超高齢社会を活性化させる「逆転の発想法」。 人口減少が進む一方で、総人口に占める65歳以上の割合が過去最高を更新し続ける日本。世界断トツの「超高齢社会」には課題が山積している。 だが裏を返せば、シニア世代の問題を解決することは大きなビジネスチャンスにつながる。日本の個人金融資産の6割以上はシニア層が保有しているからだ。この資産を日本の未来のために活用するにはどうしたらいいか──。 1000人以上の起業家を育てた｢構想力の伝道師｣が“日本の最有望市場”を解説。超高齢社会を活性化させ“シニアがキャッシュを生む”方法を伝授する「逆転の発想法」。 ［目次より］ はじめに──シニア世代こそ問われる「君たちはどう生きるか」 序章　「衰え続ける日本」のためにできること 第１章［シニアビジネスの発想法］　 最後に「いい人生だった」と思えるか 第2章［マスからパーソナルへの転換］ 「ソロ社会」日本の未来予想図 おわりに──定年後も「やりたいことは全部やれ！」 本書は、世界的経営コンサルタントの大前研一氏が主宰する経営者の勉強会「向研会」での講演と、週刊ポスト連載「ビジネス新大陸の歩き方」をもとに再構成。さらに、シニア世代が目指すべき生き方を論じた「はじめに」「おわりに」を書き下ろしで加筆しています。 (底本　2023年10月発売作品)

トフラーなら「この波」を予測したはずだ。 なぜ日本人の給料は上がらないのか？ それは「第4の波」を理解していないからだ――。 かつて未来学者のアルビン・トフラーは、世界的ベストセラー『第3の波』において、近現代の文明を支配していた巨大な潮流と、1980年代以降の世界の変化の波を、ものの見事に分析してみせた。「第1の波」＝農業革命、「第2の波」＝産業革命に続き、「第3の波」＝情報革命によってもたらされる情報化社会の到来を予見したのだった。 そして今、トフラーと親交があり、互いを認め合った世界的経営コンサルタントが、畏友の考え方をヒントにして、最新の世界潮流を解説する――。 〈現在は、トフラー氏が生きていた時代には予想すらされていなかった技術やシステムが登場し、「第4の波」というべき全く新しい社会が到来している。もし今もトフラー氏が生きていたら、この「第4の波」について考察し、新たな著書を執筆していたに違いない。だから、亡き友に代わって私がそのテーマに取り組みたいと考えたのである。〉――プロローグ 「第4の波」とは何か？　それは21世紀に入って劇的に進化した「AI（人工知能）＆スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ（技術的特異点）」へと達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ（解雇）が発生すると予想される。 果たして、この「第4の波」の激変の中で活躍できるのは、どのような人材なのか？ そして、AIに置き換えられない仕事とは――。 21世紀に生き残るために、来たるべき未来の「図式」を提示する「希望の書」。 （底本　2023年2月発売作品）

円安・物価高・低成長経済をどう立て直すか。 円安・株安・債券安の「トリプル安」に見舞われ、日本経済はますます混迷の度を深めている。その一方で、日本の労働生産性は上がらず、今や1人あたりＧＤＰや年収で韓国の後塵を拝するまでになっている。その“敗因”を、著者は「変化できない国になったから」と喝破する。 〈このままだと日本は、繁栄した後に400年衰退したポルトガルやスペインと同じ道をたどるだろう。それを止めるためには「持続可能な日本」をつくる戦略、いわば日本経済のＢＣＰ（事業継続計画／ビジネス・コンティニュイティ・プラン）が必要である。その提案・提言が、本書の目的だ。〉（プロローグより） 日本の生産性を上げるには、企業や個人のみならず、国や地方の行政も一気にデジタル化する必要がある。 ところが、古い住基ネットをもとにした現在のマイナンバーカードは、不便な上にメリットが少なく、生体認証もないからセキュリティにも問題が多い。 著者は、“使えない”マイナンバーカードは、ゼロからつくり直すべきだと主張する。 〈もし私が首相だったら、自分が扱いやすい側近や子飼い官僚などではなく、ブレーンとして抜本的で効果的な対策を分析・立案できる若手の有能なエキスパートを集めた特別チームを作り、そこで決定したことを所管大臣に実行させる……。 ここに書いてあるような提言を実現してくれる政治リーダーと、もっと若くて行動力のある「経済参謀」の登場に期待している。〉（エピローグより） 今こそこの国には｢参謀｣が必要だ――。各国で経済アドバイザーを歴任した“名参謀”がわかりやすく解説する日本改造論の決定版。 （底本　2022年4月発行作品）

「定年」がなくなる…50代からどう働くか。 2021年4月、「70歳就業法」が施行され、いよいよ「70歳定年」が現実のものになろうとしている。今はまだ企業への“努力義務”だが、近い将来義務化され、雇用形態も多様化していくと予想される。「定年消滅」時代がやってくる。 それに合わせて懸念されているのが、年金の支給開始年齢の引き上げだ。支給開始が70歳になれば、それまで稼ぎ続けなくてはいけなくなる。「年金2000万円問題」では政府が慌てて火消しに走ったが、根本的な問題は何も解決していない。にもかかわらず、年金の支給開始が今よりも遅くなったら、「下流老人」や「老後破産」に追い込まれる人が続出する可能性も出てくる。 「もはや考え方を変えるしかない」――世界的経営コンサルタントは、死ぬまで「稼ぐ力」をつけるべきだと主張する。 〈そもそも何をもって「高齢者」という線引きをするのか？　老化の度合いは同年齢でも個人差が大きい。私は、年齢による差別は男女差別と同じくらいあってはならないものであり、「高齢者」とみなすかどうかは本人の資質や能力によって決めるべきだと考えている。〉 〈定年になっても、あるいはもし解雇されたとしても、別の会社で求められる人材にならねばならない。そういう余人をもって代えがたいスキルを、今の会社に勤めている間にリカレント教育で身につけ、磨いていけばよいのである。〉（「新書版まえがき」より抜粋・構成） 単行本『50代からの「稼ぐ力」』をアップデートして新書化。 人生の後半戦を、より前向きに生きるための考え方とスキルを伝授する。

目標を「見える化」できれば日本人は強い。 アフター・コロナ時代にどう生き残るか？ 企業も個人も「プランＢ」の未来に備えなければならない。 そのカギは、目標や憧れを「見える化」できるかどうかにある――。 業績悪化、収入減、倒産、失業……。「コロナ不況」で不安だらけの今こそ、この状況を反転するためには、発想の転換が必要なのだと著者・大前氏は強調する。 〈つまり、将来が不安だからこそ、諦観するのではなく「稼ぐ力」を身につけるべきなのだ。昇進・昇給が望めないなら、高収入を得るためにスキルを磨いたり、ＡＩ（人工知能）やロボットに代替されない能力を身につけたりして、ステップアップを目指す――そうすることで、自分の未来を明るく変えていくべきだと思うのだ。〉（新書版まえがきより） テレワークや在宅勤務が拡大・長期化する中で、これまでとは異なる仕事力が求められている。ポイントは、「場所」と「時間」に縛られずに集中するための工夫や、「集団知」を導くリーダーシップ、そして目標・成果を「見える化」する仕組みなどにある。 ビジネスパーソンに必要とされる能力や条件を解説した話題書『個人が企業を強くする』の内容をアップデートしつつ新書化。新型コロナウイルス禍によって一変した国内外の情勢を踏まえ、世界的経営コンサルタントが指南する新しい働き方の教科書。

経済の“常識”を疑え！ 政府発表に騙されてはいけない！ 大前流経済学がＱ＆Ａ形式でコンパクトに学べる一冊！ 「戦後最長の景気拡大」「マイナス金利で経済活性化」「働き方改革で競争力アップ」など政府が喧伝する経済効果には首を傾げることも多い。消費増税や異次元金融緩和、働き方改革などが国民生活を激変させる中で、従来の常識に囚われず、未来を見極めてビジネスに生かす「経済を読む力」がますます力が求められている。 〈現在のような安倍一強政権においては、独断専行の政治が常態化し、政府の経済政策に異論を差し挟むことすら難しい。（中略）そうした中では、国民一人一人が経済指標を冷静に読み解き、近未来の動向を見極めて、自身のビジネスや生活設計に生かしていけるか否かが問われる。〉（新書版まえがきより） 2020年代には、物価、税制、年金、雇用や景気はどうなるのか？　 トランプ大統領のツイッター政治、米中貿易戦争、低迷する韓国経済をどう読み解くか？ アイドルエコノミーやシェアエコノミーなどの先端ビジネスはどこまで進化するのか？ 世界的経営コンサルタントである著者独自の分析をまとめた『武器としての経済学』を新書化。経済の“新常識”をＱ＆Ａ形式で学べるコンパクトな一冊。

「繁栄の方程式」が変わった！ 安倍政権「愚策」研究から、「自国第一主義」に対する外交政策、日本「再起動」戦略まで――最新版「大前研一レポート」。 「歴代最長」に達する安倍首相の長期政権下で、いったいどんな政策が行なわれてきたのか？ 「消費増税」「サラリーマン増税」「働き方改革」「70歳雇用義務付け」「マイナス金利」「異次元金融緩和」「マイナンバー制度」「ふるさと納税」「成人年齢引き下げ」「新・学習指導要領」「外国人受け入れ」……。これらはいずれも日本を衰退させる“愚策”であり、“劣化する政治”の象徴だと大前氏は断じる。 一方で、こうした“劣化”は日本だけの問題ではない。世界経済を冷え込ませる貿易戦争を繰り広げるアメリカ・トランプ政権と中国・習近平政権、あるいは元「徴用工」訴訟から軍事協定破棄にまで至った韓国・文在寅政権など、「自国第一主義」に嵌った近隣の国々でも「国家の衰退」が進んでいる。 果たして、このまま国と一緒に沈むのか、それとも世界の富とつながるのか――。今こそ個人や地方、企業の選択が問われていると大前氏は主張する。 「国家は衰退する。だが、その衰退する国家と、個人や地方は一蓮托生ではない。そこに希望を見いだしてもらえたら幸いである」（まえがきより） 世界的経営コンサルタントによる日本列島“再起動”論。

大前研一の思考ノウハウが詰まった1冊。 何歳であっても学びたい「発想」のための秘伝メソッドを大公開！ いずれ訪れるシンギュラリティ（技術的特異点）の時代、多くの仕事はＡＩ（人工知能）に取って代わられる。そこで生き残るには“ＡＩにできないこと”＝「無から有」を生む力を鍛えるしかない――。 本書では、40年余りの経営コンサルタント人生の中で大前氏が独自に編み出した「0から1」を生み出す15の発想法を紹介。 たとえば、本書の後半では、実践編として「新たな市場」を作り出す4つの発想法を解説している。 ■感情移入 ■どんぶりとセグメンテーション ■時間軸をずらす ■横展開 これらの発想法は、単にビジネスの現場だけでなく、新しいアイデアを生み出す際の思考ノウハウとして普遍性を持っている。 〈「人生100年時代」と言われ、今や何歳になっても新しいチャレンジやリブート（再起動）、リスタート（再出発）が必要になっている。……すべての年代で、ＡＩやロボットにはできない「0から1（無から有）」を生む発想力と問題を解決する「セオリー・オブ・シンキング」が求められるのだ。〉（新書版まえがき） 大前流イノベーションの教科書、待望の新書化（2018年12月発表作品）。 ※本書は過去に単行本版として配信された『「0から1」の発想術』の新書版です。「新書版まえがき」などを新たに加筆・修正しています。

たった一人でも「ブレークスルー」は可能だ。 「エクセレント・カンパニー」から「エクセレント・パーソン」の時代へ――。 〈かつて巨大企業が実現していたようなソリューションを、今なら「たった一人の傑出した人間」がやってのけるかもしれない。……たった一人でも「ブレークスルー」することができる時代なのだ〉 世界的経営コンサルタントが、これからの「人材戦略」と新しい「働き方」を伝授する、大前流「働き方」の教科書。 日本人の名目賃金は、過去20年間ほとんど上がっていない。ＩＣＴ（情報通信技術）が急速に進化し、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）が多くの仕事を代替すると言われる中で、ホワイトカラーの生産性の低さが、日本企業の「稼ぐ力」を失わせている。 ピラミッド型組織が崩壊し、「いつでも、どこでも、誰とでも」つながる21世紀のネットワーク社会では、年齢・経験・肩書などに関係なく、一人一人がどれだけ組織に貢献できるかが問われる。 そこで求められる働き方とはどういうものか？　そして、企業や組織に貢献する「傑出した個人＝エクセレント・パーソン」になるにはどうすればよいのか？　 若手・中堅社員、経営者も必読の新しい仕事論。

あなたは「経済の教養」に自信があるか？ 「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。 「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。 経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。 為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。 「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。 知識がなければ、戦えない。

“アベノミクスのパラドックス”を読み解く。 〈安倍政権が「アベノミクスのエンジンを最大限にふかす」「切れ目のない経済対策」「第２次安倍政権以降最大の28兆円」などと喧伝すればするほど、国民は日本経済の先行きは暗いと思ってしまう。これこそアベノミクスでも景気がいっこうに上向かないパラドックス（逆説）の仕組みであり、私が「心理経済学」として提唱していることである。〉（新書版まえがきより） なぜ「アベノミクス」では景気が良くならないのか？　 日本が“借金漬け”から脱する日は来るのか？　 「皆が等しく貧乏になる国」で本当にいいのか？　 ……それらの難題を読み解くカギは「低欲望社会」にある。 日本では今、世界に先駆けて未曽有の危機が進行している。人口減少、超高齢化、欲なき若者たちの増加……。この国に必要なのは人々の心理に働きかけ国全体を明るくする新たな国富論だ。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

自民党憲法草案ならますます日本は衰退する。 衆参両院で「改憲勢力３分の２以上」が現実となった今、安倍自民党政権は、憲法改正に向けて一歩一歩「前へ」と突き進んでいる。 今の改憲論議では、戦争の放棄を謳う「第９条」や、災害・テロ対策のための「緊急事態条項」などが俎上に載せられている。しかし、それらの議論は、いわば安倍政権と“同じ土俵”で戦おうとすることであり、最後は“力比べ”となってしまう。そうではなく、首相の改憲提案を逆手にとって、憲法で規定された統治機構を改めることこそ「一強」体制を断ち切る効果的な攻め手となる――この全く新しい改憲論のカギとなるのが憲法第８章だ。 同章は「地方自治」を謳いながら、結局は中央政府がすべての権限を握り、中央の意向に従う者だけに目こぼしする歪な政治の論拠となっている。しかも、自民党の憲法改正草案はそれをさらに強化するものであり、ますます日本を衰退させてしまうと著者は警鐘を鳴らす。 繁栄の単位としての道州制の導入、生活圏としてのコミュニティの構築など、地方の「自立」を促す憲法を作れ――。「平成維新」の提唱者・大前研一氏が、旧態依然とした「安倍一強」中央集権体制に引導を渡す、初めての本格的改憲論。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

今こそ必読！「仕事と給与」を考え直す一冊。 日本的な「年功序列」も「成果主義」も間違っている！ これまでの経験や年功が通用しなくなっている今、上司・先輩の真似をしていても業績は上がらない。彼らとは違う能力とスキルが必要なのだ。いかに“自立”して稼げるかが、問われている――。 日本を代表する大企業までが赤字転落、次々と大規模なリストラを余儀なくされる中で、ビジネスマン一人一人の「稼ぐ力」がシビアに問われている。日本企業は今、何に苦しんでいるのか？　現在の低迷から脱却するために必要な人材とは何か？　これから身につけるべき能力やスキル、仕事観とは……。 世界的経営コンサルタントによる最新＆世代別「サバイバル仕事術」。 【ご注意】.※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

読みやすい大前流ビジネス哲学名言集。 「ビジネスでは真実がボスの言うことよりも上位概念である」「成績の悪い営業マンほど売れない理由の説明がうまい」「リーダーに最も重要な役目は方向を決めること。次にスピードだ」など、88の大前流ビジネススキルを解説とともに紹介。マッキンゼーの日本支社長を務めた氏が、過去の200冊以上に及ぶ自著から厳選したスキルは、デジタル化とグローバル化の荒波の中を彷徨うビジネスマンにとって最強の羅針盤となってくれます。大前哲学の集大成とも言える本書は、ビジネスマン必携のバイブルです。

「仕事に使える英語」への最短距離！ 「正しい英語」はいらない。 ビジネスで使う英語には「コツ」がある。 いくら詰め込みの勉強をしても、TOEICで高得点を取っても、 失敗する人が多いのはその「コツ」を知らないからだ。 「自信がない」ビジネスマンにこそ読んで欲しい、「本当に使える英語」の本。 ＊＊＊＊＊＊＊＊ さほど親しくない相手に英語で「それはやめてくれ」と言いたい場合、どんな表現をすればいいか？ 学校で習ったように和文英訳して「Stop it」なんて言ったら、たぶん相手は「お前にそんなふうに命令される筋合いはない」と怒って喧嘩になるだろう。「Don't do it」と言っても相手は傷つく。丁寧な言い方にしようとして「Please」を付け加えても同じことだ。 　私が考える最も好ましい表現は「I wouldn't do it」。「私があなたの立場だったら、やらないと思いますけれど……」という婉曲的なニュアンスを含んだ言い方だ。 （中略） 　本書をきっかけに、１人でも多くの日本人ビジネスパーソンが「結果を出せる」英語力を身につけてグローバル人材となり、世界を相手に活躍してくれることを期待したい。 （はじめにより） 【ご注意】※この作品は２色刷りです。

最強の競争力アップ指南書！ 日本が２１世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。 巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。 具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊！ 新たな黄金法則、ここに生まれる！ ※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。

原発再稼働「最後の条件」 国会事故調査も政府事故調査も、問題の本質を見誤っている！ －－原発の課題と対策がみるみるわかる、写真・イラスト満載の「事故調査最終報告書」。 原発を動かすのに必要な「条件」とは何か？ 福島第一で、メルトダウンした原子炉と生き残った原子炉の分かれ道とは？ その教訓と対策とは何か？ そして、大前氏が提示する原発を動かす「最後の条件」とは？ 　2012年、夏。電力需要のピークを前に、政府は関西電力・大飯原発を再稼働させることを決断し、需給が非常に逼迫する事態を回避しました。 　ですが、国民や、再稼働を求めていた産業界の側にも、大飯原発でどんな安全対策が取られたのかを把握している人は少ないでしょう。政府にもそれを理解し説明できる人材がいないからか、“足りないから動かす”という議論だけが一人歩きしたのは、非常に残念です。 　我々日本人は、あの悲劇的な事故から、いったい何を学んだのでしょうか。再稼働を決断した経緯を見ていると、政府も国民も「何も学んでいないのではないか」と疑わざるを得ません（「はじめに」より）。 政府の事故調査委員会や国会の事故調査委員会の調査・報告書では見えてこない「原発の大問題」を、図・イラスト・写真満載でわかりやすく解説します。 【ご注意】※この作品はカラー版です。白黒端末の場合、図の解読が難しい部分が含まれます。 ※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

この国を出よ！ 中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。 大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。 2大論客による警世憂国対論集。 ●主な内容 もう黙っていられない――柳井 絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井 「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前 今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前 “ジャパン・パッシング”が本格化している――大前 「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井 フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井 GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前 「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前 ほか

遊びの達人が教える豊かな人生への誘惑 経営コンサルタント、大学教授、経営者として超多忙な日々を送りながら、一方でオフロードバイク、スノーモービル、スキューバ・ダイビング、さらにはクラリネット演奏、電動自転車での街探訪まで、多彩な趣味を楽しんでいる大前研一氏。そういう充実した「オフ」が、日々のエネルギーになり、老後への不安を一掃しているという。 では「時間が無い」「カネが無い」「（心の）余裕が無い」サラリーマンは、どうすれば有意義なオフを手に入れることができるのか？ 大前氏が人生を二倍楽しむための「遊び術」を指南する。

「リーダーの条件」が変わった 大震災、原発事故、それに続く企業の業績悪化……日本が戦後初めて経験する国難の時代。これほどまでに、「リーダーの力」が問われている時はない。多くの国や企業のアドバイザーとして活躍してきた大前研一氏は、「震災後、リーダーに求められる資質は、大きく変わった」という。 次のリーダーを目指す人にとってはもちろん、目の前の困難を乗り越え、新時代を切り拓こうとするすべての日本人に送る1冊。

“縮み志向”日本を変える鉱脈はここにある 若者にチャンスを！ 起業家に投資を！ “縮み志向”“嫌な空気”の日本を変える新たな“鉱脈”はここにある。 「日本にはまだまだ成長余力があるし、統治機構を見直して地域間で人・カネ・モノを世界中から呼び込む競争を繰り広げる仕掛けにすれば、人材も磨かれて、活気に溢れた国になるだろう」（本書「文庫版まえがき」より） 政府はついに｢消費増税｣に向けて大きく舵を切った。だが、莫大な債務を抱える今の日本に求められているのは、これ以上税金をあてにせずに経済を活性化させる知恵だ。今この国を覆っている“縮み志向”“嫌な空気”の正体を見極め、新たな需要を創造していくには何が必要なのか――。世界的経営コンサルタントが日本の消費者と企業を元気にする経済・企業戦略を探る。

今までの仕事の発想もノウハウも役に立たなくなった現在、若手サラリーマンは仕事について相談できる上司や先輩を失い、中堅・ベテランのサラリーマンは部下の相談にのる自信と心の余裕を失ってしまいました。電子メールのビジネス活用法、ビジネス英語の効果的学習法、「6W2Hプラス2」型提案書の作成法、アイデアゼロからの企画発想法……大前研一氏が本作で明かす数々のビジネスメソッドは、若手サラリーマンにとっては上司・先輩社員の役割を果たし、中堅・ベテランのサラリーマンが自信と余裕を取り戻すための「ビジネスの新しい発想とノウハウ」に他なりません。「年収大格差時代の到来」「外国人ビジネスマン攻略法」「後悔しない転職の掟」など、迷えるサラリーマンたちが勝ち残るために不可欠な実戦的ノウハウが満載！ 通勤カバンの中に常に忍ばせておきたい一冊です。

大前研一の自伝的メッセージ・・・２１世紀を生きるビジネスマンへ。　２１世紀をいかに生きるか？――「大銀行のエリート行員と胸を張っていても、定期預金をすすめているだけなら、ファスト・フードを売ってるのと何もかわらない」――本書は、ミスターボーダレスと世界で称賛される大前研一の、世界的コンサルタントとしての仕事のやり方を、初めて詳細に明かしたものである。激動の世界経済の中で、２１世紀を背負って立つ、すべてのサラリーマン、若者に活用していただきたい。