ※2020年9月22日号の特集「まだまだ上がる金&貴金属」を電子書籍にしたものです。
  • アジアインフラ争奪
    -
    高い成長のアジアでインフラ需要が拡大している。日本は官民合わせて受注獲得を目指す。道路・橋、鉄道、空港、港湾、発電、水のそれぞれの分野の実態と日系企業の取り組みをリポートするとともに、アジア・インフラ投資銀行(AIIB)を使って、中国がどのような対外戦略を採ろうとしているか、アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社リスト、ファンドを使ったインフラ投資の仕組みなども解説しています。  本書は週刊エコノミスト2015年5月19日号で掲載された特集「アジアインフラ争奪」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに アジアインフラ争奪 ・900兆円市場 インフラ獲得の熾烈な戦い    インフラ事業にはリスクがいっぱい   アジアのインフラ需要拡大で成長が期待される45社 ・アジアインフラ投資銀行(AIIB) ・インフラ投資の仕組み ファンドを通じて分散投資 ・道路・橋 東西・南部経済回廊で物流改善 ・Column 香港 「10大プロジェクト」 ・鉄道 高速鉄道、都市鉄道 受注めぐり中国とツバぜり合い ・鉄道-受注獲得の戦い 鉄道輸出に弾みをつけるJR参加 ・空港 進む大規模化と民間開放 韓国勢らと激しい競争 ・港湾 コンテナ急増に対応 運営にも続々参入 ・発電プラント 原発、石炭火力、地熱で食い込む ・水事業 水道輸出の突破口はノウハウ提供
  • あなたの土地の相続増税
    -
    土地の所有者にとって、頭の痛い時代がやってきた。2015年から相続税が増税されるうえに、路線価も上昇傾向にあるからだ。土地の相続税評価額を引き下げ、収益を生み出す方法がカギを握る。本書は、週刊エコノミスト2014年7月29日号の特集「あなたの土地の相続増税」を電子書籍化した。 主な内容は以下のとおり ・「売るしかないのか」 あきらめ漂う郊外地主 ・2015年から相続税がかかる主要駅マップ  【首都圏】【関西圏】【名古屋圏】【福岡圏】 ・どっちが有利? 相続財産を持つなら 現金vs土地 ・どっちが有利? 収益物件の名義 個人vs法人 ・ここがポイント! アパート経営の損得 土地代を加味した利回り計算を ・ここがポイント! 本当に魅力的?「家賃保証」の落とし穴 ・使わなきゃ損!小規模宅地の特例 ・郊外よりも都心が有利 特例適用の立地に配慮 ・活用をアドバイス この土地どうする  【狭小地】【不整形地】【底地】【共有地】【低収益不動産】 ・固定資産税の「取られすぎ」 納税者が見抜けない理由 ・固定資産税の“悲劇” 相次ぐ長期の過大徴収 ・2015年から相続税がかかる主要駅一覧
  • 暴れる通貨
    -
    世界的な通貨安競争が加速している。自国通貨が対ドルで史上最安値を付けた国は、2015~16年で50カ国以上に急増した。中国経済の減速、原油価格の大暴落が通貨不安を誘発している。さらに、米利上げによってマネーが新興国から米国へと逆流している。世界通貨危機とも言える状況は、世界経済そのものの危機に直結する。  本書は週刊エコノミスト2016年2月23日号で掲載された特集「暴れる通貨」の記事を電子書籍にしたものです。
  • 危ういROEブーム
    2.0
    「ROE(自己資本利益率)」を経営目標に掲げる企業が増えている。しかし、ROEという数字ばかりにとらわれると、企業も投資家も本来の姿を見失う。ROEブームの光と影を追った。  本書は週刊エコノミスト2015年2月3日号で掲載された第2特集「危ういROEブーム」の記事を電子書籍にしたものです。 危ういROEブーム ・市場は「稼ぐ力」を見ている ・インタビュー 伊藤邦雄 ・おさらい!ROEの今をよく知るためのQ&A ・投資動向を映す「JT倍率」 ・対論 ROE経営を進めるべきか 推進派 「経営を進化させるチャンス」 消極派 「実力以上の目標は経済縮小招く」
  • アルジェリアと資源と日本
    -
    大手エンジニアリング会社・日揮と関係企業の日本人10人を含む40人以上が犠牲になった2013年1月のアルジェリア人質事件は、世界中に衝撃を与えた。容易に推測できるのは、「アラブの春」による旧体制の崩壊と米国の軍事費削減によって、北アフリカ・中東地帯に権力の空白地帯が起きていることだ。  アルジェリアは天然ガスの宝庫でもあり、日本経済の直面する課題、「エネルギーの安全確保」と「確固たるリーダーなき21世紀の世界で安全保障をどう確立するのか」が突きつけられた事件でもあった。  我々はこの事件から何を学び取ればいいのか。地政学、エネルギー問題に精通する専門家が解説する。本書は、週刊エコノミスト2013年2月12日号の特集「アルジェリアと資源と日本」を加筆・修正したものである。
  • 1ドル130円時代
    -
    原油安が進む世界経済。米国で2015年半ばにも利上げが予想される一方、欧州が2015年1月22日に量的緩和を決定、日本も追加緩和が指摘されている。この状況下で2015年中に1ドル130円突破はあるか、円安の影響はどうかを探った。本書は、週刊エコノミスト2015年1月13日号の特集「1ドル130円時代」を電子書籍化しました。 1ドル130円時代 Part1 マーケットの目 ・米利上げで一層のドル高・円安 ・日本経済は内需中心型に変化 円安メリットの波及に時間 ・円安の焦点1 原油安は円高要因か、円安要因か? ・円安の焦点2 米国は利上げするのか? ・円安の焦点3 海外投資家はどう動くか? ・データで見る 外国為替市場 ・円安の焦点4 日銀は追加緩和するか? ・データで見る 主要通貨の騰落率 Part2 歴史に学ぶ ・プラザ合意30周年に振り返る 戦後の国際通貨システム ・インタビュー 内海孚・元財務官 ・インタビュー ポール・ボルカー、元FRB議長 Part3 どうなる日本経済 ・円安でも輸出でメリットが上回る ・苦しい中小 コストの負担大きい 円安の恩恵享受に時間 ・円安・ウォン高 価格の引き下げで競争力維持図る韓国経済 ・産業別円安効果 自動車メーカーに円安の恩恵 ・円安メリット・デメリット 外国人旅行者の消費急拡大 ・株 円安で恩恵受ける25銘柄 ・資産運用 外貨取引、株式、債券、投資信託
  • 1枚の図形「5つの箱」で理解する 「決算書」で読み解く企業のリアルと「経営分析」
    -
    1巻550円 (税込)
    ~ いつもの通勤時間をもっと楽しく、ずっと有意義に♪ ~ 「株式」に投資するなら「決算書」を見てみよう! 「決算書」が読めるビジネスパーソンになろう!  この本は、「決算書」を読みこなすコツと「経営分析」のポイントを、やさしく身に付けていただくための1冊です。1枚の図形「5つの箱」を理解し、決算書作成の流れ、決算書を読みこなす極意、理想的な会社経営のヒント、貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書を一気にマスターしましょう。また、損益計算書だけでは見えない本当の儲けをつかむために、採算管理と損益分岐点分析の基本についても取りあげています。さらに、企業の存在価値を表す付加価値の意味と計算方法も解説しています。 〔目次〕 第1章.決算書を読みこなすためのコツ 第2章.会社の「安全性」を見るポイント 第3章.「収益力」の高さはここに表れる 第4章.知っておきたい「キャッシュフロー経営」の基礎 第5章.「損益分岐点分析」の入門 第6章.「生産性」の高い会社であり続けるために  読者の皆さまが、「決算書の見方」と「決算書分析」のコツを最短距離でつかみ、「決算書読解」のために必要な基本知識を習得してくださることを心より期待しております!
  • 今そこにある財政危機
    -
    政府は経済財政運営の指針「骨太の方針2015」を6月末にまとめた。経済生成と財政改革の両立を図る内容に死角はないのか。18年度に「PB赤字の対名目GDP比1%」という新たな中間目標は達成できるのか。  本書は週刊エコノミスト2015年6月30日号で掲載された特集「今そこにある財政危機」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次 ・はじめに ・上げ潮路線の死角 ・直撃インタビュー 甘利明・経済再生担当相 ・政府の「高望み」実質2%成長前提の壁 ・「異次元緩和」の限界 日銀の“2%原理主義”の修正で債券市場は動揺 ・“不感症”のワナ ドイツ金利急騰で肝を冷やす ・とことん分かる 財政と金利の基礎知識Q&A ・「死んでいない」債券市場 異次元緩和下で高い変動率 ・インタビュー 高橋洋一・嘉悦大学教授 ・インタビュー 池尾和人・慶応大学教授 ・日本国債格下げが引き起こす欧州発金融ショックのリスク ・「補正予算」の死角 税の増収上回るバラマキ歳出抑制が必要 ・消費増税先送り 社会保険料の負担増で「影の増税」進行 ・財政危機の末路 円安・インフレへの備え必要
  • いま古本屋が熱い!
    -
    古本屋にどんなイメージを持つだろう。カビ臭い? 時代遅れ? いや違う。思わず入りたくなる店が次々と誕生している。  清澄白河、西荻窪、三鷹、国分寺…。古本屋が街を元気にしている。全国にも訪ねたくなる驚きの名店が隠れている。北海道から沖縄まで2000軒以上の古本屋を訪ね歩いた筋金入りのマニアが個性あふれる12店を紹介。  古本業界に多くの人材を輩出している東京・町田市の「古本大学」と呼ばれる高原書店も訪ねました。  古本好きも、その世界を知らないけど興味のあるあなたもぜひ立ち寄ってください。  本書は週刊エコノミスト2015年4月5・12日合併号で掲載された特集「いま古本屋が熱い!」の記事を電子書籍にしたものです。 目次: はじめに いま古本屋が熱い! ・古本屋が街を元気にする ・古書店主座談会 「捨てるようなものこそ宝の山」 ・全国 訪ねたくなる驚きの名店 ・人材輩出の「古本大学」高原書店 ・買い方、売り方教えます 市価より2割は安い即売会 ・経営 1日120冊売って年収400万円を目指す ・密着ルポ 「せどり」で月50万円を稼ぐ ・今こそ求められる鑑定眼
  • インドびっくり経済
    -
    21世紀の世界経済はインドがけん引する。中国経済の減速が著しい中、人口ボーナスをついに生かし始めたインド。その潜在成長力は世界最強と言って過言ではありません。巨大市場に着々と参入する日本企業の現地責任者にもインタビュー。産業、株、モディノミクスから映画、カースト制度まで、驚きの実態を分析しました。  本書は週刊エコノミスト2015年10月27日号で掲載された特集「インドびっくり経済」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・人口ボーナスが育む成長力    インタビュー インド商工省 豊福健一朗氏「強まる日本企業の進出意欲」 ・インドを知るためのQ&A ・インタビュー 巨大市場で勝負する日系企業の目算    パナソニック 伊東大三    マルチ・スズキ 鮎川堅一    良品計画 山本祐樹 ・立ちはだかる「壁」    法 難しい従業員の解雇    税 理不尽な徴税に注意 ・産業 理系人材と技術力を武器に躍進    宇宙 軍事・民生で開発加速 ・インド再発見    弁当 正確なシステム    映画産業 製作本数は世界一    弁護士 世界最多の人数    貧困層 いまだ3億人近く ・インド株式市場 過去10年で時価総額4倍 ・人材 世界を席巻するインド人    世界に広がる印僑 ・モディノミクス 正念場を迎えるモディ首相 ・財閥 GDPの7割を占める ・カースト制度 都市部を中心に薄らぐ差別意識
  • 宇宙・深海・地底
    -
    宇宙や深海、地底がサイエンスの対象からビジネスに広がっている。今ホットな分野はどこか。宇宙や深海のビジネス最前線を追った。  本書は、週刊エコノミスト2月24日号の特集「宇宙・深海・地底」を電子書籍化した。 宇宙・深海・地底 ・衛星の低価格化が進行 宇宙からの情報で広がる商機 ・Q&A 意外と知らない 「宇宙とおカネ」五つの疑問 Part1 宇宙 ・宇宙産業 5兆円市場を主導する有力企業 ・注目の宇宙関連40銘柄 ・インタビュー 安達昌紀・NEC宇宙システム事業部長 ・日本版GPS 「みちびき」で加速する自動運転 ・H2Aロケット 初の商業打ち上げ 課題は立地と価格競争力 ・米国ベンチャー グーグル、スペースX参入で「宇宙ビジネス・ビッグバン」 ・宇宙産業を引っ張るイーロン・マスク ・インタビュー 堀江貴文・SNSファウンダー〈創業者〉、ライブドア元社長 ・インド驚異の宇宙開発技術力 Part2 深海・地底 ・海洋資源ビジネス 日本企業に商機 ・海底油田 意外と低い採算コスト ブラジルは1バレル40ドル台 ・メタンハイドレート 課題あるも米・印が日本に熱視線 ・CCS 二酸化炭素削減へ 産業化の将来性 ・深海・海洋調査銘柄一覧 ・CCS銘柄一覧
  • エアライン戦国時代
    -
    2020年東京五輪を契機に、羽田・成田両空港の機能拡大に向けた動きが始まった。日本の空港とエアラインは世界への再挑戦に乗り出す。一方、世界では中東キャリアが急速に路線数を増やし、欧米勢主導だったエアラインの提携も陰りが見え始めている。本書は、世界のエアラインの激変を伝えた週刊エコノミスト9月23日号の特集「エアライン戦国時代」を電子書籍化したものです。 主な内容は次のとおり ・動き出した羽田・成田空港強化 「アジアNo.1」奪回へ ・空港へのアクセス時間短縮 ・ANA、JAL 社長インタビュー ・湾岸キャリア躍進で変わる勢力図 ・エアアジア再参入 どうなるLCC ・大手航空会社とLCC価格比較 ・スカイマーク 豪腕社長の三つの誤算 ・覆面座談会 航空業界ウラ話 ・データで見る 航空機材、リージョナル機、世界のエアライン ・進化する日系エアライン機内サービス
  • 円高が来る
    -
    日米の金融政策や物価予想の違いが、2012年末からの円安・ドル高の流れを作ってきた。しかし、ここにきてこの流れに変調をきたし始めている。  中国、ギリシャ、米国利上げの危機連鎖で、マネーのリスク回避を徹底検証。専門家9人による「15年度下期為替大予想」などを掲載。  本書は週刊エコノミスト2015年7月21日号で掲載された特集「円高が来る」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・中国、ギリシャ、米国利上げ 危機連鎖でマネーのリスク回避  「円安は日本経済にプラス」は本当か? ・円とドルの実力 主要通貨間で上位浮上の円 下位グループに沈む米ドル ・分岐点 15年が「最後の円安」の可能性も ・1ドル=102円も 過去3回の米利上げ局面は円高 ・日銀の苦悩 追加緩和は景気悪化、円高・株安が条件 ・専門家の大予想 2015年度後半の為替相場   日米の金利差拡大で円安へ=岩下真理   ドル高・円安基調の復活へ=植野大作   米利上げペースは緩やかに=斎藤裕司   中国減速が米政策の障害に=酒井聡彦   米利上げ後は円高=瀬良礼子   豪ドル 景気回復期待から底堅く=山田雪乃   トルコ・リラ 方向感欠けるレンジ相場=村田雅志   ブラジル・レアル 内政不安で安定せず=鈴木健吾   メキシコ・ペソ 米ドル高への抵抗力強い=秋本翔太 ・日銀・黒田発言の真意 インフレ加速の潜在的不安への牽制 ・欧州統合の後退か 借用証書がユーロを駆逐する ・中国が世界の銀行に 人民元がSDRに採用される日 ・ミセス・ワタナベの今 3カ月で9割が撤退するFX
  • 円安インフレが来る
    -
    黒田異次元緩和が目指す2%のインフレ目標。国民経済を明るくするはずの政策だったが、円安による輸入物価の上昇、人手不足に消費増税が加わり、消費も実質賃金も一向に上昇しない。日本人の知らない人工インフレは本当に日本を再生させるのか――。本書は、週刊エコノミスト9月16日号の特集「円安インフレが来る」をまとめたものです。 主な内容は以下のとおり 第1部 不都合な現実 ・円安、増税、減収 三重苦インフレの始まり ・円安「負の効果」・輸出が増えにくく国民の負担が増えやすい ・プロが見通すドル・円相場予想 ・中低所得層に大打撃! 本当は怖い「2%インフレ」の正体 ・インタビュー 浜田宏一 内閣官房参与(米エール大学名誉教授) ・原油高ショック 秘策はガソリン課税の停止 ・実質賃金はマイナス 家計の「体感インフレ率」は4%超の現実 ・金融緩和も財政政策も弊害に 「アベノミクス」の四つの誤算 第2部 歴史に学ぶインフレ ・Q&Aで分かる!インフレの歴史と正体 ・インフレで債務を圧縮した英国の歴史から学ぶもの ・昭和恐慌の歴史 高橋財政の失敗に学べ ・賃上げの歴史 インフレが作った賃金体系とベア
  • AIチップで沸騰! 半導体(週刊エコノミストebooks)
    -
    AI処理に特化した半導体が今、大きな注目を集めている。それだけでなく、さらなる微細化、そして5Gの始動──。一時期、元気のなかった半導体市況が息を吹き返し、強みを持つ日本企業にも大きな商機がやってきた。 ※2020年2月4日号の特集「AIチップで沸騰! 半導体」を電子書籍にしたものです。
  • AEC 期待と不安の発足
    -
    ASEAN(東南アジア諸国連合)に加盟する10カ国が参加するAEC(ASEAN経済共同体)が2015年末に発足する。総人口6億2500万人、名目GDP2兆4000億ドルの巨大市場だ。名称からして欧州連合(EU)に発展した欧州共同体(EC)を連想するが、何が変わるのだろうか。設立の目的と狙い、日本企業によるAEC活用策などを探った。  本書は週刊エコノミスト2015年6月30日号で掲載された第2特集「AEC 期待と不安の発足」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次 ・はじめに ・タイとインドネシア 「呉越同舟」の両大国 ・マレーシア 議長国が取り組む通貨安対策 ・ECってどんな組織? 拡大、深化して発展するASEAN ・フィリピン 日本企業のAEC活用のカギ握る
  • 欧州発 世界不況(週刊エコノミストebooks)
    -
    米国に次ぐ経済規模を持つ欧州の失速は、世界不況の引き金になる。 ※2019年11月12日号の特集「欧州発 世界不況」を電子書籍にしたものです。
  • 大揺れ!香港・台湾・韓国(週刊エコノミストebooks)
    -
    日中、そして米中の間に位置する東アジアの3カ国・地域で今、さまざまなきしみが表面化している。不安定化の連鎖は容易に収まりそうにない。 ※2019年10月8日号の特集「大揺れ!香港・台湾・韓国」を電子書籍にしたものです。
  • 俺の転職 わたしの副業(週刊エコノミストeboks)
    -
    かつて、「35歳限界説」といわれた日本の転職市場。その壁を乗り越えて、40、50代でも新たな職を得る人が増えている。リストラがきっかけだった人もいれば、起業やベンチャーに活路を見いだす人も。それぞれの選択は──。 ※2019年7月23日号の特集「俺の転職 わたしの副業」を電子書籍にしたものです。
  • 賢い相続と不動産活用 週間エコノミストebooks003
    -
    2015年からの相続増税を控え、相続への関心が高まっている。 不動産を活用すれば節税効果が高いことは知られているが、借金をしてまで不動産投資をした結果、 財産を減らすことがあっては本末転倒だ。土地や相続に関する正しい知識を持ち、家族・親族が納得する相続対策を紹介(はじめに、より) <目次> 第1章 土地と税の基礎知識 ■増える相続税の課税対象者 ■Q&A 土地と税の基本を知る ■いい土地と悪い土地を見分ける ■不良資産の代表格「底地」 ■将来に禍根を残す、売却できない実家の共有 ■相続時に障害となる実家の敷地の子どもの家 ■手続きの迅速化でハードル上がった物納 第2章 知って得する10の相続ノウハウ ■ノウハウ1 タワーマンション活用で高い節税効果 ■ノウハウ2 相続税評価額を下げる土地の分け方3パターン ■ノウハウ3 税制改正で使い勝手が改善、「小規模宅地等の特例」活用法 ■ノウハウ4 相続税額を左右する広大地評価の適用 ■ノウハウ5 広大地評価の落とし穴、相続税評価額と時価が乖離 ■ノウハウ6 都市部農家の相続、4種類の色分けで対策 ■ノウハウ7 一歩先の節税策、中古マンションを賃貸に ■ノウハウ8 夫婦で不動産を共有に、特別控除のメリットも ■ノウハウ9 自分の土地を測る、測量は相続対策の第1歩 ■ノウハウ10 一般社団・財団法人に資産移転、将来にわたる計画が不可欠 第3章 不動産活用の落とし穴 ■固定資産税の悪夢、中小ビルオーナーの苦悩 ■現実のそぐわない土地の評価、過大徴収の固定資産税 ■実情告白 アパート・マンション・ビル経営の泥沼 ■節税の落とし穴、安易な法人設立は逆効果 ■税理士・弁護士が見た「相続」が「争族」に変わる瞬間
  • 勝ち残る 消える大学(週刊エコノミストebooks)
    -
    上位私大の入学定員厳格化による中小校の「延命」は、もはやこれまで。知恵を絞り、汗をかく大学だけが勝ち残る。 ※2019年12月3日号の特集「勝ち残る消える大学」を電子書籍にしたものです。
  • 勝つ負ける地銀(週刊エコノミストebooks)
    -
    収益環境の悪化が著しい地方銀行。再編の波が押し寄せるなか、勝ち組と負け組を分けるものは何か。 ※2019年12月17日号の特集「勝つ負ける地銀」を電子書籍にしたものです。
  • 株と政治
    -
    乱高下する日本の株式市場。郵政上場を控え、安倍政権にとって株価対策はますます重要になっている。政治が動かす株式市場の実態とは。  本書は週刊エコノミスト2015年8月4日号で掲載された特集「株と政治」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: ・はじめに ・今秋にも郵政3社が上場 NTT株ブーム再来するか ・東芝 組織ぐるみ不正会計でも上場廃止にならない理由 ・株価と支持率 5大長期内閣は株価がプラス ・バブル前相場の再来? 中曽根時代に酷似する安倍政権 ・政治と株の戦後史 「政治銘柄」今は昔に ・成長戦略で上がる株! 9分野67銘柄    1 インバウンド 中古の高額品販売に注目    2 マイナンバー システム開発に特需発生    3 IoT あらゆるモノがネットに    4 医療・介護 少子高齢化対策急務    5 不動産 王道の国家戦略特区    6 人工知能(AI) 既にSFの世界ではない    7 エネルギー 電力市場自由化で恩恵    8 コーポレートガバナンス 「攻め」の三本柱    9 インフラ整備 防災・減災に向けた喫緊の課題 ・中国 政府のあまりに露骨な市場介入    日本株は大丈夫! 原油安と円安の追い風 ・中国株急落のインパクト 電子部品、繊維は要注意 ・ガバナンス改革 「野心的」なROE目標の企業増 ・「底堅さ」の裏側 消去法で海外投資家が一斉流入
  • 為替でわかる世界経済(週刊エコノミストeboks)
    -
    ドル・円相場など為替の水準は、世界経済のダイナミックな構造変化を反映する。つまり、為替を読み解くことが、経済の先行きを見通す指針となる。 ※2019年3月26日号の特集「為替でわかる世界経済」を電子書籍にしたものです。
  • 韓国の限界
    -
    韓国経済が異変に見舞われている。中国経済の減速などの影響を受け、現代自動車など韓国経済の柱だった輸出が打撃。サムスン電子など財閥企業にはかつての勢いに陰りが見える。  日本企業か韓国企業かの選択を迫られたロッテのお家騒動、POSCO(ポスコ)と新日鉄住金の「技術盗用」問題、そして緊張する南北関係や朴政権の中国寄りの外交戦略など、韓国の経済・政治・社会・外交のホットなテーマを網羅し、その実情に迫った。  本書は週刊エコノミスト2015年10月20日号で掲載された特集「韓国の限界」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・中国減速、ウォン高、資源安… 韓国企業を襲う複合ショック ・手詰まりの金融政策 史上最低1.5%に利下げ 家計負債が増加の副作用 ・スマートフォンの不振 サムスン電子 半導体“一本足打法”の危うさ    熾烈なサムスン入社試験 問題集や対策塾まで登場    後継者移行へグループ再編 李在鎔氏に問われる経営手腕 ・「技術盗用」に決着 ポスコが新日鉄住金と和解 300億円支払いで赤字確実 ・「お家騒動」の波紋 「韓国企業」か「日本企業」か ロッテグループが迫られた選択 ・韓国国債格上げのナゼ? 対外脆弱性改善で「日本越え」 成長率見通し低下の背景も ・厳しい若年層雇用 失業率は9%に急上昇 中小企業の吸収進まず ・緊張する南北関係 「吸収統一」公言する朴政権 北朝鮮は一触即発を直前で回避 ・中国への接近 抗日式典に出席した朴大統領 狙いは北朝鮮への影響力活用
  • 緩和中毒
    -
    世界経済、なかでも先進国は成長力を失っている。先進各国の中央銀行は景気浮揚のために積極的な金融緩和を行っているが、最近は効果よりも、株価がバブル気味になるなど副作用の方が懸念され始めている。米国、欧州、日本、さらに中国を加えた4極の今後の中央銀行政策とマーケットの動きを占う。  本書は週刊エコノミスト2015年11月10日号で掲載された特集「緩和中毒」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・世界4極の果てしなき緩和 リーマン・ショックの再来も ・米国 利上げを阻む3要因 ・欧州 限界に近づくECBの金融政策 ・日銀 異次元緩和に出口は見えない ・中国 14年11月以降6度目の利下げ ・株式市場はどう反応するか    緩和マネーは株式に向かわざるをえない    市場予想以上の緩和なら2万1500円も ・年末の為替はどうなる 米利上げ開始は?    大統領選見据えドル安誘導    休止したドル高トレンドが復帰    正反対の日米金融政策で円安に    ECBの明確な緩和意思でユーロ安    FRB12月利上げでユーロ一段安
  • がんが治る 見つかる(週刊エコノミストebooks)
    -
    新たにがんと診断される人は1年間に約100万人。患者が増え続ける中、新しい治療や診断法も次々登場している。 ※2020年3月17日号の特集「がんが治る 見つかる」を電子書籍にしたものです。
  • キャッシュレス大混乱(週刊エコノミストebooks)
    -
    消費増税対策としてキャッシュレス決済によるポイント還元がスタートする。しかし、使えるお店の数や安全性など、さまざまな課題を抱えている。 ※2019年10月1日号の特集「キャッシュレス大混乱」を電子書籍にしたものです。
  • キャッシュレス徹底活用術(週刊エコノミストeboks)
    -
    さまざまなキャッシュレス決済サービスが続々と登場する。利用者にとっては大規模な利用者還元キャンペーンなどが魅力に映るが、どんな基準でサービスを選べばいいのか。利用者の視点で考えてみた。 ※2019年2月26日号の特集「キャッシュレス徹底活用術」を電子書籍にしたものです。
  • 競争激烈!税理士・会計士・弁護士
    -
    難しい試験に合格しなければなれない税理士、公認会計士、弁護士。しかし、合格すれば仕事は安泰という時代は過ぎた。時代の変化とともに業務はより複雑化し、専門性を身につけなければ生き残ることはできない。さらに、市場のニーズと合格者数のミスマッチもあり、業界全体が大きな変革期を迎えている。本書は、週刊エコノミスト12月2日号の特集「競争激烈!税理士・会計士・弁護士」を電子書籍化した。 【主な内容】 ・人手不足でも志願者減の異変 「専門家」が足りない Part1 税理士・会計士編 ・税理士の職域 顧問や税務申告だけでは先細り ・いざというとき役に立つ「良い税理士」の選び方 ・誌上覆面座談会 税理士が赤裸々告白 私が見た「困った税理士」 ・税理士試験 難しくなったとされる試験 ・監査法人 監査報酬が5年ぶり下げ止まり ・税理士VS公認会計士 税理士資格の自動付与問題の“決着” ・政治とカネ 業界なれ合いの政治資金監査 ・資格を取っても貧乏に? 弁護士会費用払えず「資格返上」急増 Part2 弁護士編 ・徹底分析! 日本の5大法律事務所 重点分野を聞く ・外資系法律事務所 海外ネットワークを武器に ・企業法務部 増え続ける企業内弁護士 ・国際訴訟 日本が弱い「Eディスカバリー」 ・企業が信頼する業務分野別 弁護士ランキング ・弁護士費用 タイムチャージの賢い管理法 ・弁護士の質 ベテランは淘汰か 増加する懲戒処分
  • 金が上がる(週刊エコノミストebooks)
    -
    ドル建て、円建てで金価格が上昇を続ける中、新型コロナウイルス感染拡大によって、一段と価格が押し上げられている。「究極の安全資産」である金の価値を今、改めて見つめ直す時だ。 ※2020年3月24日号の特集「金が上がる」を電子書籍にしたものです。
  • 緊急 マーケット総予測(週刊エコノミストeboks)
    -
    金融市場発の悲観論が実体経済に普及し始めた――。楽観論も入り交じる変調マーケットを総点検する。 ※2019年2月12日号の特集「緊急 マーケット総予測」を電子書籍にしたものです。
  • キーワードで知る経済リスク
    -
    世界的な金融緩和を背景に、同時株高となっている。そこに死角はないか――。日米欧、新興国の実体経済や原油価格、為替、国債、地政学リスクなどを総点検する。  本書は週刊エコノミスト2015年3月17日号で掲載された特集「キーワードで知る経済リスク」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに キーワードで知る経済リスク ・世界同時株高に潜む乱高下相場の危うさ ・何が起きるか1 通貨安競争 ドル独歩高で米国成長も停止   円安トレンドの終焉 ・何が起きるか2 米国の利上げ早すぎても遅すぎてもリスク山積 ・何が起きるか3 原油安 膨らむ在庫が引き起こす新興国のマネー逆流   変わらないエネルギー政策 ・何が起きるか4 最高値 円安転換で東証株安も ・何が起きるか5 長期停滞 低下する先進国の潜在成長率 ・課題への挑戦1 格差 ピケティが示す資本主義の限界 ・何が起きるか6 国債暴落 異次元緩和の出口戦略が最初の山場 ・課題への挑戦2 サイバーテロ 民間企業から軍隊まで標的に ・何が起きるか7 地政学リスク 世界同時株高に水差す国際緊張 ・何が起きるか8 中国減速 過剰設備やデフレ圧力の難題 ・課題への挑戦3 移民政策 欧州がが模索する第三の道
  • 銀行の破壊者フィンテック
    -
    世界の金融ビジネスを大きく揺るがす“革命”が進行している。「フィンテック」と呼ばれるIT技術を駆使した金融の新サービスが次々に生まれ、既存サービスの侵食が始まった。フィンテックの最先端を追った。  本書は週刊エコノミスト2015年12月15日号で掲載された特集「銀行の破壊者フィンテック」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・世界で台頭するフィンテック 伝統的金融業を侵食する革命 ・フィンテックって何? ITと金融の大融合がもたらす金融業界の「産業革命」 ・地銀 フィンテックが促す再編の嵐 静岡銀行が注目するmBank ・金融機関への影響度 金融ビジネスを伸ばすフィンテック 破壊するフィンテック ・ブロックチェーンって何? 電子上の取引履歴を残す「台帳」 ・ビットコインって何? 低コストで高い金融サービス提供 ・Q&A 仮想通貨のマネロン防止 自主規制から国家による規制へ ・フィンテック時代の安全管理とは? 攻撃者の目的におカネが加わる ・大手4行はこう攻略する     三菱東京UFJ銀行     三井住友銀行     みずほ銀行     りそな銀行 ・ローコスト運用 「ロボ・アドバイザー」でファンドマネジャーが不要!? ・フィンテック関連の注目22銘柄 ・蘇るハイエク 不美人競争の法定通貨 機能競争する仮想通貨 ・インタビュー 岩村充・早稲田大学商学研究科教授 【執筆者】 谷口健、金井暁子、松田遼、花田真理、 淵田康之、木田幹久、橋本景太、岡田仁志、 山崎文明、鈴木雅光、小林大純、平山賢一、 週刊エコノミスト編集部
  • 景気回復のウソ
    -
    大企業の業績は好調だが、その一方で日本企業の大半を占める中小・零細企業は好調とはいいがたい。円安の追い風を受けて、輸出型大企業が先に業績を回復させ、時間の経過とともに、中小・零細企業にもその恩恵が及び、賃上げ→個人消費改善→企業の設備投資増という安倍政権が当初、描いた好循環は実現していないのだ。その要因をマクロとミクロの両面から検証した。  本書は週刊エコノミスト2015年11月17日号で掲載された特集「景気回復のウソ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・最高水準の企業業績なのに縮こまる投資と消費の心理 ・インタビュー 甘利明・経済再生担当相 ・業績と株価 中国減速の影響にじむ低調な鉄鋼や海運    通期業績予想の上方修正率が高い20社/下方修正率が高い20社 ・ドル・円相場 円安トレンドは終焉 2016年には1ドル=100円台も ・設備投資 強気の投資計画、下方修正へ 誤算だった輸出の伸び悩み ・中国減速 中国向け輸出1割減で日本のGDP5000億円減 ・消費 物価高に苦しめられる家計 財布のひもは固くなるばかり ・有力エコノミストの景気予測    今後期待できるのは不安定で緩やかな持ち直しまで    消費増税を凍結し、金融・財政のフル活用を    2四半期マイナス成長でも、景気後退の可能性小さい ・全企業の99・7% 期待外れのトリクルダウン 業績回復にもたつく中小企業 ・財政 経済立て直しには財政再建が必要 金融緩和による下支えは限界 ・政府が打ち出すGDP600兆円目標 インフレで達成可能でも生活苦
  • 経済は物理でわかる
    -
    コンピューターの発達に伴うビッグデータが経済学を新たな段階に進めた。物理学のような実証科学としての経済学は、旧来の経済理論を否定し、新たな経済法則を発見した。マクロ経済学を揺るがす知的革命を紹介する。  本書は週刊エコノミスト2016年5月31日号で掲載された特集「経済は物理でわかる」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・第1部 変わる経済学編 ・ビッグデータが覆す経済の常識 実証科学の視点から理論構築へ ・インタビュー ポール・ローマー(ニューヨーク大学教授) ・経済と身近な物理学者1 最古のインフレ論文を書いたコペルニクス ・新しい経済法則1「一物一価」は現実に存在しない ・新しい経済法則2 為替市場はブラウン運動で動く ・知っておきたい基礎知識 「正規分布」と「ベキ分布」 ・新しい経済法則3 企業の取引網が示す大手と中小の分布は物理法則に従う ・インタビュー マーク・ブキャナン(サイエンスライター) ・新しい経済法則4 経済学が目を背けてきたバブルの定量化に成功 ・新しい経済法則5 裁定取引をビッグデータで実証 ・主流派経済学批判1 現実と乖離するマクロ経済学 ミクロの相似拡大モデルは誤り ・主流派経済学批判2 一般均衡の幻想 現実経済を分析できず ・第2部 歴史編 経済学と物理学の邂逅 ・経済学の歴史 万有引力が古典派を触発 物理学と離れる現主流派 ・物理学の歴史 先哲の思想を実証して発展 ・経済と身近な物理学者2 錬金術師ニュートンが初めて金本位制 ・ノーベル経済学賞とは? 経済界が思想の権威づけに利用 ・経済と身近な物理学者3 ハレーと年金制度 【執筆者】 松本惇、中川美帆、後藤逸郎、高安秀樹 水野貴之、大西立顕、高安美佐子、山田健太 伊藤隆敏、吉川洋、荒田禎之、荒川章義 並木雅俊、権丈善一、週刊エコノミスト編集部
  • 原油急落と中東情勢vol.1
    -
    2014年11月末現在、原油価格が急落している。背景には米国のシェールオイルの生産急増とサウジアラビアが減産を渋ることによる需給緩和がある。一方で中東では、イスラム国の勢力拡大など地政学リスクがくすぶっている。原油価格や中東の政治経済はどうなるのか。本書は、週刊エコノミスト2014年11月11日号の特集「原油急落と中東情勢」を電子書籍化しました。 主な内容は以下のとおり Part1 今なぜ原油急落か ・下値は1バレル70ドル台 世界経済減速と供給過剰 ・産油国の思惑 価格下げてもシェア防衛のサウジ ・「在来型」から「非在来型」へ 石油が簡単に掘れる時代の終焉 ・「イスラム国」とは何か イスラム法統治の国家を目指す ・イスラム国の勢力拡大を生む米国と中東諸国間の溝 ・中東諸国の経済 格差拡大、資源と人口で明暗 ・290兆円の中東オイルマネー 欧米離れ、アジア市場に照準 ・トルコ・イラン・エジプト経済需要3カ国を見る Part2 歴史と宗教早わかり ・イスラム成立とオスマン帝国崩壊 影響与え続ける「初期イスラム」現代を決定づけたオスマン崩壊 ・オスマン帝国崩壊後~現在 台頭するイスラム主義運動 中東政治の行方を左右 ・イスラム教とはどんな宗教? 五つの信仰行為を義務づけ ・混乱と暴力が続く理由 中東混乱の本質は階級闘争 ・ソーシャルメディア 反政府、テロ活動に巧みに利用
  • ここが変だよ電力自由化
    -
    4月の電力自由化で契約する電力会社を選べるようになり、多くの参入企業がPR合戦を繰り広げている。でも、契約プランがたくさんありすぎて、どれを選べばいいか迷ってしまうのがホンネだろう。今さら聞けない電力自由化の基本から、メニュー選びのポイント、制度が抱える課題や矛盾まで、電力事情に詳しい専門家が解説する。  本書は週刊エコノミスト2016年3月1日号で掲載された特集「ここが変だよ電力自由化」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・8兆円市場に群がる200社 不自由な競争で将来値上げも ・おトクな電気の選び方 ・Q&A ゼロから分かる電力自由化 ・経産省vs電力業界 20年越しの駆け引き ・電力vsガス 都市ガス自由化で攻守逆転 ・新電力インタビュー 目指せ!8兆円市場 ・期待外れの改革 再生エネの普及妨げる ・電源表示に異議あり! 再生エネに厳しく原発に甘い    新電力アンケート 電源「非公開」の企業も ・原発と卸市場 電力会社は「共有物」化に反発 ・原発は優位な電源 再稼働時期で競争が不公平に ・英国 寡占が進み電気代は上昇 ・ドイツ 試行錯誤でようやく成果 ・急務の市場整備 ゆがんだ料金体系と卸市場 ・電力自由化2・0 価格競争からサービス競争へ 【執筆者】 池田正史、金井暁子、南野彰、梅田みのり、 武田吾郎、橘川武郎、野村宗訓、千葉恒久、 芝剛史、本橋恵一、週刊エコノミスト編集部
  • これだ!人工知能自動運転
    -
    人間に代わって高度な知的労働をこなす「人工知能(AI)」の活用に、世界中の企業が乗り出している。AI研究で先行するグーグルなど巨大IT企業に負けじと、トヨタが米国に人工知能研究所を設置し、次世代カーやロボットの研究を開始した。すでに産業の現場に入り込んだAIは、世界をどう変えるのか。 本書は週刊エコノミスト2015年10月6日号で掲載された特集「これだ!人工知能自動運転」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・日本のAIが切り開く90兆円の巨大市場    米国の底力 ワトソン、バイカリアス ・国内ビッグ4も負けられない ワトソンに対抗、ビッグデータ解析 ・AIって何だ!? Q&Aでとことん理解する人工知能の仕組みと将来 ・ものづくりが変わる 日本の製造業に勝機あり ・AIは人類の脅威か 英米の著名人が相次いで懸念  ・ここまで来た!自動運転    AIに舵切る自動車メーカー 深層学習の威力    「ZMP」 2019年にロボットタクシー量産 ・注目業界はこれだ! 金融/法律/広告/マーケティング/教育/人材    金融 データセクション    法律 UBIC    広告 リクルートホールディングス    マーケティング メタップス    教育 COMPASS    人材 grooves ・人工知能で戦う上場企業24社一覧 ・部品産業 センサーと動力機器がカギ ・主導権を握る米国 主流はディープラーニング  ・大失業時代の到来 30年後に働けるのは人口の1割 ・「AI経済学者」が生まれる ・サイエンス最前線 特別編 スパース・コーディング
  • コロナ株高の終わり(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    中央銀行が、実体経済から乖離した、いびつな株高を支えきれなくなる日が来る。 ※2020年8月4日号の特集「コロナ株高の終わり」を電子書籍にしたものです。
  • コロナ株高の崩壊(週刊エコノミストebooks)
    -
    米大統領はバイデン氏の勝利が目前だ。米ハイテク株がけん引してきた「コロナ株高」に暗雲が垂れこめる。 ※2020年11月3日号の特集「コロナ株高の崩壊」を電子書籍にしたものです。
  • コロナ恐慌(週刊エコノミストebooks)
    -
    中国発の新型ウイルスが世界中に拡散。目に見えない敵に世界は大混乱となっている。世界経済への影響を総点検する。 ※2020年3月31日号の特集「コロナ恐慌」を電子書籍にしたものです。
  • コロナ激変 不動産(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    生活スタイルを一変させたコロナ禍。不動産市場への影響を徹底分析し、展望する。 ※2020年9月1日号の特集「コロナ激変 不動産」を電子書籍にしたものです。
  • コロナ時代のものづくり成長企業(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    世界はコロナ禍による経済活動の停滞という逆風にさらされているが、着実に売り上げと利益を上げ、成長が見込まれる日本のものづくり企業がある。 ※2020年9月8日号の特集「コロナ時代のものづくり成長企業」を電子書籍にしたものです。
  • コロナで消える・勝ち残る大学(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    新型コロナの感染拡大により、大学に激震が走っている。震源は、オンライン授業だ。 ※2020年10月13日号の特集「コロナで消える・勝ち残る大学」を電子書籍にしたものです。
  • コロナに勝つ転職(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    コロナ禍で大リストラ時代が到来。そんな中で「勝てる」転職とは。 ※2020年11月24日号の特集「コロナに勝つ転職」を電子書籍にしたものです。
  • コンビニ経済圏
    -
    金融や介護、宅配、農業…。1970年代の誕生以降、コンビニの店舗網やサービスは広がり続け、今や暮らしに欠かせない存在だ。2016年9月にはファミリーマートとサークルKサンクスが統合予定で、業界トップのセブン―イレブン・ジャパンを追撃、消費者を取り込むための競争も活発化する。コンビニはこれからどこに向かうのか。商品開発力や物流網、金融インフラ、人材といった切り口から、「コンビニ経済圏」の強さ・課題を探る。  本書は週刊エエコノミスト2016年1月19日号で掲載された第2特集「コンビニ経済圏」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・社会構造の変化に対応 他を取り込む成長モデル ・「時間資本主義」の時代 電子商取引の普及が転換点 ・圧倒的なセブンの収益力 焦点はナンバー2争いへ ・物流 消費者の「冷蔵庫」支えるインフラ ・銀行 「集客」から「稼ぐ」手段に ・商品開発 食品メーカー巻き込み開発 ・健康 進む「ドラッグストア化」 ・人手不足 サービス拡大でも時給上がらず 【執筆者】 山崎泰弘、松岡真宏、清水倫典、信田洋二、 上杉光、鈴木孝之、川乃もりや、週刊エコノミスト編集部
  • 5Gで上がる日本株(週刊エコノミストeboks)
    -
    いよいよ世界各地でサービスがスタートし始めた「5G」(第5世代通信規格)。日本株には関連する銘柄が数多くある。5G時代に伸びる銘柄は果たして――。 ※2019年5月28日号の特集「5Gであがる日本株」を電子書籍にしたものです。
  • 最強のほったらかし投資(週刊エコノミストeboks)
    -
    インデックス投資は個人の資産運用だけでなく、運用業界の勢力図を塗り替える可能性も秘めている。 ※2019年4月23日号の特集「最強のほったらかし投資」を電子書籍にしたものです。
  • 最新!信金ランキング2019(週刊エコノミストeboks)
    -
    地域金融の担い手として存在感を高める、協同組織金融機関の信用金庫。さまざまな指標で比べてみると、その素顔は実に多様だ。直面する課題もそれぞれ異なる。あなたの街の信金は果たして何位? ※2019年9月17日号の特集「最新!信金ランキング2019」を電子書籍にしたものです。
  • さまよう石油再編 官僚たちの晩秋
    -
    JXホールディングスと東燃ゼネラル石油、出光興産と昭和シェル石油が経営統合することで、「2強」体制となるはずだった石油元売り業界。出光創業家が「待った」を掛けたことで当初の筋書き通りには進んでいない。海外メジャーの日本撤退に端を発し、経済産業省の中途半端な関与や政治的な思惑も入り交じって混迷を深めている石油再編の真相に迫る。 本書は週刊エコノミスト2016年10月18日号で掲載された特集「さまよう石油再編 官僚たちの晩秋」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・メジャー撤退が引き金 総合エネ企業化は遠く ・インタビュー 浜田卓二郎 ・経営統合の狙い(1) ・経営統合の狙い(2) ・再編でGS減少に拍車 ・石油再編の歴史 ・変わるオイルメジャー ・変化する官民の関係 ・時代錯誤 ・インタビュー 古賀茂明 【執筆者】 松本惇、藤沢壮、塩田英俊、小嶌正稔、大村定雄、宮本常雄、岡本准、橘川武郎、石川和男、週刊エコノミスト編集部 【インタビュー】 浜田卓二郎、古賀茂明
  • シェール革命の衝撃
    -
    米国発の「シェール革命」が世界の資源地図やパワーバランス、マネーフローを激変させようとしている。地中に大量にあることは分かっていたものの、効率的に回収する技術がなく商業生産ができなかった天然ガスや石油が、採掘技術の進歩で採掘可能になったためだ。  国際エネルギー機関(IEA)の見通しでは、米国が17年までにサウジアラビアを抜いて世界最大の産油国になり、30年頃までに石油の純輸出国になるという。  これを前提に、米国の製造業は海外から自国に生産拠点を戻しつつあり、米国の復活がささやかれている。それはひいては世界経済や安全保障政策にも重大な影響を与える。本書では、このシェール革命のインパクトを余すことなくお伝えする。
  • 失速!米国経済(週刊エコノミストeboks)
    -
    いまの米国の好景気は「最後の宴」になるかもしれない。 ※2019年6月11日号の特集「失速!米国経済」を電子書籍にしたものです。
  • 知って驚く コーヒー革命
    -
    毎日、どんなコーヒーを飲んでいますか? コンビニで、カフェチェーンで、喫茶店で、缶コーヒー……。「コーヒーは苦い」ではない新しいコーヒーの味、ご存知ですか? 今コーヒーの世界が激変しています。味はもちろん、豆を輸入する商社から焙煎業界まで新しい動きが起きています。一杯のコーヒーから、世界が見える。コーヒー片手にお読みください。  本書は週刊エコノミスト2015年11月10日号で掲載された特集「コーヒー革命」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・コンビニコーヒーが変えた100円の味と業界勢力図 ・コーヒー経営学 開店には技術だけでなく立地、準備を入念に ・温故知新のコーヒー文化 「師匠の奥義」から客観性備え    手仕事にデータ取り入れ同じ味を再現    米国発のコーヒーブーム「サードウエーブ」とは ・受け継がれる名店の情熱 この一杯に人生をかける ・世界のコーヒー ベトナムの生産量が急増 ・インタビュー 井崎英典・世界バリスタチャンピオン ・コーヒーが生む格差 小規模生産者の苦しみ フェアトレードにかかる期待 ・コーヒーブレーク Q&Aで楽しむこぼれ話
  • 資本主義をとことん考える
    -
    先進国を中心に長期停滞論が叫ばれ、拡大する貧富の差がその限界論を裏付けようとしている。「資本主義」というシステムは限界に達したのか。どこに問題があるのか。徹底検証した。本書は週刊エコノミスト8月12・19日合併号の特集「資本主義をとことん考えよう」をまとめた。 主な内容 Part1 何が問題か ・ピケティ理論で知る資本主義の本質 ・長期停滞論 先進国が直面する避けがたい限界 ・インタビュー バリー・アイケングリーン教授 ・対談 寺島実郎vs水野和夫 ・日本の現実 速いスピードで若年層格差が深刻化 ・120年実証研究 日本も戦前は「格差社会」 高度成長期に「格差なき成長」 ・法人税減税は有効か 不公平感をなくす所得再分配政策を ・タックスヘイブンの弊害 専門テクを駆使して税金を払わないグローバル企業 ・ピケティ理論と日本経済 資本分配率の上昇は日本には当てはまらない ・日本経済の課題 回復には生産性の向上が不可欠 Part2 歴史に学ぶ ・資本主義の起源 「英国」や「西欧」を超え「世界的」だった ・グローバリゼーション 覇権国の盛衰と金融危機を伴う ・財閥が果たした役割 企業統治と買収で資本市場を活性化 ・なぜキリスト教だけか ウェーバーが説き明かした資本主義成立の条件 ・経済学は考える 資本主義における「対立」と「不況」 ・アジアと欧米で違い 経済成長の経路は同一ではない Part3 秘話探訪 ・サッカーと初期資本主義 ・富岡製糸場―近代産業の原点 ・サグラダ・ファミリア教会のパトロン
  • 終活で頼れる税理士・司法書士・社労士(週刊エコノミストeboks)
    -
    相続や事業継承が身近になる中、士業により専門性が求められるようになってきた。 ※2019年4月2日号の特集「終活で頼れる税理士・司法書士・社労士」を電子書籍にしたものです。
  • 週刊エコノミスト 創刊号
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 この書籍は、1923年(大正12年)に毎日新聞社が創刊した週刊エコノミストを底本としています。創刊当時の誌面を使用しているため、文字のかすれ、誌面の汚れがあります。
  • 宗教と経済vol.1
    -
    世界の動きを読み解くには宗教の知識が不可欠だ。政治、社会はもちろんのこと、経済活動も例外ではない。「汝、宗教を知らずして、経済を語るなかれ--」  本書は、週刊エコノミスト2012年9月4日号の特集「宗教と経済」を電子版化したもの。世界の3大宗教と経済の関係がとことん分かります。 Part1 宗教と経済 ・資本主義を生む宗教、阻害する宗教 ・欧州危機はなぜカトリック諸国で、より深刻だったか ・イスラム教は、経済活動も信仰の実践の場 ・単純化や技術革新に根付く仏教思想 ・ユダヤ人になぜ成功者が多いのか ・大統領選を左右してきた宗教 ・資源と政治・宗教 Part2 3大宗教を今すぐ理解する  宗教の系統図  キリスト教早わかり  イスラム教早わかり  仏教早わかり Part3 知れば得する宗教の豆知識  ロムニー米大統領候補で注目を集めるモルモン教  プロテスタントが増えるカトリックの牙城ブラジル  影響力を発揮してきたインドのシク教徒  仏・儒・道教の見直し進む中国  水どころか唾も飲めないイスラム教徒の断食  蜜月続く国家と正教会  日本の宗教伝統の中心になる「神仏習合」
  • 商社の稼ぎ方(週刊エコノミストeboks)
    -
    業績は過去最高益水準と絶好調だ。1990~2000年代の冬の時代、00年代の資源ブームを経て、新たな稼ぎ方を模索する。 ※2019年8月6日号の特集「商社の稼ぎ方」を電子書籍にしたものです。
  • 商社の下克上
    -
    中国はじめ新興国の旺盛な資源需要を追い風に、好業績をたたき出してきた総合商社が大きな転換点を迎えている。資源バブル崩壊の逆風にさらされているのだ。いかに巻き返すか。鍵は非資源事業にある。その成否が業界地図を一変させる商社の下克上を追った。7大商社のトップインタビュー、採用、給与、駐在員数など商社代解剖、全比較は、就活生とその父兄は必読。  本書は週刊エコノミスト2015年6月23日号で掲載された特集「商社の下克上」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次 ・はじめに ・「稼ぐ力」で劣る伊藤忠の乾坤一擲 ・財務分析 収益の源泉は逆張り案件 ・インタビュー柴田宏樹 「リスク資産と自己資本のバランスを重視」 ・7大総合商社 トップの激白 ・総合商社の「次の一手」 ・就活生・父兄必読 従業員、採用、駐在員、給与 総合商社の全貌 ・総合商社で働く  若手社員の一日  求める人材 ・覆面座談会 業界関係者が本音で語る 「どこへ行く?資源バブル後の総合商社」
  • 食肉大争奪(週刊エコノミストebooks)
    -
    アフリカ豚コレラが世界で猛威を振るっている。世界の約半数の養豚を抱える中国が特に深刻だ。豚肉大国・中国の爆買いが世界の牛肉や飼料需給をかく乱する。日本も無縁ではいられない。 ※2019年11月26日号の特集「食肉大争奪」を電子書籍にしたものです。
  • 進化する弁護士・会計士・弁理士(週刊エコノミストeboks)
    -
    限られたパイを奪い合っている士の世界だが、ITを活用した企業や企業内進出などで仕事の裾野が広がりつつある。 ※2019年2月19日号の特集「進化する弁護士・会計士・弁理士」を電子書籍にしたものです。
  • 新型肺炎ショック 株価の底値(週刊エコノミストebooks)
    -
    新型肺炎が猛威を振るい、世界の株式相場が急落した。調整はいつまで続くのか。 ※2020年2月18日号の特集「新型肺炎ショック 株価の底値」を電子書籍にしたものです。
  • 自動運転・AI・ロボット
    -
    情報技術(IT)の進化で、自動運転やロボットと、その開発のカギを握る人工知能(AI)の市場が爆発的に広がっている。日本企業にはビッグチャンスの到来だ。いま企業は何にしのぎを削っているのか。最新情勢を報告する。 本書は週刊エコノミスト2015年1月27日号で掲載された特集「自動運転・AI・ロボット」の記事を電子書籍にしたものです。 自動運転・AI・ロボット ・100兆円市場に成長する新産業 ものづくり日本の逆襲が始まった ・インタビュー 「自動運転のインテル」目指すZMP ・インタビュー 「人の考えを読むクルマ」日立オートモティブシステムズ ・ゼロから分かる!自動運転・AI・ロボットQ&A ・自動運転・AI・ロボットで注目の銘柄76社 自動運転 ・富士重に出遅れたトヨタが巻き返しに本腰 ・ソニーが車載カメラ向けイメージセンサーを商品化 ・クルマのスマホ化 グーグルのお株を奪うノキアの底力 ・キーマンインタビュー ホンダ 横山利夫・本田技術研究所上席研究員 ・無人機 アマゾン追う千葉大ベンチャー 25年に10兆円 広がるロボット ・インフラ維持管理で活躍 有望5分野で市場拡大 ・橋、トンネル、下水道、発電所 建設以外の企業が続々参戦 ・建機・農機の自動化で成長するトプコン ・キーマンインタビュー ソフトバンク 冨澤文秀・ソフトバンクロボティクス社長 ・物流ロボット 作業補助スーツや台車ロボで省力化 ・Google vs アマゾン IoT狙うグーグルのロボット投資 ・日本が強い産業用ロボット 新市場は掃除・介護・ヒト型 人口知能(AI) ・米巨大IT企業の覇権争い グーグルの攻勢、逆襲のIBM ・「法務AIでトヨタと協力」守本正宏UBIC社長
  • 自動車革命で伸びる会社(週刊エコノミストebooks)
    -
    クルマの自動運転や電動化といった変革の波は、新市場を生み出す半面、自動車業界に変化を迫る。そこで勝ち残る企業の条件はなにか。 ※2020年1月28日号の特集「自動車革命で伸びる会社」を電子書籍にしたものです。
  • 11兆円市場 介護の勝者(週刊エコノミストeboks)
    -
    2000年のサービス開始以来、介護市場は10兆円を超え、医薬品やコンビニなどに匹敵する「基幹産業」に成長、高齢化の進展で今後も右肩上がりの拡大が続く。その一方で、介護の現場では職員の求人難が深刻化する。介護ビジネスの最前線を追った。 ※2019年6月4日号「11兆円市場 介護の勝者」を電子書籍にしたものです。
  • 人工知能が拓く未来
    2.0
    今世紀に入って飛躍的な進化を続ける人工知能(AI)は、さまざまな産業に活用の裾野を広げている。その視界は何を捉えているのか。最前線を追った。本書は週刊エコノミスト2014年11月18日号の特集「人工知能が拓く未来」を電子書籍化したものです。   主な内容 ・米欧プロジェクト相次ぎ始動、日本は「汎用AI」の芽 ・AI活用の最前線 医療、介護、法律業界 ビジネスを変える先駆者たち 医療 IBM「Watson」 法律 UBIC「eディスカバリ」 介護 富士ソフト「PALRO」 ・大学:ベンチャー発 AI研究の「第3の波」 ・人間に近づいたグーグルのAI
  • 人口でみる世界経済
    -
    経済指標のなかで、最も確実に、かつ長期で予測できるのが人口だ。現役世代の減少と高齢者の急増は日本ばかりでなく、欧州やアジアでも始まっている。一方、アフリカや中東では過剰な若年層「ユース・バルジ」が紛争やテロの下地にある。人口データを基に世界の先を見る。 本書は週刊エコノミスト2016年10月4日号で掲載された特集「人口でみる世界経済」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・人口でみる世界経済 ・Part1 経済を大きく動かす人口 ・『デフレの正体』を世界に ・中国の人口・成長構造 ・アジア 富む前に老いる ・ドイツの働き方改革 ・インタビュー グナル・ハインゾーン ・Part2 人口と経済をめぐる議論 ・出生率低下のタイミングが「長寿社会」のあり方を左右する ・高齢化・人口減少で世界に先行する日本の未来 ・歴史の潮流 ・日本の社会保障 【執筆者】 黒崎亜弓、藻谷浩介、河野龍太郎、大泉啓一郎、宮下裕美、熊谷徹、福田直子、加藤久和、落合恵美子、酒井雅浩、小峰隆夫、吉川洋、鬼頭宏、権丈善一、週刊エコノミスト編集部
  • 水素車・リニア・MRJ 水素4兆円市場の「ミライ」
    -
    水素と酸素を反応させて走る燃料電池車(水素車)「MIRAI(ミライ)」をトヨタ自動車が12月15日発売した。鉄道分野では、東京・名古屋間で2027年開業予定のリニア中央新幹線の工事が着工。さらには民間小型旅客機MRJも。15年に初の試験飛行が予定されている。これらの乗り物は、日本のものづくりを飛躍させるポテンシャルを秘めている。その開発・生産現場の最前線を追った。本書は、週刊エコノミスト2014年12月9日号特集「水素車・リニア・MRJ」を電子書籍化したものです。 【主な内容】   ・トヨタ、三菱、JR東海の「夢」 日本の技術力で拓く未来  水素車   ・インタビュー 田中義和 トヨタ自動車製品企画本部主査   ・これがトヨタ「ミライ」株だ トヨタグループが水素車に技術を結集   ・燃料電池車バブルを避ける処方箋   ・水素ステーション 岩谷産業 上羽尚登副社長   ・自動運転 グーグルをしのぐZMPの自立走行革命   ・燃料電池車だけじゃない クルマの次世代技術に挑む企業  MRJ   ・インタビュー 川井昭陽 三菱航空機社長   ・MRJは80兆円市場の突破口になる   ・ツバサを支える17銘柄 広がる日本の航空機部品産業   ・MRJの訴訟リスク 日本はWTO紛争に備えよ  リニア   ・インタビュー 白國紀行 JR東海専務、リニア開発本部長   ・リニアの経済効果は17兆円   ・最新!リニア関連株 超電導・素材銘柄はこれだ
  • 水素と電池 世界はこれでリードだ!
    -
    水素と蓄電池は、日本が世界リードできる数少ない産業だ。次世代技術に向けて新化する余地も大きい。  このレポートでは、燃料電池車の日独キーマンであるトヨタ自動車とダイムラーの開発担当者に取材するとともに、車の次と期待される水素フォークリスト、水素蓄電の技術。アップルが狙う電気自動車参入のシナリオ。車載向けで2兆円に拡大する電池市場。成長が期待される関連72銘柄リストなど、水素と電池にまつわる成長と将来性を徹底分析しています。  電池についても素朴な疑問Q&Aもついてます。最近の電池の凄さ、知ってますか?  本書は週刊エコノミスト2015年3月31日号で掲載された特集「水素と電池 世界はこれでリードだ!」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次 はじめに 水素と電池 世界はこれでリードだ! ・クルマの次を探し始めた水素 車載と大型化で進化する電池 ・日独キーマンインタビュー   トヨタ 田中義和   ダイムラー クリスチャン・モーディック ・燃料電池車の次は?   水素フォークリフト ウォルマートが大量導入   水素蓄電 “捨電”を生かす水素パワー ・ルポ 水素ステーションに行ってきた ・厳選! 水素・燃料電池関連株37 ・クルマ業界に衝撃!! アップルが狙う電気自動車参入 ・電池で稼ぐニッポン 車載で2兆円に拡大する市場 ・次世代電池最前線を聞く 伊藤順司 ・厳選! 蓄電池関連株35 ・今さら聞けない電池の素朴なギモンQ&A ・「電池大国」韓国 世界一になったLGとサムスン
  • スガノミクス 狙う株(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    コロナ禍で実体経済が落ち込む中、財政出動や金融政策が下支えする形で株式市場は急回復している。日本では約8年ぶりの新政権が誕生。新しい経済政策「スガノミクス」に期待がかかる。 ※2020年9月29日号の特集「スガノミクス 狙う株」を電子書籍にしたものです。
  • スマホ AIで病気を治す 医療&ビジネス(週刊エコノミストeboks)
    -
    スマホ、AI(人工知能)、ビッグデータで身近な医療が変わろうとしている。 ※2019年9月10日号の特集「スマホ AIで病気を治す 医療&ビジネス」を電子書籍にしたものです。
  • スマホ・5Gの新王者(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社寡占が続く携帯市場。菅政権の至上命題「携帯料金値下げ」は、新規参入の楽天モバイルや格安スマホ業者が鍵を握る。 ※2020年12月1日号の特集「スマホ・5Gの新王者」を電子書籍にしたものです。
  • 生保の正念場
    -
    「がん保険や医療保険は『安心料』としては高すぎる」「最近人気の外貨建て保険は実は貯蓄に向いていない」「国内の生命保険会社が国内外の保険会社の合併・買収(M&A)に積極的なのは自分たちのメンツを保つため」……。  身近なようでいて、一般にはあまり知られていない生命保険の仕組みや業界の建て前・本音に、生保に精通した執筆陣が迫った。かんぽ生命上場や国際資本規制の影響、合従連衡が予想される保険ショップの行方まで、業界の現状や課題をコンパクトに収録。  本書は週刊エコノミスト2015年11月3日号で掲載された特集「生保の正念場」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・激しい「メンツ」「意地」の争い 海外の販路開拓にも本腰    かんぽ生命 圧倒的な販売網 ・保険業法の改正 保険ショップの優勝劣敗進む    国際資本規制の波 負債も時価評価に ・生命保険の「ウソ」を見抜く 医療保険や貯蓄性商品は慎重に
  • 世界がおびえる中国と利上げ
    -
    中国減速が実体経済と金融の両面から市場を揺さぶっている。利上げ開始が秒読み段階に入った米国の存在が、事態をより複雑化させている。  人民元切り下げの核心は、実は、元危機につながり、さらに米国債売りを誘発する可能性を秘めることをカバーストーリーで解説。また、米国利上げ時期予想を内外の有力エコノミストにアンケートするなど中国の景気減速と米国の利上げの影響を総点検する一大特集です。  本書は週刊エコノミスト2015年9月22日号で掲載された特集「世界がおびえる中国と利上げ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに 第1部 中国大減速 ・チャイナ・ショックの核心 人民元危機と米国債の爆売り ・日本株 アップル急落が関連企業に波及 ・地方債務 財政にかっての余裕はなし ・一党独裁の限界 政治改革なき市場経済化のジレンマ ・習近平政権 「新常態」の中国の政局「非常事態」 ・スマホ 上期の販売台数は前年割れ ・鉄鋼 中国発「鉄冷え」の危機 ・韓国 リーマン・ショック超える輸出急減 ・自動車販売市場 成長鈍化で外資大手が急減速 ・激震・新興国  ・脆弱な5カ国 資源国の南ア、ブラジルに打撃  ・東南アジア アジア通貨危機以来の通貨安  ・金融政策 景気対策と金融自由化を両にらみ ・プロが注目する!中国経済の実像を知るための統計・指標 第2部 米国利上げリスク ・為替リスク 利上げはドル安の引き金に 元安、円高、ユーロ高へ ・低失業率・低インフレ 利上げの条件は満たしていない ・米国利上げリスク クレジットバブルのチキンレース ・本誌独自アンケート 有力エコノミストの16年末米金利予想 ・コモディティー ドル高、原油安、中国減速の悪循環
  • 世界金融不安
    -
    日米欧がそろって歴史的な低金利状態にある。中央銀行からあふれるマネーが国債市場に向かっているためだ。さらに行き場を失ったマネーは、規制対象外のファンドを通じて、ハイリスク商品にも流入し始めている。世界マネー異変の最前線を追った。  本書は週刊エコノミスト2015年2月10日号で掲載された特集「世界金融不安」の記事を電子書籍にしたものです。 世界金融不安 ・行き場を失い溢れるマネーが国際金融市場を不安定にする ・オイルマネー異変 原油下落がマネー逆流のリスクを高める ・コモディティー市場 投資銀行撤退でオーバーシュート ・FRB政策を読む 世界が注視する利上げの時期 ・アンケート どう動くFRB・日銀・ECB 米景気は3%台半ばに加速 日銀の追加緩和は賃金次第 日銀は追加緩和見送り 金融抑圧は続くが国債購入減額も 米の利上げは2%程度まで 日銀は年前半の動きが勝負 ・異常な日本国債 「出口」に関心が移った時に国債バブル崩壊 ・バブル化する中国株 利下げ後に急騰する株式市場 ・バーゼル3の問題点 規制強化がシャドーバンクを肥大化 ・不動産マネー 過熱する各国REIT市場 緩和マネーが流れ込む ・揺れる通貨制度 通貨システムの持続性に疑問符 ・ビットコイン人気の理由 主要通貨への不信と統制からの逃避
  • 世界景気の終わり(週刊エコノミストeboks)
    -
    金融緩和による世界景気の「延命」には限界がある。 ※2019年8月13・20日合併号の特集「世界景気の終わり」を電子書籍にしたものです。
  • 世界経済総予測2016
    -
    大揺れの世界経済。2016年はどうなるのか。米中の激突、欧州の混迷、資源安ショックなどさまざまな視点で、経済・景気とマーケットの行方を見通します。  本書は週刊エコノミスト2015年12月29日・2016年1月5日合併号で掲載された特集「世界経済総予測2016」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに  第1部 米中激突の時代 ・ついに米国が利上げ ・人民元の大いなる野望 ・TPPvs一帯一路 ・南シナ海で圧力加える米軍 ・米国経済に潜む景気下押しリスク ・米大統領選 ・スマホでも激突 ・それでも強い米企業 ・中国・新5カ年計画 ・板ばさみの韓国 ほか  第2部 混迷する欧州 ・反EU、テロ、独立・・・統合に最大の試練 ・不況を脱せないフランス ・欧州は長期停滞の瀬戸際に ・追い詰められるVW ・次世代車の覇権 ・欧州株価と為替予測  第3部 新興・資源国ショック ・景気悪化でリオ五輪に影 ・原油安20ドル台突入へ ・オイルマネー変調 ・新興国通貨 ・大型M&Aは低迷期に ・世界の原発市場 【執筆者】 桐山友一、松本惇、真田幸光、寺田貴、 小原凡司、本間隆行、秋山勇、山根康宏、 高堀伸二、佐野淳也、諏訪一幸、厳善平、 近藤伸二、大澤文護、門司総一郎、植野大作、 江守哲、土信田雅之、田中理、伊藤さゆり 井上哲也、熊谷徹、川端由美、服部哲郎 井上肇、森川央、岩間剛一、吉田健一郎 鈴木直美、花田普、小田切尚登、宗敦司 週刊エコノミスト編集部
  • 世界経済総予測2021(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    2021年はコロナ禍で沈んだ経済が浮揚する正念場の年。「コロナ後」へと向かう世界を展望する。 ※2020年12月29日・1月5日合併号の特集「世界経済総予測2021」を電子書籍にしたものです。
  • 世界経済総予測2020(週刊エコノミストebooks)
    -
    米大統領選、米中の対立、英国のEU(欧州連合)離脱など、さまざまな注目点が控える2020年。景気や株価の面でも節目の年になりそうだ。気候変動・食糧問題や最新テクノロジーの動向も踏まえ、総力を挙げて展望する。 ※2019年12月31日・1月7日合併号の特集「世界経済総予測2020」を電子書籍にしたものです。
  • 世界経済2015
    -
    米国の順調な景気回復を前提に、2015年の世界経済は緩やかな成長を継続する--。こうしたシナリオを大きく崩しかねないリスクが浮上している。原油価格の急落だ。先進国経済にとってはプラスのはずの原油安が、為替市場、株式市場を混乱させている。本書は、週刊エコノミスト2015年1月6日号(合併号)の特集「世界経済2015」を電子書籍化したものです。   世界経済2015 Part1 米国1強の危うさ ・逆オイルショックの衝撃 ・2015年カレンダー 世界経済・政治の注目イベント ・2015年為替・株価大予想 株 為替 ・円安 スーパー円安時代に突入 マネーフローと投資はこう動く ・インタビュー ポール・シェアード ・米国経済 潜在成長率を超える2.7%成長 ・まだ狙える米国株 バイオ、IT、エネルギー… ・インタビュー アダム・ポーゼン ・欧州 欧州を襲うデフレ危機と政治的緊張 ・欧米の対露制裁が招くドル基軸体制のほころび Part2 新興国と資本主義の未来 ・中国 減速中国を襲う4大リスク ・中国株 いまだ割安 2015年に資金流入は拡大 ・ASEAN アジア版EUスタート 関与深める日本と中国 ・TOPIC1 スマホ 凋落するサムスン ・TOPIC2 SNS 「上場」か「買収される」かLINE ・原油安 価格主導権は依然サウジ ・ロシア 原油安直撃で深まるロシア経済危機 ・イスラム国 西側の都合で勢力維持 ・2015世界経済展望 成長しか知らない資本主義が「成長しない時代」に入る ・TOPIC3 水産資源 伸びる世界の漁業 日本だけが衰退 ・TOPIC4 感染症 エボラの次は脳を侵すATCV-1 ・グローバリズムの本質 株式会社が国家を破綻し、国民から搾取する
  • 世界史に学ぶ金融政策
    4.0
    デフレや経済低迷に悩む各国の中央銀行は、量的緩和やマイナス金利政策など歴史的に例のない金融政策を繰り出している。主要国の金利もゼロ%やマイナスに沈み、超低水準にある。本書では、日本銀行をはじめ、米連邦準備制度理事会(FRB)や欧州中央銀行(ECB)など各国政府・中銀が取ってきた政策について、市場・経済・財政への影響を専門家が探る。ほかではみることのできないデータや年表、写真も満載。 本書は週刊エコノミスト2015年4月5日号で掲載された特集「世界史に学ぶ金融政策」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・日米欧で金利「蒸発」危機 カギ握る米利上げの先行き ・Part1 黒田緩和と歴史の教訓 ・ 異次元緩和3年 日銀・黒田総裁の七つの誤算 ・ データで見る各国金融政策 日銀・FRB・ECB 量的緩和、マイナス金利の効果は限定的 ・ マイナス金利の副作用 金融機関の資金利益が悪化 ・ 非伝統的金融政策の歴史 リーマン・ショック前後に転換 ・ 見直し必要な日銀の戦略 金融政策には限界がある ・Part2 歴史の知識を広げる ・ 国家と中央銀行 政治圧力と中銀独立性の戦い ・ 政府財政 高橋財政後の昭和史から学ぶ ・ 大著『金利の歴史』で学ぶ覇権国の経済と金利の関係 ・ 大恐慌の教訓 米国の利上げが周辺国の打撃に 【執筆者】 秋本裕子、池田正史、福田慎一、 小玉祐一、山口範大、白川浩道、 矢嶋康次、池尾和人、加藤出、 馬場直彦、黒瀬浩一、上川孝夫、 週刊エコノミスト編集部
  • 世界史に学ぶ経済
    -
    リーマン・ショック後、日米欧の果敢な金融緩和や財政出動によって、世界経済は壊滅的な状況になるのを回避しました。しかし今後、金融緩和の縮小段階に入っていくなかで、各国の経済や市場に大きな影響を及ぼすことが予想されます。ただし、何が起きるのか、それがどれぐらいのマグニチュードで起きるのかは、誰にも正確な予測はできません。  同様に、中国の台頭で世界の覇権構造はどう変わるのか、動力革命・インターネット革命に続くイノベーションは何か----といったことは、誰もが最も知りたいところでありますが、予測も困難です。ただし、現在の世界は、過去の歴史の積み重ねでつくられています。世界経済のさまざまな歴史を知ることは、今の時代を読み解くカギになるでしょう。  本書は、「中国は経済発展を持続できるか」とか「シェール革命で何が変わる」など、現代人がいま気になっていることを、過去の類似の事象などと比較して考えてみました。社会制度や科学技術も異なる時代の事象との安易な比較は慎むべきとしても、思わぬ示唆が得られるはずです。  本書の主な内容は以下のとおりです。 Part1 歴史で今を読み解く 疑問1 米国の金融政策はなぜ市場を乱す? 疑問2 中国の「影の銀行」は破綻する? 疑問3 アルゼンチン危機はなぜ頻発? 疑問4 貿易自由化はなぜ始まった? 疑問5 シェール革命で何が変わる? 疑問6 中国は成長を持続できるか? 疑問7 日銀が異次元緩和をしたのはなぜ? 疑問8 ITは仕事を奪うか? 疑問9 超インフレ時の株価は? 評論1 現代中国史 毛沢東とトウ小平の改革は常に「政治優先」だった 評論2 成長の壁に直面する先進国「戦争経済の先」を古典に学ぶ Part2 これが世界史を変えた 砂糖と紅茶 「イギリス風朝食」成立の裏面史 気候変動 飢饉をもたらした小氷期 麻薬 植民地経営の資金源 新幹線 世界の交通史を変えたスピード、収益、運行方式 ファッション スーツの原型は下級貴族の日常着 人口と地政学 ユーラシア覇権巡る攻防 歴史を左右した人口動態 オリンピック 冬季開催に反対した北欧 エロスと交易 長崎貿易を支えた遊女のコスプレ 大作を読む1 E・H・カーの『歴史とは何か』 大作を読む2ウィリアム・H・マクニールの『世界史』 Part3第一次世界大戦から100年 1総力戦が結びつけた「デモクラシー」と「ナショナリズム」 2政治指導者たちの誤算を描く『八月の砲声』 3人口爆発、経済成長、軍拡 強大化で孤立したドイツ
  • 世界史を動かす 聖書と金利
    -
    世界同時金融緩和がもたらした低金利。ディスインフレが恒常的になったグローバル経済。低金利は一体何を表しているのか。ユダヤ教、キリスト教、イスラム教の共通の教典である「旧約聖書」はかつて金利を禁じ、経済発展の中で容認してきた。聖書と金利の関係が示す驚きの経済の仕組み。 目 次: はじめに ・聖書が禁じ、教会が認めた歴史 神と人の綱引きが定める水準 ・聖書と金利を読み解く7つの基礎知識    モーセはエジプト人? フロイトが唱えた異説 ・旧約聖書の源流 古き洪水伝承「アトラハシース物語」    ハンムラビ法典の金利は年20% 新王の即位で「徳政令」も ・金利の効能 不確実な未来に値段をつける    国家制度を維持するための「出挙」 ・コラム 古代エジプトからあったマイナス金利 ・コラム あせないエンデの「時間泥棒」 ・マイナス金利の必然 経済成長あがめる資本主義の転換点 ・コラム トランプに見る宗教 ・インタビュー 高階秀爾「為替手形を金利にしたメディチ家」 ・インタビュー 伊東俊太郎「西欧が学んだイスラム文明」 ・資本主義で後れを取ったイスラム 「法人」の否定が経済活動の足かせ ・西欧も尊崇 異教徒にも寛容だったイスラムの英雄サラディン ・コラム イスラエルを庇護する宗教国家アメリカ ・金利を肯定した仏教 商人が支えた「都市型宗教」
  • 世界低成長の「異常」
    -
    【主な内容】  2014年7~9月期のGDP成長率が2四半期連続のマイナス成長に落ち込む日本をはじめ、世界経済の回復が思わしくない。その一方、黒田・日銀は量的緩和第2弾を繰り出すなど、異例の金融緩和を続けている。世界経済は今後どこに向かうのか。先進国を中心にした「長期停滞」に陥ったのかを展望した。本書は、週刊エコノミスト2014年11月18日号の特集「世界低成長の『異常』」を電子書籍化したものです。 ・限界へと向かう長期金利 ・インタビュー 西村清彦・東京大学教授、前日銀副総裁 ・長期停滞論 サマーズ氏が米国に警鐘 ・米国 労働市場の深層 増える雇用は非正規ばかり ・過熱する米金融市場 ハイイールド債の発行増加 ・「利回り狩り」の逆流をもたらす五つのリスク ・原油急落の衝撃 70ドル台突入の背後に低成長と構造変化 ・停滞する欧州 確実に進む「日本化」への道 ・“手詰まり”の日本 今年度は“マイナス成長”も ・中国経済 改革の頓挫が最大のリスク ・資源国の落日 高い中国依存の重いツケ ・本誌連載「グローバルマネー」筆者誌上座談会 ・先読みする金市場 金ETF残高に現れた予兆
  • 世界を変えるiPS産業
    -
    京都大学の山中伸弥教授が作成に成功したiPS細胞が再生医療や創薬の分野に大きな変化をもたらしています。理化学研究所ではすでにiPS細胞を使った目の難病の手術が世界で初めて行われました。多くの大学で他の臓器や病気の治療の研究が行われ、武田薬品、富士フイルムなど企業も次々とこの分野に参入して産業としての広がりが見えてきました。国も法律を整備して積極的に後押ししています。その最前線を追いました。  本書は週刊エコノミスト2015年6月16日号で掲載された特集「世界を変えるiPS産業」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・iPS細胞に続々集まる投資 企業も国も新治療に熱い視線   iPS細胞で新しい治療を作る 応用に入り、企業との連携が必要 ・再生医療を進める2つの法整備 ・インタビュー 高橋政代「世界初のiPS細胞手術」   どんな手術? ・Q&Aでやさしく分かるiPS細胞でできること ・研究最前線 iPS細胞の再生医療は急進展 目の次はパーキンソン病   移植後の腫瘍化どう防ぐ ・iPS細胞、再生医療、創薬 注目企業の最前線リポート   インタビュー 戸田雄三「役者はそろった 薬作りに革命が起きる」   事業化の課題 保険適用も再生医療に対応を ・iPS細胞&再生医療 注目37銘柄はこれだ ・バイオ・再生医療相場は 「現実買い」に移行する ・再生医療はiPSだけではない 「塗って細胞再生」するゼラチンゲル ・米国のiPS細胞事情 再生医療製品の世界シェアは7割
  • 世界を飛べMRJ
    -
    国産初のジェット旅客機MRJ(三菱リージョナル・ジェット)の開発が進んでいます。2015年11月11日には名古屋空港で初飛行に成功しました。今後は型式証明を取得して量産体制に入ることを目指し、飛行試験を続けていきます。ただブラジルのエンブラエルなど強力なライバルも存在します。開発の現状と今後の課題を徹底取材しました。  本書は週刊エコノミスト2015年11月24日号で掲載された特集「世界を飛べMRJ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに 第1部 MRJテイクオフ ・初飛行で受注に弾み 開発の軸足はアメリカへ    インタビュー 篠辺修・全日本空輸社長 「燃費と環境性で優れるMRJをうまく使いたい」 ・MRJ徹底解剖 MRJを支える日本と世界の企業群    インタビュー    ナブテスコ 長田信隆・航空宇宙カンパニー社長    住友精密工業 田岡良夫・専務、航空宇宙事業統轄    ジャムコ 鈴木善久・社長 ・日本初の国産旅客機YS-11 欠けていたビジネスの視点 ・変貌するMRO市場 日本も沖縄MROが本格始動 ・ホンダジェット 米認可取得間近で量産体制へ 世界シェア15%目指す    インタビュー 本田技術研究所 輪嶋善彦、執行役員・航空機エンジンR&Dセンター担当 ・ニッポンが進むべき道 航空関連産業全体の振興が好循環を生む ・MRJはどこを飛ぶ? 徹底シミュレーション!! ・名古屋・静岡ベースのリージョナル航空 フジドリームエアラインズ    インタビュー 鈴木与平・フジドリームエアラインズ会長 第2部 日本の空が変わる ・日本の空港改革 関空運営権売却は2・2兆円 民間活用で収益増 ・空港設備銘柄 航空需要増加で伸びる日本企業 ・実用化進む新技術 無人機ビジネスが生む巨大市場 ・インタビュー 鈴木真二「無人機輸送は自動運転より先に来る」
  • 迫る景気後退 世界経済入門(週刊エコノミストeboks)
    -
    世界のマネーの流れ、政治リスク、新たな産業の破壊力。これまでの常識が通用しにくくなっている世界経済の最新事情を読み解く。 ※2019年4月16日号の特集「迫る景気後退 世界経済入門」を電子書籍にしたものです。
  • 戦後70年 歴史と未来
    1.0
    戦後70年間の日本経済を振り返れば、敗戦で焼け野原になった国土の復興に始まり、高度成長を経てバブルの発生と崩壊を経験、現在に至る。GDPは世界第2位まで大きくなり、1ドル=360円で始まった為替レートは70円台まで上昇、日本の経済力を世界に示した。しかしバブル崩壊以降は長引くデフレや人口減少などに苦しみ、かつての勢いはない。70年間の歴史を検証するとともに、今後30年の展望も示し、日本経済のあり方を考える。  本書は週刊エコノミスト2015年8月11・18日合併号で掲載された特集「戦後70年 歴史と未来」の記事を電子書籍にしたものです。
  • 税務調査がやって来る!
    -
    「自分の相続財産や一時所得が税務署に分かるはずがない」--。そう考えてタカをくくっていると、税務調査で手痛いしっぺ返しを食うことになる。税務署はどのようにして申告漏れなどを見抜くのか。どうすれば申告漏れを防げるのか。税務調査の実際とその対策を探った。本書は週刊エコノミスト2014年5月20日号の特集「税務調査がやって来る!」をまとめたものです。  主な内容は以下のとおり Part1 相続税編 ・「税務調査」とは何か--相続増税で対象者も増 ・元国税調査官が明かす相続税の申告漏れの見つけ方 ・国税通則法改正で税務調査戦線に異状アリ ・税務調査を避けるには--申告書の疑問を事前に解消「書面添付」も活用 ・相続人を困らせない財産目録の作り方 ・クイズで勉強! これって「生前贈与」? ・不動産評価を下げる5つのテクニック Part2 法人税・所得税編 ・「架空領収書」はこうして見破る--不正によくある三つのパターン ・経費の「グレーゾーン」--領収書なしでOKケースも ・「国外財産調書制度」スタート-- 税務署が海外資産の把握強化 ・相次ぐ「外れ馬券」訴訟 一時所得の無申告に警鐘 常に光る国税当局の目
  • 税務調査 コロナでも容赦なし!(週刊エコノミストebooks)
    NEW
    -
    コロナ禍で中断していた税務調査が再 開された。富裕層、無申告、海外財産、消費税の不正還付……。限られた時間の中で、国税側は最大限の成果を上げようと懸命だ。 ※2020年12月15日号の特集「税務調査 コロナでも容赦なし!」を電子書籍にしたものです。
  • 税務調査は見逃さない(週刊エコノミストebooks)
    -
    富裕層、海外財産、無申告──。税務調査が年々、厳しさを増している。税制の抜け道があれば、すぐさま塞ぐ。国税が張り巡らせた網は、もはや容易には振りほどけない。 ※2019年12月10日号の特集「税務調査は見逃さない」を電子書籍にしたものです。
  • 絶望の日韓(週刊エコノミストeboks)
    -
    日本が韓国を貿易の優遇対象から外すと、韓国も対日輸出規制を発動。両国の歴史に横たわる負の遺産が経済も揺さぶっている。 ※2019年9月3日号の特集「絶望の日韓」を電子書籍にしたものです。
  • そうだったのか!TPP
    -
    環太平洋パートナーシップ協定(TPP)が2015年10月に大筋合意に達したことで、世界経済の4割を占める巨大経済圏が生まれる。日本は何を得て、何を失うのか。  輸出入関税の撤廃・削減や貿易・投資ルール一本化による国内産業への影響、TPPにかける米国の本音、さらには対中国戦略まで、徹底的に掘り下げました。牛丼やカレーの値段予想、TPPで上がる株・下がる株など、独自の試算結果も盛り込んでいます。  本書は週刊エコノミスト2015年12月8日号で掲載された特集「そうだったのか!TPP」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・期待外れの政治ショー 経済へのメリットは薄い    インタビュー 甘利明・TPP担当相 ・いまさら聞けないTPPのキホン ・こう変わる日本の産業    自動車・自動車部品    外食    衣料品    著作権    訴訟制度 ・大胆試算 あの商品の値段はこう変わる ・どうなった!? 重要5品目 日本政府が守った「聖域」 ・保存版・関税一覧    工業製品 鉄鋼業界は歓迎ムード    農産物 5品目除くと98%で関税撤廃    貿易・投資のルール 外資が参入しやすい環境に    食品・農産物の輸出 水産物や牛肉に商機    工業製品の輸入 繊維・皮革製品で輸入増 ・上がる株下がる株 ・日本の農業が破壊される ・NAFTA、米韓FTAから読む米国の本音 ・米国で高まる「反TPP」感情    インタビュー マシュー・グッドマン 米CSIS政治経済部長 ・TPP合意に焦る中国 【執筆者】 花谷美枝、池田正史、藤沢壮、中田一良、 粟田輝、馬田啓一、南充浩、福井健策、 井上葵、三輪泰史、窪田朋一郎、小川佳紀、 鈴木宣弘、青木大樹、足立正彦、馬田啓一、 週刊エコノミスト編集部
  • 相場は歴史に学べ
    -
    過去最高値を更新し続ける米国株。15年ぶりの高値を記録した日本株。さらに、ドル高や原油安、低金利も同時に進行する。この先の世界をどう見渡せばいいのか。歴史をひもといてみれば、得られる教訓は少なくない。 本書は週刊エコノミスト2015年3月10日号で掲載された特集「相場は歴史に学べ」の記事を電子書籍にしたものです。 目次: はじめに 【相場は歴史に学べ】  ・名目GDP比で高値圏の日本株 バブルを増長する金融政策  ・独占インタビュー ブラード・セントルイス連銀総裁  ・ここが知りたい    1.日本株 87年バブル前相場に類似    2.円安 円売り膨張は転換のシグナル    3.マクロバブルの見抜き方 「総融資残高の対GDP比」1.7倍超で崩壊    4.ドル高 米国内でくすぶる批判に要注意    5.利上げ 大恐慌、中南米危機の暴発装置    6.原油安 「逆オイルショック」再来で60ドルの低価格時代が続く    7.米株高 金融市場発の景気悪化に注意    8.中国の次の成長国は? 「工業化」に挑むミャンマー インドのIT    9.どうなる金価格 ドルとの逆相関に変化    10.ロシアの行方 原油価格と連動した国家の盛衰  ・中央銀行の失敗史 政治の急接近時には要注意

最近チェックした本