経営に必要な数字って、実はすごくシンプル。 　　行動実態を語る数字の声に耳を傾けるだけで、 　　　　必ず業績が上がり、未来が変わる！ 　収益性や安全性、成長性を知るために行われる財務諸表分析。ここで気をつけたいのは、これら数字は全体をみるために組み合わされ、丸められ、その結果、実際の企業行動との乖離が生じていくということ。経営は様々な要素から成り立つのだから、その要素に分解してみないと、どこに問題があるのか、強みがあるのか、真の姿はわからないのだ。 　□実は値上げが最も収益改善には効果的だった 　□儲かっていない事業に経営資源を投入していた 　□採用費の支出が怖くて人材投資を控えてチャンスを逃してしまった 　□節税に励んだつもりがかえって収益の足を引っ張っていた 　行動の結果もたらされた数字は、「あなたの会社はここが問題だよ」としゃべってくれる。その声を聞けるようになれば、もう怖いものはなし。では、どうすれば声が聞こえるのか？ 　そもそも会社の数字は、すべてが行動の結果なのだから要素ごとに分解してしまえば、とてもシンプルなものになる。どこが儲かっているのか、何か危険な兆候はないか……数字が勝手にしゃべりだすように仕向けることで、生きた経営計画の策定と現実を直視した進捗管理が可能となり、結果として企業行動は確実に変わるのだ。 　本書は、どうすれば数字を見やすく工夫できるか、これからすべきことがわかるようになるかを、会社数字の活用法を極めた著者が、豊富な事例と共に実践的に解説する、まさに「目から鱗」の、まったく新しい経営指南書。

■良い戦略は単純明快だ! 良い戦略は、単純かつ明快である。パワーポイントを使った説明も、マトリクスやチャートも無用。必要なのは、打つ手の効果が一気に高まるポイントを見きわめ、そこに狙いを絞って資源と行動を集中させること。 良い戦略は、組織が前に進むにはどうしたらよいかを明確に示す。難局から目をそらさず、それを乗り越えるための指針が示されている。「いま何をすべきか」がはっきりと実現可能な形で示されていない戦略は、欠陥品だ。 ■世界的な戦略の研究者による第一級の著作! 世の中の「戦略」のほとんどは、戦略の体を為していない。本書の目的は、「良い戦略」と「悪い戦略」の驚くべきちがいを示し、「良い戦略」を立てる手助けをすることにある。著者ルメルトは世界的な経営学の研究者を表彰するThinkers50に選ばれた人物であり、長年にわたって戦略を研究してきた第一人者。本書は超一流の著者による「経営戦略」の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の現実にも焦点をあてながら、理論や制度までしっかり学べる画期的テキストの最新版。収益認識やESG関連の内容などを刷新しました。 会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。 理論や歴史から実務事例までを網羅しています。第2章から第14章までの各章を、それぞれ3つのパートに分けています。最初から順番に読み進むこともできますが、制度やルールを学びたいなら各章の「Accounting Today」を、理論や歴史を調べたいなら各章の「Theory and History」を、実務への応用例を知りたいなら各章の〈Field Study〉を読み進むというように、必要な箇所から読みはじめることもできます。

企業再生の流れから、計画策定、業務や財務のリストラクチャリング、事業のライフサイクルや企業の規模に応じた再生のポイントまで、豊富な実例と最新の情報を交えて解説。「現場で役立つ実務書」の決定版！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日米の有力企業500社超（アメリカ227社、日本291社）への質問票による定量調査、さらに主要15業種における日米トップ企業－－GE、IBM、東レ、日立、松下電器産業（現パナソニック）など－－への定性調査を通じ、日米企業の差異を徹底分析した歴史的名著が復活。

バブル経済に踊らされ、不良資産の山を築いた経営者は何をしていたのか。儲けとは、値決めとは、お金とは、実は何なのか。身近なたとえ話からキャッシュベース、採算向上、透明な経営など七つの原則を説き明かす。ゼロから経営の原理と会計を学んだ著者の会心作。

人的資本経営でも、また過ちを繰り返すのか。 はやりの人事制度に振り回された30年が、日本企業の競争力を奪った。 「日本の人事」を再生する方法を、現場を知るコンサルタントが明快に語る！ グローバル人事、コンピテンシーモデル、ジョブ型人事、そして昨今は人的資本経営。 この30年間、新たな「人事制度ブーム」が登場しては取り入れられてきた。 しかし、結果が出たとはお世辞にも言えない。 人事マネジメントの世界でも、やはり「失われた30年」だったのである。 なぜ、うまくいかないのか。 本書ではその失敗のメカニズムを明らかにし、新時代に対応できる人事システムの再構築について語る。 【本書で掲げる５つのアジェンダ】 １　ジョブ型ありきではない人材戦略 ２　お金だけではない人への投資 ３　会社の付加価値増につながる「報酬引き上げ」 ４　見えることではなく、「見るべきこと」を見える化する ５　人事部門を再活性化する

●Netflixはどうやって190カ国で2億人を獲得できたのか？ ●共同創業者が初めて明かすNetflixビジネスとカルチャーの真髄。 ■Netflixの「脱ルール」カルチャー *ルールが必要になる人材を雇わない *社員の意思決定を尊重する *不要な社内規定を全部捨てよ *承認プロセスは全廃していい *引き留めたくない社員は辞めさせる *社員の休暇日数は指定しない *上司を喜ばせようとするな *とことん率直に意見を言い合う ――新常態の働き方とマネジメントが凝縮

数字のウラに隠された、驚くべき人間ドラマ。 誰にも書けなかった 「会計エンタテインメント」爆誕! 【本書の特徴】 その1 ダ・ヴィンチ、レンブラント、スティーブンソン、フォード、 ケネディ、エジソン、マッキンゼー、プレスリー、ビートルズ ……意外な「有名人」たちが続々登場! その2 冒険、成功、対立、陰謀、裏切り、愛情、喜びと悲しみ、 栄光と挫折、芸術、発明、起業と買収 ……波乱万丈、たくさんの「知られざる物語」が展開します その3 簿記、決算書、財務会計、管理会計、ファイナンス、IFRS ……物語を楽しく読み進めるだけで、これらの仕組みが驚くほどよくわかります その4 イラストと写真、ひと目でわかるイメージ図が満載。 会計の本なのに、細かい数字はいっさい出てきません! 「私はこれまで数々のビジネススクールや企業研修で 会計分野の講師を務めてきました。 会計を『大局的に・楽しく』学んでもらうのはとても難しい作業ですが、 講義で『歴史』をもちいる手法はかなり効果的でした。 会計ルールの誕生エピソードや人物秘話を少々大げさな講談調で語ると、 受講者たちが身を乗り出してきます。 本書はそんな経験をもとにしています。 皆さんにも『好奇心とともに会計を理解する』経験をしてもらえれば 嬉しいです。」 ──「旅のはじめに」より 【「9つの革命」で全体像がわかる】 第1部 簿記と会社の誕生 「3枚の絵画」 15世紀イタリアから17世紀オランダへ 銀行革命/簿記革命/会社革命 第2部 財務会計の歴史 「3つの発明」 19世紀イギリスから20世紀アメリカ、21世紀グローバルへ 利益革命/投資家革命/国際革命 第3部 管理会計とファイナンス 「3つの名曲」 19世紀から21世紀・アメリカ 標準革命/管理革命/価値革命

単に新技術を開発することだけが技術経営ではない。社会を変化させるような技術を育成し、製品化する全プロセスを戦略・組織両面から経営することだ。経営戦略の第一人者が実務経験者とタッグを組んで解説。ビジネスチャンスをつぶす「技術の神話」を退治し、イノベーションを実現するための戦略・組織運営・技術者の活かし方を解明する生きた技術経営論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

「失われた30年」から「輝ける10年」へ―― 世界的コンサルファームが叡智を結集! 感染症や天災など、予測不能なリスクの顕在化。 テクノロジーの急速な進展と、ディスラプターの出現。 米中対立に伴う世界経済秩序のゆらぎや、地政学リスクの高まり。 主要経済圏で進む生産年齢人口の減少……。 これらの現象は2020年代にはますます加速し、企業を取り巻く環境は複雑さを増していく。 日本企業が次の10年に輝きを放つために、 経営者やリーダーたちは、何を経営の軸とし、組織を勝利に導くのか。 本書ではグローバル市場の構造変化と、企業経営のパラダイムシフトについて、その本質を概説。 企業活動の根幹となる企業目標、戦略、組織、人材マネジメントについて、 変化の時代を勝ち抜くためのアクションアジェンダと考えるべきポイントを提示する。 さらに、目指す企業のあり方を実現するための、 「パーパス(存在意義)」を基点とした企業変革について解説する。

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆人材の価値を最大限に高め、企業価値を向上させる！ 　企業を構成するヒト、モノ、カネ。その根本である人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上につなげる人的資本経営。日本では2021年以降注目され始めました。 　また、企業が持続的に成長を続けるためにも、社員の働きがいや働きやすさをどう高めるかに目を向け、企業課題と社会課題をともに解決することが重要になってきました。 　投資家や就活生などに向け、人材の活躍・育成状況の情報開示を行う動きも活発化してきています。 ◆人材戦略をどう経営戦略に結び付けるか、人的資本経営の実践法を解説 　しかしながら、日本における人的資本経営は始まったばかりであり、一部の先進企業を除くほとんどの企業が模索を始めた段階です。 　本書は、自社の現在地の把握から先進企業の事例紹介まで、人的資本経営の実践方法を解説します。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

シリーズ累計40万部超のロングセラー『教える技術』の著者で、 行動科学マネジメントの第一人者が、 職場からミスを無くす科学的方法論を豊富な事例と共に解説。 部下の“不始末"に日々アタマの痛い全リーダーの必読書。 もちろん「自分のミス」を無くしたい人にもおすすめ! 重大事故や企業の信用失墜を招くきっかけは、 働く人のほんの小さなミス。 それに対して、 「一人ひとりが『自覚』を持って行動すればミスは無くなる」 「『安全意識』が希薄だから事故が起こる」 「ウチの会社は『優秀』な人間が少ないからミスが多発する」 「再発防止のために『始末書』と『改善策』を義務付けた」 ……というマネジメントの通念は、実はすべて間違い! 意識の徹底や自助努力では「ミス」は無くならない。 「人間の行動原理」にそった「仕組みづくり」こそ重要です。 ミスが生まれる背景から、何をやってもミスが無くならない理由、 「特定と継続」でミスを無くす仕組みの構築まで、 誰もが身近な事例を用いて丁寧に説明。

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

実は、女性のほうが良いリーダーになれる！　なのに、なぜ、できる女性は嫌われるのか。あなたの悩みや疑問に、スイスのビジネススクールIMD教授が答えます。多くの課題を乗り越え、「自分らしい」キャリアを築いていきたい、と願うすべての女性に贈る本です。

「経営方針が実行されない」「経営と現場、部門間に壁がある」「仕組みやルールの形骸化」－－これらは限られた範囲では最適だが、会社全体として見れば極めて非効率な「部分最適」の状態にある場合が多い。著者は組織風土改革を専門とするスコラ・コンサルトで大手企業を中心に数多くの組織体質の改善、大企業病の治療にあたってきた。「全体最適」で会社が生まれ変わっていくプロセスと具体的ノウハウを成功事例を交えて解説します。

生産財企業に求められるイノベーションは、顧客企業が大きな価値を享受できるソリューション提案です。 自社の商品と顧客企業の現場での提案を組み合わせて、顧客企業の売り上げや利益が向上し、コストが低下する提案ができれば、顧客はその費用対効果に応じて、大きな対価を支払ってくれます。 本書は、この視点から、生産財企業を日本で最もうまく経営しているキーエンスを事例として、イノベーションの論理と実践の両面から説明するもの。 キーエンスは自動制御機器、計測機器などの販売および製造を行う生産財企業。 「最小の資本と人で、最大の付加価値をあげる」という経営理念を掲げ、2020年度も含めて過去30年以上にわたって売上高営業利益率が平均40％を超える日本の製造業としては最高レベルの業績を上げています。 さらには2021年度は営業利益が4180億円と日本を代表する製造業の一つとなっています。 キーエンスにとっての価値創造の鍵は、「世の中にない商品」によって「顕在化していない潜在ニーズ」を発掘することにあります。顧客がほしいと思うものをそのまま提供するのではなく、顧客が「こんなものがほしかったんだ」と新たに気づき、本当に喜ぶものを提供し、顧客の利益拡大に貢献するのです。 本書は、これまで研究者の調査・取材に応じることがなかったキーエンスから、本として初めて出版協力を得たもの。なぜキーエンスが成長し続ける企業なのかを論理的に解明します。

8万部のベストセラー『ダークサイド・スキル』木村尚敬氏と 「40歳定年説」柳川範之東大教授による最新作! 先の見えない時代、「管理職」に求められる役割も変わりつつある。 従来からある「マネジャー」としての仕事に加えて 「リーダー」としてリスクをとった意思決定を自ら行い、 ときには一級の「プレイヤー」として最前線に立つことも要求される。 旧来型の管理職として時代に取り残されるか、 新時代のリーダーとして道を切り開くか。 本書では、その2つを対比しつつ、新しい時代の「管理職に求められる条件」を描き出す。 ○時代に取り残される「旧来型」オッサン管理職 -情報がないから判断できない -自部門に不利な決断ができない -意思決定を自分の仕事だと思っていない。責任をとらない -「リスクを減らす」ことが自分の役割だと思っている -会社にしがみつく ○2020年代に生き残る管理職への道 -20代、30代の友達をつくれ -現役感を手放すな -ムカつく奴を使いこなせ -チームの羅針盤をつくれ -ブライトサイド・スキルを磨け

なぜ多くの経営者は戦略思考ができないのか。できるためにはどうすればよいか。企業経営に必須な戦略思考の考え方を解説し、そのスキルを身につけるための具体的な方法論が分かる本。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

「社長はいったい、何を言い出すんだ?!」―― タニタ食堂に続く、驚きのチャレンジ! 「会社員」と「フリーランス」のいいとこ取り。 この画期的な新制度導入をめぐる試行錯誤を描いた 迫真のノンフィクション 自由に働く。やりたいことをやりぬく。 それこそが、本当の「健康経営」だ! ◎タニタの「日本活性化プロジェクト」とは? 希望社員を雇用から契約ベース(フリーランス)に転換、 主体性を発揮できるようにしながら、本人の努力に報酬面でも報いる社内制度。 経営者感覚を持って、自らの仕事内容や働き方をデザインでき、 働く人がやりがいを持って心身ともに健やかに働ける「健康経営」の新手法。 ◎時間より、「主体性」を中心に考えよう! 「働き方改革」がいよいよスタートし、「働く時間」について すべての企業が考えざるを得なくなっている。 しかし、谷田社長は「時間より、主体性を中心に考えるべきだ」と主張している。 働く時間も、働き方も、やるべき仕事も、すべて自分で選んで、コントロールする。 寝食を忘れて働くときもあれば、長期の休暇をとって自分を磨くことも自由にできる。 他流試合も行い、そのスキルをまたタニタにフィードバックもできる。 ――そんな本当の意味での「健康経営」を求めて生まれたのが「日本活性化プロジェクト」である。 このプロジェクトは2016年よりスタートし、2017年に1期生8名、18年に2期生11名、19年に3期生が参加。 一度退職して完全なフリーランスになるため、社内では反発の声も大きく、 予想外のトラブルも発生した。 本書はそうしたできごとを、谷田社長、プロジェクトメンバーと彼らをマネジメントする管理職層など、 さまざまな声をもとに追いかける。 日本の働き方に一石を投じる1冊になるはずだ。 ◎解説:柳川範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 本書を読んだみなさんが、この壮大な実験を参考にしつつ、創意工夫を凝らしていくこと。 それこそが、本書の本当の価値なのではないでしょうか。

某アイドルが広告塔だったアパレル 創業500年の超老舗和菓子店 急成長が仇になった花形ベンチャー企業―― 誰もが知る「あの企業」はなぜ倒産してしまったのか? 「真実は小説よりも奇なり」。破綻の裏側には想像もしないドラマがある! 経理部長の自死、反社会勢力の介入、跡継ぎの背任、複雑な不正取引、警察の手が及ばないグレーゾーン、現存するナニワ金融道の世界など、実際に見てきた企業信用調査マンが明らかにする!

・品質管理を知るうえでの必須キーワードをやさしく解説します。 ・企業の製造現場にいる従業員、品質管理担当者、大学の理工学部で品質管理について勉強する学生向けの入門書です。 ・新版化にあたっては、ISO9000シリーズやJIS(日本工業規格)の改訂内容などを反映しました。 ・ハンディサイズで、品質管理検定(QC検定)3,4級対策の独習テキストとしても最適。 ・本書は累計8万部、定評あるロングセラーの最新版です。

株主との対話による企業価値向上の実際 日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードにも対応 ロングセラー『IR戦略の実際』の後継本 ・本書は、企業が投資家に対し、投資判断に必要な企業情報を適時に、継続して提供するＩＲ（インベスター・リレーションズ）の基本と実際、課題など包括的に解説します。 ・投資家との積極的な対話をうながす日本版スチュワードシップ・コードや、コーポレートガバナンス・コードの導入をきっかけに、ＩＲの重要性はこれまでになく増しています。 ・企業価値向上の手段としてＩＲに取り組む企業の実例をふんだんに盛り込みました。 ・著者は、日本ＩＲ協議会の事務局長・首席研究員を務める第一人者です。

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

カリスマだけに頼らない！ 組織としての優秀企業の強みを徹底解剖 園芸用品→ペット用品→家電→コメ→マスク→法人ビジネスと次々と新分野に参入し、成功してきたアイリスオーヤマ。 その成長は大山健太郎氏の経営力に負うところが大きいのは確かだが、実動部隊としての組織／会社の強みが語られることはほとんどなかった。 本書では「人事の力」「共有の力」「地方の力」「失敗の力」「変化の力」の５つの視点から、経営の秘密を立体的に描き出す。 ◎５つの力とは １　人事の力……人材を多面的に評価し、力を引き出す人事制度 ２　共有の力……部門を超えた全社での情報共有の仕組み ３　地方の力……東日本大震災でさらに強くなった、地域密着の力 ４　失敗の力……失敗を恐れず実行し、他社に先駆けて不具合を改善 ５　変化の力……常に新しいジャンルに挑戦し続けるチャレンジ精神 ◎本書の主な内容 ・業績や実績だけで社員を評価してはいけない ・評価結果は社内の順位で知らせる ・昇進は「追い越し車線」もある３車線で ・「アイリスグループ内のＳＮＳ」の効能 ・アイリスの意思決定「４つの速さ」の仕組みとは？ ・ユーザーと顧客は違う ・商品開発は「映画スタイル」 ・管理職の「情報の独占」を防ぐ ・東日本大震災の教訓を生かす ・震災が家電参入のきっかけに ・「被災者特別枠」で人材を採用 ・人材育成道場で若手経営者を育てる ・他社製品を使い倒し、100個の不満を挙げる ・消費者の意表を突く「なるほど」家電 ・アイリスの社内会議で話されていること ・引き算の商品開発 ・なぜ、次々業態を拡大するのか ・成長の理由は「運」ではない　ほか

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

“成功体験”を棄てろ! ! ――缶チューハイ、第3のビール、糖質オフ……怒濤の連続ヒットはいかにして実現したのか? 全社一丸の大変革を、業界に精通したジャーナリストが活写! ! ビール類市場でシェアNo.1を誇るアサヒビール。 言わずと知れた主力商品「スーパードライ」は、1987年の発売以来 ドライビールの先駆けとして30年間不動のトップに君臨してきた。 しかしこれは同時に、アサヒが長らくひとつのヒット商品に 依存し続けてしまったことも意味している。 スーパードライはいつしかアサヒにとっての「聖域」となり、 経営資源の多くはスーパードライに集中してきた。 このためか、競争が激しいビール類市場の首位でありながら、 アサヒは30年近くも目立ったヒット商品がないという事態に陥っていたのである。 ところが、缶チューハイから第3のビール、糖質オフまで ヒット商品や技術面でのイノベーションが、2016年ごろからいくつも重なっている。 アサヒはいかにして成功体験を超え、自ら変革へと動き出したのか。 本書は、マーケティングから研究開発、営業の現場まで、 さまざまな人へのインタビューをもとに、全社一丸のその変革の模様を描き出す。 過去の「成功体験」にとらわれ、「聖域」が存在する企業は多い。 それらとどのように向き合い、どう乗り越えていけばよいのか、 アサヒという一企業を通してそのヒントを提示する。

早く帰れ! そして稼げ! 4年間で年間労働時間を約180時間削減した働き方改革のトップランナー。 残業削減に一定のメドをつけ、収益拡大へ舵を切るまでの全社一丸となった業務改革の全貌を徹底解説。 ■働き方改革を断行し、4年弱で欧米並みの年間労働1800時間を達成した味の素の改革を描いた解説書。年間労働2000時間の日本的働き方では世界のビッグプレーヤーと渡り合えないとして、トップダウンで働き方改革に心血を注ぐ西井孝明社長、逆風にさらされながらも改革を成し遂げた役員、社員らの奮闘を紹介するとともに、短期間で残業削減を実行できた同社のノウハウを余すところなく盛り込む。 ■味の素は、安倍晋三首相が本年3月に視察するなど、働き方改革先進企業として社会的評価が高いが、その全貌を解説した本などはまだない。本書では、社長や幹部から現場まで多くの社員を徹底取材。残業削減を短期に実現した絶好のケーススタディとなっている。取引先が多く、工場などの現業部門を有するメーカーの全社改革は、時短に悩む企業にとって大いに参考になるだろう。改革のプロセスや葛藤を生の声で伝えており、臨場感にあふれるヒューマンストーリーとしても読み応えがある。 ■働き方改革法が2019年4月に本格施行したが、個々の企業は「ノー残業デー」の設定などありきたりの対策を実施している程度で、思うような効果を上げていない。1年間の猶予を与えられた中小企業も2020年4月から規制の対象となるが、対応は遅れている。なぜ働き方改革が必要なのか、どうすれば社員も納得した改革ができるのか――残業削減と業績向上の両立に悩む経営層や管理職、一般社員には課題解決の参考となる具体的なノウハウが満載。 ■本書は、多くのアクセス数を集めた、日経電子版「ストーリー・残業なし奮戦記」の連載(19年5月)を核に加筆してまとめたもの。経営層・管理職から女性、若手と幅広い読者が味の素の働き方改革に関心を寄せた。

本書は、中堅中小企業経営層に向け、東南アジア(ASEAN)でのM&Aという「成長戦略」を示すものである。 日本国内市場は、人口減少・高齢化等により縮小の一途にある。この状況下で企業が生き残るためには、世界規模でのビジネス展開が必須となる。とはいえ、東証一部上場企業の約50%が海外進出を果たしているのと比較して、中小企業は約4%。ほとんどが海外進出に目を向けていないのが現状である。 だが、昨今の社会状況でテレワーク化が進み、距離や国境によるハードルは低くなっている。中小企業経営者の目を海外に向けさせるには絶好の機会といえよう。 海外への新規進出は時間がかかるが、M&Aなら海外マーケットにすぐ参入することができる。スピード感ある事業継続・拡大を実現できるのだ。人材やネットワークといった経営資源が限られている中堅中小企業こそ、海外M&Aは有効な手法なのである。 特に本書は対象とするマーケットを、成長・拡大が著しいASEANに絞った。東南アジアは地理的に近く、時差は1~2時間。親日派も多く、人材マネジメントが行いやすいことが利点である。 5カ国(シンガポール・マレーシア・インドネシア・ベトナム・タイ)でのM&A成約事例を紹介しながら、日本M&Aセンター海外事業部ならではの成功に導くノウハウを開示。中堅中小企業にとって、優秀な海外人材やローカルネットワークを獲得する“M&Aによる海外進出”を、より身近なものとする。

テレワークで社員の生産性が下がるのはなぜか？ 多くの企業では、経営環境が激変し、新しい働き方の模索が続いている。そのなかで、社員の自律やモチベーションの低下に悩む管理職は多い。 「成果目標や役割をわかりやすく示した」「高機能の業務管理システムを導入した」――。社員の自律を促す工夫をしても、多くの企業では期待したほどの効果が出ない。むしろ、上司の指示に真面目に従うだけの社員ばかりが増えていないだろうか。 いまこそ、自立支援の再考が必要なとき。社員がポテンシャルを存分に発揮するのは、仕事の面白さを自覚したときから。いつもの仕事に「遊び」を呼び込み、その面白さを実感してもらおう！ いまひとつモチベーションが上がらない社員にとって何が足りないのか、どんなきっかけが社員を動かすのか――。著者自身の企業でのフィールドワークに基づくコンサルティング経験に裏打ちされた事例をとおして、課題の所在と具体的な改善策をわかりやすく解説。 真面目さの向こうに活路を見出す、新しいマネジメントを提示する。 ■目次 第1章　進まない社員の自律 第2章　「真面目さ」を超えよう 第3章　自分に合わせて仕事をクラフトする 第4章　管理者は仕事を面白くできる 第5章　社員が自律していく組織へ

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要７カ国（Ｇ７）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は４６ドル（約５千円）で米国の３分の２にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。

お家騒動? 身びいき? モラルハザード?―― 旧来のイメージを打ち破る、これがファミリービジネスの強さだ! 「バカ息子の暴走」「親族への身びいき」といった不祥事の代名詞か、「老舗の論理」で語られることがほとんどだった同族企業。本書は経営者や後継者をめぐる「それまで語られなかったリアルなストーリー」と「最新のアカデミズムの知見」によって、同族経営の本当の姿を初めて明らかにします。 星野リゾートの星野代表が父と経営権を争ったハードランディングの事業承継、父が亡くなってから戻った会社で行った清酒「獺祭」の経営改革など、ファミリーの対立すら経営のパワーに変える。そんなスリリングでドラマチックな「情」を描きだします。

新型コロナの感染拡大で、不動産市況も大変化。 その動きと、将来の見通しを豊富なデータから解説。 不動産を売る人、買う人、借りる人、必読の1冊 ・アベノミクスによる異次元の金融緩和によって演出された不動産バブルは、すでにピークを過ぎていたものの、2020年の新型コロナウィルスの感染拡大により、まったく違った局面を迎えました。 ・人口減少、デジタル化などによる都心オフィス需要の低下には、ますます拍車がかかり、テレワークの広がりで郊外の住宅需要はかつてないほど活況を呈しています。 ・こうした動きは、今後、どこへ向かうのでしょうか。豊富なデータを駆使して、現状を観察し、将来を見通します。不動産を売る人、買う人、借りる人はぜひとも読んでおきたい1冊です。

組織を「アメーバ」と呼ばれる小集団に分け、独立採算にすることで、一人一人が採算を考える、市場に柔軟な戦う組織をつくる。これまでの常識を覆す独創的経営管理手法を詳解。待望のベストセラーを文庫化。

あなたより賢い頭脳を持った機械をコントロールできる? ユナイテッド航空3411便のオーバーブッキングによる乗客の強制退去事件を覚えているだろうか。航空会社が座席数より多めの予約を受けるのは日常的で、「便変更に協力いただければ1万円を差し上げます」などというアナウンスを聞いたことがあるだろう。当の3411便も4名に便の変更が必要となり、誰に降りてもらうかは、複雑なデータセットとアルゴリズムに基づきAIが特定した。しかし、1人だけ頑なに拒否。強制的にひきずり降ろされる映像が、SNSで世界中に拡散する。彼は医師で、患者との約束があった。その結果、航空会社は批判に晒され、最終的にはトップの辞任にまで追い込まれた。 技術の進化、AIの深化によって機械は飛躍的に賢くなっていき、我々の日常業務を代替する範囲は着実に広がっていく。その機械はどんどん複雑化するアルゴリズムのもとで動く。では、日常生活のあらゆる側面を変革するこれらの進化が、仕事、リーダーシップ、および創造性の未来にとって何を意味するのかを理解できているだろうか? 機械知能の急速な進歩のもと、21世紀における人間の知能の真の可能性は何なのか? 本書は、未来を読むことで世界的に高い評価を受ける著者が、長年にわたる研究と最先端の専門家、経営者たちへのインタビューをもとに、アルゴリズム時代に成功するために必要な10の原則を提示するもの。前例のない変化を続けるこの時代に生き残り、繁栄するために、あらゆる規模の組織とリーダーに希望的で実用的なガイドを提供する。

『サイロ・エフェクト』著者最新作！　 なぜ経済学やビッグデータ分析は問題解決に失敗するのか？ 社会科学とデータサイエンスの融合で人類学的知見が果たすべき役割とは。 FTのトップジャーナリストが広い視野から事象を分析する人類学の思考フレームワークを解説。 　　　＊　＊　＊ 　現代社会の知的ツールが、機能不全に陥っている。経済予測、選挙の世論調査、金融モデルは外れてばかりだ。こうしたツールは、世界はごくわずかな変数で分類・把握できるという前提に基づいて設計されている。視野が狭いのだ。 　世界が安定していて、過去が未来の参考になる時代なら、それでもうまくいくかもしれない。だが変化の激しい時代、「極端な不確実性」に直面しているときは、狭い視野は危険だ。 　ビッグデータをAI（人工知能）がどれだけ処理しようとも、そこから導き出されるのは「WHAT」だけである。事象の原因、「WHY」にはたどり着けない。 　　　＊　＊　＊ 　いま求められるのは、広い視野と「WHY」を突き詰める視点である。「未知なるものを身近なものに」「身近なものを未知なるものに」変化させ、隠れたパターンを見いだすツールである。 　本書では人類学者のように「虫の目」で世界を視て、「鳥の目」で集めた情報と組み合わせることで「社会的沈黙」に耳を澄ます技術「アンソロ・ビジョン（人類学的視野）」を紹介する。 　フィナンシャル・タイムズ紙（FT）のトップジャーナリストが執筆した話題作。

「モノからコトへ」と言われる中で、デザイン思考などの手法が取りざたされています。その方向性は重要ですが、日本企業が世界を再びリードするためには、トレンドの追従だけでは不十分です。ユーザー満足を目標とするデザイン思考を超えて、ユーザーの想定を超えた感動をもたらすものづくりを目指すべきです。その実現に必要とされるのが、自ら強く信じる哲学や信念を表現する「アート思考」なのです。 本書は、多くの部分で「アート思考」の考え方と同調した商品開発を実施してきたマツダを事例として取り上げます。常識を超えたエンジン技術や感動をもたらすデザインなど、ユーザーニーズを超えた価値を目指している。中でも、既に世界をリードするレベルまでになったマツダデザインに焦点を当てます。それを牽引してきたリーダーである前田育男氏の全面協力を得て、実行してきた内容をベースにしているので、説得力の高い説明になります。

企業価値向上の実践的手法を 豊富な実例とともにビジュアルに解説！ 　 ●ROICを企業価値向上につなげる！ 　ROICを中期経営計画の目標に掲げるなどROIC経営に取り組む企業は増えたものの、業績評価において「計算」するのに留まり、実際の企業価値向上につなげられていない企業はいまだに多いのが実態です。ROICを企業価値向上につなげていくための次のステップとして、事業ポートフォリオを適切に評価するプロセスを構築し、果敢に事業を入れ替えていく必要があります。 　本書は、ベストセラー『ROIC経営』の実践編として、事業ポートフォリオ評価とその組み換えに焦点を当てた、経営実務のための解説書です。

投資家を喜ばせる経営が価値創造を妨げる!?　企業価値の源泉はキャッシュフロー。1円のキャッシュフローも生み出さないことにエネルギーを使うのはやめましょう。企業価値を破壊し、本来の成長力を奪いかねない、間違ったROE戦略。価値創造とファイナンス理論にありがちな誤解をわかりやすく提示し、日本企業の真の強みを活かした経営のあり方を、実例とともに実践的に説く。

企業と投資家による成長のための対話とは?　「日本版スチュワードシップ・コード」「コーポレートガバナンス・コード」を軸とする企業と投資家の新しい“協創”が動き出す。安倍政権ガバナンス改革の本質と行方を解説します。

なぜ日本企業は不当に低く評価されているのか? 「見えない資産」を活かせ! 上場企業(金融除く)のバランスシートには依然として200兆円近い広義の現金(現金+有価証券)が積み上がり、上場企業の1割以上で広義の現金の方が時価総額より大きい。アベノミクス前後で株価もROEもほぼ倍増したが、企業価値の創造は十分ではない。一方、ESG(環境、社会、統治)ブームの中、ROEを忌み嫌う一部の経営者も非財務情報のアピールには熱心であるが、日本企業のPBR(株価純資産倍率)はほぼ1倍で推移しており、非財務資本の価値が付加価値として市場から認識されていない。 その背景には、日本市場の長期的低迷、「資本の価値」の低評価、企業と投資家の認識ギャップ、低いROEとコーポレートガバナンスの問題等があり、歴史的文化的要因も含めてきわめて根が深い。近年アベノミクスのガバナンス改革、「伊藤レポート」などでROEは向上してきたが、いまだ道半ばであり、その質が問われている。皮相的なROE経営ではなく長期的持続的な価値創造に貢献することが重要である。 わが国企業には資本コストやROEが十分に理解されていないのではないだろうか。あるいは当局のリードに盲目的に追従して皮相的なROE経営や横並びの配当政策に陥っていないだろうか。一部の投資家のショートターミズムも悪影響を及ぼしてはいないだろうか。 そして究極的には、企業価値は非財務資本から財務資本に転換されて生成されると考えられるが、いかにしてそれを具現化して資本市場の理解を得ていくのか。潜在的には非財務資本の価値がきわめて高いはずの日本企業が過小評価される事態に陥っている現状を打破し、コーポレートガバナンスや財務リテラシー、ESGとそのIR(説明責任の履行)を改善することで、大きな企業価値の向上が図れるのではないか。ESGが救世主になる可能性があるのではないだろうか。 こうした思いでわれわれ3人はそれぞれ啓蒙活動をしてきたが、本書は3人の長年の日本企業の企業価値向上への思いを伝える集大成と言って良い。 ――「はじめに」より抜粋

その不条理には、理由がある だらだら続く会議、現場のことをわかっていない管理職、目標共有の失敗、歪んだインセンティブや縦割り主義、上層部から降ってくる無意味な指示――。会社や組織は、なぜこんなにも不条理に満ちているのだろう? だが、トレードオフや機能不全ばかりが目につく組織の実態も、見方を変えれば実はいたって合理的であることに気づくはずだ。不条理に押しつぶされそうな日々を送るビジネスパーソンも、そのしくみを理解すれば会社はもっと働きやすい場所になる。 コロンビア大学人気教授が解き明かす「組織の不合理」のメカニズム 本書では、新進気鋭のコロンビア・ビジネススクール教授と、ハーバード・ビジネス・レビュー・プレス編集長がタッグを組み、P&G、グーグル、アップル、FBI、アルカイダ、ボルチモア市警、サモア政府といった事例をもとに、不合理に見える組織の実態と本質を軽妙に解き明かす。そして人材、報酬、マネジメント、組織文化、イノベーションなどの組織を構成する要素を、取引コストやゲーム理論といった経済学の考え方を交えつつ、今まで語られてこなかった組織論を展開する

好評の『なぜ、あの会社は儲かるのか? ビジネスモデル編』を文庫化。 ゴールドマン・サックスから不動産業に転じた社長のハイブリッドな戦略、ブリヂストンのリトレッド事業の知られざる狙い、高収益をあげるコマツが築いた競争優位……。成功企業のビジネスモデルをわかりやすく説明するだけでなく、異業種の儲けの仕組みから何を学び、自社に活かせばよいのか、数多くの事例をとおして解説する。

同僚、先輩、経営者、発注者としてコンサルの世界を見てきた筆者が、できるコンサルを見抜くために必要な10の質問を明示。10の質問の背景に、どのようなコンサル業界事情と思考法が存在するのかを明らかにします。 「明日の朝から」行動をどう変えるべきかを提案できるか、社内の意思決定者を見抜けるか、「年契約」はお薦めできない、コンサルを起用すべきではないテーマ、文化歴史教養オタクのコンサルにも注意などなど、コンサルには耳が痛い内容が満載。コンサルが、クライアントを強くするためには何が必要なのかも明らかにします。アナリストからパートナーまで16年間つとめてきた経験を駆使して、良いコンサルの見抜き方、活かし方を本音ベースで解説します。

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

管理職の現場マネジメント力の向上に欠かせない目標管理能力。部下が意欲的に働き、会社と個人が成長する職場作りをするための目標管理と人事評価の基本を、経験の浅い若手管理職向けに解説。

ジョブディスクリプションや面談の仕方を見直しても、基本は変わらない。大事なのは、すべての社員がトップの方針を正しく理解し、それに従った正しい選択をし、最大の成果を出せるかだ。つまり会社が何を目指し、社員が何をすれば会社が成長し、それが社員にどう返ってくるのか……トップからの明確なメッセージが全社に浸透していることだ。いちいち指示をしなくても、メンバー１人ひとりが自分たちのルールや仕組みを理解し独自に工夫し、意思決定していくためには、いつでも、どこにいても社員の中に浸透している会社・トップの理念がなければならない。 　そのために著者が実践、コンサル先でも成果を上げてきた実践ツールが「ライジングコンパス（経営計画手帳）」だ。会社（社長）のビジョン・理念、経営計画、長期目標、報酬、責任の所在――意思決定に必要なすべてが、わかりやすい言葉と具体的な数字で記されている（デジタル化すれば動画でも見られる）。全社員が共有することで、組織にとって正しい方向に社員のパッションとエネルギーを集約し、維持できる。まさに令和の時代になくてはならない経営の「羅針盤」となるものである。 　本書は、新卒採用、人材育成、人事制度設計などの組織課題を解決する経営コンサルティング事業を展開し、500社を超えるコンサルティング実績を持つ筆者が、自らの実践を通じて蓄積してきたノウハウをもとに、リモートワークが拡がる新しい時代でもブレのない経営組織を作る実践手法をわかりやすく解説する。

官僚的で大嫌いだったＪＡＬ。「２次破綻もありうる」と懸念されていた同社の再建をなぜ稲盛和夫は引き受けたのか。経営者としての最後の闘いを京セラ創業やＤＤＩ時代のエピソードも交えドキュメント仕立てで描く。

度重なる挫折にもめげず、人一倍の情熱と強い信念を持って京セラを世界的企業に育てた硬骨の経営者、稲盛和夫の自伝。「経営は利他の心で」「心を高める経営」という独特な哲学、そして忘れがたき数々のエピソードを熱く語る。

なぜ日本企業の収益率は低いのか？　どんな事業でも生産性を10倍にし、利益率20％を達成する経営手法とは？　Ｍ＆Ａを成功させるには？　成果主義はなぜ失敗するのか？　日本の強みを活かす実践経営学を説く。

全社員が自らの意思で採算をつくり、持てる力を最大限発揮する。 日本航空を再生させた「全員参加経営」の極意。 累計30万部のベストセラー『アメーバ経営』の実践編。 「日本航空に着任してすぐ『現在の経営実績はどうなっているのですか』と質問したが、なかなか数字が出てこない。また、いったい誰がどの収支に責任を持っているのか、責任体制も明確でない。(中略)そこで、アメーバ経営によって、部門別・路線別・路便別の採算がリアルタイムに見えるようにした。アメーバ経営があれば、それぞれのアメーバの責任者が中心となり、部門の収益性を高めるために創意工夫を重ねていくことができる」(本文より) アメーバ経営を導入し、高収益企業に生まれ変わった日本航空では、「部門別」「路線別」「路便別」の採算をリアルタイムでとらえる仕組みができたことで、需要に応じて臨機応変に機材を変える、臨時便を飛ばすなど、さまざまな創意工夫が現場で生まれています。自部門の実績がわかれば、少しでも採算をよくしようと皆が懸命に取り組むようになる。これこそが「全員参加経営」の極意です。 アメーバ経営では、それぞれの組織が持つ「機能」を最大限発揮できるように、会社全体を「アメーバ」と呼ぶ独立採算の小集団に分けて経営をガラス張りにします。製造部門や営業部門の利益責任を明確にすることで、全社員の採算意識を高めます。家計簿のようにシンプルな収支表を用いて全社員の創意工夫を促します。 そのためには、精緻な管理会計の仕組みはもちろん、それに合致した社内制度の構築が、そして何より、経営トップの強い情熱と哲学(フィロソフィ)の浸透が不可欠です。 「経営というものは、月末に出てくる採算表を見ておこなうのではありません。細かな数字の集積であり、毎日の売上や経費の積み上げで月次の採算表がつくられるのですから、日々採算をつくっているのだという意識を持って経営にあたらなければなりません。日々の数字を見ないで経営をおこなうのは、計器を見ないで飛行機を操縦することと同じです。(中略)日々の経営から目を離したら、目標には決して到達できません」(本文より) 社員ひとりひとりの思いや能力が十分に生かせなくなっている。このことが、長期にわたる日本経済低迷の根本的な要因のひとつとなっているのではないでしょうか。経営者や一部の幹部、エリートだけで経営をしていくことには限界があります。事業を伸ばすためには、すべての社員に経営に参加してもらい、全員の力を結集していくことが不可欠です。 本書は、製造業はもちろん、医療機関や外食チェーン店などサービス業の事例もまじえ、全員参加経営を実現するための方法――アメーバ経営を実際に機能させるためには何をしなければならないのかを明らかにします。

「これこそが経営者の努めであり、経営の原点である。そのことを私は、日本航空の再建を通じて、あらためて実感した」。　稲盛和夫氏が一問一答形式で、企業経営者の真剣な悩みや疑問にこたえる経営指南書の最新作。

京セラ、日本電産、ローム、村田製作所、オムロン、堀場製作所――。なぜこれらの京都企業はユニークな発想で経営を推し進めているのか？　本書は、小企業を世界に冠たる大企業に育てたカリスマ経営者である稲盛和夫、永守重信を比較し、両者の強み、共通点、限界を明らかにするかつてない比較経営者論です。 　第Ｉ部では、リーダーとしての人間的魅力とその背景を取り上げます。第II部では、両者のビジネスモデルを解明し、共通点と強みを明らかにします。終章では両者の夢と限界について述べます。 　二人とも、グローバルに活躍していること、B2B企業として世界トップシェア事業を数多くもっていること、未来創造に向けて自社にとどまらず幅広く種まきをしてきたことなど、数々の共通点があります。二人とも、独自の経営哲学と経営手法を確立している点でも共通しています。稲盛の場合は「フィロソフィ」と「アメーバ経営」。永守の場合は「3大精神」と「3大経営手法」。ただ、それらの中身をよく知れば知るほど、両者の経営モデルの本質がぴたりと重なり合うことに驚かされます。そこで本書では、両者の経営モデルを「盛守経営」と呼ぶことにし、以下の3つの共通点を明らかにします。 （1）「志」から出発していること。（2）30年先、50年先といった長期目標を立てるとともに、短期的に結果を出すことにこだわり続けること。（3）人の心に火をつけること。 　本書は、両者を比較することで、日本が最も大事にすべき経営の姿を明らかにします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ここ数年、日本ではこれまでにないほど、企業における「新規事業」や「イノベーション」の必要性が声高に叫ばれ、各社の意欲・関心が高まっています。企業は新たな事業の開発や創出に取り組み、次の柱を生み出すことができなければ、継続的な成長はもちろんのこと、現状維持すらも厳しい環境に立たされると言われています。 　本書は、これまでに約2,500社、12,000の新規事業のプロジェクトやプラン・アイデアに携わり、業界トップクラスの新規事業開発支援の実績を持つ企業を率いる著者が、「事業を創る人や組織」をいかにして創り、継続的に成果を生み出すために必要な変革やマネジメントについて解説。数多くの事業の成長と成功、また失敗からも得られた実践的な知見と手法を、余すところなく紹介します。 　著者は、「どの企業の、どのような状況にも当てはまる新規事業の成功法則や手法論は、存在しない」とした上で、「イノベーションは狙って起こすのではなく、それを阻害する要因を排除することで、中長期的にイノベーションが起きやすい環境や条件を整えることでしか、再現性を高めることはできない」と説きます。 　中長期的な視点に立ち、このようなポテンシャルを備えた企業へと変革していくことでしか、「VUCA時代」とも言われる先行き不透明な状況で生き残ることができる経営を実現することは困難です。そのために企業はどうあるべきか、どうするべきかを考察し、その解決策を提示します。 　企業経営者をはじめとして経営企画担当などのマネジメント層や、これから新たな事業を創出しようとするビジネスパーソンにとって、極めて示唆に富む一冊です。

技術革新と捉えている限り、イノベーションを興すことは不可能だ。（1）筋のいい技術を育てる→（2）市場への出口を作る→（3）社会を動かすという、イノベーションが起きる3つのステップを解明し、日本企業への提言を行う。

大企業でも興せる! 本業さえ消失しかねない「イノベーション競争時代」に求められる、革新を生み出す人と組織のつくり方。Japan Innovation Networkによる提言。 いま求められているのは、単なるサービスやソリューションではない、新たな「価値提案」です。企業間競争は、「イノベーションを興して、これまでなかったまったく新しい価値をつくり出せるかどうか」で優位性が決まる時代(イノベーション競争時代)に突入しました。この戦いに日本企業だけが取り残されることがあってはなりません。 さらには、イノベーションを取り巻く状況も一変しました。次に挙げる項目はどれもすべて間違い。誰もが革新を生み出せるスキルやノウハウ、ツールが揃いつつあります。 ・イノベーションとは新事業開発である ・イノベーションとは技術革新である ・日本企業は改善が得意だが、創造は苦手だ ・大企業にはイノベーションを興せない ・とんがった個人だけがイノベーションを興せる 国際標準化機構(ISO)が準備を進めている「ISO TC279」も、そうした流れのひとつです。かつては匠の技だった「品質管理」が標準化されたように、「イノベーション活動」も標準化できるところまで世界中の経験値が高まってきました。私たちは、イノベーションを興せないのではなく、どうやってイノベーションを興せばよいのか、その方法を知らないのです。 では、どうすればいいのか。本書はこの問いに答えます。

東京証券取引所が運営する「東京プロマーケット」（TPM）は、プライム・スタンダード・グロースに次ぐ第4の株式市場として2009年に開設。グロースなどと比べ上場基準のハードルが低く、売上高が大きな企業ばかりが上場しているわけではないなど、中堅・中小企業が上場を狙いやすいと注目されています。 TPM上場のメリットをいくつか挙げてみると、 信用力・知名度の向上による人材採用・M&A・新規開拓(営業面)への効果、組織体制の整備や個人保証の解除が進むことで事業承継しやすくなる――等々。 中堅・中小企業にとって、即効性のある利点ばかり。近年、そのメリットに気付いた企業達の上場が相次ぎ、2021年末に47社だったTPM上場企業数は、2022年末には64社に、2023年6月末には76社にと、急増中です。 本書では、そうしたTPM上場の有効性を詳しく紹介。上場企業５社の実例を挙げ、TPMを利用した成長戦略の道を示します。 中小企業、特に地方のオーナー企業や金融機関・会計事務所にTPMへの理解を広げ、TPM上場をファーストステップに企業の存続と発展を実現するための、TPM入門書です。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界を大混乱に陥れ、経済活動が急減速した。環境激変のなか、日本は多くの課題を抱えているようにみえる。しかし一方で、考え方、やり方を変えることで、環境変化や多様な課題の発見はチャンスの宝庫となりうる。逆転の思想で考えると、アフターコロナは通常時では難しい「パラダイムシフト」が実現できる可能性が大きく、これを好機と捉え、実際に動くことができる人・組織に勝機がある。過去と同じことの繰り返しや従来のやり方の改善だけでは今後の発展が望みにくいのは改めて言うまでもないことで、いかに付加価値を高めリピーターを増やすか、高価格化を進め富裕層をつかむかという、まさに「戦略」が求められる局面を迎えているのだ。 　本書は、観光ツーリズムに関わる研究者・実務家たちが、こうした問題意識のもと、これからのツーリズム・ビジネスを展望し、真に「観光立国日本」を実現するための新たなキー概念として、サステナブルに発展する「インバウンド・アウトバウンド・ループ（IOL）」という独自のフレームワークを提示。(1)地域に眠る魅力の観光資源化、(2)経験・体験価値化を通じた高付加価値化、(3)地域内・地域間連携の促進、(4)付加価値の価格転嫁による収益の持続的な最大化、(5)越境ＥＣなども活用した海外へのアピール、それによる、(6)再インバウンド――というループの実現による全国規模での経済再生・活性化に向けた戦略と課題を描き出す。

お飾りのSDGsでは勝てない。混沌とする世界のサステナビリティ動向を俯瞰して見えてきた、残念な日本企業の姿――。 脱炭素（E）の追求は、エネルギー危機で迷走！ESGの焦点は、日本企業が苦手なＳとＧへ。 〔地球・社会によいモノ・コトを享受できる人・企業・国〕vs〔享受できない人・企業・国〕の対立が激化！ 形ばかりのSDGｓ推進からグローバルな企業価値判断の指針であるESGに視野を広げ、ダイバーシティに配慮できるかどうかが、日本企業の今後の命運を分ける！ガバナンス改革に取り組む気鋭の経営コンサルタントが、国家や産業・企業、個人のESGへの対応能力の差を「ESG格差」と名付け、出遅れた日本企業に警鐘を鳴らす。ESGの本質が深く理解でき、2020年代を生き抜く指針となる啓蒙書。

大企業の権威、立地、所属意識……。 すべてがなくなったいま、「優秀な社員」をつなぎ止めるために組織が行うべきことは何か? 「4つの指標」で徹底解説! コロナにより、行動様式が一気に多様化した。通勤などの「当たり前」が崩壊するなかで、組織の役割は大きく変わった。もはや会社というものは、ブランド名では推し量れなくなり、所属意識も大きく低下した。会社や仕事そのものが大きく意味を変え、個人ごとに多様な選択肢と捉え方が生まれた。 だからこそ、組織が社員に対して「幸せな経験」をプロデュースしていくことこそが、社員を繋ぎとめ、動機づけるのに必要となる。 そのためには、オフィスのあり方、マネジメントのあり方、教育のあり方など、大きく見直さなければならない。 本書は現場のマネジャーや経営層、人事担当者に向けて、部下・社員のエンゲージメントやモチベーションの低下、退職を防ぐためにどのようなことができるのかを事例をもとに解説。ウェルビーイングを実現するために最大のポイントとなる「社員の幸福度」に焦点を当て、4つの観点で分析した。 【新時代の組織・個人にとって重要な4つの指標】 仕事:没入感のある価値を感じられる仕事 人:敬意を持ち、学びや刺激を得られる上司・同僚 共同体:共感する方向性があり、仲間意識や所属実感を持てるつながり 生活:家庭・趣味・リラックスした居場所など、人生を充足している実感

信頼と安心の仕組みをつくれば、部下は自然と動き出す。 コロナで「職場」のあり方が変わる今こそ読みたい実践手法! 「社員が受け身体質で困る」 「いつも部下が指示待ちで、動いてくれない」── 経営者、マネジャーの多くが、こんな悩みを抱えている。 その理由はなぜか。 リクルートグループで企業内のコミュニケーションについてのコンサルティングに長年当たってきた桐岡隆澄氏と、 「幸福学」で人気の慶應大学・前野教授がその解消法を解説する。 本書は、受け身の原因を部下に求め、 上から目線で無理に改善する方法を紹介するものではない。 職場の心理的安全性を高め、信頼できる関係をつくることで、 働く人々に「幸福感」をもたらし、自発的な行動を引き出す。 ともすればブラックになりかねない職場を変えた実践例を使いながら具体的に解き明かす。

こんな『私の履歴書』見たことない！　度胸と愛嬌さえあれば、人生はなんとかなる。短所あるを喜び、長所なきを悲しめ――。23歳でニトリ家具を創業し、28期連続増収増益、日本一の家具チェーンに育て上げた、似鳥昭雄氏の波瀾万丈の一代記。大きな話題を呼んだ日経新聞連載を大幅加筆し、書籍化しました。

【ケース】 　貴社は、高額なAIエンジンを購入し、導入した。主要な機能は需要予測機能だ。しかし実際に動かしてみると予測はまったく当たらない。その判断にしたがって経営した結果、巨額の損失が発生した。ベンダーに問い合わせたところ、貴社が用意したデータに問題があるそうだ。さて、この責任は誰が負うのか？ 　これは架空のストーリーです。しかしこれからの時代、こうした事例がどんどん発生することが想像されます。 　ビッグデータの時代、企業はさまざまなデータを容易に入手できるようになりました。そしてそのデータを使用することで、自社にとって最適な解を導き出すエンジンを手に入れました。いわゆるAIでです。 　しかしAIは、製品として提供されているものの、そのロジックやアルゴリズムは企業秘密とされブラックボックス化されており、導入した企業側にその仕組みは開示されません。 　そのエンジンで何が行われているのか？　果たしてその解は本当に最適なのか？　それを信じていいのか？　どのように判断すれば良いのか？　AIが判断ミスを犯した場合、責任は誰が取るのか？ 　本書は、上記のような問題意識をもとに、AI経営のリスクマネジメントについて技術的、法的、ガバナンス的観点から論じます。 　AIの意義を十分に認めつつ、そのリスクをきちんとマネジメントすることの必要性およびその方向性を具体的に解説する画期的な書です。

◆その人事施策に科学的根拠はあるの? 採用、育成、配置、抜擢――社員の活躍が会社の業績や評判に直結する。早期離職、メンタル問題、幹部候補不在、滞留人財(クビにならない程度に力を抜いてぶら下がる社員)の増加、人財開発の停滞……これらの課題改善のための様々な打ち手が実施され、多くの費用が投入される。まさにHRテック・ブームだ。では、これらの打ち手には科学的根拠があるのだろうか。また、そもそも採用時に問題はなかったのだろうか。 ◆個人の適性を科学的にプロファイリングし、人事施策を実行する 知識や技能は後から習得できても、人の特性を変えることは容易ではない。例えば、リーダー特性がない人にリーダーシップ研修をいくら行っても、リーダーとして成果を発揮することは難しい。事前の「適切な見極め」ができていないために、自分が輝ける職場と出会えない人や不適合人材を抱えて苦しむ企業は多いのだ。入社後のメンタル問題や、早期離職、すなわち職場と個人のミスマッチは、つまるところ、人の適性を科学的に分析できていないことに起因する。 本書は、こうした人事に関する疑問や課題に、著者が独自に開発し企業で実践してきたアセスメントツール「MARCO POLO(マルコポーロ)」をもとに豊富なデータと事例で実証的に答え、それぞれ企業にフィットする「戦略人事」のヒントを提供するもの。流行のAIやHRテックとは異なり、人的経験値の重要性をベースに置きながら、科学的ツールを導入し、継続的に実証性、再現性の検証を繰り返していくという、「HRプロファイリング=人事を科学する」姿勢を企業が持つことの必要性を説く。

●不確実性が極めて高まっている今日、過去のデータ、市場調査、勘などに頼っていてはイノベーションを生み出すことはできない。ライブの環境（実際にビジネスが行われている現場）で、顧客などを巻き込んだリアルタイムのビジネス実験（ＡＢテストなど）をすばやく繰り返し、学習することでイノベーションを生み出す確率を高められる。 ●デジタルツールの登場でビジネス実験を手軽にすばやく行うことができるようになった。オンライン／オフライン、Ｂ２Ｂ／Ｂ２Ｃを問わず活用事例が急増している。本書では、アマゾン、ブッキングドットコム、グーグル、マイクロソフトなどのデジタル企業のみならず、ams AG（半導体製造）、バンクオブアメリカ、レゴ、３Ｍなどの「非デジタルネイティブ」企業が、ビジネス実験をいかに活用しているか説明。ビジネス実験に基づく科学的な意思決定を行う、「実験文化」構築の方法論を提示する。 ●著者は、マッキンゼーを経て、現在ハーバード・ビジネス・スクール教授。

「産業革命」と「経営革命」に同時に向き合う 本書はSDGsの解説本ではない。国際社会の共有ビジョンたるSDGsを楯にコンプライアンスを提唱する本でもない。類似のキーワードであるESG投資と絡めて資本市場での企業評価を高めるための情報開示の在り方を指南する本でもない。 社会価値創出が経済価値創出と同等に企業活動において重要な時代が、SDGs(Sustainable Development Goals/持続可能な開発目標)を旗頭にいよいよ幕開けしたいま、企業の経営目標の在り方、経営戦略・事業戦略の在り方、事業創造の在り方を根本から検証し、不確実性高まる2030年に向けて、経営者はどのように経営モデル自体のイノベーションを果たし、この大いなる変化を生き抜くべきか、問いかけることを企図した書である。

新規ビジネスのヒントが ここにある!! 「持続可能な開発目標(SDGs、Sustainable Development Goals)」は、 2015年の国連サミットで採択された 「持続可能で多様性と包摂性のある社会実現のため、2030年を年限とする17の国際目標」のことです。 2019年6月に大阪で開催されるG20の影響もあり、 SDGsの活用を促すビジネスセミナーが相次ぎ開催されるなど、 企業の間で非常に注目が高まっています。 本書では、 「SDGsをビジネスにどう活かすことができるのか」 という視点に軸をおいて、構成しています。 著者2人が、多くのセミナーや講演を担当するなかで 参加者から多くの疑問を受ける箇所を特に重点的に解説しています。 ●●こんな人にオススメ●● ・1冊でSDGsについてしりたい ・仕事でSDGsの担当になったがよくわからない ・自社のビジネスで社会貢献をしたい ・SDGsとビジネスの結びつきを知りたい ・実際にSDGsを導入して成功している企業の事例を知りたい

市場開拓、成長戦略を加速する! 「時間を買うことができる」「既存事業の幅を効率よく拡大する」「研究開発やノウハウを吸収する」――。 単なる規模拡大ではなく、将来の競争力強化につながる企業組織戦略の切り札として、いまや一般的なものとなったM&A。 特に日本企業による海外企業の買収が活発化しており、2017年の買収件数は過去最高となりました。今後もその流れは続きます。 内需企業が海外販路の獲得を目指すなどM&Aの裾野が広がりを見せています。 本書は、幅広い読者を想定し、M&Aの目的・意義から、種類、実行のプロセス、さらには法律や会計、税務の問題まで、M&Aに関する基礎的な知識を網羅、わかりやすく解説する入門書です。

◆合併・統合と組織トランスフォーメーションを同時に実現。デューディリジェンスからＰＭＩ（合併後の統合プロセス）まで、国内外を問わず必要なことが1冊でわかる！ ◆Ｍ＆Ａの人事について実務者の視点から解説する網羅的なテキスト。国内とクロスボーダー、デューディリジェンスからＰＭＩまでカバー。統合とともに組織をどうトランスフォーメーションするかという今日的な視点を入れる。 ◆日本企業がかかわるＭ＆Ａは、海外市場への進出・拡大や規模の経済の獲得を目的として、積極的に行われるようになってきた。またＭ＆Ａと同時に「組織のトランスフォーメーション」を実施する案件が増えている。 ◆本書は日本最大級のコンサルティング企業であるデロイトトーマツコンサルティングが、多種多様なＭ＆Ａ人事案件のサポートをしてきた知見を生かして解説する。

◆本書は、性的マイノリティの総称として使われる「ＬＧＢＴ」の基礎知識から、企業が社内外で取り組むべきことまで、丁寧に解説しています。事例も豊富で、いま知っておくべきことを網羅しています。 ◆著者はＬＧＢＴに関わるシンクタンク代表として、ＣＳＲ領域からマーケティング領域まで幅広くサポートしています。 ◆企業の取り組みを交えて解説することで、具体的なイメージを持つことができます。ＬＧＢＴの方の立場にたって、アクションがとれるようになります。 ◆会社で人事・労務の仕事をしている人はもちろん、マネジャーや一般の人まで、最低限知っておきたい内容を余すことなくカバーしています。

なぜ、ディズニー映画は炎上しないのか? 似たような発信内容でも、女性の反感を買う、ズレてる会社と愛される会社がある。その成否をわけるのは――。ジェンダー(男女の役割)規範に詳しい著者が、ディズニープリンセス映画の変遷や国内外企業による「女性像」の発信の成功・失敗事例から、企業ブランド戦略、マーケ活動に活かせる情報発信の新ルールを指南する。誰もが発信する時代だからこそ、広報や経営企画担当者から企業経営者までが知っておくべき、新しいビジネス知識が学べる一冊。 <本書のポイント> ★CM、SNSでの「女性像」の見せ方は、一歩間違うと大きな炎上リスクに → 具体的な炎上CMから炎上ポイントと回避策を解説! ★海外でもジェンダー表現の拙さからの炎上はあり、ジェンダー対応力が世界共通語に → ジェンダー対応は、グローバル企業としての存在感と連動することを紹介! ★お手本はディズニー。シンデレラから中性的なプリンセスへの進化 → 具体的なプリンセス映画の変遷から先進企業のジェンダー対応力をたどる! ★日本企業は女性の役割の変化に配慮せよ!

人材の使い捨て、若者への過剰な期待、ブラック企業出現、女性の活躍(という名の酷使)、居場所の喪失、そして得体の知れない社会不安……2015年の今、私たちが直面している問題は、アニメ『エヴァンゲリオン』で予言されていた! ?　労働×サブカル本のヒット作『僕たちはガンダムのジムである』著者であり、雇用・働き方問題に通じた常見陽平氏が、1995年～2015年の日本の労働社会に起きた「エヴァンゲリオン化」の真相に迫る。

◆成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく! AIに代替される可能性が高い業務のひとつと言われる経理。しかし、それは経理という機能を数字処理の部門としかとらえていないからです。そもそもすべての業務にその場その場での判断を要求される「例外的な処理」が必須で、しかもそれが経営に及ぼす影響も大きい。「AIでなくなる仕事」を予測する研究機関や学者たちは、実際の企業で働く経験に乏しく、ステレオタイプな経営しか見ていないのです。 実は「成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく」という法則があるのをご存じでしょうか。これは、フリーの(流しの)経理マンとして、複数の企業の経理部長やアドバイザーを務める筆者が、経験から割り出したもの。成長している会社ほど、経理に求められる資料や判断が増え、また、経理による不正監視機能も働いているのです。 ◆AIは「方法」でなく「手段」である 現状で開発・導入が進められているAIを活用した会計ソフトの目的は「事務員を減らす」=「売上を持たない部署のコストを減らす」の1点に尽きます。しかし、それは遠からず限界が来るでしょう。本来は、売上・利益も伸ばしていくようなAIの使い方も同時にしていかないと、やがて企業は弱体化することになるからです。 本書は、AIの技術をコスト削減のような「ネガティブ要素」だけに使うのではなく、売上・利益の伸長といった「ポジティブ要素」にも使うという発想で、この問題をとらえ、そこで活躍する経理のあり方を再評価するもの。これまでの著書で多くの共感を呼んできた筆者が、その哲学をベースに、AIという新しいツールに経営者や経理社員はどのように向き合い、使いこなし、自身や会社をスキルアップさせていくべきか、様々な経験を織り交ぜ詳述します。

●AI(人工知能)、の普及、ロボット化による雇用破壊が注目の的です。オックスフォード大学研究者の「労働人口の47%は代替される」という分析結果が衝撃をもたらし、世界中で雇用の未来に対する懸念が一気に高まりました。だが、それが本当なのか? 本書は、世界にも例がない、企業への広範な調査、先行しているドイツの調査研究などを通じて、AI、ロボット、IoTによる雇用へのインパクトを明らかにします。結論は、喧伝されている見方とはかなり違うものです。 <雇用減の極端なインパクトはない> 大部分の職は自動化されても人間がこなす部分が大きい。 <雇用は全体として増え、働き方が変わる。雇用の二極化が進む> IT関連、データサイエンス分野では雇用が増加、製造・物流などでは雇用が減少。中間層が大きな影響を受ける。 <自動化に前向きな日本企業。ルーティン職は自動化> 雇用は専門職・技術職で増加、事務職では減少する。 日本では悲惨な雇用の喪失は起きない可能性があるが、問題は、データサイエンティストなどの専門職の人材不足であり、高スキル人材の育成です。拡がる所得格差を縮小するための所得再配分の強化が必要になることを明らかにします。 ●本書の特色:ドイツはじめ世界の先進的な研究をもとに、日本企業へのヒアリング、中堅・中小企業も含め1万社へのアンケート調査に基づき、バランスがとれ、なおかつリアルな展望を描き出します。

半導体、化学、エネルギー、銀行、不動産、ヘルスケア…etc. 21の業界別のアジェンダについて、各分野を専門とするコンサルタントが解説。2024年における経営トレンドを掴む！ 本書は、可能な限り幅広い産業・サービスをカバーし、そこで起こっている最新のトレンドを俯瞰することに重きを置いています。興味がある産業・サービスに関して、空き時間にクイックに読んでトレンドにキャッチアップする形で活用いただけますし、複数業界を連続して読むことで、それらに通底するメガトレンドを感じてもらうこともできます。

●2017年4月に連載された大橋洋治・ANAホールディングス相談役の「私の履歴書」を単行本化。 ●1964年、航空会社として後発の全日空(ANA)に入社して以来55年。国際線への進出、そしてアジアを代表する航空会社となることを目指し、我武者羅に仕事に邁進してきた著者が、同社と日本の航空業界をめぐるできごとを述懐する。 ●1940年、中国・満州(現・中国東北部)の桂木斯(ジャムス)市に生まれ。戦後の混乱期に、命からがら母親とともに中国から日本に引き揚げてきた。慶應義塾大学に入学して石川忠雄教授のもとで中国について学び、中国に深く関わってきた岡崎嘉平太・全日空第2代社長の知己を得て、全日空に入社する。 ●入社2年後には全日空羽田沖墜落事故が起き、悲惨な現場を経験。中堅として活躍していたときにロッキード事件に遭遇し、上司が事件に巻き込まれていくのを間近に目にする。事件の余波が続くなか、全日空は成田空港開港を機に国際線就航を目指す。著者はそのための労使交渉を現場で仕切り、汗を流した。ニューヨーク支店勤務から戻ると、実力者の若狭得治名誉会長と普勝清治社長の対立が表面化し、全日空は世間の注目を浴びることとなる。有名なお家騒動の舞台裏は、興味深い読み物になっている。 ●好業績のなか、著者は2001年春に社長に就任。しかし、同年9月にアメリカで同時多発テロが発生し、世界の旅客市場は大きく冷え込む。ライバルのJALは日本エアシステムを統合するなど、国内の競争環境も激変し、存亡の危機に直面。基本給5パーセントカットを断行するなど厳しい局面を乗り越え、2003年には復配をはたす。 追いつき追い越す目標だった日本航空の破綻と復活を経て、航空業界は新たな環境にある。著者は、アジアを代表する翼として全日空が「空のシルクロード」をつくる夢を描く。

アマゾンジャパン前社長が語る、 世界標準のマインドセット！ およそ10年にわたりアマゾンジャパン共同社長を務めたジェフ・ハヤシダ氏が初めて著すビジネス論。 これまでメディアにはあまり登場しなかった同氏が、次世代のリーダーたちに向けてメッセージをおくる。 本書に通底するのは、ジェフ・ベゾスにも通じる「こだわり抜く」姿勢。 数字への冷徹なこだわり（OBSESSION）と、人の心を動かす情熱（PASSION）がすべてのベースになる。 グローバルで通用する「共通言語」を作る。イノベーションを促す。 会社の成長と自分の成長を同時に実現する…… 「アマゾン流」にこそ、日本再起動のヒントがある。 本書の主な内容 ・僕がアマゾンプライムに入らなかった理由 ・アマゾン社内騒然のベゾス氏メールとは？ ・愛社精神なんていらない ・昭和世代は戦国武将、Z世代はユーチューバー ・顧客満足より、顧客体験を重視しよう ・ダイバーシティに振り回されてはいけない ・リスキリングを「はやり」でやるな　ほか

好きなところで商品の情報を集め、比較検討し、注文し、受け取る。スマホの登場で可能になり、消費スタイルや流通・小売業のあり方を一変させるキーワードとして注目を集めるオムニチャネル。日米の最新ビジネスモデルがぎっしり詰まった初の本格解説書。アメリカのウォルマート、メイシーズ、アマゾンや、日本のセブン&アイ、ローソン、東急ハンズ、ヨドバシカメラ、良品計画、カメラのキタムラなど、企業の最新事例の数々を、キーパーソンたちへのインタビューや現地取材をもとに紹介します。

孫子からドラッカーまで! 「西洋×東洋の戦略論」を学ぶ。 『経営戦略全史』の三谷宏冶と『最高の戦略教科書 孫子』の守屋淳が、古今東西の「戦略」について語る。 始皇帝、劉備、孫子、渋沢栄一、 ドラッカー、ジョブズ、孫正義、桶狭間の戦い、日露戦争...etc 東西の視点から戦略について論じた「日経ビジネス」での大好評連載、書籍化。

2008年12月に社長兼任を発表し、注目を集めたスズキ会長による初の書き下ろし。数々の苦境を乗り越え、世界自動車不況に敢然と立ち向かう。徹底して現場にこだわる強いリーダーシップで、社長就任時に売上高3232億円だったスズキを3兆円企業にまで育て上げた。 小さなクルマづくり、インドやハンガリーでの現地生産、ＧＭとの提携など、同社の躍進を支えてきたユニークなエピソードが満載。巻末には“オサム語録”を収録。

クリエイティビティを阻害せずにベクトルを合わせる! 異能集団をまとめ収益と社会性を両立させてきたリーダーに学ぶ組織運営の真髄 「リーダーシップとは、答えを与えることではなく、その答えを導き出すための問いを考えることだ」 「お金がなければ文化も社会貢献もない!」 「チェリストとしての自分は、オーケストラのなかで日々同じことの繰り返しだった。しかしビジネスは今日と明日で状況が変わり、違うことをしなければならない。なんとクリエイティブな世界だ!と申し上げたい」 本書は、我が儘なアーチストたちで構成される世界的な芸術・文化的組織を率い、市民の支持を得ると同時に収益も上げてきたリーダーが、その実践するマネジメント哲学、リーダーシップのあり方を幅広く語るもの。カーネギーホールのエグゼクティブ・ディレクター兼芸術担当として組織の運営に携わるクライブ・ギリンソンに、Arch Street Pressの編集主幹ロバート・リムがインタビューをする形式となっています。 ここで語られる内容は、決して文化の話でもなければ、クラシック音楽の話でもない。組織運営を考える時、またリーダーシップを考える上で、非常に大きな示唆に飛んだものになっている。アメリカでは、ビジネスのクラスのテキストとして採用されている大学が複数ある。個々のクリエイティビティを殺すことなくいかに全体を一つの方向にまとめ上げるか?よき企業市民としての組織、つまり社会から支持される組織のあり方とは?など多くの企業が直面する課題に論及しており、マネジメントにとって大いに参考になる内容が満載である。

○コロナ危機で様々な問題が可視化された今は、経営や働き方を大きく変える絶好の機会だ。本書はリモート会議やビジネスチャット、デジタルホワイトボードなどのツールを活用することにより、ビジネスや教育分野におけるコミュニケーションがどう変わりつつあるかを、先進事例を交え解説する。 ○著者たちは2015年ごろからオンラインを使った様々な形式の会議、ワークショップ、研修を続けてきており、そこで積み上げたノウハウを公開。単なるツールの使い方の解説だけでなく、司会者の仕切り術、マナーやルール、同期と非同期の使い分けなどを紹介。

本書は、初めて学ぶ人を対象に財務会計の制度とその背景にある会計学の理論をわかりやすくコンパクトに解説します。著者は会計学の第一人者。1996年の初版刊行以来、内容の網羅性と簡潔な記述で高い評価を受けているロングセラーテキストの最新版です。利益の計算から財務諸表の作成・公開まで網羅。基礎知識が身につきます。収益認識に関する会計基準の変更もフォローしています。簿記などの予備知識がない人でも独力で理解できるよう、簡潔でわかりやすい記述を心がけました。

累計10万部のロングセラーの最新版！ 利益の計算から財務諸表の作成・公開まで解説。 「なぜそうなるのか？」が初心者でもわかる名テキスト。 ・本書は、初めて学ぶ人を対象に財務会計の制度とその背景にある会計学の理論をわかりやすくコンパクトに解説します。 ・利益の計算から財務諸表の作成・公開まで、基礎知識が身につきます。 ・簿記などの予備知識がない人でも独力で理解できるように工夫しました。 ・1996年の初版刊行以来、入門書として高い評価を誇り、多くの大学、企業でテキストとして採用されているロングセラーテキストの最新版です。

■人生に「やる気」を取り戻すには、なにをすればいいのか? 朝、パッと目がさめるともう眠れなくなり、だからといってベッドから起きだすのもおっくう……という経験は誰にでもあるでしょう。 元気はつらつで毎日が楽しく、「やる気」に満ちたあの日は、どこへ行ったのでしょう? 家から会社へ向かう足取りは重く、背中は丸まり、肩こりもひどい……。もしかして、あなたは「燃え尽き」はじめているのかもしれません。 ■なぜ「バリバリな人」ほど、心に重荷を感じてしまうのか? いつも疲れている、能率が上がらない、上司にウンザリ、酒量が増えた…… これらは30年前に刊行された本書で、著者ハーバート・フロイデンバーガーが提唱した「燃え尽き症候群」の諸症状です。 ■こんな症状、思い当たりませんか? ・忘れっぽくなってきた。 ・イライラがひどくなり、だんだん短気になり、周囲の人間に失望を感じることが多い。 ・親友や家族と、疎遠になっている。 ・一日の仕事が終わったときに、迷いが残る。 ・なにが自分にとっての喜びか、はっきりしない。 ・自分のことでジョークをいわれて笑ってすますことができない。 ・疲れやすくなった。 ・猛烈に働いているのに、だんだん成果があがらなくなってきた。 ・あまり人と話したくない。 本書では、こんな諸症状を吹き飛ばし、ストレスと不条理に満ちたビジネスライフを快適に生き延びるための必須ノウハウを伝授いたします!

なぜあの会社は突然倒産したのか? キャッシュミラー分析なら、従来の財務分析では見えなかった病巣が、くっきりとわかる! 経理実務に精通したベテラン税理士が明快に解説する、新しい「危ない会社の見分け方」。

・出世するのは管理・スタッフ部門ばかり ・変わった人は迫害される ・取引先の課長より自社の社長とのアポが重要 ・言い出しっぺは損をする ・現場の仕事は外注先。自社の仕事はその管理 ・高学歴な勘違い社員が多い ……こんな会社は「立派な老人」です。 人生と同じで会社も後戻りは不可能。この絶望的な老化現象を乗り越える解決策はあるのでしょうか?　本書では多くの事象の分析から、老化の根本原因を考え、どうすればその宿命とうまくつき合って、次の時代を切り拓いていくことができるかについて解き明かします。ベストセラー『地頭力を鍛える』の著者の革命的な組織論です。

自社に合った人材育成のフレームワークをどのようにつくればよいか。ダイバーシティやタレント・マネジメントをどう実践するか。数多くの企業事例やアンケート調査などをもとに、第一人者がわかりやすく解説。 著者は日本の「キャリア開発」「働き方」「雇用」をトータルに見てきた第一人者。著者が所長を務める研究所は、働き方に関する日本有数の総合シンクタンク。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2021年上半期のM&A件数は、過去最多を記録。変化の激しい時代、すべての企業にとってM&Aは、生き抜くために必須の手法となる！ 「これからは、M&Aを駆使して企業が生き残り成長していく、ニッポン総M&A時代になる」という著者が、今必要とされるM&Aの知識とノウハウをわかりやすくガイド。M&Aを考えたことのない経営者、M&Aに抵抗感をもつ経営者こそ読んでほしい、M&A入門の決定版です。 著者は、中堅・中小企業M&Aを支援して30年という、業界のリーディングカンパニーの社長であり、中小M&Aの第一人者。その豊富な経験から確立したM&A実務のノウハウや、近年のトレンドを、初心者にもわかりやすく説いていきます。 見所は、実名で６つの案件を掲載した事例パート。「継ぐ人がいない」「成長したいけどできない」「先行き不安」など、経営者の誰もが抱える悩みをM&Aでどう解決したか、ストーリー仕立てで綴ります。また、M&Aの流れをまとめたプロセスパートでは、ポイントを絞って簡潔に紹介。起こりうるトラブルや注意点を、30年の実績から生み出されるリアルなアドバイスと共にまとめた、初心者必見のパートです。

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書という財務３表のつながりを、手を動かして理解しよう。自分の仕事と財務諸表のかかわりが見えてくる、「明日から役立つ」入門書。財務分析の基本も身につきます。 好評の『書いてマスター！　決算書ドリル』の増補改訂版です。

「笑顔で気働き」「言われたことは断らない」「ネオ家族主義」――1981年に「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」で初めて総合1位となって以来35年間連続トップ。加賀屋を年間30万人が訪れる大旅館へと発展させた小田真弓女将。そのおもてなしの神髄と経営哲学を初めて語ります。

収益のカギを握るのは人事だ! 「攻めの人事」に変えるだけで労働生産性は2倍に。カギは「リソースマネジメント」と「タレントマネジメント」を組み合わせた、競争優位を生み出す戦略人事にある。 ■一生人財に困らない会社をつくる人事のあり方 日本の労働生産性は先進諸国の間で「最下位」といわれるほど低い。労働生産性をあげるためには「もっとがんばる」だけではダメ。優秀な労働力を効率的に活用する「人事部」の力が欠かせないのだ。では、どうやって労働生産性を上げるのか? そのための人事のあり方は? ■ゴーン流現場主義は人事も変えた 本書は、日産の人事部門で、カルロス・ゴーンのもと人財開発に尽力。労働生産性アップによる企業再生のプロセスを体験してきた著者が、日本企業の人事屋にありがちな仕事ぶりとを比較しながら、強い・稼げる人財をつくる人事のあり方を実践的に解説する。 著者はグローバル本社人事本部に異動後、リーダーシップ教育、高度専門性の強化、若年時の現場経験などを実施し、和魂多才型日本人リーダーの育成を担当。さらにリーマンショック後、SWP(Strategic Workforce Planning)手法の開発と、採用プロセスの変革プロジェクトを担当した、「ゴーン学校」の卒業生の1人。その成果として、2015年、「第4回日本ヒューマンリソースチャレンジ大賞」の人材育成部門優秀賞を受賞している。

世界で高く評価される技術力・生産力があるにもかわらず利益が出ない体質になってしまっている日本の製造業。日本企業再生のヒントは価値づくりにある！　技術経営の第一人者が、日本製造業の生きる道を明快に解説。