教育 - 社会問題作品一覧
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3.5高潔な人格の大学教授は、ごく少数派。大学は嫉妬と足の引っ張り合いの世界。大学院の犠牲になってはいけない。未来ある若者は、討ち死にせずに生き残ることを考え、「勝利」するのではなく、「敗北」しないように兵站戦(ロジスティク)を巡らさなければならない。 文科省の推進した「大学院重点化」により、日本の学術レベルは飛躍的に向上した? 否、大学院の乱立により、むしろ多くの若者が人生を狂わせているのだ。本書は、大学院生が直面せざるを得ない危機を回避し、学問とともに歩むための「道しるべ」だ。「道しるべ」といっても、大学院という小さなムラ社会での「当たり前」のことを書いているにすぎない。ところが、この「当たり前」のことがわからず、理想と現実のギャップに引き裂かれ、屍となって消えてゆく大学院生がたくさんいる!
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 子供がイジメを受けた時、イジメを受けていることを相談された時、親はどんな対応をしたら良いでしょう? イジメた側の家に抗議しにいく、学校とイジメ対策を協議する、本人にイジメ回避方法を伝授する、本人自身を強化する、イジメの場所から退避するなど、イジメはその場合に応じて色々な対応方法があると思います。 この話は、実際に息子がイジメを受け家族が暗中模索で解決しようとした記録です。
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3.7
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4.4「理想主義を掲げたウィルソン大統領は、革命嫌いの人種差別主義者だった」「第1次大戦後にドイツに課された莫大な賠償金は、モルガン家の利益を増やすため」「アメリカの大企業はこぞってナチスに資金援助していた」「日本への原爆投下はソ連を牽制するためで、軍事的な意義や正当性などない」……歴史上、ファシストや全体主義者を打倒したアメリカには、「自由世界の擁護者」というイメージがある。しかし、それは真の姿だろうか?2度のアカデミー賞に輝く、過激な政治的発言でも知られるオリバー・ストーンによれば、それは嘘だ。じつはアメリカはかつてのローマ帝国や大英帝国と同じ、人民を抑圧・搾取した実績にことかかない、ドス黒い側面をもつ「帝国」なのだ。その真実の歴史は、この帝国に翳りの見えてきた今こそ暴かれねばならない。最新資料の裏付けをもって明かすさまざまな事実によって、全米を論争の渦に巻き込んだ歴史大作(全3巻)。
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-子どもと向き合えず、雑務に忙殺される教師。心を病み、学校を去る教師。そして着々と進行する教師の非正規化──。学校現場が大きく揺れている。 「仕事量が多すぎて、自分の子どもに勧める仕事ではない」 「単なるサービス業か?と思ってしまうことがある」 教師たちの気持ちや働き方の現状を無視したまま、新たな施策が押し付けられようとしている。 教育現場で今何が起きているのか。日本の教育の今を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2014年9月20日号掲載の34ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 先生たちのSOS ルポ1 先生が辞めていく ルポ2 燃え尽きる先生 ルポ3 ブラック化する職場 ルポ4 多忙と疲労の果てに 現役教師・覆面座談会「教師は“24時間受付可能”と思われている」 大公開 忙しい先生の実像と本音 学力世界上位でも低い先生の満足度 Interview「北風だけじゃ耐えられない」教育評論家 尾木直樹 Interview「学力は家庭と学校の力の掛け算」大阪大学大学院人間科学研究科教授 志水宏吉 これが最強・秋田モデルだ! ルポ 広がる子どもの学力格差と貧困 進学塾が教員研修。学力アップにあの手この手 「花まる学園校」の衝撃 (佐賀県武雄市) Interview「公教育はもう限界だ」武雄市長 樋渡啓祐 Interview「メシが食える大人にする」「花まる学習会」代表 高濱正伸 橋下教育改革は何をもたらしたのか 始まった教育のICT利用
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3.0少子化に歯止めがかからず、経済的な格差も拡大の一途。教育費の負担が家計を圧迫する一方で、学校の教育力低下が問題に。このまま日本は衰退の道をたどってしまうのか? 著者は、9歳のとき突然父親を交通事故で亡くし、貧しい生活を強いられるが、高校も大学も奨学金のおかげで進学できた経験を持つ。だからこそ、貧困がゆえにこれからの時代を生き抜くために必要な能力を修得するチャンスが閉ざされるような国にしてはならないという強い思いを持っている。では、どうしたらよいのか。教育は主に家計が負担するという自助努力の考え方から、教育に公財政を支出して、国家として未来を支える人材を育てる方向に変えるべきだと著者は主張する。財源の使い道は、教育再生、グローバル人財育成、スポーツ・文化・科学技術と多岐にわたり、教育費の軽減は最大の少子化対策であり、社会保障にもなるという前文部科学大臣の渾身作。
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-米国で「子どもに対する就学前教育が、その後の人生に決定的な影響を与える」という研究が注目を集めている。大事なのは学力やIQだけでなく、目に見えない非認知スキルであることがわかってきた。教育を「科学」することで何が見えるのか。非認知スキルとは何であるのか、それを高める方法は? あなたの知らない教育の真実が見えてくる。 本誌は『週刊東洋経済』2015年10月24日号掲載の30ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 就学前教育、非認知スキルの重要性 PART1 教育を「科学」する なぜ今“教育経済学”なのか 7つのポイント column「学びが学びを呼ぶ」理論 素朴な疑問に科学で答える子育てQ&A 遺伝でどこまで決まる? IQってどう測っているの? 実験経済学のパイオニアが語る「幼児期の実験で公教育を変革」 PART2 非認知スキルの高め方 学力より重要だとわかってきた、非認知スキルとは? 独自の音感教育で集中力・理解力を磨く 子どもへの投資は長期的な視点で 小規模保育所の可能性 幼児教育の無料化は実現できる? “月10万円”は格安? お受験の実情 世界に広がるモンテッソーリって何? あの中学受験塾とお受験塾がタッグ 小中一貫校とは何か イマドキの習い事(1)小学生に大人気のプログラミング イマドキの習い事(2)学習は詰め込みから探究へ 小学校低学年で英語スクールは当たり前。過熱する英語教育
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3.6
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-子どもたちの事件は複合化しています。いじめはそれだけでなく、自殺もそれだけでなく。この国の子たちが先鋭的に感じ取った自己の在り方や生き方、関係の持ち方や空間認識。安直な対策論でどうにかなるということでなく、深部に踏み込まないとならない質があるのは自明のこと。 作文教育を通して長年子どもの内面に分け入り、他者を理解しないと有効な指導は出来ないとの原点からの思索は、いじめ自殺の主体的な解明や各事件への当事者の意識へのアプローチを世に送り出してきました。 この本は同文書院での書き下ろし。刊行以来多くの大学出の教材にもなりました。「キレる」という時代現象言語の内実を捉えつつ、現場的にその意識の輪郭を浮き彫りにしています。
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3.9本書は教科書のデジタル化計画が議論されないまま、独り歩きしている事に危惧を抱い事から始まっています。書籍のデジタル化を問題にしているのではなく小学校の教科書をデジタル化する事に異議を唱えているのです。本書出版の意義は「教科書デジタル化」について問題提起させて頂き、議論の端緒を開く事でした。驚くべき事に発売前から多くの読者の方からご意見を頂くという予想を上回る反響を目の当たりにし、いかに多くの方がこの問題に関心をお持ちかという事を改めて認識した次第です。もっと多くの人々にこの事を議論して頂きたいという思いは更に強くなりました。すでにデジタル環境に適応され利用されている方々にも、ぜひともこの問題の議論に参加して頂きたく、本書を紙だけではなくあえてデジタル化致しました。また私共は書籍の再販価格維持制度に則って、紙と同価格にさせて頂きました。デジタル化によってもたらされる功罪、更には「教育とは何かを」までを紙とデジタルの両方の出版によって、より多くの方に考えて頂く事ができればと願っております。
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4.0
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-「国連・持続可能な開発のための教育10年(DESD)」(2005~2014年)をきっかけにESD(Education for Sustainable Development)や「持続可能性」という言葉が日本でもよく使われるようになってきました。本書は、持続可能性と学力について、学習指導要領と関連づけながら分析した講演とその後の質疑応答をまとめたものです。 現行学習指導要領に「持続可能な社会づくり」という言葉が入った経緯、次期学習指導要領を検討する上でのESDの概念の重要性、21世紀型能力とESDなどが論じられています。さらに「能力開発型」の「引き出す」教育から、それを内に含む「つなぐ」教育への転換が未来に向けて重要であるという指摘がされています。 講演者の安彦忠彦氏は、教育課程論、教育方法、教育評価などを専門とし、中央教育審議会委員などを務め、現在は名古屋大学名誉教授、神奈川大学特別招聘教授。 本書は、日本国際理解教育学会の主催で2014年7月30日に開催された第4回ESD公開学習会の記録をもとに編集されたものです。
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3.0今、スマホのマナーが問われています。利用者の低年齢化が進むにつれて、歩きながら、あるいは自転車に乗りながら、周囲に注意を払わずにスマホを操作していて事故に遭うケースが多発しています。また、スマホに依存するあまりひきこもりになったり、コミュニケーション不足から仲間はずれやいじめにつながったり、あるいは犯罪に巻き込まれたり、心当たりもないのに高額な請求をされたりと、スマホには様々な危険が隣り合わせています。 本書はスマホを購入する前に、親子でしっかり基礎からマナーを話し合うきっかけになるように編集しました。大人ですらマナーがしっかりできていない人を多く見かけるスマホ。学校教育においても、道徳の時間に教材として是非オススメしたい1冊です。
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-高校生の8割以上がスマホを持つ時代。 “今”の保護者たち必読の一冊です! 平成25年を境に、子どもたちのスマホ所持率がぐっと上がりました。それによって、どんな新たな問題が起きつつあるのでしょうか?保護者たちはそれらにどのように対処すべきなのでしょうか?今子育てに取り組む保護者たち全員に是非オススメしたい一冊です。 1章 退屈のない青春 スマートフォンと生活時間 2章 すぐそこにあるネットいじめ スマートフォンと人間関係 3章 攻撃はもう始まっている スマートフォンと犯罪 4章 大人はもっとわかっていない スマートフォンと子育て 5章 スマホ時代をかしこく生きるには スマートフォンと子どもの未来
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3.0この本は、早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター(WAVOC)において「世界をちょっとでもよくしたい」とボランティア活動に取り組んでいる早大生たちの物語である。 「ストリートチルドレンを助けたい」と訪れたマレーシア。そこにはかわいそうなはずの子どもたちは居なかった。特別だと思っていたドメスティック・バイオレンスの被害。それは私たちの問題だった。悲しみに満ちていると思っていた中国のハンセン病回復村。そこにあったのは村人の笑顔だった。そんな世界の現実を丸ごと体験する大学生たちが紡ぐ躍動感溢れるボランティア物語。困難があってもあきらめない、新しいことに果敢に挑戦する、つらいことにもうれしいことにも涙も流す。そんな等身大の若者たちの成長の軌跡。彼らを支える教員によって描かれている一冊。
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4.0
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-世界有数の火山列島という国土の成り立ちから、大地震はじめ大天災にしばしば見舞われてきた日本。そうした大災害が、どのように歴史を動かしてきたのか。また、先人達はいかにして復興を成し遂げたのか。天災(地震・津波・噴火)という新視点から日本史を捉え直した意欲作。 本書では、日本史を動かした主要災害として、天長出羽地震、鎌倉地震、天正地震、慶長伏見地震、寛文高田地震、宝永富士山大噴火、天明浅間山大噴火、島原大変、善光寺地震、安政江戸地震、磐梯山大噴火、濃尾地震、明治三陸大津波、関東大震災などを取り上げている。そして、これらの被害そのものより、災害後、当時の為政者(トップ)や人々がいかに考え行動して、復興の道を歩んだかを分かりやすい語り口で解説している。 なかには、天災という切り口から歴史を捉え直すことにより、従来の通説とは違った歴史解釈が示されている点もあり興味深い。たとえば、豊臣家を弱体化するために徳川が行わせたといわれる寺社造営なども、慶長伏見地震の復興という視点から捉え直すことにより、違った側面を浮かび上がらせている。そのほか、江戸幕府による復興税の不正利用、復興政策のまずから起きた一揆、地震の二次被害を防いだ名君、世界的科学者・野口英世誕生のきっかけとなった大噴火――といった意外な実話がふんだんに紹介されている。 また、たび重なる大津波にもかかわらず進まなかった三陸の住居の高所化、関東大震災後の政争により縮小された復興計画……など、現在の日本が直面する、東日本大震災からの復興という課題に対しても大きな示唆を与える内容になっている。
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-2015年は日本による韓国の統治が終了してから70年。日韓基本条約で、植民地時代の「清算」を終えてからも50年を迎えます。 それだけの歳月を重ねても、受難の記憶は消えるどころか強化されてきました。ビジネス上は緊密化を進める日韓の間に、歴史問題はいまだに深い亀裂を走らせています。 また、尖閣問題を抱える中国は、歴史を利用して日本包囲網を形成中です。 日本のビジネスパーソンが、いま知っておくべき歴史問題とは。 本誌は『週刊東洋経済』2014年9月27日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 日中韓 不信と憎悪はなぜ続く 歴史問題の焦点 「歴史認識と政治・経済を分離せよ」東京大学大学院准教授 川島 真 【慰安婦問題】「日本が世界に言うべきは何か」神戸大学大学院教授 木村 幹 【ソウル現地報告】「慰安婦問題のすれ違い」毎日新聞ソウル支局長 澤田克己 アジアの歴史問題に米国からの視線 「中国では『歴史地雷』にご用心」ジャーナリスト 富坂聰 「中国を動かすコンプレックスの正体」米シートンホール大学准教授 汪錚 Interview小林よしのり「愛国バカは国を滅ぼすぞ」 反中・嫌韓の深層を読む 「戦前80年の教訓を見据えよ」東京大学名誉教授 坂野潤治 「永続敗戦国家 日本の孤立」文化学園大学助教 白井 聡 「『国家の歴史』の呪縛を解こう」中国・南開大学准教授 熊培雲 石橋湛山のアジア認識に学ぶ
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4.3こんな組織、もういらない! 「自動的に加入させられた」「会費を強制徴収された」「子どもの在学中に、一度は役員か委員をやらなければならないと言われた」――まるでブラック組織並みの強権集団に成り下がっているPTA。そのすべての原因は、PTAに参加することが義務であるかのように思われていることにある。 しかし本来、PTAはボーイスカウトなどと同じ任意団体で、加入しなくてもいいし、役員を押しつけられるいわれもない。ただ、PTAを牛耳っている人たちにも悪意はなく、前例を後生大事に守っているだけなのだ。 こうしたPTAの“常識”から自由になれば、生徒にとっても保護者にとっても学校は楽しいところになる。“経営学の父”ドラッカーのビジネス書『マネジメント』にヒントを得て、小学校のPTAから役員会や委員会をなくし、完全ボランティアでの運営を実現させてメディアからも注目を集めている山本浩資氏が、そのポイントと“脱PTAのススメ”を説く。
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4.0■内容紹介 今、保育が危機的な状況に追い込まれている。規制緩和が進み、駅ナカ保育や延長保育などのサービスを推進する企業保育所の増加で便利になる一方で、肝心であるはずの保育の質は低下している。子を持つ親の「親心」はなくなり、秩序を保つ大人たちも減ってしまった。学級崩壊、いじめ、ひきこもり、学力低下、幼児虐待など、日本が抱えている問題の根底は保育教育と行政の施策にある。保育園は決して「親の労働を支える施設」ではない。待機児童解消を大義名分に、親との関わりを軽視した「保育サービス」では、子供たちが「思いやり」を知らない人間に育っていくのだ。現在、八王子で3つの認可保育園を経営する著者が、日本の将来を救うべく企業保育所と保育施策の問題性に正面から切り込み、あるべき保育の姿を説く。 ■著者紹介 長田 安司(おさだ やすじ) 1949年東京都八王子市生まれ。中央大学文学部卒。共励第三保育園園長を経て、1999年より共励第一、共励第二、共励第三の3つの保育園を経営する社会福祉法人同志舎理事長。NPO法人親学会副会長。2003年に「保育園のパラドックス」を新聞紙上で発表。2004年には東京都の福祉施策の問題性に切り込んだ「TOKYO福祉改革STEP2 その問題性について」を発表。『親学のすすめ』(共著・モラロジー研究所刊)では、「幼児教育における親の学びとは何か」を担当。また、共励保育園では、「ごっこ遊び」を通した総合保育を開発し、「ソニー幼児教育支援プログラム優良プロジェクト賞」を受賞している。趣味はリコーダー演奏。テレマンの組曲in A minorをフランス・ブリュッヘンのごとくオーケストラのバックで演奏するのが夢である。
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3.4日中・日韓関係は国境や領土を巡り、刻々と状況を変えてきた。最新の情勢を解説しながら、安倍政権への期待と懸念に触れ日本の進むべき道を提案する一冊。