経済 - PHP研究所作品一覧
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4.3「レシートは領収書代わりになる?」「領収書の宛て名が『上様』でも大丈夫?」「『白紙の領収書』を渡されたとき、正しい金額ならば自分で記入してもOK?」「会社の出張で貯まった『マイル』は本来どうすべき?」「経理は精算伝票のどこを特にチェックする?」……領収書をもらったり、交通費・経費精算をしたりするときに多くのビジネスマンが感じる「素朴な疑問」にズバリ解答! 「たかが領収書、経費精算」と侮るなかれ。正しい知識を持っていないと、思わぬトラブルに巻き込まれてしまう。さらに本書では、領収書&経費精算という切り口で、「非経理部門の人も最低限知っておきたい経理&税務の基礎知識」も解説。ちなみに、社員が「交際費」を2万円使ったとき、会社の出費は約2.8万円になる──。「なぜ??」と思った人も、本書を読めばその理由がスッキリわかるはず。“会社では絶対教えてくれない必須知識”が学べる1冊。新入社員はもちろん、営業マン、管理職も必読! -
3.0ネットで一体化した社会は、企業にとってまさに「弱肉強食」の世界。生き残りをかけて、進化し続ける企業とはどのようなしくみをもつのか。本書は5つの潮流を読み解く――(1)業界を超える異業種格闘技競争、(2)インフラの巨大化と劇的なコスト革命、(3)消費者主権、カスタマーのメディア化、(4)企業間のあいのりとマッシュアップ、(5)終身雇用の崩壊にともなう新たな集合知――これらの激流に適応した企業だけが生存を許される。あなたの会社はどうだろうか。たとえば、著者は「グーグルとアマゾンドットコムが将来のある時点でもし対等合併したら」という問題提起を行なう。予測できない近未来の世界にさまざまな光を当てる。本書は、コンサルタントである鈴木貴博氏と現NTT副社長の宇治則孝氏の共著というかたちをとっているが、ネット世界を知る何人かの有識者が関わっている。次代を読み解く「知の集大成」ともいえる。 -
4.5いま日本の食に何が起きているのか？ 食品の産地偽装、中国産冷凍ギョーザ中毒事件などで、食品の安全が脅かされる中、いったい何を食えばいいのか。食品の海外依存率60％を占める日本の食の未来はどうなるのか。列島各地の「食の最前線」を徹底取材し、食材をつくる農業から食卓、料理人まで、現場の「生」の声を収録しつつ、ホットな食の話題を掘り起こす。伝統野菜、こんにゃく、ゴーヤー、リサイクル飼料、ワイン、フードマイレージ、ソフト断食、ズボラ料理、弁当の日、アレルギー対応ケーキ、潜水艦ハンバーグ、フレンチ介護食、宇宙食、公邸料理人、タコライス、日式ラーメン……未来への希望と勇気を与える話題、心温まる逸話もある。「食」を私たちの手に取り戻す最後のチャンス！ 変化の風をつかみとれ！ ルポ・「日本列島 食の最前線」 -
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4.02015年に発刊した同名書の新装改定版。2019年のラグビーワールドカップに続き、翌20年の東京五輪、21年のワールドマスターズゲームズが日本で開催となる。こうした大規模なスポーツイベントが同一国で3年連続して開催されることは、世界でも例がない。これを契機に今、これまで欧米諸国に大きく後れを取ってしまっている日本のスポーツ産業にも成長への足がかりとなる動きが起こっている。2015年にはスポーツ庁が発足、その成果である経済政策「日本再興戦略2016」ではスポーツ産業が重要施策の1つに位置付けられ、2019年には大学スポーツ協会（UNIVAS）が設立……等々。「みるスポーツ」つまりスポーツ興行が社会に大きく貢献できることを実証するための好機到来だ。東大出身のプロ野球選手として有名な著者が、選手経験、球団経営経験、留学、現地視察経験など、多彩な視点から、新たな知見を加えて今後の成功法則を考える。 -
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3.4「経済学」の観点から見れば、新聞・ニュースから時代の流れが読み解ける！ 本書はメディア露出も多い著名な経済学者が、時代を読み解くための「ニュースの読み方」を説いていくもの。「企業戦略」「流通・マーケティング」「国際経済」「為替」「マクロ経済」「経済政策」の6つの方向から、時代を読み解くためのポイントを解説。その上で、TPP、中国・アジア戦略、国債問題、格安航空会社、ユニクロ論、これからのマーケティングなど、今話題のトピックを元にして、著者ならではの「70の視点」を説いていく。明日から情報の本質がクリアに見えてくる、伊藤流ニュース深掘り術。 -
4.3金融に関する予測本での活躍が最近は目立つ著者であるが、もともとは、日本とアメリカの政治思想を専門とする、右に出る者のない碩学である。著者は、常々、「本当は、日本人はどのような思想のもとに生きてゆくべきなのか」を考えてきた。そのヒントは、これまで日本という国、日本人という人種が歩んできた、「歴史」のなかにこそ存在する。そこで、著者の知力を総動員して、描かれたのが、本書である。この本は、美しい人間絵巻である、司馬遼太郎が描いたような歴史観には基づかない。過去の人々が、なるべく一般庶民のまえに出すまいとしてきたであろう事実を表に出し、本当に起きていたことは何なのかを抉り出すことに全力を注いでいる。読者は、戸惑いと驚きの中で、今まで誰も教えてくれなかった、真の歴史考察と直面するであろう。日本人必読の一冊である。 -
-2013年度の税制改正で、相続税、贈与税が大幅に変わることが決まった。とくに、相続税については、小規模宅地等の特例の要件が緩和されるものの、(1)基礎控除が下がり、(2)最高税率が引き上げられることになった。基礎控除は、これまで相続人が配偶者と子供2人であれば、8000万円までは控除の対象となったが、2015年1月1日以降は4800万円までとなり、自宅を所有していれば課税が気になるところだ。また、最高税率が現行の50%から55%に引き上げられるとともに、税率の段階が増え、資産が多い人ほど税額が増えることになる。本書では、事例をマンガにすることで、悩みや困りごとをわかりやすく紹介。相続税の負担を減らしながら、相続をめぐるさまざまな問題を回避する方法を示唆。相続相談件数12000件を越える実績を持つ「相続対策専門士」が、いまからできる節税のノウハウをアドバイスします! -
-バブル崩壊以降、長引く不況の理由を説明する言葉がわが国では氾濫してきた。「成熟の時代」「第二の敗戦」「グローバル・スタンダード」……。だが著者は、これらの言葉は全て誤りだと断言する。90年代に入ってからの日本が混迷したのはなぜか。それは日本が目標を見失っていたからだ、と著者は見る。金融パニック、インターネットといった「黒船」に、当初多くの日本人は恐れおののいていたが、やがてそれが「新たな目標」であることに気づいた。目標が見えれば、日本は幾多もの障害を乗り越えて走り出す。事実、われわれは、オイル・ショック、円高、環境問題などをクリアしてきた。「日本人にはオリジナリティがない。だから、IT、ゲノムでも出遅れた」といわれるが、これも誤りであることを著者は論証する。日本にはカネ、技術、柔軟性だけでなく、オリジナリティもある、と。IT時代の日本の「武器」とは何かを、キーマンへの取材とともに提示する。 -
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4.2「人新世」（人類の経済活動が地球を破壊する時代）というウソがまことしやかに唱えられている。彼らは「脱成長」を唱え、「環境危機の時代を克服するには、資本主義による経済成長を諦めるべきだ」という。この一見、倫理的に思える脱成長論は、じつは社会主義・共産主義の復活を目論むレトリック、仮面である。経済成長を止めて全体のパイを減らし、弱者をよりいっそう貧しくさせる「罠」なのだ。資本主義よりも共産主義のほうが環境破壊を生むことは、かつてのソ連や現代の中国を見れば明らかだろう。また、気象関連災害による死者は経済成長とともに大幅に減少してきた。「人類はかつて自然と調和した素晴らしい生活を送っていたのに、資本主義と経済成長のせいで自然に復讐されている」という物語は、事実に反する。社会主義の大失敗と資本主義が人類を救ってきた歴史、自由な生活と経済成長がコロナ禍と貧困・格差、地球環境問題を解決できることを示した一冊。 -
4.0統計によると、日本の人口は2004年をピークに減少する。多くの人がこの状況に警鐘を鳴らしている。しかし、人口減少こそが豊かさの源であることは歴史が証明している。それなら、これから日本はさらに豊かになるのではないか。本書は、まず人口減少の意味を考える。我々の望みが国全体のパワーなら人口は重要だが、一人ひとりの豊かさを望むなら人口に意味はないのだ。豊かで、活気に満ちた社会実現のために必要な改革とは何かを明らかにすることで、バラ色の未来への途を示していく。目次より◎人口減少社会では、一人ひとりがもっと大事にされる ◎人口減少で生産性が上昇し、日本経済は発展する ◎働きたい女性・高齢者の参加で、日本経済は一層発展する ◎介護の充実・医療の効率化が豊かな高齢化社会をもたらす ◎年金改革で高齢社会のコストを下げる、など。根拠なき「日本衰亡論」の迷妄を断ち、繁栄へのニューパラダイムを示す新しい経済学である。 -
-日本はこの10年、老化による「複合慢性病」で長期入院を続けているようなものである。今後、老化と衰亡の傾向を逆転することは難しいだろうが、老化を遅らせ「豊かな老後」を長く楽しむことなら可能である。そのためにはどうしたらよいか。本書は「日本型社会主義との訣別なくして活路なし」と説く。ただ社会主義を卒業しても、それがただちに繁栄を約束する資本主義をもたらすわけではないことは覚悟しなければならない。まずは政府に面倒を見てもらおうとする「お上症候群」は脱するべきだろう。また、個人が自由に自分の責任で生きるために邪魔になるものは壊れてしまったほうがよい。たとえ日本が赤字で倒産状態に陥っても、個人は総倒れにはならない。「国破れて」も個人は破れない。老化社会の時代は平静に衰亡の姿と向き合って自分の生き方を考えることが賢明である。「国家につながれた奴隷になるか、自由に生きる個人であるか」の選択を読者に迫る良書。 -
-経理・財務一筋38年の実務経験を経て、「会計」に軸足を置いた民間エコノミストとして活躍する著者。実体験に裏打ちされた経営現場をめぐる卓見は、多くの読者に支持されている。本書は、そんな著者が実務の叩き上げによって体得した仕事の学び方、物事への取り組み方について、独自の知恵を「6つのツボ」として開陳した一冊である。第1のツボ「仕事の取り組み方」に始まり、「スキルアップ術」「人間関係力」「こころと身体の我慢力」「売上意識・原価意識のある仕事」「経営センス力」と、6つの視点から数字がわかる人になれる知恵が76項目にわたり提示されている。「取っていいリスク、取ってはならないリスク」「『在庫』という数量の魔物」など、日常業務に追われるうちに、つい忘れがちなアドバイスが満載。ワンランク上の仕事をめざす、すべてのビジネスパーソン必読の一冊! -
4.0見物料を取って競技を見せる、現代につながる「スポーツ興行」の始まりは、何と、日本の江戸時代に行われていた、勧進相撲だった。日本人は、スポーツをビジネスにするという、先見の明があった。しかし、現在では、欧米諸国に大きく後れを取ってしまっている。たとえば野球。アメリカのメジャーリーグ選手の平均年俸は5億円であるが、日本のプロ野球1軍選手では、6500万円である。ここまでの差は、どこから生じているのか。また、アメリカで最も人気のあるプロスポーツであるアメフトの、NFLに所属するチームの経営は、シーズン開始前から、全球団黒字が確定している。それはなぜなのか……など、ビジネスノウハウとして、日本のスポーツビジネスには、これからの課題が山積みであるようだ。本書では、東京大学出身のプロ野球選手として有名な著者が、選手経験、球団経営経験、留学、現地視察経験など、多彩な視点から、今後の成功法則を考える。 -
-「3．11」後、にわかに注目されるようになったエネルギーの有効活用。その象徴が情報通信技術を駆使して、電力の需要と供給のバランスをとる、次世代型エネルギーシステムの「スマートグリッド」。原発の停止で電力不足に陥り、再生可能エネルギー（太陽光発電、風力発電、地熱発電など）が注目を浴び、それらの分散型電源を系統電力網に取り込むスマートグリッド構想も進んでいる。本書では、さまざまな分野での最先端技術を丹念に取材した。今後の日本経済を再生するための新たな道筋は、この「スマート革命」にある。企業、自治体など、さまざまな組織が一丸となって取り組む姿を追う。 -
-グローバル化という巨大な波は、日本はもちろんのこと、世界各国に大きな変化をもたらしている。本書はこうした変化を各国別のデータ（人口、経済成長率、GDP、失業率、ビッグマック指数など）と動向分析によって明らかにしたものである。リーマン・ショックを経て、アメリカ経済は回復基調に転じた。一方で、中国などBRICs諸国はかつての勢いを失っている。また、ユーロ圏は債務問題による危機の火種がまだ消えきっていない。こうした中、VISTA、ネクスト11、MENA、VIPといった新興国グループが台頭してきている。これから世界経済の勢力地図はどう塗り代わっていくのか？ 伸びる国、沈む国はどこか？ 今後の見通しに役立つとともに、国際ニュースに接したとき、コンパクト事典としても重宝する。「税金なし、教育・医療費がタダの国」「21年間連続で経済成長中の国」など、常識として知っておきたい基礎知識も網羅してある。 -
3.3ユーロ圏で不穏な経済状況が続いている。これは世界大恐慌の始まりなのか？ 長引く不況から抜け出せず財政破綻も懸念される日本。経済がよくないのに、なぜ超円高なのか？…… いまや経済問題を理解するポイントは連鎖。世界の経済は国境を越え、瞬く間に相互に影響を及ぼし合う。グローバル時代のヒト・モノ・カネの流れと相互連関をつかむことが、世界経済を理解する鍵なのである。本書は、この複雑に絡み合った世界経済を地図やグラフによる可視化で、一目でわかるよう解説した本。世界経済が欧米から再びアジア中心になりつつある様子、食糧・エネルギー・資源で繰り広げられる熾烈な各国間競争、超円高のしくみ、そしてきわめつけは世界の主要国の盛衰。常識として知っておきたい経済知識が短時間ですっきり頭に入る。日頃の素朴な疑問もこれで解決するはず。現代を知り、明日を見通すためにうってつけの本！ -
4.0アベノミクス効果により円安・株高傾向が進むなど、日本経済はようやく回復に向かいはじめたと言われる。その実質的な担い手が、何をかくそう日本銀行である。黒田総裁は、従来の日銀がとってきた伝統的な金融政策から、大胆な金融緩和政策へとシフトチェンジ。この金融政策は高く評価され、黒田総裁にも賞讃の声が上がった。このように日銀はいま、かつてないほど大きな注目を集めている。しかし、多くの人は日銀の実態をあまり知らない。学校の教科書で「発券銀行」「銀行の銀行」「政府の銀行」という3つの機能を勉強したくらいで、金融政策の理論や日銀全体の組織構成などについてはほとんど理解していないと言っていいだろう。そこで本書は、日銀が行なう金融緩和、金利操作、為替介入、経済分析といった仕事から、組織、世界の中央銀行との比較まで、図を使ってわかりやすく解説。日本経済がどのような仕組みで動いているのかがよくわかる。 -
4.0優れたリーダーは良い習慣が9割！『そうか、君は課長になったのか。』をはじめ、著書が次々とベストセラーとなっている佐々木氏。なかでも彼のリーダーシップに対する考え方は、多くのビジネスマンから熱く支持されており、本書はまさに「人を動かすリーダーシップ」について図とイラストを豊富に用いて解説した決定版だ。◎働き者な部下ではなく、できの悪い部下に手間をかけよ◎部下を変えようと思うな。リーダーが変われ◎決断力よりも現実を正しくつかむ力を磨け●人事評価は少し甘めがちょうどいい◎部下からの反論や違和感を歓迎する器量をもて◎社外の人間と積極的につきあえ著者はいう。「リーダーにもっとも求められるのは『志』です」「良い習慣は才能を超えます」「チームとして優れた成果を残すためのリーダーの習慣」とは何か？ チームをまとめ上げ、数々の事業を成功に導いてきた著者のリーダーシップの真髄がわかる本。 -
4.3「このままでは、日本は財政破綻してしまう」「TPPに参加しなければ、日本経済は復活できない」本当にそうなのでしょうか？世の中には、「経済に関する間違った情報が蔓延している」と著者は指摘しています。その原因の代表的なものは以下の3つです。1、用語の定義付けが曖昧で、かつ数値データに基づいていないこと2、国民経済に対する理解が不十分であること3、マクロ経済的視点にミクロ的な視点を取り入れるなど、議論の仕方が間違っていること本書は、マスコミが喧伝する「不要な危機感」「過剰な不安感」に惑わされることなく、日本経済の本質を理解するための一冊です。そのため、まずは前半部分のPART1・2で、「景気とは何か」「GDPとは何か」「国債とは何か」「円高の正体」「ユーロ危機の本質」などの経済の基礎を解説。続けて、PART3・4で「復興プラン」「TPP」について具体的に論じています。 -
-身近なモノの値段のカラクリ、あの優良企業の利益の出し方、激安価格を可能にする仕組みなど、本書は企業の儲けの裏側を大公開。コーヒーショップ、本当の勝者は?スーパーが数ある商品のなかで、最も売りたいものは……メガネチェーンは、なぜ1万円以下の価格を打ち出せるのかやっぱり気になる!お葬式の原価など、数字を通して、その裏側にある企業努力や儲けの秘密を明らかにしていく。本書を読めば、世の中をこれまでと少し違った視点で見られるようになるはず。イラストや図を多用して、ポイントをわかりやすく解説しているので、数字が苦手な人でもひと目で理解できること間違いなし! -
4.3ストレスがなくなり、嫉妬や劣等感が消え、苦手な人が許容でき、目標が最短で達成できる……。そんな「理想の自分」に近づくための理論と実践手法を紹介するのが本書です。「脳の取扱説明書」とも言われるNLP＝神経言語プログラミング。仕事にもプライベートにも大いに役立つ知識ですが、本書はこのNLPの理論を用いて、ストレスを消し、目標を達成し、さらに「仕事の成功と幸せを両立させる」方法までを説くもの。豊富なワークで徐々に理解を深めながら、理想の自分に近づいていくことができるのです。「NLPって、なんだっけ？」「たまに聞くけど、よく知らない……」そんな人こそぜひ、読んでみてほしい、NLPの最高の入門書＆実践書。 -
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4.0指導実績3万人超！ 世界48カ国2500の代理店の中で大賞を獲得し、「質問型営業」を確立した著者が、新人でもベテランでも、どんな商品・サービスでも売れる「シンプルなルール」を伝授。トップのセールスパーソンは、必ず「ゾーン」状態に入っている。そしてその状態に達すれば、売れないお客様を瞬時に見分け、働く時間を短くして超効率的に驚くほど売上を伸ばすことができる！ 「質問型営業」では語り尽くせなかった、売るための魔法のような方法を体系立てて説明する「質問型営業2.0」の秘密。 ●ゾーンに入ると「売りたい」という気持ちがなくなる ●電話でも効果を発揮する ●コミュニケーションはテンポとリズムが命 ●自分の扱っている商品に自信を持ちすぎる落とし穴 ●一発でお客様から好感を持たれる秘訣 ●お客様のプライベートなことを聞くのに便利な言葉 ●商品を紹介する前に絶対にするべき質問 ●なぜ、この方法をやると売ることが楽しくなるのか？……etc. -
3.7●世界インフレ、日本の円安・物価高、ウクライナ危機…… ●加速・複雑化する現代経済の要点を整理し、平易に解説！ ●“安い日本”に負けない「日本の勝機」が見えてくる！ 経済学者の伊藤元重氏は、既存の常識では予測できない現代の社会情勢を「事実は小説より奇なり」と表現し、物価も賃金も上がらなかった「停滞と安定」の時代から、「変化と不確実性」の時代へと移行していると説く。だが同時に「予測不可能な未来を見通すためには、経済学の力が必要だ」とも語る。そこで本書ではさまざまな経済学の視点から、これら「難問」の解明に挑む。読めば加速・複雑化する社会情勢が理解でき、日本再興の「勝機」が見えてくる！ -
4.3「貿易収支は赤字でいい」「ユーロ危機と日本の状況は決定的に違う」「介入すべきはドルではなくウォン」「アメリカは超巨大投資ファンドのようなもの」「ギリシャの問題は、お金よりも人の流出」アメリカの赤字、欧州諸国の危機、そして日本の財政問題と、多くの難題を抱える世界経済。だが、データを細かく「複眼思考」で見ていくと、上記のような、従来の常識とは違う世界が見えてきた！本書は人気エコノミストが膨大なデータを独自の視点で解析し、世界金融危機の「本当の問題」をあぶりだしていくもの。各国の借金、経常収支や貿易収支といった国際収支統計、為替レート、失業率、あるいは「ビッグマックの価格」など、データを読み解くポイントがよくわかる内容となっている。そして、データ解析の結果見えてきた、従来の常識とはまったく異なった「日本の進むべき道」とは？世界経済の全貌が一気に見えてくる一冊。 -
4.0二〇〇七年にサブプライム問題が顕在化して以降、アメリカ発の金融危機は全世界に広がり、日本を含めた世界各地の経済が壊滅的な打撃を受けた。「百年に一度」と言われる金融崩壊の真犯人はいったい誰なのか？ 世界の隅々まで達した情報・金融ネットワークを背景に、起こるはずのなかった住宅バブルがアメリカ全土に広がったとき、無限の成長を約束したはずのIT革命、金融工学は凶器と化した。危機の本質を、気鋭のジャーナリストが「欲望」「技術」「思想」など七つの視点から論じる。○第一章《巨匠》神の如き男の凡庸な弁解、○第二章《欲望》グリードの「仕組み」を考える、○第三章《物語》今度こそ「新しい時代」が到来した、○第四章《技術》繁栄をもたらす金融テクニックの罠、○第五章《思想》世界を金融で改造するという傲慢、○第六章《未来》アメリカを駆り立てる「チェンジ」と「保険」、○エピローグ―二つの「感染」にどう立ち向かうか -
-激転――激しく転換するさま。著者が世界を見渡し頭に浮かんだその言葉は、辞書にはない。既存の転換という言葉にはない過激さや暴力性を孕む、目まぐるしい変化。今起きているのは、そんな変化だ。各地で踊り始めた自国第一主義の妖怪たちが世界を席巻すれば、その先には1930年代のような世界が待っているかもしれない。暗黒のるつぼに向かう「大激転」を阻むため、歴史に問い、事象の本質を見極める「知」という武器を授ける1冊。 【主な項目】●鬼型妖怪、ドナルド・トランプ登場 ●数で勝負の欧州妖怪事情 ●マッチョのロシア、モナ・リザの中国 ●建国神話の世界を目指す妖怪アホノミクス ●国々の政策はなぜ無力化するのか ●妖怪たちは財政と金融のどんぶり勘定が好物 ●今、最も拒絶すべき危うい構想「シムズ理論」 ●二国間主義は戦前への回帰 ●「見えざる手」に襲いかかる妖怪たちの「見える手」 ●「我が国ファースト」と叫んでも、国民のことは考えていない ●「ポピュリズム」という言葉の本来の意味 ●二つの「真」が出会う場所を目指して -
4.0人気経済評論家が解説。ビジネス、投資に影響大！ 最新48リスク。米中貿易戦争に始まり、香港問題や英国のEU離脱、中国経済の下火など、2019年は国際リスクに事欠かなかった。国内に目を転じれば、年金問題や消費税増税など、日本経済に悪影響を与える要素も少なくない。だが、2020年は国内外のリスクがさらに増大するというのが、著者の見立てだ。リーマン・ショックや欧州危機、トランプ当選などを的中させてきた著者が予測する48のリスクとは。東京五輪にうつつを抜かしていると、経済とお金の流れを読み損なう。リスク予測とその対策にまで踏み込んだ、全経済人必読の経済予測書。 〈本書の内容〉第1章 米中対立は終わらない――「ビジネスマン」トランプの経済政策 第2章 「バンブーシャッター」が降ろされる日――分断の時代を迎えた激動の世界 第3章 いよいよ危ない中国経済――タイムリミットは2022年 第4章 来る「アジア危機」に備えよ――火だるまの韓国経済 第5章 EUは世界の火薬庫となるか――待たれる英国の決断 第6章 令和に真価が問われる日本経済――最大の敵は「日本企業」 2020年はこれまでにないほど、国際情勢が動くのは間違いない。秋にはアメリカ大統領選も控える。正直に言うと、東京オリンピック・パラリンピックに浮かれている場合ではない。本書を読了すれば、その理由が明快に理解できるだろう。――「はじめに」より -
4.02020年の新型コロナウイルス禍は、世界経済に大きな影響を及ぼした。大量倒産やインバウンド消滅など、日本経済も大打撃を受けた。2021年は、アメリカによるファーウェイ制裁や、中国経済バブル崩壊、香港問題、朝鮮半島リスク、尖閣諸島問題など、さらに恐ろしいリスクが予想される。しかし、リスクを事前に知り対策していれば、大損失を避けることができる。本書では、リーマン・ショックや欧州危機、トランプ大統領当選などを的中させてきた著者が57のリスクを解説。個人・企業として「ピンチをチャンスに変える」ために何をすべきかを指南する。前著『世界と日本経済大予測2020』の48の予測は“ほぼ的中”。本書も読まないと絶対に損をする！ ビジネスパーソンや投資家に限らず、全国民必読の経済予測書。 -
3.3戦後最大の好機を逃すな！ 「東西新冷戦」「習近平の独裁体制」「GAFAMの衰退」なども言い当てた経済予測本の最新刊。円安・物価高で日本経済はピンチか？ いや、大チャンスだ。その根拠を示す。ロシアによるウクライナ侵攻から始まった2022年。世界的なインフレと資源高騰による物価高が日本経済を襲う。だが、「1年前から兆候は見られた。リスクに対する対策を講じていたら、危機は未然に防げたはず」と著者は言う。本書では、「トランプ大統領再登板」「台湾有事」「イーロンマスクのTwitter買収」など、間もなく起きる「50の最恐リスク」をピックアップ。さらに、ピンチをチャンスに変えるポイントも提示する。一足早くリスクを回避し、ビジネス、投資で勝つための視点を身につけてほしい。 -
4.3長期にわたる緊急事態宣言が解除し、新首相が誕生。これで日本経済は上向くはず……。そんな期待を抱いていないだろうか？ 安心するのはまだ早い。チャイナバブルの崩壊リスクはもちろん、アメリカが主導する炭素ビジネスや人権問題対策にも「落とし穴」がある。また、新型コロナによる経済ダメージも計り知れない。本書では、YouTubeでも話題の経済評論家が「今何が起きているのか」を解説し、「これから何が起こるのか」を言い当てる。前著『世界と日本経済大予測2020』で取り上げ予測は9割的中！ 世界的ウイルス感染の可能性も指摘し、話題を呼んだ。「真のリーダーや賢い投資家は、一時的な経済ショックに左右されず、大きな潮流をきっちりつかまえなければならない。長期的な潮流を捉え続ける限り、大失敗はないし、逆にうまくそれに乗れば自分の立場を大きく変えられるはずだ」と著者は言う。本書を読み、あなた（会社）が今後すべきことを考えてみてほしい。 -
3.7株価4万円台のカウントダウン！ 絶対に見逃せない半導体、生成AI、EVの大潮流を徹底解説。この1冊で緊迫する世界情勢の「裏側」と日本経済の行方がまるわかり！ YouTubeでも「当たる」と評判の人気経済評論家が、2024年の2大トピックス（米大統領選＆台湾総統選）に加えて、日本企業の未来を読み解くうえで欠かせないマグニフィセント・セブン（半導体、生成AI、EV7銘柄）の潮流、インドの躍進を大解説。半導体戦争を投資に活かすには？ 米中対立、中東リスク、トヨタ＆パナソニックの動きが株価にどう影響を与えるのか？ 「ビジネス、投資に効くリスク→チャンス40」「世界がよくわかる映画5作品」も収録。 -
-世界は大きな変革期を迎えている。2014年に発生したクリミア問題、いわゆるイスラム国（自称）問題、ギリシャ問題で再び表面化した欧州の対立、原油価格下落をめぐる鬩ぎ合い、中韓の断末魔……。「ワンワールド化」するかと思えた世界は、再び対立と調和の世界へと変化を始めたのではないか。また現在、リーマン・ショック後の混乱により、世界は「金融主導型社会」から「実体経済主導型社会」へと変化しようとしている。この「実体経済」を支えるうえで肝になるのが、モノをつくる技術、人材、文化だろう。その点、日本は世界を主導できる立場にある。実際、本書において両著者は、多様な知見と分析により「グローバル経済は日本なしでは動かない」と断言する。本書は、「難しいだけで役に立たない経済学」の本ではない。超円高を乗り切った日本と日本企業が進むべき道、これからの世界と日本の見方、各問題に対する解決法など、「生きた知恵」が満載。 -
-「いま世界は」のコメンテーターが語る世界の状況。常識が通用しない時代に、国際的視野から日本の危機と戦略を考える。ビジネスの世界から見ても、この数年、世界が今までにないほど大きく変動し、かつての常識が通じなくなっている。数百年に一度の文明の転換点にあるとも言われる。今まで当然と考えられてきた認識や価値観が劇的に変化するパラダイム・シフトが起きている。中国が台頭し、世界金融危機が起きて以降、政治と経済の境界はなくなってきた。政治がビジネスの現場に土足で入り込んできている。時代が変わり、世界のパラダイムが変わった中で、日本のあり方を考えるためには、今、日本が置かれている状況をできるだけ包括的、総合的に見つめることが第一歩である。現代は細かい現実がわかっていなければ、全体像がわからず、大局的な戦略も立てられない時代だ。本書では、細かい現実の動きと大きな世の中の流れの関連に注目したい。そして、先進国が主導する工業社会、資本主義における経済力や技術力、軍事力が世界を引っ張り、こうした国の豊かさが、国民の豊かさと直結しているという今までのパラダイムが通じなくなっている状況を具体的に探ってみたい。それが、これからの日本が進む道を考える上でも不可欠であろう。 -
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4.2◆実は、高度成長の要因はほとんど為替だった！？◆通産省は、ほとんど役立たずだった！？◆狂乱物価は、日本がこっそり為替介入していたせい！？◆あのバブル期に、物価は高騰していなかった！？◆「失われた20年」も「日本1人負け」も人災だった！？ 世界から「奇跡」と称された高度経済成長を成し遂げ、やがてバブルの崩壊から「失われた二十年」といわれるほどのデフレ不況に落ち込んだ日本。なぜわれわれは、かくも成功し、そしてかくも失敗したのか――。この日本経済の歩みの要因分析について、いま、あまりに広く「間違いだらけの常識、思い込み」が流布している。本書は、それらの誤謬をわかりやすい論証で一刀両断！ 「真相」をシンプルかつ明快に解き明かしていく。まさに、驚きと知的刺激の連続の一冊である。「真実の歴史」を知らねば、経済の流れは見えてこない。未来を正しく見通すためにも、ぜひ読んでおきたい、新しい「戦後経済史」の決定版。プロローグ──経済の歩みを正しく知らねば、未来は見通せない／第1章 「奇跡の成長」の出発点に見るウソの数々／第2章 高度経済成長はなぜ実現したのか？／第3章 奇跡の終焉と「狂乱物価」の正体／第4章 プラザ合意は、日本を貶める罠だったのか？／第5章 「バブル経済」を引き起こした主犯は誰だ？／第6章 不純な「日銀法改正」と、痛恨の「失われた二十年」／終章 TPPも雇用法制も、世間でいわれていることはウソだらけ -
-men（人的戦力）、materials（装備）、money（戦費）――戦争の勝因は、この三点で語ることができる。明治以降の日本の「装備」の研究については進んでいるが、近年の外交、財政の不手際を見ると、実は明治以降の「人」「カネ」に関しても負けるべき要因があったのではないかとの疑問が浮かぶ。現在、「人」「カネ」で世界を仕切っているのはアングロサクソンであり、彼らは戦争でも「常勝」している。彼らの「戦争と経済のカラクリ」がわかれば、日本の弱点と突破口が見えるのではないか。本書は、第一章／戦争できる国づくりを支えるモノづくり、第二章／戦費調達に成功した国が勝者となる、第三章／有事を生きる国民たち、第四章／現代日本の国防はこれでよいのか、という構成で、「人」「カネ」をいかに使えば日本が21世紀に勝ち残れるかを説く。希代の軍学者が自信を喪失した日本人に贈る「日本に競争力がつきすぎて困ってしまう」戦略。 -
3.0長期的なデフレ、長引く不況に苦しむ多くの中小企業……。それら厳しい状況にある企業を支援するために施行されたのが「中小企業金融円滑化法」。金融機関による貸し渋り、貸しはがし対策を盛り込んだ「円滑化法」を利用した企業は、数十万社にも上ると言われている。しかし、円滑化法は2013年3月に終了。その間、リスケジュール（債務返済の繰り延べ）を行い、経営改善に向けて大きく舵を切った企業は今後、利益率が向上し、立ち直る可能性が高い。一方で、諸々の理由から経営改善を行うことができず、「ただリスケジュールを行っただけ」の企業は今後さらに厳しい状況に陥ることになるだろう。そうした時代状況を踏まえ、本書では、「全ての中小企業を元気にする」という理念を掲げ、数々の企業の資金繰り改善を手がけてきたフィナンシャル・インスティチュート代表が、「企業の血液」である資金をいかに回すかについて解説している。 -
3.0他人事だと思ったら大間違い! 円満な相続にするために、いまできることは――財産が少ないほうが深刻なのはなぜか。2人きょうだいがもめる理由とは?これまで12,000件以上の相談にのってきた著者が、税制改正を前にして、どうしたら円満な相続ができるのか、代表的な事例とともに徹底解説する。あんなに仲がよかった家族なのに、親子や兄弟姉妹で話し合うことすらできなくなってしまうことがある。最悪のケースでは、調停や裁判に持ち込まれることも。「うちは、もめるほど財産がないから関係ない」――そんなことは決してない。むしろ少ない家ほど遺産分割がうまくいかないケースが増えている。他人事だと思ったら大間違い。相続は、早く準備をするに越したことはない。節税にもつながり、家族で豊かな将来を考えるいい機会になるはずである。 -
3.5近年、世界で創られる薬の半分以上が、製薬会社ではなくバイオベンチャーと呼ばれる新興企業から生まれています。バイオベンチャーには、投資家や起業したい人だけではなく、様々なステークホルダーが関わっています。大学、研究者、薬を待つ患者、製薬会社、認可を出す厚労省などの行政……、これらステークホルダーの多さや、複雑な研究開発プロセス・臨床試験などが、バイオベンチャーの理解を難しくしています。本書は、研究機関、金融、製薬会社、バイオベンチャー、ベンチャーキャピタル、その全てに籍を置き、様々な角度からステークホルダーたちと関わりを持ってきた筆者だからこその視点で、創薬のプロセスからバイオベンチャー起業の仕組み、投資手法、ベンチャーキャピタリストの業務に至るまで、バイオベンチャーで成功する方法を丁寧に教えます。投資したい人、起業を考えている人、必携の書！ -
3.6「日本人が耳を傾けなかった天才・鬼才のアイデア」浜田宏一氏(イェール大学名誉教授)「アベノミクスの未来は本書のなかにある!」宮崎哲弥氏(評論家)アベノミクスによって日本経済の風景は一変した。黒田東彦日本銀行総裁による「異次元の金融緩和」は人びとの度肝を抜いたが、「2年間で2パーセントの物価上昇」というインフレーションターゲットを最初期に提唱した人物こそ、ノーベル賞経済学者であるポール・クルーグマン氏である。自らの申し子ともいえるアベノミクスをクルーグマン氏はどのように評価しているのだろうか。「失われた20年」は人為的な問題であり、デフレ期待がいかに悲惨な結末をもたらすか。論議を呼んでいる「中央銀行の独立性」をどう考えればよいのか。そうした本質論はもちろん、「インフレ率2パーセント達成後の日本」をもクルーグマン氏は大胆に見通す。そこで日本の財政、株価、人びとの暮らしはどう変わるのか。さらには早くも語られはじめた金融緩和の「出口戦略」や、「歳出削減」「増税」に対するクルーグマン氏の知見から、いまの日本が学べるものは少なくない。そして日本経済の未来のみならず、10年後のアメリカ、中国、そして新興国の未来までをも本書は射程に収めている。「この政策実験がうまくいけば、まさに日本は世界各国のロールモデルになることができる」。世界最高の知性がアベノミクスのもつ世界史的な意義までを見据え、日本の読者のためだけに語り下ろした一冊。クルーグマン氏の業績をいち早く日本に紹介した山形浩生氏の本質を突いた解説も必読である。 -
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4.0誰だって、「得」をしたいけれど同じ分だけ「損」もしたくない――。だが著者によれば、心理学の実験では、人間は「得をした」ときよりも「損をした」ときのほうが心理的インパクトは大きく、損を恐れる傾向が強いこと（「損失回避性」の法則）が明らかだという。「損」と「得」に人間はどう反応するのか。その研究が一番進んでいるのが、「行動経済学」という分野だ。行動経済学に貢献した代表的な学者は、2002年にノーベル経済学賞を受賞したダニエル・カーネマンと、同僚のエイモス・トヴェルスキー。ともに心理学者である。二人の研究した心理学の知見が経済現象を説明するのに有効だということで、ノーベル経済学賞が授与された（トヴェルスキーはすでに他界していたので、カーネマンだけの受賞となった）。「心の問題」のプロである著者が、カーネマンらが明らかにした人間の心理特性を紹介しながら、私たちの仕事と人生に役立つ思考法を解説する。 -
3.5元DeNA社員の著者が、ソーシャルゲーム・ビジネスの実態をエキサイティングに解説！日本中が不況に泣いていた時期から右肩上がりを続けるソーシャルゲーム市場。それはいま、日本の産業のなかで唯一世界を牽引しているといってもいいほどに進化した市場なのである。毎日目にするソーシャルゲームのテレビCMを見ていても、ユーザーでない人にとっては、一体なぜここまで儲かっているのか不思議でならないだろう。本書では、その秘密について、ゲームをしない人にもわかりやすく解説、他産業へのヒントとなるノウハウを可能なかぎり抽出した。無課金ユーザーの重要性や、高学歴ゲームクリエイターの存在、そしてリアルタイムマーケティングの実態など、これからのビジネスのヒントがつまった一冊。 -
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4.4ハイテク産業には欠かせないが中国が独占的に所有して問題となっているレアアース（希土類）――その巨大鉱床が太平洋の海底で発見された！ 二〇一一年七月『ネイチャー・ジオサイエンス』誌で発表された「レアアース泥」は、なぜ「世紀の大発見」「21世紀の黄金」と世界で賞賛されたのか？ レアアースの定義説明、産業用途、中国の巧妙な資源戦略、海底鉱床発見の経緯、将来の開発見通し……さらに日本の排他的経済水域に存在するレアアース泥についても情報公開。日本再生の最後の切り札は、南鳥島の周りに広がる“夢の泥”だ！ 発表後、新聞、テレビ、インターネット等で話題沸騰！ 冨山和彦氏推薦！！ 「本書は海洋資源大国日本への正真正銘の大航海図である」。 -
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3.5巨大災害における復旧復興の道筋はどうあるべきか？ 9・11同時多発テロ、ハリケーン・カトリーナの米連邦政府対応や、著者自身も設立に関わった阪神・淡路大震災における震災復興基金などの事例をもとに、いかに復興をファイナンスできるのかを検証し提言する。大災害のような緊急事態では、平時の常識を超えた異例な対応が必要。被災地住民の自力復興を中心とする民間努力を基本としつつも、地方自治体のみならず政府のコミットメントが不可欠であると説く。第1章「災害大国日本」、第2章「緊急事態法制」、第3章「日本の政治指導力」、第4章「震災復興基金」、第5章「アメリカの政治指導力」、第6章「国土安全保障省とハリケーン・カトリーナ」、第7章「阪神・淡路大震災」、第8章「経済復興の十年」、第9章「災害復興計画」、第10章「まぼろしの免税島構想」、第11章「経済被害と災害復興」、第12章「東日本大震災からの復興に向けて」 -
3.22020年、東京五輪が開催される年までに、日本は、世界はどうなっているのか。読めばあなたの未来が見えてくる！ 本書は、日本を代表する論客であり、経済学のみならず実際の政策にも精通する著者が贈る「知の羅針盤」である。2020年までに、私たちの仕事は、生活はどう変わるのか。これから成長する国、没落する国はどこか。人口問題、景気動向、規制緩和、国家戦略特区……。さらには小型ドローンや人工知能など最新テクノロジーの可能性から、まだまだ伸びるインバウンド消費などについて、様々なデータと経済学的・地政学的観点から縦横無尽に読み解いていく。日本と世界が向かう大きな潮流がわかれば、「これからどうすれば良いか」も見えてくる。ますます不確実性を増す世界で生き抜くための未来図を、ぜひ本書で手に入れてほしい。 -
3.7AI、ロボット、IoT、ビッグデータ、シェアリング・エコノミー。製造業や金融業、サービス業における個別の動きを解説する本は多いが、社会を変革するムーブメントの本質に触れているものは少ない。本書では、UberやAirbnb、アマゾンやグーグル、テスラやヤマト運輸など、最先端ビジネスのエピソードを紹介しながら、第4次産業革命の進化の実態を紹介。●財布もいらない、経理部もいらない ●銀行がフィンテックに馴染めない理由 ●クラウドファンディングという新たなエコシステム ●シェアリング・エコノミーでは人材もシェアする ●多様な働き方は第四次産業革命の基本 金融、自動車、電機……業界の枠組みが壊れる日。国・企業・個人は、大チャンスをどう掴むか。大胆に行動するための知恵が満載！ -
3.8GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。GHQが掲げる緊縮主義に日本の緊縮主義者が相乗りし、経済や社会、文化をめぐる考え方にマイナスの影響を与えてきたのだ。「財閥解体や独占禁止法、過度経済力集中排除法の成立、さらには有力な経営者の追放が行われた。これらの政策は、競争メカニズムを形成するというよりも、戦争の原因になった大資本の解体による日本の経済力の弱体化が目的であった」（「第1章」より）。本書は国家を脆弱化、衰退化させる経済思想を、占領期のGHQと日本の経済学者の関係から再考察するもの。さらにアフター・コロナの「戦後」において、日米欧は中国共産党の独裁・統制主義の経済に対峙すべく、自由主義による経済再生に全力を尽くさなければならない。われわれが「100年に1度」の危機を乗り越えるための方向性を示す。 -
4.1「利益は幻想だ」「効率化の理想は“ボージョレ・ヌーボー”にあり」「決算書は経営改善には使えない」……ベストセラー連発の公認会計士が、要点だけを一瞬で見抜く視点を伝授するのが本書です。そもそも、会計数値は本当に企業活動の実像を映し出しているのかといえば、答えは「NO」。真実は常に、数字の裏側に隠されているもの。それを見抜く力なくして、経営にも日常業務にも正しい判断は下せません。本書はその方法を身につけるための秘訣を、「在庫」「予算」「利益」「費用」「キャッシュフロー」の5つの観点からレクチャーします。ただし、よくある「決算書の読み方」本とはまったく違い、会計の本なのに数字は極力使わず、かつスラスラ読める内容。初心者にはもちろん、ある程度決算書の読み方を知っている人にとっても“ガツン”とくる内容に仕上がっています。 -
4.0荒波が地銀を襲う。スルガ銀行の不正融資やアパートローン、厳しいノルマによる過剰融資など課題は山積するばかり。一方、堅調を維持する信用金庫・信用組合は、顧客からの「信用」を蓄積し、顧客の要望を地元のビジネスに転換している。両者の違いは何か。地銀が直面する問題は私たちの組織でも十分起こりうる。トップから現場の営業パーソンまで、全国各地に赴き取材を重ねてきた著者による地域金融の未来を描く予言書であり提言書。 【本書の内容】●第1章 地銀と信金・信組、なぜ差が付いたか ●第2章 相次ぐ不正と「地銀神話」の崩壊 ●第3章 過剰な「ノルマ主義」がもたらした歪み ●第4章 地域に「選ばれし金融機関」の条件 ●第5章 「原点」を見失った地銀に未来はあるか ●第6章 いま注目の信金・信組はここだ 秋田県信用組合／北上信用金庫／いわき信用組合／塩沢信用組合／枚方信用金庫／広島市信用組合／足立成和信用金庫／第一勧業信用組合 ●終章 地域金融に託された希望 -
3.6ロジカル・シンキングにプレゼンテーション、コーチングなど、とかく勉強することが求められる昨今。だが、いくら知識やスキルを身につけても現場で使いこなせない、という人は多いだろう。また、次々と現れる新たなビジネス理論に「一体、どこまで学べばいいんだ!」と悩んでいる人もいるのではないだろうか?著者は、そういった知識をいくら身につけても、「使う力」がなければ成果を出すことはできない、と主張する。では、その「使う力」とは何なのかを、「知識やスキルを使って結果を出す」プロである、ボストン・コンサルティング・グループ日本代表が解き明かすのが本書である。世の中に出回っているあらゆる知識とスキルを整理・統合し、「どうやって学べばいいのか」を説く章はまさに目からウロコの内容。さらにはその「使う力」を、企画立案や会議といった実際の仕事の中でどう高めていくかまでを説く。 -
4.52016年に世界最大となった中国の銀行市場。シャドーバンキングの資産規模は約900兆円、超富裕層の資産は2300兆円、日本の約1.3倍だという。さらに、個人間決済ではフィンテックの伸長著しく、キャッシュレス化率では日本を大きく引き離している。急成長を遂げる中国メガ市場において、日本はどのようにその「果実」を享受すべきか。日中金融協力の現場に立ってきた著者は、中国金融を把握するためには「リスクも正しく認識する必要がある」と述べる。エビデンスに基づく客観的な分析と豊富な図解により、中国金融の最前線と日本の対応策を描き出す意欲作。 【目次より】●第一章 世界トップクラスに成長した中国金融市場――その秘密と課題 ●第二章 中国金融ビジネスの最前線――日系金融機関の挑戦 ●第三章 なぜ日中金融協力が必要なのか？――未来を展望して -
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3.0上海の地価高騰を利用して、不倫相手の日本人上司にマンションを購入させ、彼のエリート人生をめちゃくちゃにした上海人女性の手口。「台湾」の表記の仕方を誤って営業停止を食らうも、妙案によりブランドイメージを好転させた日本のラーメンチェーン。政府高官が出席する会談で、卓上にバナナが山盛りになっているといった仰天エピソード……。日本企業の「駆け込み寺」と呼ばれる弁護士の豊富な経験談から、日本人と中国人の商文化、法文化の違いが見えてくる。とくに契約文化の違いは興味深い。中国人は契約履行の途中でも、諸事情の変化に伴い、いつでも契約条項について修正や追加を施すことができると考えている。また、日本の契約書のように「誠意をもって対応する」などといった文言は登場しない。本書には、このような契約観の違いを踏まえた契約締結の際の注意点、さらには弁護士の選び方などの実践的アドバイスも満載である。轍を踏む前にご一読を！ -
-バブルの破綻からの空白の20年、リーマンショック、超円高、東日本大震災。次々と大きな試練が日本経済を襲っている。それでも日本経済はこの試練を耐え抜くに違いない。なぜなら日本には、中小企業の底力があるからだ。日本の中小企業は、人のために役立ちたいという気持ちが強い。時には採算を度外視する。職人の心意気、義理人情でお互いが助け合い、危機を乗り越えて、元気を取り戻していくのである。この中小企業のものづくりの基盤が日本にあれば、必ず日本は復活する。本書では、日本経済を支えている中小企業の強みを解説し、あわせて底力を持つ中小企業を紹介する。 -
4.0尖閣騒動を見ていると、中国という国は反日一辺倒なのかと思ってしまうが、実際に現地でビジネスに携わる著者に言わせると、それは大きな勘違いだ。ほとんどの中国人は、このような騒動と自分の生活とは無関係と考える人たちであり、この事件後もなお「日本が好き」「日本の品質はすばらしい」という人たちがたくさん存在するという。本書は、こうしたマスコミ報道や既存の書物では絶対にわからない「中国市場の本当の姿」を膨大なデータと10年に及ぶ現場の経験則から明らかにした衝撃の本。そこから紡ぎ出されるビジネスの成功法則は、これまで誰も指摘しなかった斬新な視点に満ちている。さらに、日本企業が勘違いしている事柄も多々指摘されており極めて具体的である。13億人の心をつかむための実践的マーケティング手法を解説した本書は秀逸な中国分析論にもなっており、ビジネスマンはもちろん、真の中国を知りたい人にとっても一読の価値がある。 -
3.019世紀後半以降、世界史上で初めて成立した通貨体制は、ポンドを決済通貨とする金本位制であった。しかし第一次世界大戦後、ポンドはドルとの熾烈な為替戦争に敗れ、その座を譲る。そして、第二次世界大戦後のIMF体制の成立と共に、ドルは世界経済を支える基軸通貨となる。1971年のニクソン・ショックをもって、パックス・アメリカーナの時代は実質的に終わる。しかし拡大至上主義にとらわれたアメリカはその後もドルを撒き散らし、国内の貯蓄率はますます低下、対外債務は拡大の一途をたどる。ドルの暴落により世界大恐慌に陥るという悪夢は、もはやいつ起こってもおかしくないと著者は論ずる。本書では、大胆にして鋭い予測で定評のある著者が、通貨興亡100年の歴史を克明に分析。ユーロとドルの可能性、そして世界経済の新たな枠組みを展望する。 -
3.6揺れ動く円ドル相場、ユーロ危機、財政問題……混迷を続ける世界経済の中、「通貨」はどうなるのか？そうしたあらゆる疑問に人気エコノミストが答えるのが本書。◎あくまで「1ドル50円」になる理由◎債権大国日本のとてつもない実力◎「アメリカはまだまだ強い」論の大ウソ◎ユーロは消滅、そして分裂へ◎円高・円安に一喜一憂しない時代が来る◎日本の財政は「メタボキリギリス」◎デフォルトは起こるのか、それはいつか？◎キャピタルフライトなど、無視していい◎円高が地域経済を救うなど、気になるトピックスを切れ味鋭い筆致で解き明かしていく。また、今後の世界経済を動かす「地域通貨」についても詳しく解説。さらには、「円もドルも、ユーロも消滅する！」という衝撃の予想も……。20万部ベストセラー『「通貨」を知れば世界が読める』の著者が贈る新しい通貨論、ついに完成！ -
3.4なぜ我々は「円高・円安」に一喜一憂しなくてはならないのか、そもそも「通貨」とは何なのか……。そんな壮大なテーマを、人気エコノミストがわかりやすくも刺激的に説いていくのが本書。◎そもそもの通貨の意味とは？ ◎基軸通貨を巡る各国の争いの歴史 ◎ドルの覇権はすでに終わっている!? ◎ユーロは次世代の基軸通貨になりえるか？ ◎「1ドル50円」時代はいつ来るのか？ ◎通貨の未来、そして円の未来とは？ など、面白くて読む手が止まらないトピックスが満載。知的好奇心を満たすのはもちろん、明日のビジネスにも必ず役立つ内容。本書を読めば、円高・円安に一喜一憂する必要がなくなる！ -
3.0国民の金融資産総額1,400兆円を、国家の債務総額が超える日、日本はつまり国家破産していることになる。なぜならば、借金を返せる可能性がまったく無くなって、債務不履行、デフォルト、という状態になるからだ。現在の国家の債務総額は、著者の推定では、少なく見積もっても1,100兆円。ここ数年は、国債だけでも毎年60兆円強ずつ増えているから、地方債その他を合わせれば、リミットまで長く見ても2～3年だ。常識的に考えれば、日本は2007年頃から経済大変動に見舞われる。日本国債の信用が無くなり、価格が暴落する。長期金利は高騰し6～10％にはなるだろう。為替は1ドル300円ぐらいか。そして、年30％超のハイパーインフレになるだろう。もちろん、今までとは比べ物にならない大不況状態だ。本書では、こんな「まさかの時代」の到来を予測すると共に、厳しい時代にどう対処してゆくべきかを詳しく説き明かす。 -
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4.0貯金もあり、家もある高齢者がいる一方で、3割の高齢者が家も貯金もゼロであるという。人生後半こそ、格差は広がるのだ。残酷だが、それが事実である。ゆとりある老後に必要なお金は、2600万円とも5000万円ともいわれる。その根拠はどこにあり、実際必要なお金はいくらなのか。また、日本で多い60歳定年というのは、海外では年齢による差別と受け取られていて、定年そのものがない国も多い。なぜ、いまだに日本では60歳定年制が存在するのか。そして今後はどうなるのか。「年金」「資産運用」「遺産」といったお金のことから、「家族との関係」「介護」「知的余生の楽しみ方」まで経済学的に分析する。 -
4.4「鉄道員魂」著者の唐池は、夜を徹して復旧にあたった自社の社員をこう評して、頭が下がる思いだと記した。熊本と大分を襲った大地震で運行を取りやめていた九州新幹線を、13日という短期間で全線運転再開を果たしたJR九州。JR九州の歴史は「逆境から立ち上がってきた」歴史でもある。JR九州の市場には首都圏も新幹線もなかった。そんななか、「ななつ星」「ゆふいんの森」「指宿のたまて箱」「あそBOY」といった「デザイン＆ストーリー列車」、韓国・釜山と博多を結ぶ「ビートル」、行列ができる居酒屋・レストラン…。JR九州の大躍進は、鉄道の枠を超えてとどまるところを知らない。それは唐池恒二というリーダーの役割が大きい。機関車のように夢に向かって突き進むJR九州と唐池恒二は、なぜやることすべてを成功に導くことができたのか。そのすべてを本書では明かしている。日本の躍進を目指して立ち上がると決意したJR九州。その経営と将来からますます目を離すことはできない。笑いと涙と感動、そしてためになる。こんなビジネス書、見たことない。 -
3.02020年からのコロナ禍によって、都市部でも地方でも、鉄道の通勤・通学需要や観光需要が激減し、鉄道会社の経営は大打撃を受けた。コロナ禍が終息しても、少子高齢化が続く限り、通勤・通学需要は減る一方だ。すでにローカル線の経営状況はかなり厳しく、バスへの転換も進んでいる。しかし、バスへの転換は、交通弱者の外出の機会を減らしたり、自家用車の利用を増やして環境への負荷が増えたりするなど、デメリットも多い。一方、成田・羽田・関空といった国際空港へのアクセス線の新設や西九州新幹線の開業、北海道新幹線や北陸新幹線の延伸、リニア中央新幹線の建設をはじめ、路線の新設・延伸の計画も数多くある。ローカル線はどうすれば維持できるのか？ あらたな路線は日本経済の起爆剤となるのか？ また、鉄道を活用したあらたなビジネスに、各社はどのように取り組んでいるのか？ さまざまな視点から考える。 -
-伝説的な投資家はマネーを語ることで“人生そのもの”を語る。常にリスクを負って、巨額の資金を操る彼らの言葉は、政治を通して人間を語る政治家や、経営を通じて哲学を語る経営者よりも生々しく強烈――。だが同時に、建前やきれいごとを抜きにした人間の本質、世の中への鋭い洞察と思慮深さがある。本書は、個人資産5兆円の世界最大の投資家であり「オマハの賢人」とも慕われるウォーレン・バフェットを筆頭に、世界の天才投資家13人からお金と人生の知恵を学ぶ。「勝つべき相手は自分の感情」(ジェシー・リバモア)、「もはやプロの言うことに惑わされるな」(ピーター・リンチ)、「自由を得るためのお金が欲しかった」(ジム・ロジャーズ)、「株式市場は常に間違っている」(ジョージ・ソロス)、「時代遅れになる原則は、原則ではない」(バフェット)など、世界を大きく動かした“超一流”の名言から成功の極意が見えてくる! -
3.8ビジネスではデジタル全盛の時代。反比例するように「手書き」の機会は減り、もはや絶滅危惧種のようなものとなっています。しかしそれだからこそ、逆に「手書き」は目立ち、その力は強くなっているのです。だからといって闇雲に仕事をアナログ化しようとしても、社会のスピードにまったく着いていけず、続けることすら難しいでしょう。そこで本書が紹介するのは、手書きの持つすごい力を「最低限」の手間で「最大限」引き出す技術。デジタルとアナログの狭間で試行錯誤を繰り返した筆者が見つけた、手書きを活かすための「カンドコロ」を伝授します。相手へのメッセージからメモ、スケジュール管理、アイデア発想法に至るまで、効率の良い「手書き」で仕事のスピードはさらに上がる。誰もが持っている「隠れた能力」で今より一歩先のビジネスを! -
-デフレに嫌気した空気が充満するわが国経済が、調整インフレを待ち望んでいる。しかし、「平和な時代はデフレが世界を覆う」という著者は、きわめてマクロの視点から長期デフレ論を主張する。そうした経済の趨勢が根本的に変化した時代には、お金とのつき合い方も根本から見直さなければならない。つまり、個人の資産形成においても全面的な路線の転換が必要になる。具体的に本書では、「物的資産から金融資産へのシフト」「住宅ローンによる持ち家取得のリスク」「ローンの繰上償還のススメ」「預貯金よりも公社債のススメ」「年金をあてにせず、生涯現役の覚悟で仕事にはげむ」などのメッセージが盛り込まれている。お金との付き合い方を誤ると、損をするだけでなく、個人破産などの憂き目に遭遇しないとも限らない。家をほしいと思っている人や遊ぶ金ほしさに借金を重ねる人など、特に三十代のビジネスマンにぜひ読んでもらいたい。 -
3.6●Google銀行、分散型金融、マネーのデータ活用…… ●今さら聞けない「データエコノミー」の本質が平易にわかる！ ●読めば、経済の「いま」と「未来」が見えてくる決定版！ いま、経済の仕組みが激変している。契機となったのが、データが経済的価値を生む「データ資本主義」の誕生だ。中でも特に注目すべきは、「マネーのデータ」である、と野口悠紀雄氏は語る。マネーのデータは、従来のビッグデータよりはるかに強力で、すでにこの「マネーという最強のデータを巡る争奪戦」が、世界中の国家・企業・銀行間で始まっている。しかし、この覇権争いに加わるどころか、その本質すら、多くの日本の企業・銀行は理解できておらず、それが日本経済の衰退をもたらした根本的原因であると言う。そこで本書では、「マネーデータを巡る新たな経済の本質」を、「データエコノミー入門」と題し、平易にわかりやすく解説。予備知識なしでも読める「データ経済」入門書の決定版！ -
-世界中の建設用クレーンの半分が集中しているといわれるほどの好況に沸いたドバイでは、不動産バブルがはじけ、経済は沈滞、労働者の解雇も進められた。「世界一」の規模だった数々の巨大プロジェクトは休止・延期を余儀なくされている。労働者が解雇されたり、外国人が流出したりすることで、購買力も低下している。世界同時不況のなか、経済も悪化しているのは、ほかの湾岸諸国も同じだ。しかし、将来を期待させる材料も多々ある。サウジアラビアでは人口増加による住宅不足が起きている。これは、内需に支えられているだけに、不動産・建設業界にとって魅力的だ。カタールは天然ガスの大輸出国となった。アブダビは、ドバイを反面教師として、安定した経済成長を目指している。ドバイも、すぐに景気が回復することはないものの、地域の中心としての地位は揺るがないものと思われる。現状から、湾岸経済の今後をうらなう。 -
3.8「今日は風が強いから電車が止まるかも……」と心配して早めに帰ろうとすると、案の定、駅に着いたら電車は止まっている。「いつも、この路線ばっかり！」とイライラした経験は誰にでもあるはず。一体、鉄道会社はどのようにして電車の運休を決めているのか？本書は、2011年3月の東日本大震災以後、首都圏でも発生が危惧されている地震を筆頭に、ゲリラ豪雨、強風、落雷といった自然災害に対する鉄道の備えと、意外な弱点を解説していく。「地震のとき『地下鉄のほうが安全』は本当か？――直ちに地上へ避難すべき」「電力不足になると、なぜ『各駅停車』の列車ばかりになるのか？」「老朽化する鉄道インフラ――明治時代の建造物が今でも列車の走行を支える」など、いざという時に役立つ“安全知識”も豊富に収録。さらには停電、火災、人身事故などの問題にも触れることで、「いつも正常に動いて当たり前」と思っていた鉄道への認識が変わる一冊だ。 -
4.5多くの日本人は「物価が下がるのはよいことだ」と思っている。しかし、デフレで物価が下がるのはじつは悪いことずくめである。失業率が上がり、雇用が不安定な低賃金・非正規社員を増やし、企業収益率を下げ、人件費を削減させる。借金の実質負担は重くなり、実物資産投資は抑制される。自殺者が増え、社会的に有用な企業が廃業・倒産してイノベーションが滞る。「デフレなど問題ではない」と語る経済学者は、失業者や非正規社員の苦しみを理解していないのだ。欧米の経済学者と異なり、日本の経済学者はデフレの脅威に対して鈍感である。アベノミクスを実行した元日銀副総裁が、失われた二十年を「三十年」にしないためのすべてを記す。 ●デフレ脱却なくして日本経済の再生なし ●デフレはなぜ脅威なのか ●「失われた二十年」の原因とアベノミクス ●金融政策の条件と日銀財務に関する誤解 ●財政政策のリフレ・レジームへの転換が必要だ ●成長戦略の基本原則とは -
1.5トヨタ生産方式の創始者・大野耐一氏から直接教えを受け、キヤノン、ソニーなど大手メーカーの現場改善を推進。NHKスペシャルなど、マスコミでも話題となった「ムダとりの達人」山田日登志氏。現在は、脱･大量生産を実践し、高い利益率を誇り、社員の大半が幸福を感じ、地域を代表するブランドを持つ理想的なメーカー＝「ふるさと製造業」実現に向け、中堅企業のコンサルティングに力を入れている。本書では、◆デパ地下で大人気の食品メーカー＝セゾンファクトリー、◆「寒天」一筋の超優良企業＝伊那食品工業、◆イタリアの高級自動車メーカー＝フェラーリ、◆アメリカを代表するバイク会社＝ハーレー･ダビッドソンなど、典型的な「ふるさと製造業」のケースを紹介。確かな品質、高いブランド力、手づくり感を持つものづくりを実践する戦略を説いていく。常識の壁を破る「山田流ものづくり論」の集大成となる力作。 -
4.1グローバルとローカルの経済圏を区別せずにその施策を考えていたため、格差問題が生じ、日本経済は停滞してしまっていた。グローバル企業がいくら稼いでも、日本経済全体の占有率は3割にすぎない。雇用にいたっては、2割程度である。残り7割のローカル経済圏が復活してこそ、初めて成長軌道に乗ることができる。内容例を挙げると、「GとL」を理解すれば格差問題の実相も見えてくる 日本のグローバルプレーヤーが長期的に後退してきた本当の理由 大企業と中小企業ではなくグローバルとローカルで分ける ほとんどの産業がローカル経済圏のプレーヤー 「コト」消費の時代の到来で「GもLも」戦略に追い風が吹き始めた等々そして、今、労働市場で人類史上発の巨大なパラダイムシフトが起きている、と著者は主張する。GDPや企業の売上が緩やかに減少していく中で、極度の人手不足が起こっているのだ。日本経済復活へのシナリオを明らかにする一冊。 -
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3.02021年、「21世紀型大恐慌」が起きるのではないか、震源地は「アメリカ国債」と著者は述べます。アメリカの株式市場は、史上最高値の水準にあります。パンデミックが広がっても株価は上昇を続けています。この最大の要因は、新型コロナウイルス対策と称して、アメリカ政府が大幅な金融緩和、未曾有の規模の財政出動を行っているからです。しかし、アメリカ政府はすでに多くの借金を抱えており、2019年10月31日時点で、債務残高は約23兆ドル（約2500兆円）を超えていました。それに、新型コロナウイルス対策のための借入が約3兆ドル上乗せされ、今後もコロナ禍が収まるまで、借入が続くことが予想されます。だとすると、アメリカ政府の借金はどこまで膨らむのか。1つだけ言えることは、世界第1位の経済大国であっても、無限に借金できるわけではないということです。投資家の誰かが、「アメリカは危ない」と判断してアメリカ国債を売り始めたら、売りが売りを呼ぶ展開になり、そうなればもう誰にも止められなくなります。アメリカの国債が暴落すれば、通貨ドルの信用も揺らぎ、ドル安が進みます。それは当然、史上最高値の株価に悪影響を与え、国債、通貨、株式のトリプル大暴落になることは容易に予想できることです。それが目前に迫っているのです。著者は未来学者でも、占い師でもありません。上記の予測は、ゴールドマン・サックス出身の金融のプロとしての、40年以上に亘るビジネス経験と歴史からの学び、現状の事実、数値などのクロスセクショナルな分析によるものです。本文に詳しく記しています。ぜひじっくりお読みください。 -
-おそらく21世紀の日本で起こる現象は、今の時代に芽が出ているのだろう。たとえば、2000年4月施行された地方分権一括法や2001年1月施行される中央省庁等改革関連法は、行政府のあり方を根本から変えてしまうことは間違いない。また、日本の環境技術力や携帯電話の普及力が世界で大きな役割を果たすようになるのは疑いえない。このように、いくつかの萌芽を眺めていけば、明日の日本を占うことも無駄ではないだろう。本書は、国際情勢、技術、日本経済に通暁した著者が、世紀末に贈る「来世紀に生きる知恵」の集大成である。戦後日本が選択した原則が根底から崩れたことを前提に、企業や個人が次代に生き残るための処方箋やヒントをわかりやすく提案する。経営者はもとより、21世紀の主役となるビジネスマンや学生にもぜひ読んでもらいたい一冊である。 -
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-習近平政権の「中国製造2025」が世界市場を席巻し始めている。「2025年までに中国が世界NO.1の製造強国になる」計画だ。着々と進行するこの計画が実現されれば、大きな構造変革が日本にもたらされる。巨大資本の中国企業が最終製品やサービスを作って世界へ輸出し、日本はそこに部品を提供する存在になる。いわば「日本企業の中国下請け化」現象が起きるのだ。さらに、米国とのAI覇権戦争も止まらない。「AI社会主義」とも言うべき国策をエンジンに疾走を続けるアリババ、テンセント、ファーウェイ等のメガ企業。これら紅船（あかぶね）の襲来に日本はどう備え、打ち勝つべきか。本書では、いまや逆転しつつある日中の産業構造の変化を分析。さらにIoT、キャッシュレスなどのIT化が進展する中国の最前線を現場からレポートする。気鋭のジャーナリストが綴る、日中の未来予測と最新分析に刮目せよ。 -
3.8「あと数年で会社はなくなる」「中国は2025年まで発展、日本は2020年以降、崖から転がるように落ち込む」「iPhoneは2016年に製造終了」……本書で語られる、衝撃的な予言の数々だ。客観的にみれば、日本を取り囲む状況は、真っ暗。にもかかわらず、「これからの日本は、チャンスに溢れている」と著者は言い切る。しかし、それは「今希望を描き、行動を起こす」ことを選んだ人のみ。つまり、今この瞬間のあなたの選択こそが、これから10年、活躍できるか、後悔する人生を送るかのターニングポイントなのだ。「これからの10年はどうなる？」「日本人だけがつかめるチャンスとは？」「若手ビジネスパーソンが今、すべきこととは？」「30代・40代の役割とは？」……答えはすべて、本書の中にある！カリスマ経営コンサルタント・神田昌典が満を持して送る渾身の人生論、ついに完成。 -
4.2自動運転、EV、ライドシェア……「次世代自動車産業」をめぐるニュースが連日メディアを賑わせている。その覇権を巡る戦いは、自動車メーカーのみならず、IT、電機・電子、通信、電力・エネルギーなどのトップ企業がしのぎを削る“異業種戦争”といっても過言ではない。日本勢はどうすれば勝ち残れるのか。大学教授、上場企業の取締役、コンサルタントという3つの顔を持つ著者が、膨大な資料と独自の視点で「戦いの構図」を整理し、日本の活路を探る。 【目次】●序章 次世代自動車産業をめぐる戦国時代の幕開け ●第1章 自動車産業の「創造的破壊」と次世代自動車産業の「破壊的創造」 ●第2章 EVの先駆者・テスラとイーロン・マスクの「大構想」 ●第3章 「メガテック企業」の次世代自動車戦略 ●第4章 GMとフォードの逆襲 ●第5章 新たな自動車産業の覇権はドイツが握る？ ●第6章 「中国ブランド」が「自動車先進国」に輸出される日 ●第7章 「ライドシェア」が描く近未来の都市デザイン ●第8章 自動運転テクノロジー、“影の支配者”は誰だ？ ●第9章 モビリティと融合するエネルギーと通信 ●第10章 トヨタとソフトバンクから占う日本勢の勝算 ●最終章 日本と日本企業の活路 -
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4.7なぜ異次元緩和は失敗したか。検証なしに日本は前に進めない！ 日銀・政府の歩みを総括する日本経済論の集大成！ 2013年4月に始まった日本銀行による異次元の金融緩和政策。しかしその後10年で日本経済は活性化するどころか国際的な地位を著しく下げた。さらに2022年の物価高騰と円安は消費者や零細企業を直撃したが、実質賃金は上がらず苦しいままだ。状況打破のためには金融緩和政策を見直す必要があるが、日銀は2022年12月まで金融政策を見直そうとせず、いまも転換を明言していない。本書では日本がこのような苦境に陥った真因を検証し、脱却のための道筋を明らかにする。異次元緩和はなぜ目標を達成できなかったのか、物価上昇率は適切な目標だったのか、未来に向けて日銀の果たすべき使命を考える。 -
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4.0倒産寸前から20年連続増収へ――再生の鍵は何だったのか？福岡県を中心にスーパーマーケットをチェーン展開するハローデイ。日本一見学者が多いスーパーとして知られ、同業者だけでなく異業者からの来訪も絶えない。経営危機を乗り越え、大躍進を続けるその原動力とは。加治社長本人が明らかにする。いろいろと手を広げるも、どれも失敗。ライバル店との熾烈な戦い。60億円の負債、傘を差して買い物をするスーパー。去っていく取引先、そして従業員……。そのとき、加治は何を思ったのか。「お元気様研修」「全体感動フォーラム」「ハロリンピック」など、他社にないユニークな取り組みは、どのようにして生まれたのか。「目標は、働きたい会社日本一です。そんな会社ならば絶対に潰れません」 -
-現在、日本でもIT革命が声高に叫ばれているが、その論調はいまだ「アメリカ後追い」の域を出ていない。だが、いま我々に必要なのは、世界が注目したIモードのように、日本の個性に徹した「日本型IT革命」を生み出すことである。本書では、「本当のIT革命は生活者主導で進む」「日本版シリコンバレーをどう生み出すか」「異業種連合によるナレッジの共有・衝突が、イノベーションを引き起こす」「企業にも個人にも、コアコンピタンスが求められる」など、世界中でITが進行する中で、日本が創造すべき新たな戦略について議論する。そして最後は、「自分の人生のコントロールを失うことが最大のリスク」として、志を持って生きること、その覚悟こそが、日本という国の再生のかぎを握っていると結ぶ。通産省とシンクタンクを代表する二人の論客が、「政府の政策と民間企業の戦略を連動させ、融合させること」を目的に語り切った、日本企業再生のビジョン。 -
3.0【著者・敬称略】日産自動車代表取締役COO・志賀俊之／パナソニック社長・津賀一宏／コマツ会長・坂根正弘／ユニ・チャーム社長・高原豪久／長谷川慶太郎・国際エコノミスト／遠藤功・早稲田大学ビジネススクール教授／片山修・経済ジャーナリスト／上野泰也・みずほ証券チーフマーケットエコノミスト／福島香織・ジャーナリスト 【まえがき抜粋】韓国企業の猛追に苦しみ、中国市場での反日デモに翻弄され、大手家電メーカーが軒並み巨額の赤字を計上する姿を見るにつけ、日本企業はもうダメなのではないかと、悲観した人は多いことでしょう。しかし、ほんとうにそうでしょうか。オピニオン誌『Voice』では、「日本企業の業績回復なくして、日本経済の復活なし」とのコンセプトで、企業経営者や有識者の方々に取材を進めてきました。そこから垣間見えたのは、先進国経済が足元から揺らぐなか、決死の覚悟で新興国市場に活路を求める日本企業の姿でした。 -
-金融のグローバル化、市場化、ハイテク化が進む中で、金融政策の要である各国の中央銀行は競って金融改革に取り組んでいる。日銀はバブルの生成と崩壊をもたらした金融政策の失敗を教訓に、実に55年ぶりの日銀改正を経てようやく改革の出発点に立った。新通貨ユーロの誕生が象徴する世界市場の大変貌の中、日銀は円を国際化できるか？ 本書は、一連の金融危機を招いた日本の護送船団体制を転換し、円を〈信頼される国際通貨〉とするために、新生・日銀の役割を大胆に提言していく。 【目次より】●日本銀行のあゆみと仕組み ●大蔵省改革と日銀法改正 ●独立性の確保はどこまで達成できたか ●マーケットのリーダーたりうるか ●信用秩序を維持するために何をすべきか ●国際社会とこれからの金融政策 金融ビッグバン、国債引き受け、金利調整、日銀特融、円の国際化……。日本経済の浮沈の鍵を握る中央銀行の役割を問い直す意欲作である。 -
4.3東日本大震災後、これまで躊躇していた日本企業が、吹っ切れたように海外展開を加速させている。「日本離れ」の本格化により雇用問題が深刻化、消費が低落して厳しさを増す国内経済。一方で、アジア市場を中心に闘いを繰り広げ、競争力を高め、真のグローバル企業として成長する数々の日本企業。5年後の日本経済では、見たこともない光景が現れていることだろう。そして、国内市場だけで培った「古い世代」の成功法則は相手にもされず、世界的な大競争を勝ち残っていく30代の若い日本人が活躍する時代になる。「超・二極化」、「大空洞化」で崩れ落ちる姿をリアルに描く一方で、「世代交代」と「主力産業の大転換」で息を吹き返す日本経済の、新たな成功法則を熱く語り尽くす書。 -
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3.0あの堀江貴文氏も驚く……「これは経済の固定観念を破壊する1冊だ！」長年、堅持してきたGDP世界2位の座から陥落し、人口減少の止まらない日本には、「もう成長できない」「あとは衰退するだけ」など悲観的な声が絶えない。だが、そもそもその指標であるGDPが、21世紀に求められる豊かさを計れない時代遅れのものだったとしたら？ 著者は本書で2012年に国連が提唱した「超GDP」思想を紹介し、日本経済の「規模」ではなく「質」が世界最高レベルにあるという驚きの事実を明らかにする。その国連新統計でアメリカを13％も引き離して圧倒的な1位となったのは、ほかでもないわが国・日本だった。じつはその国連新統計は、多くの国の政策に強い影響を与えている。日本ではまったく報道されていないが、イギリス、フランス、アメリカ、そして一見「質の経済」と最も縁遠い存在にみえる中国までもが、国民の幸福度をどう高めるか、という思考錯誤を行なっているのだ。翻って、当の日本はどうか。新アベノミクスが掲げるGDP600兆円戦略は、どこまで日本人を幸せにできるのか？ そこでほんとうに「質の経済」を強化する政策にまで踏み込みつつ、国際経験豊かなエコノミストが日本経済の真の実力を明らかにする。〈目次〉第1章：そもそもGDPとは――その知られざる本質／第2章：国連の新統計で世界1位に君臨した日本／第3章：世界はもう超GDP戦略に舵を切っている／第4章：GDP600兆円という目標は正しいのか／第5章：これが日本経済の「質」を強化する政策だ -
-世界GDPに占めるシェア:17.9%⇒8.7%、1人当たりGDP:世界第6位⇒第23位、貿易黒字国⇒赤字国……。日本経済の地盤沈下が止まらない!米国も、中国も、いまや日本の失敗を「反面教師」として経済運営を進めている。「超一流」を自任した日本経済をここまで落とした「政府・日銀の失敗」とは? そして、いままた繰り返されようとしている「勘違い」とは?本書は、新聞・テレビでお馴染みの若手エコノミストが、国際競争に敗れつつある日本に「喝(かつ)」を入れる建白書。経済の実態を映し出す統計数値を駆使して、世間にはびこる誤解、珍説を一掃。「なるほど、そうだったのか」と納得する日本経済のほんとうの見方、考え方が明らかに。