※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「情報システムのリアル」（2014年10月16日号）の 　Part6～Part8と自由意見をスマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 ITベンダーやユーザー企業のシステム部門で働く3069人の アンケート調査（2014年8月に実施）に基づいて、 IT業界で働く人々の処遇、キャリア、展望などを数字で浮かび上がらせたのが本書です。 「平均年収」 「平均残業時間」 「仕事に満足しているかどうか」 「仕事にやりがいを感じているかどうか」 「CIOになりたいかどうか」 「勤務先の人手が足りているかどうか」 「女性社員の登用が進んでいるかどうか」 「取得して良かった資格」 「仕事のイメージ」 「ITサービス産業の今後の成長性をどう思っているか」 などがわかりました。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「情報システムのリアル」（2014年10月16日号）の 　Part1～Part5をスマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 ITベンダーやユーザー企業のシステム部門で働く 3069人のアンケート調査（2014年8月に実施）に基づいて、 IT業界のリアルな姿を数字で浮かび上がらせたのが本書です。 「システム開発プロジェクトの成功率」 「要件定義、設計、製造、テストにかかる期間の比率」 「アジャイル開発の導入率」 「オフショアを経験した割合」 「この１年間で重大な障害を経験した割合」 「セキュリティ担当者のスキル」 「ＳＥの人月単価」 「勘・経験で工数を見積もる割合」 「基幹系アプリの利用年数」 「メインフレーム／オフコンの利用率」 「ERPの利用率」 「スマホ／タブレットの導入率」 「パブリッククラウドの利用率」 などがわかりました。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「人材欠乏にピリオドを打つ」（2014年6月12日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者の問題意識は、IT業界の人材不足です。 情報システムの投資は回復基調にあり、ITベンダーの人材不足かと思いきや、 「ユーザー企業こそ危ない」と言うのです。 その理由を解説するとともに、ではどうしたらよいかをまとめたのが本書です。 ユーザー企業の人材不足対策として、ソニー生命保険、東レ、ミサワホーム、三菱UFJリースなどを 丹念に取材し、他社にヒントになる勘所をまとめています。ここが一番の読みどころです。 また、人材サービス会社にも注目し、海外の学生などを獲得する例を挙げています。 ユーザー企業のIT部門に勤めるエンジニアだけでなく、すべてのIT技術者に読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「崖っぷちのIT部門」（2014年1月23日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、アンケート調査結果を基に、「IT部門を“破壊”し、新たな組織を創るべき」と提言しています。 本書の読みどころは、アンケート調査結果から見えてくる、IT部門と利用部門の意識の違いです。 「利用部門から見た、IT部門の評価と業務姿勢」 「利用部門から見た、IT部門の柔軟性と経営戦略の理解についての関係」 「IT部門がなくなった場合、ITベンダーによる代替は可能かどうか」などについて、分析しています。 「IT部門はこのままでは経営が真に望むIT戦略の担い手にはなり得ない」と主張し、 「今こそIT部門のあり方を抜本的に再考すべき」と提案。 IT組織の変革に挑んでいる先進企業の取り組みをレポートしています。 IT部門に所属するエンジニアはもちろん、ベンダーのエンジニアも読んでおくべき1冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「派遣法改正ショック」（2014年4月3日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 労働者派遣法が改正されます。 この法律はIT業界に深く関わり、記者は「改正による影響を甘く見てはいけない」と警鐘を鳴らしています。 なぜなら、「特定労働者派遣」や「専門26業務」といった、 IT業界のビジネス慣習を支えてきた制度の廃止が見込まれるからです。 これにより、開発要員の調達に支障をきたしたり、 ベテラン派遣技術者の交代を余儀なくされたりする恐れがあると言うのです。 記者は、IT業界に与える影響を、典型的な４つのケースでシミュレーションしています。 ここが読みどころです。 ユーザー企業、ITベンダー、派遣事業者、いずれにも関係する問題で、 押さえるべきポイントを分かりやすく解説しています。 IT業界のすべてのエンジニアに読んでほしい１冊です。

みずほフィナンシャルグループ（FG）が2011年から進めてきた「勘定系システム」の刷新・統合プロジェクトが2019年7月、ついに完了した。 　富士通、日立製作所、日本IBM、NTTデータを筆頭に1000社ものシステムインテグレーターが参加したものの、2度にわたって開発完了が延期になったことから、なかなか完成しないスペイン・バルセロナの教会にちなんで「IT業界のサグラダファミリア」とまで呼ばれた史上最大級のITプロジェクトだ。みずほ FGは完了までに8年もの年月と、35万人月、4000億円台半ばをつぎ込んだ。 　1980年代に稼働した「第3次オンラインシステム」の全面刷新は、第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行の3行が統合したみずほFGにとって、2000年の発足以来の悲願だった。 　しかしシステム刷新は何度も挫折し、2002年と2011年には大規模なシステム障害を引き起こした。80年代の非効率的な事務フローが残ったままになるなど、勘定系システムの老朽化は経営の足かせになっていた。 　なぜみずほ銀行のシステム刷新は、これほどまでに長引いたのか。そして今回はどうやって完了に導いたのか。みずほ銀行がこれから目指す金融デジタル化戦略を、みずほFGにおける19年の苦闘の歴史を追いかけ続けた日経コンピュータが解き明かす。 　多くの日本企業が直面する情報システムの老朽化問題、「2025年の崖」を乗り越えるヒントがここにある。