経済 - ビジネス・経済 - 東洋経済新報社一覧

  • クルーグマン マクロ経済学 第2版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ノーベル経済学賞受賞!経済学者クルーグマンによる入門テキスト。 ◆クルーグマン流「アカデミック・エンターテインメント」の集大成。 ◆まったくの初学者でも、読むだけで経済学のエッセンスが身につく。 ◆豊富な事例、とくに現実のビジネスにそくしたエピソードが満載。 【第2版はここが変わった!】 ◆第9章「長期の経済成長」では、世界経済の持続可能性についても解説。 ◆第17章「危機とそれがもたらしたもの」を新たに追加。 ◆各章にビジネス・ケースが入り、さらに事例が豊富に。
  • 暴力と不平等の人類史―戦争・革命・崩壊・疫病
    3.7
    平等は破壊の後にやってくる [戦争]第二次大戦後の日本 250万人戦死 トップ1%の富が9割下落 [革命]毛沢東「大躍進」 4000万人以上死亡 ジニ係数の劇的改善 [崩壊]西ローマ帝国の崩壊 あらゆる支配層の消滅 搾取の終焉・生活向上  [疫病]欧州のペスト 2000万人死亡 実質賃金が2倍以上に ……他多数 核戦争なき平等化はありえるか? 平等化に有効だった戦争と革命は、20世紀の現象だった。 21世紀の私たちはいかにして平等化を実現するのか? スタンフォード大学古代史教授が 石器時代から現代まで、壮大なスケールで 世界各国の不平等の歴史を描き出す。 現代世界の不穏な空気を読み解く衝撃の書 世界11カ国で続々刊行! FT&マッキンゼー ビジネス・ブック・オブ・ザ・イヤー話題作 【推薦の言葉】 「所得の不平等の歴史に関する最高の書物」 ――タイラー・コーエン(ジョージ・メイソン大学教授、『大格差』著者) 「新石器革命から現代までの強力な長期分析。その点で本書を超える本はない。際立って斬新だ」 ――フィリップ・T・ホフマン(カリフォルニア工科大学教授) 「挑発的な分析。理性、証拠、緻密なスタイルによって書かれている」 ――スティーブン・ピンカー(ハーバード大学教授、『暴力の人類史』著者)
  • クルーグマン ミクロ経済学(第2版)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ノーベル経済学賞受賞!経済学者クルーグマンによる入門テキスト。 ◆クルーグマン流「アカデミック・エンターテインメント」の集大成。 ◆まったくの初学者でも、読むだけで経済学のエッセンスが身につく。 ◆豊富な事例、とくに現実のビジネスにそくしたエピソードが満載。 【第2版はここが変わった!】 ◆第9章「個人と企業の意思決定」に行動経済学についての節を新たに追加。 ◆第18章「福祉国家の経済学」では格差・貧困問題についても解説。 ◆各章にビジネス・ケースが入り、さらに事例が豊富に。
  • マンキュー 経済学Ⅰ ミクロ編(第4版)
    5.0
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いま世界で一番で読まれている大ベストセラーテキストのミクロ編、最新改訂版(原書第8版)。豊富な図や例を用いて、ミクロ経済学の基礎の基礎から、情報の経済学、政治経済学、行動経済学といったフロンティアまで扱う。丁寧な解説でテキストにはもちろん、ビジネスマンがもう一度ミクロ経済学をおさらいするのにも最適。全7部、22章構成。
  • イノベーションの競争戦略―優れたイノベーターは0→1か? 横取りか?
    3.0
    1巻1,980円 (税込)
    イノベーションを横取りする企業、 取り逃す企業、連続して起こす企業、 どこが違うのか? 世の中に存在しなかった画期的な発明やサービスを生み出すことは、企業におけるイノベーションの必要条件ではない。それよりも新しい製品サービスを消費者や企業の日々の活動や行動の中に浸透させることこそがイノベーションの本質である。 筆者たちはこれを行動変容と呼ぶが、これこそが企業がイノベーションを起こすためのカギとなる。そのことをみんなに知ってもらいたいという想いが『イノベーションの競争戦略』の執筆の動機となっている。 イノベーションを世の中になかった商品・サービスを生み出すことと考えると、「イノベーションの競争戦略」は奇異に感じるかもしれない。 しかし、イノベーションとはいかに顧客の行動変容に至るかの競争なのだ。顧客の価値観や行動を変え、次世代の社会の常識を創ることで、自らがゲームチェンジャーとして新しい市場やビジネスモデルを創造することができる。競合他社に対する圧倒的な優位性を築くことができるわけだ。 さらに重要なことは、競争戦略の視点をもつことで、イノベーションに対する企業の取り組みが変わることだ。技術革新ではなく顧客の行動を変化させることをゴールとして取り組むのであれば、そのプロセスは一変することになる。イノベーションの競争戦略とは、顧客の行動を引き起こし、市場における優位性を築くことである。本書では、そのメカニズムを明らかにすることにフォーカスを当てる。
  • マンガ+講義でよくわかる経済学超入門
    4.0
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 みなさんは、経済学についてどのようなイメージをもっているでしょうか。経済学は、金儲け理論と思われがちです。でも、実はそうではありません。経済学は、みなさんが毎日行っている取引にスポットを当て、どうすればベストな取引ができるかを考えていくものなのです。では、なぜ難しくなってしまうのでしょうか? 経済学が難しく感じる点は、大きく分けて3つあります。 1つ目は、経済学の目的がわからないまま話が進んでいくという点です。なぜこの理論が重要で、今後の話にどう関連していくのかがわからないまま、理論の詳細を説明されている感じがするので、理解が難しいのです。 2つ目は、専門用語が多すぎて、そもそも説明されている日本語がよくわらないという点です。 実際、多くの教科書では、経済学専用の言葉で解説してあります。そのため、書いてある内容を理解することに時間を取られてしまうのです。 3つ目は、グラフと数式のイメージがつかみづらいという点です。経済学では、頻繁にグラフと数式が登場します。しかし、グラフや数学が苦手な方からすれば、グラフと式は暗号やパズルに見え、内容が把握できません。 この3つが経済学を難しく見せています。ということは、この3つさえクリアーすれば、経済学は、誰にでも理解することができます。 経済学を初めて勉強される人はもちろん、苦手意識をお持ちの人にも読んでいただけるよう、「今までになかった」「今までで一番わかりやすい」経済学の教科書を目指して書きました。この本で少しでも経済学に対して興味を持っていただけたら嬉しく思います。
  • 21世紀の貨幣論
    3.9
    マネーとは何か。なぜ人はマネーに翻弄されるのか。 気鋭のエコノミストによる、定説を覆す斬新なマネーの進化史。 マネーをめぐる6000年の歴史をひもとき、経済学と資本主義の未来を問う。 ■伝説の哲学者ジョン・ロックが経済学に間違った思想を植え付けた!? ・経済学思想の源流をたどり、歯に衣着せぬ大胆不敵な主張を展開。 ■物々交換の不便さから、マネーという最強の発明が生まれたという定説はウソ!? ・ケインズとフリードマン、なぜ2人の偉大な経済学者が 『ヤップ旅行記』という地味な本を賞賛したのか?  斬新な着想で次々と定説を覆す、知的刺激にあふれた本。 ■圧倒的な読み応え。いまをときめく著名人たちも絶賛! 読みやすくてスリリング。もし一冊だけマネーに関する本を読むとしたら、これがその本だ。 ハジュン・チャン(『世界経済を破綻させる23の嘘』著者) すばらしくオリジナルで面白いマネー史。システム全体がこんなにも危険で、 慢性的に不安定なことに思いをはせたことがある人は、この本を読むべき。 ライアカット・アハメド(ピューリッツアー賞受賞『世界恐慌』著者) 【主な内容】 第1章 マネーとは何か 第2章 マネー前夜 第3章 エーゲ文明の発明:経済的価値を標準化する 第4章 マネーの支配者はだれか? 第5章 マネー権力の誕生 第6章 「吸血イカ」の自然史:「銀行」の発明 第7章 マネーの大和解 第8章 ロック氏の経済的帰結:マネーの神格化 第9章 鏡の国のマネー 第10章 マネー懐疑派の戦略:スパルタ式とソビエト式 第11章 マネーの構造改革:ジョン・ローの天才とソロンの知恵 第12章 王子のいない『ハムレット』:マネーを忘れた経済学 第13章 正統と異端の貨幣観 第14章 バッタを蜂に変える:クレジット市場の肥大化 第15章 大胆な安全策 第16章 マネーと正面から向き合う
  • フレームワークを使いこなすための50問―なぜ経営戦略は機能しないのか?
    4.4
    1巻1,408円 (税込)
    【著者コメント】 かつて私は外資系コンサルティング会社の戦略コンサルタントとして、30社以上の上場企業、70以上の部門に対して経営戦略を機能させるための支援を行ってきた。なぜ多くの日本企業では経営戦略は機能しないのか? コンサルティングの現場で直面したその問題の原因を明らかにして、経営戦略を機能させるようにすること、これが本書の目的である。
  • 総合商社の研究 その源流、成立、展開
    3.8
    1巻1,584円 (税込)
    日本独自の経営体はいかにして成立したのか!? 総合商社は、1990年代以降に大きな変貌をとげ、多様な商品・サービスを扱う従来の事業に加えて、大きなバリューチェーンの中で商品の製造や輸送まで複合的に行うようになっている。 加えて資源やインフラなどのプロジェクトの事業化とともに、それらの保守・運営に携わっている。こうした総合商社の近年の動き、姿だけでなく、その成り立ちから今日までの歩みを整理するとともに、原点に立ち返って、総合商社の本質と果たしてきた役割を日本経済のなかでとらえなおした総合商社原論。 長い「冬の時代」を脱却し、いまや絶好調と言える日本の総合商社の背景を知りたいビジネスマンや経営者、商社への就職を希望する学生などにも最適な1冊。
  • 脱イナゴでしっかり儲ける20銘柄バスケット投資術
    2.3
    1巻1,540円 (税込)
    今日から「脱イナゴ投資家」宣言! ツイッターなどのSNSでつぶやかれる銘柄に、安易に乗っていませんか。 「この銘柄は上がるよ」という言葉を信じてポジションを取るイナゴ投資家は、 早晩、マーケットからの退場を言い渡されるに違いありません。 株式投資で成功するためには他力本願ではダメです。 本書では、自分の頭で考えて銘柄を選び、自分の判断で売買できるようになる 一生モノの「90日間プログラム」を解説します。 デイトレ、スイング、中長期──、 すべての時間軸で勝率を上げる秘伝の特訓プログラムです! 3カ月も!と思われるかもしれません。 でも、一生モノの投資力が手に入るとしたら、3カ月なんて短いと感じませんか。 このプログラムを習慣化すれば、 あなたの投資力が一気に高まり、しっかり稼ぐことができるようになれます。
  • セックスと恋愛の経済学―超名門ブリティッシュ・コロンビア大学講師の人気授業
    3.5
    リアルすぎてヤバい新常識が明らかに! ●金持ちのイケメンより貧乏なイケメンの方がモテる? ●最近の10代より両親世代の方がヤッていた? ●婚活で写りの良い写真は逆効果? ●愛はお金で買える? ●結婚は妥協の産物? ●SNSは恋愛をどう変えた? 恋愛、セックス、婚活、結婚、不倫、離婚といったテーマに経済学の考え方を取り入れ、学生たちがその成果を私生活に生かし始めた人気講義、待望の邦訳。これまでの思い込みを次々とひっくり返す、経済学・心理学の最新研究! 【本書の主な内容】 自己発見の旅としての出会いサイトでの婚活 出会い市場への経済学的アプローチ エコノミストに学ぶ出会いサイトで成功する法 出会いのキモは場所選び セックスレス・イン・ザ・シティ アメリカが同性婚を受け入れた理由 結婚とは妥協に他ならない ジャンク債のようになった亭主ども 宝くじに当たると独り身になりやすくなる 活況を呈する老いらくの恋市場 市場問題の解決策としてのツバメ喰い 性行動が減ると性病が増える ヤリヤリ君学生にとっての買い手市場 1ドル・ドリンクと危険なセックス アツくなるとバカな考えが良く見えるもの 【主な内容】 序論 1 あなたの恋愛 2 出会いの大学時代 3 バーチャル恋愛 4 渡る世間は鬼ばかり 5 結婚――この妙なる制度 6 生計を立てる 7 新世代の草食系男女 8 生来の好きもの 9 愛の終わり 結語
  • 激動の半導体―週刊東洋経済eビジネス新書No.361
    -
    将来のキーテクノロジーである半導体は、国の命運をも左右し始めている。「世界の工場」となった中国では、スマートフォンなど電子機器の生産量が多くても、そこに搭載される半導体の生産量は足りず、米国や台湾からの輸入頼みとなっている。一方、ソフトバンクグループが英半導体設計会社アームをエヌビディアに最大4・2兆円で売却すると発表するなど、巨額のマネーゲームの様相も強まっている。世界の半導体業界の覇権をめぐる、まさに狂騒曲とも言える中、何が起こり、どこに向かおうとしているのかを追った。 本誌は『週刊東洋経済』2020年10月24日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。
  • マルクスvs.ケインズ―週刊東洋経済eビジネス新書No.380
    -
    時代は大乱世に突入した。貧富の格差拡大や気候変動に代表される環境破壊、AI(人工知能)など制御困難なテクノロジーの脅威が資本主義を揺さぶる。同時に米国の民主主義が混沌とし、「一党独裁」の中国が台頭する中で、国家と社会、個人のあり方が今後根本から問われてくる。戦後社会の信念とイデオロギーが崩れ落ちる今、私たちに必要なのは、危機の根本を知り、それを乗り越えるための道を示す思想を手に入れることだ。脱経済成長を旗印に支持を広げる新マルクス主義と新型コロナで完全復活したケインズ主義を軸に、大思想家が残した知恵を学び直そう。 本誌は『週刊東洋経済』2021年4月10日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • ITロードマップ 2013年版―情報通信技術は5年後こう変わる!
    3.0
    ビジネス、経済、社会のしくみを変えるIT予想図がわかる。 ビッグデータの個別・複合技術、セキュリティ&プライバシー、位置情報認識技術・活用サービス、O2O、オムニチャネル・コマースなどをくわしく解説。技術動向に関心のあるビジネスパーソン必読! 【主な内容】 第1章 5年後のITロードマップ/第2章 5年後の重要技術/第3章 複合的なITの活用による新サービスの可能性/第4章 現在のITトレンドを知る/重要用語解説
  • ITロードマップ 2014年版―情報通信技術は5年後こう変わる!
    3.0
    「ITロードマップ」シリーズの最新版。 野村総研技術調査部による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測する。 2014年版では、ビッグデータ、データサイエンティスト、データ融合、NFC、BYOD、チャネル横断分析、オープンデータなどを解説する。 【主な内容】 第1章 5年後のITロードマップ  1-1  ITロードマップと情報技術マップ 1-2 『ITロードマップ2013年版』の要約  1-3 5年後に向けた情報システムの変化 第2章 5年後の重要技術  2-1 ビッグデータ  2-2 オムニチャネル時代の顧客分析技術  2-3 DevOps  2-4 NFC   2-5 垂直統合システム  (コラム)エネルギー・ビッグデータの活用   (コラム)ユーザーインタフェースの最新動向  (コラム)デバイスの進化が変えるユーザー体験の変化 第3章 複合的なITの活用による新サービスの可能性  3-1 日本型データサイエンティスト  3-2 BYOD 第4章 現在のITトレンドを知る 4-1 情報技術マップ  4-2 企業情報システムとITキーワードに関する調査 ◎重要用語解説
  • ITナビゲーター2013年版
    3.7
    IT業界関係者必携! 今後5年の市場トレンドを占う『ITナビゲーター』の2013年版。ビッグデータ、O2O、M2M、電子書籍など25の分野についての2017年までを完全予測! 【主な内容】 序 章 ICT市場再成長の鍵/第一章 これからICT・メディア市場で何が起こるのか/第二章 デバイス市場/第三章 ネットワーク市場/第四章 プラットフォーム市場/第五章 コンテンツ配信市場
  • アイドル国富論―聖子・明菜の時代からAKB・ももクロ時代までを解く
    3.0
    1巻1,320円 (税込)
    ☆一冊でアイドルの基本がわかる!  メディアとの関係、アイドルを生み出す方法の変遷、芸能プロダクションというビジネスモデル。  「見出すゲーム」「支えるゲーム」「育てるゲーム」というアイドル消費の根幹。  古典的アイドルから現代アイドルまでを、それを支える仕組み・環境を含めて徹底的に論じる。 ☆アイドルがわかれば日本経済がわかる!  アイドルと日本経済に相関関係があることは、「アイドルの時代」を景気循環に重ねて見れば一目瞭然だ。  アイドルブームは戦後経済成熟期と現代、つまり「行き詰まった」時代に起こっている。  では、行き詰まった時代の人々がアイドルを求める理由とは? 日本経済の来し方行く末とは? ☆東浩紀氏推薦!  「アイドルがいまなぜ支持されるのか、ようやくわかった。   半世紀の歴史を踏まえ、文化論と産業論を統合する“現代アイドル論の決定版”」 AKBグループ、ももいろクローバーZ、モーニング娘。、そして、あまたのアイドルがしのぎを削るアイドル戦国時代。 いまこそアイドルを、その起源にさかのぼって考えよう! 本書では、エンターテインメント産業の研究者にして現職官僚である著者が、文化・産業、そして経済・社会、二つの視点から「アイドル」に迫る。 【本書で取り上げるアイドルたち】 映画スターの時代を経て70年代に生まれたアイドルたち。 南沙織から山口百恵、キャンディーズからピンクレディー、そこに満を持して現れ、80年代アイドルブームの中心に立った松田聖子。 また、河合奈保子、中森明菜、小泉今日子といった聖子のライバル達。 そして、時代を作ったグループアイドル、おニャン子クラブ。 90年代、冬の時代の後にやってきた現代アイドルの時代。 AKBグループ、ももいろクローバーZ、モーニング娘。を軸に、PerfumeやBABYMETALからローカルアイドルたちまで、もはや挙げればきりがない。 【主な内容】 はじめに アイドルからこの国を考えよう 第一章 アイドルのメディア産業論 第二章 アイドルの消費論 第三章 アイドルの進化論 第四章 アイドルの国家論 第五章 アイドルの世界平和論
  • IPOの経済分析―過小値付けの謎を解く
    -
    1巻3,740円 (税込)
    新規公開株はなぜ異常に高いリターンを生むのか? それは正当化されるのか? 本書はIPO(Initial Public Offering)の値付けに焦点を絞った研究書である。具体的には、いまの日本の値付けメカニズムがいかに特異なものであるかを指摘し、その現象がなぜ起こっているのかを解明し、制度をどう改善すべきかを提言する。
  • アクティビスト 牙むく株主―週刊東洋経済eビジネス新書No.349
    -
    アクティビスト(物言う株主)と呼ばれる投資家。株主でもある彼らは議決権行使だけではなく、時に経営陣に対して重要な経営判断を提案・要求する。「自己株買い」、「所有株式の売却」、「取締役就任」、「増配」等々。そうした要求が時に敵対的と見られることすらある。株主至上主義の総本山のような米国だけではなく、今や日本でも株主提案を受ける上場会社は増加している。この企業と株主をめぐる攻防戦は、さまざまな要因が複雑に絡み合う舞台だ。その舞台裏も探りながら、企業に求められるもの、株主の利益、そして企業の存在価値まで、ミステリーな世界をスッキリ理解できるだろうか。 本誌は『週刊東洋経済』2020年4月18日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • アクティブ・ラーニングで学ぶ 日本の経済
    3.0
    本書は、大学生に主体的に経済学を学んでもらえるよう、実際の経済生活の中で身近に起こっている経済事象を紹介し、それらについて個人で考え、そのうえでグループワークを通して仲間と議論を交わすことで、自然と基礎知識が学べるように作られている。 そのため本書では、個人向けの事前学習やワーク、発展課題だけでなく、グループワークができるようなワークも用意した。またこれらのワークは、リアルな対面授業だけでなく、オンラインの遠隔授業でもできるものにすることを心がけた(実際、2020年度にこれらのワークをオンライン授業で利用し、実証済み)。 さらに、アクティブラーニングの準備をする先生方の負担を少しでも減らすことができるよう、テキスト採用の先生にさまざまなサポート教材(講義用PPT、事前学習提出シート、ワーク提出シート、インストラクターズ・マニュアル、オンラインテスト)を用意した。とくに、インストラクターズ・マニュアルには、ワークの目的やワークの工夫の仕方、解答例、学生の反応への対応例なども書かれており、すぐにでもアクティブ・ラーニングを実践できるような教科書になっている。
  • アジア環境白書1997/98
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジアの成長の裏に、環境問題が厳然と存在する。豊富な資料と現地調査によってまとめあげられたアジア7カ国のNGO協力による初めての草の根の環境報告書。
  • アジア環境白書2000/01
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジア環境白書の第2弾。各国のNGOや研究者、専門家、被害住民などのネットワークを活用し、地道な情報からアジアの公害・環境問題の実態にアプローチする。
  • アジア環境白書2003/04
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジアの環境問題を報告してきた国内外の研究者とNGOの協力による白書、待望の第3弾。今まで、数カ国語に翻訳されるなど、評価も高い一冊。
  • アジア環境白書2010/11
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本とアジアのNPOのネットワークの草の根の取材と調査による環境報告の第5弾。今号のテーマは、地球温暖化、消費、アスベスト、環境訴訟など。
  • アジア環境白書2006/07
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 3年ごとに出しているシリーズの第4弾。内外の研究者・NGOがネットワークを作り、環境問題の実態をレポート。国際的にも評価の高い資料である。
  • アセモグル/レイブソン/リスト 入門経済学
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書・入門経済学を刊行するにあたっては、同じ原著者たちによる『ミクロ経済学』『マクロ経済学』から、経済学の基本となる概念を学ぶための15章をピックアップして再構成がなされました。 第Ⅰ部は経済学一般に共通する基本知識です。 第Ⅱ部はミクロ経済学の基礎にあたります。最先端の実験経済学の成果も取り入れた「新しい」経済学を学びます。 第Ⅲ部はマクロ経済学の基礎です。金融危機以降に書き換えが迫られている経済学にも対応する「新しい」内容となっています。 本書を含む『アセモグル/レイブソン/リスト 経済学シリーズ』を原著者たちは以下のように位置づけています。 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 それを知ってもらおうと思い、私たちは本書を執筆した。 ――原著者「まえがき」 その目的を実現するために、テキストでは3つの原理と3種類のコラムが採用されました。 ●人間行動を理解するうえでの経済学のアプローチの核心である3つの原理 「最適化」 「均衡」 「経験主義」 ●現実社会の問題を直観的に理解することを目的とする3種類のコラム 「根拠に基づく経済学」(EBE) 「データは語る」 「選択の結果」 学生にとっても身近な「フェイスブック」が無料でサービスを提供している理由は何なのでしょうか? その背景を経済学で解き明かすことから本書はスタートします。 まさに「経済を理解するために経済学を学ぶことが優先」されたテキストです。無料で提供されているという「経済に起こった現象の原因と結果を解明」する経済学です。 本書の読後には、現実の経済社会に対する見方は違ったものになっていることでしょう。
  • アセモグル/レイブソン/リスト マクロ経済学
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 現実のデータからスタートして、3つの原理と3種類のコラムから経済社会を読み解く「新しく」て「やさしい」経済学シリーズがローンチ。 ●新しい世代のための経済学への入口となる入門テキスト ●経済学の核心を3つの原理「最適化」「均衡」「経験主義」で表す ●現実社会を3つのコラム(「根拠に基づく経済学」「データは語る」「選択の結果」)を通して直観的に理解することができる ●豊富な補助教材が完備され、先生の授業を強力にサポート ●現実の実証的な質問を最初に提示し、データを使って理論を学ぶ ●経済学の理論とエビデンスのマッチングに重点が置かれている ●経済学の理論と現実のデータとのマッチングに重点が置かれている 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 それを知ってもらおうと思い、私たちは本書を執筆した。 ――原著者「まえがき」 本書の特徴は、「新しい」と「やさしい」である。 経済学の最先端で議論されているような最新のトピックが、教科書の中核に取り入れられている「新しい」教科書である。 課題の多くは、経済に起こった現象の原因と結果の関係の解明である。その内容を読者に「やさしく」伝えるために、身近な事例が多数取り上げられている。 ――「監訳者まえがき」
  • アセモグル/レイブソン/リスト ミクロ経済学
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 ミクロ経済学では、個人、家計、企業、そして政府がどのように選択を行うか、その選択が価格、資源配分、そして別の主体の幸福にどう影響を及ぼすかを学びます。 本書は、ミクロ経済学の基盤から、最新の実験経済学と行動経済学の知見まで拡張された理論まで幅広く学ぶことができる、「新しく」て「やさしい」入門テキストになっています。 ●新しい世代のための経済学への入口となる入門テキスト ●経済学の核心を3つの原理「最適化」「均衡」「経験主義」で表す ●現実社会を3つのコラム(「根拠に基づく経済学」「データは語る」「選択の結果」)を通して直観的に理解することができる ●経済学の理論と現実のデータとのマッチングに重点が置かれている 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 それを知ってもらおうと思い、私たちは本書を執筆した。 ――原著者「まえがき」 本書の特徴は、「新しい」と「やさしい」である。 経済学の最先端で議論されているような最新のトピックが、教科書の中核に取り入れられている。 本書の最も優れた特徴は、実験経済学と行動経済学の知見を前面に出して、活用していることである。これらの内容が、教科書を読み進む過程で経済学の中に根付いた概念として身につくように解説されている。 ――「監訳者まえがき」
  • Adaptive Markets 適応的市場仮説―危機の時代の金融常識
    4.2
    「効率的市場仮説」に代わる新理論 心理学・神経科学・進化論・人工知能など最先端科学の成果を取り入れたバイブル、ついに刊行! 提唱者による決定版 「金融市場は経済法則では動かない。 金融市場は人間の進化の産物であり、むしろ生物学の法則で動く」 「フィナンシャルタイムズ」ベスト経済書 【本書への賛辞】 「ロー氏は説得力ある議論を展開し、同時に、この本を使って面白いアイディアをいくつも披露している。巨大で分散投資の利いたファンドを作り、ガンのさまざまな治療法の開発に投資する、なんかがそうだ」 ―エコノミスト誌 「アンドリュー・ローの『適応的市場仮説』は合理性に基づく正統派のアプローチと、心理学や神経科学、進化論、それにコンピュータ・シミュレーションや人工知能などの手法に基づく新しいアプローチを、見事に統合している」 ―ダイアン・コイル[ケンブリッジ大学教授] 「私たちが創り出した金融市場も、同じように進化の原理を映している。つまり、競争、革新、再現、適応だ。この重要な著作で、MITのローは、この洞察から得られる過激な意味合いをあからさまにしている」 ―マーティン・ウルフ[『フィナンシャル・タイムズ』紙] 「これは素晴らしい文献だ。アンドリュー・ローは、自分が経済学における効率性を再検討し、効率的市場仮説から自分が創った適応劇市場仮説へと、心理学や神経科学、生物学、そして金融技術革新や金融危機の研究を通じてたどり着く旅路を辿って見せている。この本は価値ある発見を多数示しており、同時に、感情――熱意、悦び、憤懣、痛み――であふれている。そのこと自体が、重要な発見を高らかに宣言していると言える。合理的思考と感情は切り離せないものなのだ」 ―清滝信宏[プリンストン大学教授]
  • あなたの資産を大きく育てる NISA完全活用術
    -
    1巻1,232円 (税込)
    2014年1月スタートの新制度をスピード解説 2014年1月から始まる注目の新制度(少額証券投資非課税制度:通称NISA)の仕組みから金融商品の選び方に至るまでが理解できる本。これまで投資を行っている個人投資家はもちろん、これから投資を始めようとする初心者に対しても、 ・「NISAって何だろう」 ・「どういうメリットのあるの?」 ・「金融機関選びのポイントは?」 ・「どんな金融商品を選べばよいの?」 といった基礎的知識について、わかりやすく解説。NISAを知りたい人にとって最初に読む本として最適な一冊。
  • あなたのTシャツはどこから来たのか?―誰も書かなかったグローバリゼーションの真実
    4.1
    1枚6ドルのTシャツが自分の手元に届くまでの顛末をたどることで読者をグローバル経済の世界へと誘うドキュメンタリー。グローバル化に対する一般的な通説を覆す。
  • アニマルスピリット―人間の心理がマクロ経済を動かす
    3.4
    シラー教授は2013年に、アカロフ教授は2001年にノーベル経済学賞を受賞。 ともにノーベル賞を受賞した、主流のなかの主流の二人が、主流派経済学のあり方を批判しつつ、「人間」を軸に据えたマクロ経済学が必要だと説いた意欲作。 偉大な経済学者ジョン・メイナード・ケインズが代表作『雇用、利子、お金の一般理論』で提示したアニマルスピリットと、経済学の新しい分野である行動経済学の成果を組み合わせて、危機に陥った現実経済の説明を試みる。 「金融学とは金儲けのための学問ではない。人間行動の研究である」というシラー教授の基本思想どおりに、人間のアニマルスピリット(衝動、血気)を安心、公平さ、腐敗と背信、貨幣錯覚、物語といった要素に分解して、それぞれがアメリカの有名な経済現象にどう関与していたかを紹介していく。 たとえば、 ・1991年ころのS&L危機 ・2001年ころのエンロン問題 ・2007年ころのサブプライムローン問題 などだ。もっと古い経済問題では、1890年代の不況や、1920年代の過熱経済、1930年代の大恐慌も分析の対象となっている。本書自体が、説得力のある一つの物語となっているようだ。 本書が刊行された2009年当時、金融危機で途方に暮れていた当局に対して、本書は独自の分析と鋭い政策提言を行い、注目を集めた。専門家ではない人も読めるタイムリーな経済書として、世界各国で読まれた。 日本でも、週刊ダイヤモンドの2009年ベスト経済書ランキングで、堂々1位に輝いている。 一流の経済学者がどのように経済を見ているかを追体験できる本。 【主な内容】 第I部 アニマルスピリット  第1章 安心とその乗数  第2章 公平さ  第3章 腐敗と背信  第4章 貨幣錯覚  第5章 物語 第II部 八つの質問とその回答  第6章 なぜ経済は不況に陥るのか?  第7章 なぜ中央銀行は経済に対して(持つ場合には)力を持つのか?  第8章 なぜ仕事の見つからない人がいるのか?  第9章 なぜインフレと失業はトレードオフ関係にあるのか?  第10章 なぜ未来のための貯蓄はこれほどいい加減なのか?  第11章 なぜ金融価格と企業投資はこんなに変動が激しいのか?  第12章 なぜ不動産価格には周期性があるのか?  第13章 なぜ黒人には特殊な貧困があるのか?  第14章 結論
  • アパレルは本当に死んだのか―週刊東洋経済eビジネス新書No.251
    -
    オンワード、三陽商会…、中高年世代なら誰もが知る有名アパレル企業が急速に力を失っている。少子高齢化が進む中、アパレル市場規模は縮小し、スタートトゥディが展開する「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」、アマゾン・ドット・コムなどのECサイトの影響力が格段に増しているからだ。大改革に挑むアパレル企業は浮上のきっかけをつかむことができるのか。これまで二人三脚で市場を牽引してきた百貨店の行方、躍進中の新興アパレルの動向は? 「アパレルは本当に死んだのか」。その答えがわかるアパレル業界最新事情。  付録として、投資家に大人気の『業界地図2018年版』より「百貨店」「ショッピングセンター」「アパレル(SPA・小売り)」「アパレル(メーカー系)」の計7ページ分が付いています!アパレル業界の研究や銘柄探しなどにお使いください。 本書は『週刊東洋経済』2017年8月5日号、8月26日号、9月30日号、12月16日号、12月23日号、2018年1月6日号、1月13日号、東洋経済オンライン等掲載の35ページ分を電子化したものです。
  • アフターバブル―近代資本主義は延命できるか
    3.4
    1巻1,760円 (税込)
    最後の巨大バブル崩壊後の世界は、 未曾有の恐慌か、資本主義の終わりか?  『ネット株の心理学』『リフレはヤバい』などのベストセラーを著した、 異能の経済学者による衝撃の未来予測 ●すでに膨らみ始めたコロナショックバブル ●ゼロリスク志向が財政破綻を加速させる ●日銀は「新次元の金融政策」に踏み切るべき ●新たなバブルをつくり出せない「本当の危機」 ●不要不急の消費による「成長モデル」の限界 東洋経済オンラインの人気著者による書き下ろし、緊急出版!
  • アフリカ・ビジネス入門 地球上最後の巨大市場の実像
    3.3
    1巻1,584円 (税込)
    地球上最後のフロンティアと呼ばれるアフリカ。日本人のアフリカに対するイメージは、貧困や紛争、開発や援助。しかし、ワールドカップの開催に端を見るように、アフリカ諸国の経済発展は目覚ましい。事実、観光で有名なマサイ族は携帯送金でヤギを買い、東アフリカの海岸沿いはリゾート地としてプールつきの家が並ぶ、大量虐殺のあったルワンダには近代ビルの建設ラッシュ、という事実を日本で知る人は少ない。 本書は、著者が実際にアフリカでのビジネスや投資にかかわった経験をもとに、今まさに台頭しつつあるアフリカの経済とそこに広がるビジネス機会について解説したものである。アフリカ経済のマクロの動向にとどまらず、具体的なベンチャーの事例や投資機会を紹介することにより、日本のビジネスパーソンがアフリカの国々の現実をよりよく理解し、ビジネスの相手または投資先として身近に考えられるような材料を提供する。
  • アメリカ経済200年の興亡
    -
    1巻3,168円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 建国以来わずか200年間に、経済超大国への道を駆け上り、早くも成熟・衰退のきざしを見せるアメリカ経済の興亡史を、豊富な図表を用いて具体的実証的に跡づける。 【主な内容】 はしがき 第1章 新しい資本主義大国の出現 第2章 経済活動の軌跡 第3章 経済発展の諸要因 第4章 経済の台頭 第5章 経済の飛躍 第6章 自由放任主義の危機 第7章 成熟経済の到来 第8章 経済の衰退 おわりに
  • アメリカの世界戦略に乗って、日本経済は大復活する!
    3.0
    1巻1,320円 (税込)
    米国住宅バブル崩壊、欧州債務危機を的確に予見したカリスマ経済評論家による次なる大予測とは? アメリカが自らの世界戦略を達成するためには、強い日本経済の存在が必要不可欠となる――。 シェールガス革命は「21世紀最大のイノベーション」です。モノづくりを根本から変えるだけでなく、今の「石油社会」を「ガス社会」に変えるという意味でも、18世紀にイギリスで起こった産業革命に次ぐ「第2次産業革命」と言っても過言ではないのかもしれません。しかし、シェールガス革命の光の面が「アメリカ経済の復活をもたらす」ということであるならば、闇の面は「世界のエネルギーの勢力図を一変させ、既存の資源国を苦況に追いやる」ということになるでしょう。 こういった世界経済の二極化が進む中で日本経済が復活するためには、日本は米国と強力なタッグを組むこと、すなわちアメリカの世界戦略に乗ることしか選択肢はありえません。幸い、アメリカが自らの世界戦略を達成するためには、日本の協力が必要不可欠となっています。これは日本にとっても千載一遇のチャンスです。要は、日本国民が真に豊かな生活を送ることができるようになるには、日本の政治が世界の情勢とアメリカの世界戦略を理解して、当たり前の判断さえできればいいわけです。 (「プロローグ」より要約抜粋)
  • 「1秒!」で財務諸表を読む方法[企業分析編] 会計知識を使って経済や企業戦略を読み解く本
    3.8
    1巻1,320円 (税込)
    シリーズ20万部超のベストセラー、待望の第3弾。 『「1秒!」で財務諸表を読む方法』『「1秒!」で財務諸表を読む方法【実践編】』に次ぐシリーズ最新刊! 本書の1つ目の特色として、この本1冊で企業のケースを見ながら財務諸表の基本が学べ、企業分析の手法が身につけられるように工夫して作ってあります。 本書は、3部構成になっています。第1部では、世界同時不況を切り抜けてきた日本企業の状況を、いくつかの業種の代表的な会社の財務諸表を分析することによって読み解いています。業種ごとに業績の落ち込み方や回復度合いが大きく違うことを理解していただけると思います。その中で、先ほども説明したように、貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書などの財務諸表の読み方の【基礎の基礎】や【基礎】を説明しています。  (「はじめに」より抜粋)
  • 伊藤元重が警告する日本の未来
    4.0
    1巻1,650円 (税込)
    ビジネスの現場を実際に観察する「ウォーキング・エコノミスト」であり、 わかりやすい解説で知られる伊藤元重教授が、 世界と日本で起こっているさまざまな変化の本質を読み解きます。 グローバル経済ではAI、IoTが生み出す勝者と敗者、世界に広まる保護主義、日米FTAの行方、 日本においては働き方改革、生産性をどう引き上げるか、穏やかなインフレによる財政再建の可能性など、 押さえておきたいポイントがぎっしり盛り込まれています。
  • イノベーション―活性化のための方策
    -
    1巻2,574円 (税込)
    日本のイノベーション・システムをどのように改革していくべきか? 企業、大学、公的研究機関、政策当局の進化と相互作用を促す方策を示す。 イノベーションとはこれまでとは違う、新しいことをすること、一歩踏み出すこと、である。その究極の目的は、人々の生活を豊かにすることである。 日本はこれまで、素晴らしいイノベーションを世界に送り出してきた。今後もイノベーティブな国であるためには何をすべきか。本書ではイノベーションを考えるにあたって理解しておくべき基本的な概念や考え方のフレームワークを説明し、それに基づいて日本のイノベーション・システムについて検討している。 重要なことは、第一に、短期的な景気の浮揚といった次元を超えて、長期的な視点に立って日本の将来を考えることである。第二に重要なのは、イノベーティブな社会を作るためには、国全体としてどのようにすべきか、という視点からの検討をすることである。 日本のイノベーション・システムをどのように改革していくのかを考えるにあたっては、まず、現在のシステムの問題を把握し、次いで、それを構成する個々の企業や大学、公的研究機関が進化していくことを促すことが必要である。さらには、それらの間の実りある相互作用を促すことである。
  • イノベーションの長期メカニズム―逆浸透膜の技術開発史
    -
    「産業形成につながる紆余曲折のある長いイノベーションのプロセスを、企業の利潤動機と市場競争の機能だけに還元して説明することは不可能であるように思える。なぜなら、不確実性の高いイノベーション活動へ資源配分を行うことの経済的根拠を、広く人々が納得するように、透明性をもってあらかじめ説明することは難しいと思われるからである。そうであるならば、収益圧力に晒される企業は、将来の収益を計算できないような新技術や新事業の開発活動を、最終的に産業が形成されるまで、どのようにして継続することができるのだろうか。つまり、『高い不確実性の下で新技術や新事業の開発が長期にわたって継続されるのはなぜなのか』。この問いが本書の出発点となる問いである。イノベーションを通じた産業形成を解明するには、この問いに答えなければならない。  この問いに基づいて本書では逆浸透膜開発の歴史を分析する。逆浸透膜とは様々な原水から真水を造るための半透膜である。その開発は、水不足という明確な社会課題の解決を目的として始まったものである。次節で説明するように、社会課題解決型技術の開発には特に高い不確実性が伴うことが多く、それを長期にわたって継続する過程において企業は、必然的に、様々な困難に直面することになる。それゆえ、社会課題解決型技術の開発に注目することによって、イノベーション活動の前に立ちはだかる数々の困難が克服される過程がより鮮明に描き出されると考えられる。」 ――序章より
  • イノベーターたちの日本史―近代日本の創造的対応
    4.1
    1巻2,200円 (税込)
    彼らはどのように未来を切り拓いていったのか?  従来の史実では描かれなかった躍動感あふれるストーリーがここにある 高島秋帆、大隈重信、笠井順八、三野村利左衛門、益田孝、岩崎弥太郎、高峰譲吉、大河内正敏―― アヘン戦争、開国、財政政策、秩禄処分、士族授産、三井と三菱財閥、理化学研究所―― 本書は、明治から昭和初期にかけての日本のイノベーターたちが、津波のように押し寄せる大変化にきわめて創造的に対応し、思いもよらない独創性を発揮していった過程をたどる試みである。そこには、これまで歴史の片隅に追いやられていた重要な事実の再発見もある。たとえば、アヘン戦争で解任された中国の高級官僚が残した西洋に関する文献や著作が、さまざまな偶然を経て国境を越え、江戸幕府が開国決断へと至るストーリー、勤王の志士がわずか数年にして明治政府の経済政策を作り上げていくストーリー、研究所から新興財閥を作り上げた理研の創業者のストーリーなど、従来の日本史では注目されることの少なかった人物と、彼らが突破した難題と、それらが社会にもたらしたインパクトを紹介していくものである。
  • 今さら聞けない経済教室―こどもに聞かれても困らない60の疑問と答え
    3.8
    1巻1,540円 (税込)
    「マイナス金利って何?」「TPPで日本は成長できる?」 「なぜ消費税を上げる?」「円安で景気はよくなる?」 今さら聞けない「経済の基本の基本」が、この1冊でいっきにわかる! Q&A方式だから、読みやすい。ポイント付きだから、わかりやすい。 本当に役に立つ「超入門書」が遂に登場! 【本当にきちんと説明できますか?】 Q.デフレはなぜ続いたんですか? Q.TPPで日本は成長するんですか? Q.円安で景気はよくなるんですか? 【実際に多く寄せられる質問から厳選!】 Q.マイナス金利って何ですか? Q.国の財政は大丈夫なんですか? Q.なぜ消費税を上げるんですか? 【読めば、ニュースがよくわかる!】 Q.軽減税率って何ですか? Q.ブラック企業って何ですか? Q.「新興国」は本当に成長しているんですか? 経済学をきちんと勉強しなかった人、「日経新聞」がイマイチよくわからない人、 もう一度、勉強しなおしたい人、全員におすすめ! 新入社員からベテランまで、全員に役立つ「基本の基本」が満載。 60の疑問とすべてのポイントが、巻末「特別付録」に総まとめで、ひと目でわかる! この1冊で、「最低限知っておきたい経済の常識」をいっきに身につけよう!
  • 移民の経済学
    3.7
    「移民が来ると国が貧しくなる?」「移民で治安が悪くなる?」 論争に決着! データに基づいた決定版、ついに刊行! アメリカや欧州などで繰り広げられている移民排斥論は根拠あるものなのか。 今いる不法移民には何をなすべきか。 国境開放化をどう考えるべきか。 移民にまつわる各分野の専門家が徹底分析。 日本にも多くの示唆を与える研究成果! 【本書「解説」より】 本書は、現在アメリカで論争の的になっている移民政策に対する警告の書である。これまで、移民のもたらす経済的効果さらに文化的、政治的効果については、膨大な研究成果が蓄積されてきた。それにもかかわらず、現在、メディア、議会および一般社会で行われている議論の多くは感情的なものであり、移民問題に関する学術的研究に基づいていない。こうした懸念から、これまでの膨大な研究成果をまとめて提示し、移民政策論議をより客観的かつ建設的なものに深めることを意図している。
  • 医療現場の行動経済学―すれ違う医者と患者
    4.0
    医者「なぜ患者さんは治療方針を決められないのか」 患者「なぜお医者さんは不安な気持ちをわかってくれないのか」 人間心理のクセがわかれば、溝は埋められる! 「ここまでやって来たのだから続けたい」 「まだ大丈夫だからこのままでいい」 「『がんが消えた』という広告があった」 「本人は延命治療を拒否しているが、家族としては延命治療をしてほしい」 「一度始めた人工呼吸管理はやめられない」 といった診療現場での会話例から、行動経済学的に患者とその家族、医療者の意思決定を分析。 医者と患者双方がよりよい意思決定をするうえで役立つ一冊! シェアード・ディシジョン・メーキングに欠かせない必読の書。 「行動経済学では、人間の意思決定には、合理的な意思決定から系統的に逸脱する傾向、すなわちバイアスが存在すると想定している。そのため、同じ情報であっても、その表現の仕方次第で私たちの意思決定が違ってくることが知られている。医療者がそうした患者の意思決定のバイアスを知っていたならば、患者により合理的な意思決定をうまくさせることができるようになる。また、医療者自身にも様々な意思決定におけるバイアスがある。そうしたバイアスから逃れて、できるだけ合理的な意思決定ができるようにしたい。患者も行動経済学を知ることで、自分自身でよりよい意思決定ができるようになるだろう。」――「はじめに」より
  • 岩井克人「欲望の貨幣論」を語る
    4.4
    大反響の異色経済ドキュメント4作目。 同番組シリーズがテーマとする「欲望が欲望を生みだす資本主義の先に何があるのか」。 今回は、仮想通貨が生まれ、キャッシュレス化が進む現象を捉え、資本主義の基本を成す貨幣に着目。 「貨幣論」「会社は誰のものか」など、正統的な近代経済学の枠組みに留まらず、様々な問いかけ、考察をしてきた日本を代表する経済学者である岩井克人氏が登場する「欲望の資本主義 特別編 欲望の貨幣論2019」(2019年7月14日放送)をベースとし、追加独自インタビューも交えた書籍化。 NHK総合「欲望の資本主義」(2016年5月放送)を書籍化した『欲望の資本主義』、2017年新春放送の「欲望の資本主義2017」・2018年新春放送の「欲望の資本主義2018」を書籍化した『欲望の資本主義2』、2019年新春放送の「欲望の資本主義2019」を書籍化した『欲望の資本主義3』(6月末刊行予定)に続き、番組シリーズのコンセプトにさらに肉迫する意欲的な企画。
  • ECB 欧州中央銀行―組織、戦略から銀行監督まで
    5.0
    1巻3,960円 (税込)
    欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる 日本No.1のECBウォッチャーによる本格的解説書 本書の主たる狙いは欧州中央銀行(European Central Bank)に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。 今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。 中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行(National Central Bank)の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。 類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織(もしくは時の総裁や議長)を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。 (「はじめに」より抜粋)
  • EViewsによる計量経済学入門
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 作業の簡易性に定評のある計量ソフトEViewsを用いた計量経済学の入門テキスト。具体的な操作方法が書かれているので、実際に操作しながら計量経済学を学ぶことができる便利な1冊。 【主な内容】 第1章統計の基礎とEViewsの入門 第2章変数間の関係の基礎と仮説検定の初歩 第3章最小二乗法:単純回帰 第4章多重回帰 第5章分散不均一と系列相関 第6章操作変数法とGMM法第7章パネル分析
  • EViewsによる計量経済分析(第2版)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 理論、データ、ソフトの三位一体を準備し、実践に使える計量経済学を目指して初版を全面改訂。学生・院生・実務家のための必要な実証分析の分野をほぼ網羅した。 【主な内容】 第1章 最小2乗法(OLS) 単回帰 第2章 多重回帰 第3章 仮説の検定 第4章 時系列データ分析の基礎 第5章 分散不均一 第6章 操作変数法,2段階最小2乗法とGMM 第7章 連立方程式モデル 第8章 単位根 第9章 共和分 第10章 パネル分析の基礎 第11章 パネルの拡張 第12章 質的選択モデルと分布に制約のあるモデル
  • EVショック―週刊東洋経済eビジネス新書No.241
    -
    日本経済を牽引してきた自動車産業。その地位はガソリン車から電気自動車(EV)への転換で一変しかねない。規制を追い風に世界中がEV化へ舵を切る。自動車関連の就業人口534万人ともいわれる一大産業の行方は?楽観論と悲観論が錯綜するがEV化が進むのは確実。この試練にどう挑むのか。EVの“三種の神器”が電池、モーター、インバーター。特に車載電池は品質への要求は厳しい。また軽量化へ向けた新素材開発技術力の高い日系部材にはチャンスもある。EVショックへの活路を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2017年10月21日号掲載の25ページ分を電子化したものです。
  • ウォール街が教えたくない日本大逆転のチャンス
    -
    1巻1,320円 (税込)
    ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【ウォール街のコンフィデンシャルを日本に明かしてもいい時が来た】 ウォール街の血のにじむ激烈な競争社会の表と裏を、日本の方々に語るのは、私の長年の夢であった。 しかし、これまでは、書けるタイミングではなかった。なぜなら、高潔の士オバマ大統領とアメリカのパワーとマネーの中心と言われるウォール街の間に、死闘という名の闇の戦争が続いていたのだ。 この両者の闇の戦争の最中には、戦争の深淵について書けるはずがない。 だから、著すのは、今なのである。オバマ大統領とウォール街の誰も知らない闇の戦争が終わった直後のまさしく今こそが、絶妙のタイミングなのだ。この闇の戦争のすべての、詳細な中味と誰も知らない裏話の数々を本文に述べている。これを読まずして、ウォール街を理解することは不可能であろうと確信している。(「はじめに」より) ウォール街の謎は闇の中にある。本書では、その謎を明らかにする。 ○リーマン・ブラザーズ破綻の遠因には、9・11同時多発テロが背景にある ○ウォール街とメディアは「油と水」の関係 ○ウォール街はなぜ、ハリウッドとITに巨額投資をするのか ○ウォール街がアングラマネーを退治した? そのウォール街が、日本経済の復活を確信している理由は何か。 ○ウォール街は、日本の「失われた20年」をどのように診断しているのか ○シャープの液晶は、なぜサムスンに負けたのか?ウォール街の結論 ○「耳無芳一の話」のウォール街的読み方 ニューヨーク・ワシントンで活躍する国際弁護士が解き明かす甦る日本のレガシー 【主な内容】 はじめに 第1章 ウォール街とメディアの「謎」の関係 第2章 ウォール街の光と闇の正体 第3章 ウォール街でモノを言う「数学的センス」 第4章 オバマ政権による「ウォール街救済」の真相 第5章 絶好のタイミングがやって来た! 第6章 ウォール街の知られざるパワー 第7章 ウォール街が診断する日本の「失われた20年」 第8章 ウォール街が高く評価する日本のレガシー 第9章 日本大逆転を先導するビジネス・リーダー
  • 宇沢弘文 傑作論文全ファイル
    -
    1巻4,950円 (税込)
    宇沢弘文教授は「人間のための経済学」を追求して経済合理主義と闘い、数々の社会問題に自ら取り組みました。 人間的な意味で豊かな社会を構築することをめざしたその思想は、今日いっそう輝きを増しているといえるでしょう。 本書は宇沢教授の手元にあった、膨大なオリジナル原稿を基に構成し、その深遠な思想を伝える傑作論文集です。 ノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・E・スティグリッツ教授(コロンビア大学)は、実は宇沢教授のシカゴ大学時代の愛弟子です。 スティグリッツ教授は、2016年に開かれた宇沢教授メモリアル・シンポジウムで講演し、心温まるエピソードを披露しました。その講演の全文も掲載しています。
  • 「失われた20年」の終わり 地政学で診る日本経済
    5.0
    1巻1,408円 (税込)
    アメリカの「中国封じ込め作戦」がついに始まった! 1989年にソ連が崩壊し、米国にとって、日本を強くしておくことの意義が薄れた。そこで、日本の躍進を食い止め、米国の経済優位を維持することが米国の至上命題となった。1990年以降20年間の日本の停滞はその文脈で理解できる。 常軌を逸した超円高による日本封じ込めが起きたのだ。それを受けて日本は、賃金カットや工場の海外移転を進めてきた。日本は、生産性の向上に努めながら、一方ではそれに所得の増加がついてこない、という状況に陥った。こうして、グローバル化のなかで、日本だけが繁栄というメリットを受けられずにきた。 ところがいま、中国の台頭を受けて、そのパワーバランスが変わってきている。かつての日本バッシングは中国バッシングに変わり、日本は再び、米国の同盟国として繁栄を許される環境が整ってきた。中国の台頭を受けて、覇権国アメリカにとって日本の重要性が再び高まってきた。 失われた20年は日本を鍛えた20年であり、これからの経済繁栄の余地は大きい。著者独自の視点で描かれた、元気が出る日本経済論。
  • エコノミストたちの歪んだ水晶玉―経済学は役立たずか
    4.0
    1巻1,760円 (税込)
    経済をめぐる論戦は尽きることなく続いている。誰の主張が正しく、誰の主張が誤りであったのか。そもそも、なぜ彼らは意見の一致をみないのか。鋭い筆致で切り込む。 【主な内容】  第1部 長期停滞をめぐる経済論戦とその帰趨 第1章 日本経済はなぜ回復したのか 第2章 政策論争の事後評価─何が正しく何が誤っていたのか 第3章 ポスト・デフレ経済へのシナリオ  第2部 ケイザイを斬る! 第1章 人々はなぜデフレを好むのか 第2章 「構造」なる思考の罠 第3章 責任から逃走し続ける組織の病理 第4章 清算主義=無作為主義の論理と現実 第5章 複雑性という名の素朴な信仰 第6章 リフレ派の栄光と苦闘 第7章 政策批判の過去と現在 第8章 開かれた社会とその宿命 第9章 政策転換の現実と利害 第10章 エコノミストたちの歪んだ水晶玉 第11章 ポスト「失われた十年」の闘い 終 章 経済政策をめぐる利害と理念
  • FTA/EPAでビジネスはどう変わるか―メリットを活用する実務ガイド
    -
    FTAによる関税引き下げ・撤廃のメリットを享受できるのは大企業だけというのはまったくの誤解です。FTAでは、企業規模に関係なく、あらゆる業種(貿易・メーカー・流通・サービス・金融)が、その特恵税率や自由化のメリットを享受することができます。 本書では、FTAを100%活用するための具体的なノウハウである、特定原産地証明書を取得するための実務ノウハウ、様々なケースにおける特恵関税を活用した輸出・輸入取引の事例、貿易やSCMに関する物流の変化、人民元・アジア通貨による貿易金融(ドルを介さないリインボイス方式)などについて具体的に紹介・解説するとともに、広域FTAであるTPP、RCEP(東アジア包括的経済連携)に向けてどのような対応と準備をするべきかを示します。 FTA/EPAを活用することによって、中小企業から大企業にいたるまで、以下のようなメリットとビジネス・チャンスを得ることができます。 ★ 関税の削減・撤廃により、輸出入の取引コストが低減します ★ 関税の削減・撤廃が、生産コストを引き下げ、国際競争力を向上させます ★ 貿易コストの低減で、ビジネスの拡大、新たな市場を開拓できます ★ 複数国を相手にした「広域ビジネス」(SCMの活用)を展開できます ★ 日本農業の産業化を通じて収益改善が実現します 【主な内容】 第1章 なぜFTAなのか 農業の産業化とは何か 第2章 FTAの貿易自由化ルールとその効果 第3章 FTAは、どうやって利用すればよいのか 第4章 中小企業もFTAが活用できる 第5章 アジアをめぐるFTAとビジネス 第6章 生き残りをかけた日本企業のFTA戦略 第7章 遠隔地のFTA、第三国FTAでグローバル・ビジネスを拓く 第8章 FTAは貿易取引システムを変える 第9章 FTA新時代における物流革新への対応 第10章 FTA(TPP)の残された課題 巻末図表一覧  1 日本の税関ネットワーク  2 税関のFTA利用相談窓口一覧  3 FTA利用のための「特定原産地証明書」発給機関(日本):日本商工会議所  4 日本のFTA相手国における「原産地証明書」発給機関(海外)
  • MMT現代貨幣理論入門
    3.7
    第一人者による「バイブル」、待望の邦訳! アメリカで大論争、国会でも議論白熱。 いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。 貨幣観を一新! MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。 【MMT(現代貨幣理論)の特徴】 ●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。 ●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。 ●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。
  • MMTは何が間違いなのか?―進歩主義的なマクロ経済政策の可能性
    3.7
    MMT(Modern Money Theory=現代貨幣理論)は救世主なのか。閉塞状態を抜け出す経済学・金融政策とは何か。世界的金融学者による初の邦訳書!
  • 円の足枷 日本経済「完全復活」への道筋
    4.0
    1巻1,584円 (税込)
    日本経済を混迷に陥れたのは、「強い円」という呪縛だった。気鋭のエコノミストが、日米の通貨政策の深層を探り、これからの国際マネーフローの大転換を読み解く。 【主な内容】 序 章 日本経済を混迷させたものは何か / 第1章 デフレは終わったのか / 第2章 「円の足枷」とは何か / 第3章 為替レートの行方を探る / 第4章 新ブレトンウッズ体制とは何か / 第5章 「円の足枷」のマネーフロー / 第6章 イデオロギーとしての「円の足枷」 / 第7章 「円の足枷」を克服せよ / 終 章 日本経済「完全復活」への道筋
  • 円はなぜ強いのか ユーロ危機が加速する世界経済の大転換
    3.0
    1巻1,320円 (税込)
    西欧の没落は決定的だ。世界の中心はアジアへと回帰する。日本はそこで成熟国らしく生きればいい──。 ヨーロッパは金融と為替は統合したものの、財政危機によって分裂し始め、次第にユーロは減価していく。頼みの綱のアメリカも財政がとても厳しく、不況は新興国にも及んでいる。減速局面にある世界経済の中で、日本経済は相対的に順調であり、ユーロ安・ドル安・円高が続く。 世界経済は、西洋の没落とアジアの台頭(リオリエント)という100年に一度、あるいは数百年に一度の大きな構造変化の最中にある。その変化の中で、国内経済が成熟段階にある日本企業は、東アジア・南アジアに進出することによって高成長を維持することが可能である。 日本にとって必要なのは、アジアの主要なプレーヤーとしてアジア経済統合の重要な役割を担っていくことであり、「日本は成熟国らしく生きればいい」。「ミスター円」が、経済成長や発展に関する考え方を見直し、成熟社会のあり方を提言する。
  • 円安vs.円高 どちらの道を選択すべきか
    3.5
    アベノミクスによる円安は救世主か亡国か!? アベノミクスによる急激な円安で「為替」への関心が高まっている。円の切り下げは日本経済再生の切り札となるのか? それとも輸入物価の高騰を招き国民生活を疲弊させてしまうのか? 「円安は日本再生の最強の処方箋。1ドル=200円になれば日本の景気は回復する」(藤巻)vs.「日本経済を再生させるには、円安よりも産業競争力の強化を優先すべき」(宿輪)――伝説のカリスマ・トレーダー藤巻氏と国際金融論を専門とするエコノミスト・宿輪氏とが日本のあるべき通貨政策をめぐって徹底討論。
  • AI×人口減少 これから日本で何が起こるのか
    4.0
    1巻1,650円 (税込)
    これから5年、私たちの仕事、給料、生活が大きく変わる! ・定年はどこまで延びるのか、年金はどうなるのか ・5年後、高学歴大量失業社会はやってくるのか ・AI時代のビジネスエリートの条件とは何か ・シェア経済の進化でモノは売れなくなるのか ・銀行、自動車、流通…業界再編は避けらないのか もっとも予測が当たる経済アナリストによる最新の未来予測
  • 欧州危機の真実 混迷する経済・財政の行方
    3.5
    1巻1,936円 (税込)
    深刻な金融危機、不動産バブル崩壊、相次ぐ財政破綻……。欧州が今揺れに揺れています。ギリシャ、ポルトガルなどが相次いで国家破産の危機に陥り、統一通貨ユーロからの離脱すら囁かれています。欧州はなぜ、このような事態に陥ったのでしょうか? EUの枠組みに不備があったのでしょうか? 欧州の統合への道は果たして正しかったのでしょうか? 本書では、欧州の混乱を包括的に検討し、今後の行方を見通します。
  • 欧州激動―週刊東洋経済eビジネス新書No.124
    -
    言語や民族が異なる28の巨大な連合体「EU」(欧州連合)。GDP全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー3国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、EU協調にどのような影響を及ぼすのか。  また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。  本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。  ・経済優等生のドイツですら、国民の20.3%が貧困状態。  ・フランス企業の競争力を阻害し、若者の4人に1人が職に就けない現実の背景とは。  ・英国の政治家・知識人の主張と国民感情との間に大きな隔たり  ・フィンランド/ノキアの経営失速の衝撃をきっかけに始まった世界最大級のベンチャーイベントとは  本誌は『週刊東洋経済』2015年3月7日号掲載の46ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【フランス現地報告】革命の精神はどこへ・揺らぐ「自由・平等・博愛」 【INTERVIEW】 同志社大学教授 内藤正典 PART1(基本編) 世界一よくわかる欧州事情   細野真宏氏が解説 欧州で何が起こっているの?  図解 一目でわかるEU PART2(国別編) 欧州各国それぞれの危機 【ドイツ】EU優等生の孤独と苦悩 歴史的好況に沸く優等生の内憂外患 【INTERVIEW】ダイムラー会長 ディーター・ツェッチェ   構造改革の光と影 5人に1人が貧困 【フランス】問われる構造改革の本気度 【INTERVIEW】 フランスは「ヨーロッパの病人」ですか?   アクサグループ チーフエコノミスト・エリック・シャネイ   フランス国立統計経済研究所 景気分析部門ヘッド・ローラン・クラベル (特別寄稿)EUに見た夢は遠くなりにけり 北海道大学教授 遠藤 乾 【英国】 選挙後、「EU離脱」シナリオの現実味 【スコットランド】 独立できなくても自治は進む PART3(テーマ編) 明日の欧州を読み解く 【南北格差】南欧諸国は復活するのか  【ギリシャ】  反緊縮で挙国一致  【スペイン】  危機に終止符も反緊縮政党が台頭  【アイルランド】危機早期克服も緊縮不満は増加中  【ポルトガル】 14年に支援卒業・汚職、脱税は深刻  【イタリア】  不況克服は道半ば 【北欧】小国フィンランドで芽吹く起業家精神 【INTERVIEW】駐日フィンランド大使 マヌ・ヴィルタモ 【相場展望インタビュー】どうなる為替、株、債券  為替 シティバンク銀行 尾河眞樹  債権 みずほ証券 金子良介  株式 UBS証券 中窪文男 【金融】ギリシャ危機は日欧銀行に飛び火 【INTERVIEW】欧州ブリューゲル研究所 ニコラ・ヴェロン 【メディア】襲撃事件に震撼!? 欧州メディアの今 (コラム)フリーペーパーに押される仏日刊紙
  • 欧州リスク―日本化・円化・日銀化
    5.0
    1巻1,408円 (税込)
    債務危機の次に来る問題とは何か? 日本化する経済、円化するユーロ、日銀化するECB……、 欧州は今後、デフレ、大停滞に陥る可能性がある。 わが国屈指のECBウォッチャーで、欧州の金融政策、マネー動向を知る著者による欧州経済・金融の展望書。 不況下にもかかわらず進む通貨高、伸びない貸出、盛り上がらない国内の消費・投資、積み上がる経常黒字、為替相場に振り回される金融政策、そして上がらない物価等、客観的に見ても、2013年以降のユーロ圏はかつての日本と重複する経験が多い。なお、金融危機や債務危機の影響とは別次元の問題として人口減少という共通点もある。ユーロ圏の日本化シナリオはまだ世の中でコンセンサスが得られているものではない。(中略)しかし、どちらに振れるか分からない過渡期だからこそ、丁寧に日本との共通点を整理し、今後の考察に活かす姿勢が重要なのではないかと思う。ひとたびデフレに転落すれば、その粘着性は強く、再浮上が難しいというのが日本の教訓である。(「はじめに」より抜粋) 【主な内容】 第1章 日本化する欧州、円化するユーロ~七つの共有体験で振り返る日本化への道 1不況下の通貨高 2貸出鈍化 3民間部門の貯蓄過剰 4経常黒字蓄積 5金融政策の通貨政策化 6人口減少 7上がらない物価 第2章 通貨ユーロが下がらなかった理由~共通通貨圏に備わる防波堤 第3章 これからのユーロ圏が辿る道~四つの教訓 補 論 ドル/円相場の見通し
  • 大相撲の経済学
    3.0
    1巻1,232円 (税込)
    大相撲の制度を経済学的視点から解き、これらの制度が揺らいできている点を指摘。不足する年寄株、転職に悩む力士など、日本経済が抱える問題の縮図がそこにある。 【主な内容】 序 章 大相撲を経済学の視点で眺めること 第1章 力士は会社人間 第2章 力士は能力給か 第3章 年寄株は年金証書 第4章 力士をやめたら何になる? 第5章 相撲部屋の経済学 第6章 いわゆる「八百長」について 第7章 一代年寄は得か損か 第8章 外国人力士の問題 第9章 横綱審議会の謎 第10章 特殊なチケット販売制度 第11章 角界の構造改革 第12章 大相撲から見る日本経済
  • 大前研一 新・資本論―見えない経済大陸へ挑む
    4.2
    米国、英国で大反響を呼んだ大前研一が久々に放つ21世紀の“本格的な経営書”。『企業参謀』『ボーダレスワールド』に続く名著。経営の本質を詳らかにする。
  • お金の教科書―週刊東洋経済eビジネス新書No.314
    -
    2019年6月、金融庁のWGが発表した「2000万円不足」問題。公的年金だけでは賄えないかのような誤解をまねき、政府も対応に追われた。「お金」の問題は、人それぞれに収入や支出の状況も異なる。漠然とした不安は何の解決策にもならない。国や金融機関に背中を押されるまでもなく、自分たちに必要な「お金」について、すぐにでも向き合っていく必要がある。ポイントは正しい情報と的確な決断。そして行動力だ。50歳からでも決して遅くはない。そうした道案内をしていきたい。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。
  • お寺の経済学
    4.0
    1巻1,320円 (税込)
    意外にもコンビニエンス・ストアの倍近く存在するお寺。一体お寺は何のために存在し、誰がどのような活動をしているのか。戒名や税金などを経済学的視点から鋭く分析し将来像を描く。 【主な内容】 序章今なぜお寺なのか 第1章仏教の経済学 第2章すべては檀家制度からはじまった 第3章お寺は仏さまのもの 第4章お坊さんは気楽な稼業か 第5章今どきのお寺は本末転倒 第6章お寺はタックス・ヘイブンか 第7章葬式仏教のカラクリ 第8章沖縄のお寺に学ぶ 第9章お寺に未来はあるか
  • オバサンの経済学
    3.3
    1巻1,232円 (税込)
    【主な内容】 序章オバサンとは何か 第1章オバサン誕生のメカニズム 第2章オバサンの働き方 第3章経済人としてのオバサン 第4章お母さん、オバサン、おばあさん 第5章オバザンとオジサン 第6章オバサンに未来はあるか
  • 親子で学ぶ経済入門―週刊東洋経済eビジネス新書No.206
    -
    バブル世代の子どもがもう社会人になるような時代である。30年ぶりに「バブル」が注目される理由はどこにあるのだろうか。バブルの教訓を現代や未来の社会にどう生かせばよいのか、子ども世代に伝えるには今この瞬間が最もふさわしいように思える。世界と日本の経済、未来のテクノロジー。たまには親子で話してみませんか。 本誌は『週刊東洋経済』2017年4月8日号掲載の26ページ分を電子化したものです。
  • 終わらない物流危機―週刊東洋経済eビジネス新書No.278
    -
    「ヤマトショック」に端を発し、今もなお続いている物流危機。荷物の急増、値上げ、総量抑制、人手不足、労働問題など、労働集約型の物流サービスが時代の現状と要求に対応しきれていない。料金問題は一巡した感があるものの第2、第3弾の危機を警戒する見方もある。一方、大手荷主を中心に新たな配送システムに取り組む動きや物流ベンチャーの台頭も見られ、物流イノベーションへの期待も高まる。各社が出口を探っている物流危機の現状をリポートする。 本誌は『週刊東洋経済』2018年8月25日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • 「追われる国」の経済学―ポスト・グローバリズムの処方箋
    4.8
    なぜ長期停滞を余儀なくされるのか。なぜ経済学の理論が通用しないのか。 縮小する日本、停滞する世界を救う全く新しい経済理論。 バーナンキやサマーズらが激賞、世界的エコノミストによる緊急提言書。 【絶賛の声、続々!】 「リチャード・クー氏は過去20年間の景気循環に対して最もすぐれたアイデアを持っている。本書はその視点を様々な経済分野の長期的な課題へ応用したものだ。先進国がこれからも持続的な力強い経済成長を達成できるかどうか不安に感じる人々にとって、大いに参考になる」 ――ローレンス・サマーズ(元米財務長官) 「リチャード・クー氏は、グローバル経済の危機を正確に解明する画期的な枠組みを発見したという点で、現代の最も注目されるエコノミストである。彼の発見が革命的であるのは、これまでの経済理論を根底から覆しただけでなく、それを完成させたからである。政策立案者がこの傑出した本のエッセンスを理解し、直ちに行動に移るならば、私たちの生活は直ちに安定し安心できるものになるだろう」 ――リチャード・ダンカン(『ドルの危機』の著者) 「本書は、今世紀に入ってから現在までの経済学の優れた書籍として、ピケティの『21世紀の資本』と並び称される存在になるだろう」 ――エドワード・フルブルック(世界経済学会の創設者) 「グローバル化に強い興味を持つ人なら誰でも一読して欲しい本だ。洞察力、分析力、独創性、政策論争の醍醐味、それに著者の人間的魅力を同時に味わうことができる」 ――ジェフリー・ガーテン(イェール大学経営大学院学部長兼名誉教授)
  • オークション 理論とデザイン
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 オークション理論とその実用化への貢献で、2020年、ノーベル経済学賞受賞! 歴代のノーベル経済学賞受賞者、一流の経済学者も大絶賛! ジャン・ティロール この刺激的な本は、大学院生とオークション設計者の必読書だ。 ポール・クレンペラー 著者は私たちの世代の傑出した経済学者として、広く称賛されている。 彼はオークション理論を、現代のマーケット・デザインの決定的ツールとした。 この本は実務家と理論家にとって、欠かせない資産となるだろう。 ロジャー・マイヤソン 著者の手によって、オークション理論は情報の経済学とゲーム理論の偉大なる頂点となった。 洗練された数式が実践的な利用に適うものとなり、市場の一般理論への深い洞察が生じている。 本書はこの先何十年にもわたって、オークション理論の最も信頼のおける文献となるだろう。 ケネス・アロー この本は、この分野に対する著者自身の貢献と、それ以外の貢献を見事に統合したものだ。 ジョセフ・スティグリッツ 著者は、経済理論を用いたマーケット・デザインという新時代の幕を開いた。
  • オーシャン・メタル―資源戦争の新次元
    3.0
    1巻1,584円 (税込)
    中国・韓国をはじめとする資源争奪が、現実の国際政治経済に濃い陰翳をもたらしている。 日本は無資源国との認識を一貫して持ってきたが、それは陸上資源に限っての話。 広大な海洋水域の「領土」を勘案すれば、レアメタルをはじめ豊富な海底資源に恵まれている。 それらを有効に活用するためにはいかなる条件が必要なのか。 海底資源大国を実現する地勢、技術、政治経済の諸要因を引証し、その実相を克明に描く。
  • 海外進出企業総覧(会社別編) 2019年版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 【主な掲載項目】 ・会社別にみた海外現地法人 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約3万1,200社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。 ・日本側出資企業の最新情報 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 ・海外現地法人の基本データ 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 ・会社別にみた海外支店・駐在員事務所 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業)
  • 海外進出企業総覧(会社別編) 2018年版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目 会社別にみた海外現地法人 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約3万400社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。 日本側出資企業の最新情報 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 海外現地法人の基本データ 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 会社別にみた海外支店・駐在員事務所 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング
  • 海外進出企業総覧(会社別編) 2021年版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■本誌は『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(約5,300社)別に編集。 現地法人の詳細データを親会社の情報とあわせて一覧できます。 ■業種別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。 主な掲載項目 会社別にみた海外現地法人 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,500社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。 日本側出資企業の最新情報 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 海外現地法人の基本データ 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 会社別にみた海外支店・駐在員事務所 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業)
  • 海外進出企業総覧(会社別編) 2022年版
    NEW
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■本誌は『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(約5,400社)別に編集。 現地法人の詳細データを親会社の情報とあわせて一覧できます。 ■業種別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。 主な掲載項目 会社別にみた海外現地法人 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,500社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。 日本側出資企業の最新情報 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 海外現地法人の基本データ 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 会社別にみた海外支店・駐在員事務所 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業)
  • 海外進出企業総覧(会社別編) 2020年版
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ●●主な掲載項目●● 会社別にみた海外現地法人 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,000社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。 日本側出資企業の最新情報 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 海外現地法人の基本データ 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 会社別にみた海外支店・駐在員事務所 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業)
  • 海外進出企業総覧(国別編) 2019年版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目 現地法人編 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 支店・駐在員事務所編 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 集計編 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他
  • 海外進出企業総覧(国別編) 2021年版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2021年版では約3万3,000社)を収録。中国、タイ、シンガポール、インドネシア、ベトナムなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 主な掲載項目 現地法人編 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 支店・駐在員事務所編 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 集計編 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他
  • 海外進出企業総覧(国別編) 2022年版
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2022年版では約3万3,000社)を収録。中国、タイ、シンガポール、インドネシア、ベトナムなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 主な掲載項目 現地法人編 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 支店・駐在員事務所編 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 集計編 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他
  • 海外進出企業総覧(国別編) 2020年版
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2020年版では約3万2,400社)を収録。中国、タイ、シンガポール、インドネシア、ベトナムなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 【主な掲載項目】 <現地法人編> 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 <支店・駐在員事務所編> 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 <集計編> 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他
  • 海外日本企業の人材形成
    3.0
    1巻3,762円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海外日本企業における中堅層の育成・活用は、どのように行われているのか。それは収益を向上させているのか。米・欧・タイの現地工場でのていねいな聞きとり調査によって解明する。 【主な内容】 第1章  問題と方法 第2章  統計による国際比較、戦前の事例 第3章  海外日本企業についての研究―自動車産業を中心に 第4章  生産技術者と製造技術者―日本の職場で 第5章  アメリカの日本企業―NUMMI 第6章  イギリスの日本企業―トヨタ英工場 第7章  タイの日本企業―トヨタ・タイ工場 第8章  結論と含意
  • 会社とジェンダー―週刊東洋経済eビジネス新書No.386
    -
    戦後75年の間には、男女雇用機会均等法、育児・介護休業法、男女共同参画社会基本法など、男女格差の解消や女性のキャリア・就労支援などに向け、さまざまな制度整備が進められた。だが、日本の多くの企業へ目を向けると、まだまだ十分には解消できていない。その背景や要因、これからの道筋など、ファクトとデータで考える。 本誌は『週刊東洋経済』2021年6月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 改正PFI法解説―法改正でこう変わる
    3.0
    何がどのように変わるのか。 要点が一目でわかる。 2010年5月に改正されたPFI法では、何がどのように変わったのか?  上下水道や港湾、公営住宅などの14分野を含む、幅広いインフラでの民間経営が可能となった改正PFI法について、基本となる考え方や仕組み、今後想定されるプロジェクトについてわかりやすく解説する。
  • 開発経済学入門(第3版)
    -
    1巻3,080円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジア経済の全体像がわかる 入門テキストの決定版 グローバリゼーションの最たる受益者であったアジアを、今度は米国発の世界同時不況が襲う――はたしてこの荒波からアジアは脱していけるのか? 鍵を握る中国の動きとともに、インドの躍進、FTAの動きなど、多様なアジアの動きを探る。戦後の発展過程から世界同時不況後のアジアの経済状況まで解説する、アジア経済の全体像がわかる入門テキストの決定版。
  • 拡張の世紀―テクノロジーによる破壊と創造
    4.4
    ヒト型ロボット、寿命延長、ゲノム編集、ブロックチェーン、空飛ぶクルマ、3Dプリント、AR・VR、etc. こうしたテクノロジーは世の中をどう変えていくのか。 ヒトはどう変わるのか? 働き方、医療、交通、金融、教育、都市は? Tech界のグルが描き出す衝撃の未来予測! 10年後の世界がここにある!
  • 格付会社の研究―日本の5社の特徴とその比較
    -
    1巻3,762円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 格付会社ごとの特色、選択時の注意点、格付データの信用力を比較分析。社債発行会社、投資家の判断基準を示す。サブプライム問題で規制論も出てきている「格付会社」の真実に迫る。
  • 仮想通貨―技術・法律・制度
    4.0
    金融とITを融合したFinTech(フィンテック)が、金融業界・IT業界で注目を集めています。FinTeckは伝統的な決済インフラストラクチャーを、未来の色で塗り替えようとするものです。 携帯電話で資金移動サービスが利用できるケニアのMペサや、スマートフォンに小型の装置をセットするだけでクレジットカードの支払端末に早変わりする米国のスクエアなど、金融分野へのITの応用は伝統的な決済インフラを未来の色で塗り替えるものです。 その中核をなすインフラストラクチャーが、ビットコインに代表される仮想通貨の技術です。 2014年に大騒ぎになったMt.GOX社の破綻を経て、日本では「仮想通貨(ビットコイン)はあてにならない、危険な貨幣であり技術である」と思い込まれて、一時燃え上がった投資熱も冷めてしまったようです。 そうした日本とは対照的に、米国のメガバンクは分散型仮想通貨の技術を銀行システムの改革に活用するための研究に取り組んでおり、欧州ではブロックチェインと呼ばれる仮想通貨を支える技術をシステムの基幹にとりこんだ銀行さえも登場している。銀行間の資金移動サービスを支えてきた重厚長大なインフラは、FinTechの発展によって生まれ変わろうとしています。 米国のアップルやグーグルは、相次いでスマートフォン向けの決済サービスを提案しており、伝統的な決済ビジネスは存続の岐路に立たされています。日本でも、無料通話アプリがいつのまにか資金移動サービスを開始するなど、次世代の決済サービスの主導権を握るのは、かつて誰もが予想しなかった業種であるのかもしれません。今や、決済ビジネスと電子商取引の主戦場はモバイルへと急速にシフトし、時代は大きな転換期を迎えているのです。 本書の目的は、仮想通貨の仕組みを理解し、利便性とリスクの両面を把握したうえで、ビジネスへの活用を検討することです。 仮想通貨に関する議論の中には、不正確な情報や誤解に基づく論評が見受けられるのも事実です。信頼の対象となる発行者が存在しない通貨を肯定することは、発行者の信頼を元に成立してきた社会にとって容易なことではありません。新しい概念を受容する過程においては、的確な批判とともにやや正確さを欠いた議論も起こりがちです。 仮想通貨の技術・法律・制度に関する考察は、ようやく緒に就いたところです。次世代の金融 仮想通貨を作り出すビジネスの現場において、意思決定を左右する大きな要素のひとつが仮想通貨であることを、欧米の金融機関・IT業界はすでに理解し投資を進めているという現実から目をそらすと、ITにつづき、FinTech分野でも日本が欧米や今後は中進国に対しても後塵を拝することになりかねない。
  • 株式会社規範のコペルニクス的転回―脱株主ファーストの生存戦略
    3.0
    株式会社制度を使って、社会課題を解決する方法を提示! 経済学のフリードマン・パラダイム信仰を正す! 株式会社のパラダイムを転換する! ビジネス・リーダーの常識を塗り替える! オックスフォード大ビジネススクール教授が考える、 まったく新しい企業システム。 金融資本偏重の会計制度をあらため、人的資本、自然資本、社会資本を組み入れるよう提言。
  • 株主主権を超えて―ステークホルダー型企業の理論と実証
    -
    1巻4,158円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「株主主権型モデル」よりも「ステークホルダー型モデル」のほうが、現代の企業統治や企業のファイナンス活動をよりよく説明することを、最新の経済学の成果を踏まえて示した研究書。
  • 貨幣と金融政策―貨幣数量説の歴史的検証
    -
    1巻3,564円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 貨幣とは、経済の中でどのような意味を持つ存在なのか。 20世紀初頭に「貨幣数量説」がひとつの完成形に到達し、それは1970~80年代のマネタリズムへ、その後の合理的期待学派や新しい古典派マクロ経済学へと引き継がれた。 それらの理論のコアが、「貨幣の中立性」「古典派の二分法」という考え方である。 一方、貨幣数量説的な立場に対しては、それぞれの時代において多くのアカデミックな論争が展開された。 2000年代以降は、金融市場における危機が実体経済に悪影響を及ぼす事態も観察されている。 本書はそのような今日的な問題意識に立って、貨幣と貨幣数量説の意味を、経済史・経済学史の中で追究している。 【主な内容】 第1章 イントロダクション 第2章 貨幣数量説の歴史的発展 第3章 16世紀「価格革命」論の検証 第4章 19世紀イギリスにおける貨幣理論の発展 第5章 大恐慌と貨幣 第6章 第2次世界大戦後のマクロ経済学と金融理論の変遷 第7章 まとめ
  • 変わり始めた銀行―週刊東洋経済eビジネス新書No.353
    -
    「晴れになったら傘を貸し、雨が降ったら取り上げる」 業況がいいときには喜んで融資をするのに、業況が悪化した途端に融資を引き揚げようとする。そんな銀行の姿勢を揶揄した言葉だ。だが、コロナ禍で未曾有の危機に直面し、銀行は「雨の日」でも傘を貸した。官民を総動員した金融支援の中、地銀・信組・信組を中心に奔走する姿と銀行の変貌を追うとともに、ウィズコロナ、アフターコロナの銀行経営について見ていく。はたして銀行は日本経済の復活に貢献することができるのか。 本誌は『週刊東洋経済』2020年7月11日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。このため、その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 環境会計の理論―kikyo:生き物に聞く生物多様性の尺度
    -
    1巻3,762円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 地方自治体等の研修講師やアドバイザーとして高く評価されている著者による、「kikyo」という単位で環境を「継承財」として位置づける革新的な「環境会計」の理論書。 【主な内容】 第1章 環境会計の課題と構造 第2章 会計と市場経済 第3章 忘失された価値 第4章 生き物に聞く生物多様性 第5章 環境再生の過程と評価 第6章 環境会計における情報構造 第7章 環境会計の今後の展開 第8章 子供にツケをまわさない―結びとして―
  • 環境経済学
    -
    1巻3,520円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 環境問題を有限な希少資源の効率的利用という経済問題としてみる立場から一貫して分析、解説した、極めてオリジナリティの高いテキストである。
  • 慣習と規範の経済学―ゲーム理論からのメッセージ
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    1巻3,366円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国際的に高評価の若手学者が、従来の経済学では重視されなかった慣習と規範の役割をゲーム理論で分析。経済学の新しい可能性を切り開く、将来名著となるべき一冊。 【主な内容】 第1章 序論 第1部 合理性と慣習 第2章 くり返しゲームとフォーク定理 第3章 結託の経済効果(1)自由参入と結託 第4章 結託の経済効果(2)大規模装置産業と競争促進的カルテル 第5章 価格競争と慣習 第6章 企業の目的 第2部 進化・社会ゲームの理論 第7章 ナッシュ均衡の解釈 第8章 進化論的安定戦略と動学 第9章 社会とコミュニケーション 第10章 異文化との接触 第11章 グローバリゼーションと均衡選択 第12章 通貨危機と合理的パニック 第13章 合理化可能予見動学 第3部 演繹から帰納へ 第14章 意思決定理論 第15章 くり返しゲームと満足化理論 第16章 合理的差別 第17章 帰納論的ゲーム理論--差別と偏見
  • 外為決済とCLS銀行
    3.0
    1巻3,366円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●外為取引から外為決済までを網羅。フロント・ミドル・バックの外為関係者、必読の1冊! ●本邦初!世界の外為取引の80%を担う「CLS銀行」の外為決済リスク削減の仕組みと機能を詳細に解説。 ●バーゼル銀行監督委員会「FX監督ガイダンス」の全文を収録。  国境を越えた金融機関同士の外為決済においては、「決済が済む前に取引相手が破綻して、元本を失ってしまう」という時差に伴うリスクがあることは、以前よりよく知られています。このリスクは、1974年6月に破綻して多数の銀行に損害をもたらした西ドイツの中堅銀行の名称から、「ヘルシュタット・リスク」とも呼ばれています。このリスクを軽減すべきというG20の合意に基づき、世界の外為決済を仲介する機関として、1999年にCLS銀行(Continuous Linked Settlement)が設立され、2002年から稼働を開始しました。以来、CLS銀行を通じた取引は右肩上がりに増加しています。現在、18の通貨が決済対象で、世界のインターバンク取引の約80%がCLS銀行を通じて決済されています。  このように外為決済の世界で巨大なプレゼンスを持っているCLS銀行ですが、日本国内の金融機関ではまだ利用率は低い。バーゼル銀行監督委員会は2013年の「FX監督ガイダンス」で、CLS銀行の利用を事実上、義務づけています。金融監督庁も今後はそれに沿った指導を行うことが予想されます。意外にも日本では、研究者の間でもCLS銀行に対する認知度は低く、体系だった情報を入手することも容易ではありません。  本書は、外為取引・外為決済の仕組みと、近年の外為決済の新潮流であるCLS銀行について、詳しく解説した本邦初の書籍です。実務家にも研究者にも非常に有益な一冊です。バーゼル銀行監督委員会「FX監督ガイダンス」の全文も収録しています。
  • ガバナンス革命の新たなロードマップ―2つのコードの高度化による企業価値向上の実現
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    スチュワードシップとコーポレートガバナンスの2つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。 2つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー[企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー]はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「PRI(責任投資原則)署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。 日本版スチュワードシップ・コード(2014年)とコーポレートガバナンス・コード(2015年)の制定以降、日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる。 すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され、「共通社会情報」となっている。セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は、おそらくはアナリストに本来の仕事(調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定)を促すことになるだろう。 ガバナンス革命とは、長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない。 長期的な企業価値の向上を通じて、投資家は着実に(その成果が株価に反映されることにより)リターンを得ることができる。そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる。
  • ガラパゴス・クール―日本再発見のための11のプログラム
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    1巻3,080円 (税込)
    日本が再び世界での存在感を取り戻しつつある。  「失われた20年」の過程で出遅れたグローバル化とデジタル化がようやく経済と社会に浸透してきた。それに伴って、日本の価値がグローバルなニーズと評価基準によって見直され、日本の人材、モノ、プロセス、インフラ、取り組み、アイデアが輝きを増し、日本の文化がグローバル文化へと翻案(ほんあん)される時代が到来しつつある。  本書では、日本がどのように世界に貢献しているのか、日本は何を世界に与えているのか、日本の何が世界に求められているのか、を考察する。そして、その潜在力が十分に顕在化されない場合、何がそれを実現の制約となっているのか、一体どうすればそれを実現できるのかを分析し、新たなチャレンジの取り組みを提示する。  各界のフロントランナー11名が、それぞれの立場から、世界に誇るべき日本のソフトパワー、新たな役割と貢献の物語を伝える。

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