ビジネス・実用 - 週刊東洋経済作品一覧

  • ビジネスパーソンのための最強のホテル―週刊東洋経済eビジネス新書No.59
    -
    朝食の「エッグベネディクト」で人気の浅草・ザ・ゲートホテル雷門、東京駅に近い立地と和テイストが受け高稼働を続けるホテル龍名館――。今、全国各地でこうしたホテルが少しずつ増えている。安かろう、悪かろうだったビジネスホテルが、ワンランク上の居心地やサービスを提供するようになった。  宿泊予約もネット中心の時代となり、ホテル経営の成否は口コミが左右する。大手チェーンでないホテルであっても、客観的な口コミ評価が発信され、集客につながっている。  特集では、こうしたホテル業界の地殻変動を詳細にリポート。旅行ジャーナリストなどプロが選んだ、全国13エリア別のベストホテルランキングも掲載!  本誌は『週刊東洋経済』2014年3月22日号第1特集の35ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 進化するホテル 第3次開業ラッシュの実相 column「Airbnb(エアビーアンドビー)」はホテルを脅かすのか 活況呈するホテル投資 関西ホテル戦争の裏側 朝食目当てに泊まりたいホテル ホテル「SNS対策」の最前線 プロ40人が選ぶ本当にすごいホテル  札幌「立地と温泉魅力に1位」  仙台「復興需要で好調」  東京「和空間からホテルバーまで好みのスタイルで楽しむ」  横浜「仕事と観光両用の湾岸エリアが人気」  北陸「眺望vs.温泉、和のテイストに底堅い人気」  名古屋「マリオットアソシア他を圧倒する競争力」 大阪・神戸「大阪は“マイ執事”、神戸は朝食のピエナ」 京都「現代版の町家スタイルで京都らしさを味わう」 広島「朝食で高評価の三井、高級さでシェラトン」 福岡「ワンランク上を行く宿泊特化型が続々誕生」
  • ビジネスパーソンのための歴史問題―週刊東洋経済eビジネス新書No.89
    -
    2015年は日本による韓国の統治が終了してから70年。日韓基本条約で、植民地時代の「清算」を終えてからも50年を迎えます。 それだけの歳月を重ねても、受難の記憶は消えるどころか強化されてきました。ビジネス上は緊密化を進める日韓の間に、歴史問題はいまだに深い亀裂を走らせています。 また、尖閣問題を抱える中国は、歴史を利用して日本包囲網を形成中です。  日本のビジネスパーソンが、いま知っておくべき歴史問題とは。  本誌は『週刊東洋経済』2014年9月27日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 日中韓 不信と憎悪はなぜ続く 歴史問題の焦点 「歴史認識と政治・経済を分離せよ」東京大学大学院准教授 川島 真 【慰安婦問題】「日本が世界に言うべきは何か」神戸大学大学院教授 木村 幹 【ソウル現地報告】「慰安婦問題のすれ違い」毎日新聞ソウル支局長 澤田克己 アジアの歴史問題に米国からの視線 「中国では『歴史地雷』にご用心」ジャーナリスト 富坂聰 「中国を動かすコンプレックスの正体」米シートンホール大学准教授 汪錚 Interview小林よしのり「愛国バカは国を滅ぼすぞ」 反中・嫌韓の深層を読む 「戦前80年の教訓を見据えよ」東京大学名誉教授 坂野潤治 「永続敗戦国家 日本の孤立」文化学園大学助教 白井 聡 「『国家の歴史』の呪縛を解こう」中国・南開大学准教授 熊培雲 石橋湛山のアジア認識に学ぶ
  • 病院が消える―週刊東洋経済eビジネス新書No.296
    -
    日本は人口当たりの病院数がOECD加盟国中2位の「病院過剰」国である。しかも患者数(人口)は減少していく。 最近、赤字病院が増えているというのも、医療費を抑制する政策によって収入が増えないのに、人手不足や働き方改革で人件費が膨らんでいることが理由に挙げられている。 通っていた病院が突然なくなる。そんなことが不思議ではない時代がやってくるかもしれない。経営が安定しないと医療の質は保てない。人口減少、コスト上昇で病院の大再編が迫っている。 本誌は『週刊東洋経済』2019年2月9日号掲載の20ページ分を電子化したものです。
  • 病院が壊れる―週刊東洋経済eビジネス新書No.340
    -
    新型コロナウイルスの感染拡大で「医療崩壊」が危惧された2020年春。だが、その半年前の2019年9月、厚労省は「再編統合についてとくに必要」として自治体病院や日赤病院など424の病院名を公表した。これは、公立・公的病院の29%に当たる。再編・統合や縮小など方針を決めるよう自治体に要請するものだ。背景には、患者の減少や深刻な赤字体質がある。日本は世界の先進国と比較しても人口比の病床数は多く、医療スタッフが少ない現状が見てとれる。だが、公的地域病院の統合・再編議論は事業体だけの論理ではなく、地域住民・患者、民間病院、医師会などを含む広い視点が必要だ。激変する医療現場の最前線から、ニッポンの病院の正念場を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2020年1月11日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • BCG流 プロフェッショナルの仕事力
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プレミアムコンサルティングファーム、BCGのアルムナイ(卒業生)たちが、そこで学んだ考え方、スキル、仕事術などを紹介する。
  • ピケティ完全理解―週刊東洋経済eビジネス新書No.108
    -
    累計販売数1万部を超えたNo.76『トマ・ピケティ『21世紀の資本論』を30分で理解する!』に続くピケティ特集第2弾!  格差が広がり続ける未来を予見したベストセラー『21世紀の資本』を、最も簡単かつ徹底的に解説しました。  フランスの経済学者トマ・ピケティが、歴史的なデータ収集などに約15年の歳月をかけた『21世紀の資本』は、700ページを超える学術書にもかかわらず、世界十数カ国で累計100万部を突破するベストセラーになったのはなぜか。  本誌では「20分で全エッセンスを把握」と題し、この本には何が書かれているのかを紹介。経済学界で最も物議を醸している「r>g」の謎に迫り、日本の所得格差についても解説しています。  本誌は『週刊東洋経済』2015年1月31日号等掲載の28ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ピケティとは何者か 異端か、正統か ピケティ語録 20分で全エッセンスを把握。ピケティ『21世紀の資本』を読む ピケティ最大の謎「r>g」の正体に迫る! ハイマン・ミンスキーとの接点 経済学は「分配」をどう考えてきたのか 鳴りやまぬピケティ批判 深刻な経済学の意見対立。その根深~い理由 ピケティが指南! これが日本の格差だ ピケティの処方箋は可能か Interview「『ハウス・オブ・デット』が警告する格差と負債」米プリンストン大学経済学部教授 アティフ・ミアン 今こそマルクス、スミスに向き合おう!
  • ファーウェイの真実(下巻) 半導体と知的財産への飽くなき渇望―週刊東洋経済eビジネス新書No.303
    -
    日本最後のDRAMメーカー・エルピーダメモリ(現マイクロンメモリジャパン)の元社長・坂本幸雄氏が激白。ファーウェイは、メモリーまで手がけ半導体産業の基幹をのみ込もうとしているのか。 一方、米国ではファーウェイ子会社でSSDに関する調査や技術開発を手がけていたホアン氏は、ファーウェイとの間で知的財産の譲渡をめぐる訴訟で争っている。ここから見えるファーウェイの知的財産権への執念とは? ★ファーウェイへの禁輸措置を正確に見通した、東洋経済独自リポートを緊急出版! ★技術覇権を左右する半導体と知的財産、巨大企業の戦略は?すべてが分かる! (この電子書籍は、2019年2月に配信開始した「東洋経済メーリングブック」全6回のうち、5・6章を再編集したものです)
  • ファーウェイの真実(上巻) 米国の「制裁」はこれからが本番だ―週刊東洋経済eビジネス新書No.301
    -
    米中の対立は2018年夏に始まった制裁関税の応酬以降、エスカレートする一方である。この摩擦の中でクローズアップされているのが、中国の通信機器大手ファーウェイ(華為技術)だ。 ★ファーウェイへの禁輸措置を正確に見通した、東洋経済独自リポートを緊急出版! ★なぜ米国はファーウェイを許さないのか?これから何が起こる?すべてが分かる! (この電子書籍は、2019年2月に配信開始した「東洋経済メーリングブック」全6回のうち、1・2章を再編集したものです) 【配信スケジュール】 [2019年6月14日配信]ファーウェイの真実(上巻) 米国の「制裁」はこれからが本番だ [2019年6月21日配信]ファーウェイの真実(中巻) 紅いピラミッドに組み込まれた日本 [2019年6月28日配信]ファーウェイの真実(下巻) 半導体と知的財産への飽くなき渇望
  • ファーウェイの真実(中巻) 紅いピラミッドに組み込まれた日本―週刊東洋経済eビジネス新書No.302
    -
    「われわれと同じ価値観を持たない外国政府に対し、恩義のある企業や組織が、米国の情報通信ネットワーク上で力を持つリスクを深く懸念している」 米FBIクリストファー・レイ長官は当局がどういう論理でファーウェイのような特定の中国企業を問題視しているのかについて示唆した。 これは米中間だけの問題ではなく、日本も特に大きな打撃を受ける国の1つになるだろう。企業や研究現場は、長期的な展望を持ってファーウェイ問題を見る必要がある。 ★ファーウェイへの禁輸措置を正確に見通した、東洋経済独自リポートを緊急出版! ★巨大企業と中国共産党の知られざる密接度、日本との抜き差しならぬ関係……すべてが分かる! (この電子書籍は、2019年2月に配信開始した「東洋経済メーリングブック」全6回のうち、3・4章を再編集したものです) 【配信スケジュール】 [2019年6月14日配信]ファーウェイの真実(上巻) 米国の「制裁」はこれからが本番だ [2019年6月21日配信]ファーウェイの真実(中巻) 紅いピラミッドに組み込まれた日本 [2019年6月28日配信]ファーウェイの真実(下巻) 半導体と知的財産への飽くなき渇望
  • フィンテックで銀行はどうなる―週刊東洋経済eビジネス新書No.213
    -
    迫り来る脅威か、それとも収益拡大の好機か。勢いづくフィンテックの潮流に、各銀行が熱い視線を注いでいる。フィンテックベンチャーに対する投資額も増加。フィンテックベンチャーの領域拡大や法制度改正の流れは、銀行に自前主義からの脱却を迫っている。この波に乗れなければ、いずれ大が小にのまれる日が来ても不思議でない。 本誌は『週刊東洋経済』2017年3月25日号掲載の10ページ分を電子化したものです。
  • 副業のススメ―週刊東洋経済eビジネス新書No.198
    -
    「働き方改革」で、正社員の副業を認める議論が進んでいる。2012年の統計では、国内で副業を持つ人の数は234万人。就業者に占める割合は3.64%にとどまっているが、単なる“小遣い稼ぎ”からキャリア形成の手段として副業が見直されている。これまで社員の副業に消極的であった企業からも、そのメリットが認識されつつある。もう会社に人生を託す単線型キャリアには安住できない。 ※本書は『週刊東洋経済』2016年10月29日号掲載の26ページ分を電子化したものです。
  • 沸騰!再開発最前線―週刊東洋経済eビジネス新書No.317
    -
    1969年に都市再開発法が制定されてから50年。東京をはじめ、札幌、横浜、名古屋、大阪、福岡でも活況の都市再開発。デベロッパーにとって再開発は、時間こそかかれど、望みの建物や地区を創出できる貴重な手段となっている。だが、人口減少時代に過剰感はないのか。「よい土地がない」。取材中、幾人もの不動産関係者が口にした言葉だ。不動産価格が上昇の一途をたどる中、一等地では取得競争が繰り広げられ、デベロッパーの新たな知恵比べが始まった。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月29日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • 沸騰!ホテル業界―週刊東洋経済eビジネス新書No.158
    -
    訪日外国人客の好需要に沸くホテル業界。活況を呈すのはビジネスホテルも同様だ。インバウンド需要だけでなく、国内リピーター獲得に向けに付加価値路線を追求するホテルも多い。異業種からの参入も増加し、業界は沸騰している。  本誌ではホテル業界の最前線とともに、空室減で予約が取れないビジネスマンへ予約を確保するテクニック「3つの3とT」を紹介。  また、利用客の急増で注目が高まる「民泊」。利便性と警戒感が交錯する中でビジネスチャンスをどう見いだすか・・。業界の今を追う。  本誌は『週刊東洋経済』2016年2月6日号掲載の15ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 未曾有のインバウンド需要、サービス合戦も過熱 沸騰!ビジネスホテル 火花散らす異業種ホテル アパホテル「頂上作戦」で狙うもの ホテルを確保するテクニック ディズニーホテルが申込金制度を導入 空室減で激戦のネット旅行予約 プロはホテルをこう見極める 民泊「解禁」で何が変わる? 【Interview】民泊でビジネスチャンスは広がる●大田区長 松原忠義
  • 不動産 勝者と敗者―週刊東洋経済eビジネス新書No.362
    -
    2019年までは上昇一辺倒だった不動産環境もコロナ禍で大きな転換点を迎えた。だが日本の不動産へは海外からの資金流入も続き、実体経済の悪化を尻目に、業界は依然熱狂に包まれている。むしろ注目すべきは同じ不動産の中でもくっきりと明暗が分かれたことだ。オフィス、ホテル、商業施設、物流施設などを追い、コロナ後の新常態への分岐点で何が起きているのかを探る。誰が笑い、誰が泣くのか。 本誌は『週刊東洋経済』2020年10月31日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。このため、新型コロナウイルス感染症等による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 不動産投資の落とし穴―週刊東洋経済eビジネス新書No.262
    -
    不動産投資はここ数年、ブーム化の様相を呈していた。2015年の相続増税、16年以降のマイナス金利下で金融機関が積極融資に走ったことで「サラリーマン大家」も続々と誕生。ただ、ここにきて女性専用シェアハウス「かぼちゃの馬車」を運営するスマートデイズが民事再生法の適用を申請。700人以上のオーナーが窮地に追い込まれた。安泰に思えたサブリース(一括借り上げ)も空き室増や賃料下落の波が襲う可能性も。そもそも人口減や立地の偏在に加え、物件の魅力も多様化するなか、不動産投資の落とし穴にも目を向けたい。 本誌は『週刊東洋経済』2018年4月21日号掲載の27ページ分を電子化したものです。掲載の情報も18年4月現在のものです。
  • 不動産投資の始め方―週刊東洋経済eビジネス新書No.197
    -
    空前の超低金利を受け、サラリーマン大家がブームだ。年金や保険が十分ではない。仕事の将来性が不安だ。おカネのゆとりが欲しいなど動機も多様だ。家賃収入は株式投資に比べて安定性が期待できると言われる。不動産投資に関心があるものの、何から始めてよいか迷っている人も多いのでは。本誌では、不動産投資を考えているビギナー向けに基礎的なポイントを専門家からお伝えする。 本誌は『週刊東洋経済』2016年10月22日号掲載の23ページ分を電子化したものです。
  • 不動産バブルが来る!?―週刊東洋経済eビジネス新書No.120
    -
    日本橋、丸の内、銀座、品川…、都心で次々と再開発プロジェクトが立ち上がっている。平均賃料も上昇、低金利や円安を背景に不動産投資も活発だ。  都心と湾岸部ではマンション開発が目白押し、タワーマンションをはじめとした「億ション」は外国人投資家や、富裕層が相続対策に購入しているという。  郊外マンションも値上がりし、2006~07年のミニバブル期の価格水準を超えた。この活況はいつまで続くのか?  本誌は『週刊東洋経済』2015年5月23日号掲載の35ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 続々と立ち上がる再開発プロジェト 【PART1都心再開発バブル!】 不動産大手、最後の陣取り合戦 Interview三菱地所社長 杉山博孝「丸の内開発に終わりはない」 独自路線をひた走る森トラストの皮算用 日本買いに沸騰する海外マネー 狙いは訪日客、変わる銀座 JRが主導する品川再開発の行方 地方に波及するホテル投資 大阪のオフィス供給に変化。梅田人気に拍車 【PART2マンション異次元価格】 収入倍率10倍。マンションが買えない! column「まだまだ熱い湾岸。6年で価格3割上昇も」 新「億ション」、買い手の正体 郊外マンションも値上がり 大手も駆け込む長谷工の施工力 中古マンション本当に買いか 戸建て1000万円台が続出! 郊外で進む戸建てデフレ
  • 不動産バブル崩壊前夜―週刊東洋経済eビジネス新書No.305
    -
    日増しに強まる「不動産価格は高すぎる」の声。融資姿勢の厳格化など、不動産バブルは踊り場から崩壊へと向かい始めている。 不動産関係者の間で合言葉のように語られているのが「調整局面入り」。これ以上の高値を期待することは難しく、価格下落を懸念する声が強まっている。 その引き金となる懸念が不動産向け融資の厳格化だ。アパートローンなど不動産への新規融資はすでに減速している。また、物件価格高騰に伴うリスク増大で、金融機関は不動産向け融資に一層慎重になる可能性がある。金融庁による規制強化がなくても総量規制時に近い金融収縮や、そこからのバブル崩壊が起きかねない状況にある。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月23日号掲載の18ページ分を電子化したものです。
  • 不妊大国ニッポン―週刊東洋経済eビジネス新書No.19
    -
    世界中で患者数が拡大している不妊症。一般に、2年以上避妊なしで性交しても妊娠しない場合、不妊症と診断される。  どの国でも不妊症を抱えるカップルが10~15%の割合で存在するといわれるが、日本の場合は“晩婚化”と“晩産化”が不妊を深刻化させている。  さらに人口の多い団塊ジュニア世代が40代に差しかかったここ数年は、不妊クリニックの患者が急増。現在、日本において不妊治療を行う施設は約600にのぼり、米国の500弱を上回る世界一だ。体外受精などの高度生殖医療(ART)の治療件数でも、日本は年間21.3万件と世界トップ。09年には、ARTにより2.6万人強の赤ちゃんが生まれており、今や「新生児の40人に1人は体外受精児」という時代なのだ。  本書では、専門家の意見を交えながら、不妊症の基本から、男性不妊・女性不妊の原因、不妊検査の流れ、治療戦略、不妊治療の体験談までをコンパクトにまとめた。
  • 船・港 海の経済学―週刊東洋経済eビジネス新書No.344
    -
    四面を海に囲まれた日本において貿易の主役は海上輸送だ。成長が続く世界の海上輸送量に対し、日本の輸送量は横ばいにとどまっている。激しい国際競争の中で、日本の生命線ともいえる船と港湾を取り巻く様相が近年大きく変わっている。10年足らずで主要17社が9社に集約されたコンテナ船業界など、海運業界は集約が進み、韓国・中国の追い上げで造船業界も再編待ったなし。世界の港湾ではコンテナ機能強化が進むが日本は周回遅れ。多くの課題が山積するなか、変貌する船と港の現状を追う。 なお、2020年3月以降の新型コロナウイルス感染症による経済、物流への影響は記事に反映していません。 本誌は『週刊東洋経済』2020年2月22日号掲載の29ページ分を電子化したものです。
  • 富裕層マル秘マネー学―週刊東洋経済eビジネス新書No.371
    -
    新型コロナは富裕層の投資家に『いつ何が起きてもおかしくない』と思わせたのか。『資金を寝かせておくことは逆にリスク』と考えたのか。『積極的な運用姿勢への転換』が必要と判断したのか。一般にはまだ知られていない、さまざまな対象に投資し、大きなリターンを得ている富裕層。そこで、1億円以上の金融資産を保有する富裕層の資産運用術を徹底取材。「お金の達人」たちのポートフォリオとともに、具体的なノウハウを紹介する。とはいえ、ハイリスクへの注意も必要だ。 本誌は『週刊東洋経済』2021年1月9日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。したがって、その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • フランチャイズ 天国と地獄―週刊東洋経済eビジネス新書No.215
    -
    個人消費が伸び悩む中、右肩上がりを続けるのがフランチャイズチェーン(FC)市場だ。現在、日本のFC市場の規模は約25兆円。コンビニを中心に中古品売買、幼児教室、家事代行…。時代のニーズに合わせたFCが続々登場している。融資条件の緩和など個人オーナーには追い風もあるが、境遇は天国にも地獄にも容易に転じる。身近な割に知られることが少ないFC市場の最前線を徹底取材した。 本書は『週刊東洋経済』2017年4月15日号掲載の特集39ページ分を電子化したものです。
  • 物流が壊れる―週刊東洋経済eビジネス新書No.205
    -
    急増する荷物と人手不足で物流業界はパンク寸前。このままではモノが運べない時代がいよいよ現実になろうとしている。本誌では逼迫する現場をリポートし、瀬戸際に立つ物流の最前線に迫る。そこから見えてくるものは、効率化のバランスが崩れかけている姿だ。物流業界に次の一手はあるのか。 本誌は『週刊東洋経済』2017年3月4日号掲載の25ページ分を電子化したものです。
  • 分裂する大国アメリカ―週刊東洋経済eビジネス新書No.94
    -
    オバマ大統領誕生の熱狂から6年。米国が再び岐路に立たされている。  金融危機から景気は回復し、株価は最高値圏を推移しているが、その恩恵を受けているのはわずか一部のスーパーリッチだちだ。スーパーリッチの1%とその他大勢の99%の格差は広がり、政治的な二極化も加速。長期的な経済停滞の懸念も浮上している。  国中から聞こえる不協和音を奏でながら「強いアメリカ」はどこへ向かうのか。  本誌は『週刊東洋経済』2014年11月1日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● オバマの夢から覚めた迷える大国はどこへ  格差に翻弄されるニューヨーク Interview ローランド・フライヤー/ハーバード大学経済学部教授  「ピケティのアイデアでは米国の格差は解決しない」 カリフォルニアの夢と絶望  図でわかるアメリカ50州の「格差」  大都市だけじゃない! 顕在化する州内格差 Interview ジョージ・パッカー/『ザ・ニューヨーカー』誌記者、『綻びゆくアメリカ』著者
  • プロが推薦! 今読むべき75冊―週刊東洋経済eビジネス新書No.150
    -
    「経済と財政」「経営とビジネス」「日本政治」「中国の歴史と社会」「中東・イスラム」の5つの分野で、各界の識者が15冊ずつお薦めの本を紹介。  5つの分野を学び、理解するために基本に忠実な本や、歴史的な視点を身につけるための本、原点から知るための本などを紹介している。  日々のニュースを読み解くために、まずは読書で知識を得よう。  本誌は『週刊東洋経済』2015年12月26日・2016年1月2日合併号掲載の10ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【経済と財政】経済を見る眼を養う基本に忠実な15冊 【経営とビジネス】戦略は「ノウハウ」より「知恵」から学ぶ 【日本政治】一連の改革経緯から平成政治を読み解く 【中国の歴史と社会】中国情勢の理解には歴史的な視点が必須 【中東・イスラム】まず宗教、型破りなアプローチで読む
  • プロの情報収集術―週刊東洋経済eビジネス新書No.210
    -
    スマホの登場でガラリと変わった情報収集の環境。ネット情報が膨れ、テレビや紙媒体を凌駕している。一方でエセ情報も氾濫。情報の荒波をどう乗り越えていけばよいのだろうか。ニュースのプロ・池上彰の新聞の読み方、「知の巨人」佐藤優のデジタル情報収集術、『週刊文春』の特ダネ発掘術、株の達人が指南する「儲かる情報」など、ビジネス・投資にも役立つ実践スキルを紹介する。 本書は『週刊東洋経済』2016年12月10日号掲載の26ページ分を電子化したものです。ほかのコンテンツは含まれず、お求めになりやすい価格となっています。
  • 米国会社四季報編集部直伝! 米国株投資の基礎の基礎―週刊東洋経済eビジネス新書No.168
    5.0
    『米国会社四季報』は、投資パフォーマンスでも株主還元の面でも日本株を上回る魅力を持った米国株情報を、より多くの方々に伝えるために2014年に創刊されました。  収録情報は、大手金融情報プロバイダーであるS&P Global Market Inteligenceやインタラクティブ・データから提供を受けたデータを和訳のうえ、さらに独自調査に基づく情報を加えています。創刊80年を迎える投資バイブル『会社四季報』の編集ノウハウを盛り込んだ、本格的な米国企業データブックです。  本誌では、『米国会社四季報2016年春夏号』収録情報をもとに、米国株投資の魅力や概要などをご紹介します。 ●●目次●● はじめに~米国会社四季報とは 米国株個人投資家座談会 波乱相場を乗り切る注目銘柄はコレだ! 米国株Q&A 米国証券市場の概要 日米株価・経済指標の歩み 米国会社四季報の主な掲載項目
  • BABYMETALという戦略―週刊東洋経済eビジネス新書No.172
    -
    日本発ヘヴィ・メタルのダンスユニット「BABYMETAL」をご存じか。米国の音楽ヒットチャート・ビルボードで坂本九以来、53年ぶりにトップ40に入った。  音楽ジャンルは融合しないのが原則という欧米市場で、融合という新しさを持ち込んだことが、現地の音楽ファンに大きな驚きをもって受け止められた。日本のエンターテインメントビジネスの輸出戦略という観点からも見逃せない存在だ。  この異色スターの活躍を、大手芸能事務所アミューズの戦略から見る。  本誌は『週刊東洋経済』2016年5月28日号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ・メタル×カワイイはブルーオーシャンだった! ・BABYMETALが世界で爆発した訳 ・【誌上講座】BABYMETALの躍進は海外戦略のヒントの宝庫だ  明治大学経営学部教授・大石芳裕
  • 弁護士業界 最前線―週刊東洋経済eビジネス新書No.363
    -
    ビジネス法務の世界では、弁護士を400~600人抱える「5大事務所」が君臨している。最近はそこから実力あるパートナー(経営者)が独立し、少数精鋭の事務所を立ち上げる動きが目につく。さらに特許・知的財産やIT、ベンチャーに強い「ブティック型」の特徴ある事務所も勢力を拡大中だ。文系エリートの頂点ともいえる弁護士。だが、難関で知られてきた司法試験だが近年はそうではない。激変する弁護士業界のオモテとウラを満載し、大きく変わりつつある弁護士業界の今に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2020年11月7日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。
  • ベンチャー投資の舞台裏―週刊東洋経済eビジネス新書No.131
    -
    ベンチャー企業の資金調達額やIPO(新規株式公開)件数が増え、久しぶりにベンチャー業界が盛り上がっている。大企業もベンチャーとの協業に活路を見いだし急接近しているが、一方でバブルの懸念もささやかれている。スマホゲーム会社gumi(グミ)のように、期待されながらIPO直後に業績を下方修正するベンチャーもある。一時のブームで終わるのか、それとも新たな産業を創出できるのか。ベンチャー投資の舞台裏に迫る。  本誌は『週刊東洋経済』2015年4月4日号掲載の10ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 過熱するベンチャー投資 最強投資家・孫正義社長の懐刀 Interview「明らかなバブルで緊張感に乏しい」サイバーエージェント社長/藤田 晋 わが社のベンチャー投資事情 オムロン/ヤフー/KDDI/伊藤忠商事 【匿名座談会】ベンチャーバブルに踊らされるな
  • ベンチャー沸騰!―週刊東洋経済eビジネス新書No.218
    -
    ものづくりの才能が一斉に開花した第1次ブームから40年以上が経過した。今、この国に押し寄せているのは4回目の大きな波である。AI、VR、ドローン、ロボット、フィンテック、新素材、画像解析、家電などなど…。最先端技術が既存産業と結び付く第4次ブームだ。幅広い分野から注目のベンチャー企業を一挙公開。 本書は『週刊東洋経済』2017年2月18日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • PV争奪戦―週刊東洋経済eビジネス新書No.42
    -
    スマホの普及で、「誰でもいつでもどこでも」ネットにつながる環境が急速に整ってきた。その裏側で、ネットの閲覧を奪い合う熱戦が繰り広げられている。ウェブサイトの閲覧数を競う、「ページビュー(PV)争奪戦」だ。  PVとはあらゆるウェブサイトの実力を測る共通指標。ヤフーやサイバーエージェントなどのネット専業に限らず、メディアや一般企業、個人などもPV獲得に関心が高い。  無数のウェブサイトをページビュー(PV)争奪戦に突き動かしているのが、インターネット広告市場の成長だ。2012年のネット広告市場は8680億円へと拡大。新聞・雑誌広告の合計に匹敵する水準となり、4マスと呼ばれるテレビ、新聞、雑誌、ラジオの各広告市場と比べ、成長力は断トツである。  主要サイトのPVランキング、スマホで変わる勢力図、ホリエモンとサイバーエージェント藤田社長の対談から、8680億円市場の表と裏を解明する!
  • 法改正で派遣はこうなる!―週刊東洋経済eビジネス新書No.33
    -
    いま派遣制度が大きく変わろうとしている。派遣法は1985年の制定以来、対象業務の拡大など規制緩和が続いてきた。だがリーマンショック後の「派遣切り」で状況は一変。民主党への政権交代もあり、2012年に行われた法改正では「日雇い派遣」の原則禁止など、規制強化へと初めて舵を切った。そして今、ホットな話題が派遣期間制限のあり方だ。  派遣法をめぐる議論の中では、派遣会社の責任を強く打ち出し、雇用の安定を狙っている。だが、派遣先の企業を巻き込まないと、その実効性は薄い。派遣制度の実態に迫る。
  • 保険業界に就職する!―週刊東洋経済eビジネス新書No.149
    -
    就職人気ランキングで、毎年上位に入る保険業界。文化放送キャリアパートナーズ就職情報研究所の調査によれば、2016年卒業予定の大学生・大学院生が「就職したい企業ベスト20」には損保ジャパン日本興亜、日本生命、第一生命がランクインした。  だが、実際の働く現場はどうなのか? 企業イメージの創造、子会社立ち上げ、海外での保険普及や若者向け自動車保険の開発など、若手活躍の機会があふれる保険業界の魅力を解説。  また、女性の能力発揮や管理職登用に向けて独自の施策を取るなど、女性活用を進める会社も多い。各社の最新の取り組みを紹介する。  本誌は、『週刊東洋経済臨時増刊 生保・損保特集2015年版』掲載の19ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【保険業界最新事情】加速する大型M&A。欧米軸の買収時流に 若手が語る保険の魅力  【日本生命】“想い”を伝える仕事に一つの答えはない  【第一生命】自分の中の違和感に成長へのヒントがある  【明治安田生命】目標を達成したときの高揚感がやりがいの一つ  【住友生命】自分の伝え方次第で相手の選択が変わる  【太陽生命】視野を広く持ちストイックに仕事に挑む  【東京海上日動】保険の概念が希薄な国でいかに販路を拡大するか  【三井住友海上】何も知らない強みで新商品を開発  【損保ジャパン日本興亜】リスクを厭わず緻密にコミュニケーションを 女性を起点に広がり進む「多様性」施策 【Womenomics】能力発揮への意識を高めて管理職、役員登用進める Interview「成果と品質へのこだわりが私の原点」東京海上日動常務執行役員(九州・沖縄地区担当)●柴崎博子 両立の悩み解消! 初の業界横断イベント開催 【Work Smart】多様な働き方を許容して育児、介護との両立可能に Interview「トップの積極関与が企業文化を変える」アクサ生命企業文化変革&ダイバーシティ推進室部長 チーフダイバーシティオフィサー●金子久子
  • 保険に騙されるな―週刊東洋経済eビジネス新書No.249
    -
    保険契約をめぐる高齢者とのトラブルが絶えない。病気や万一のことを考えると、家族に迷惑をかけたくないとの思から、ついつい勧められるままに保険契約をしてはいないか。リスクに備える手だてとして保険は有用な選択肢だが、コスト(保険料)と保障のバランスは妥当なのか、もう一度考え直してみる価値はある。ましてや高齢者に向けての巧みな営業トークで意図しない保険契約を結ばせるなどは言語道断だ。保険は保険でしか得られない機能のために選びたい。本誌では保険勧誘にまつわる現場を見ながら、裏に隠された真相を探っていく。 本誌は『週刊東洋経済』2018年1月20日号掲載の25ページ分を電子化したものです。
  • 保険の罠―週刊東洋経済eビジネス新書No.291
    -
    保険に入りすぎた揚げ句、十分な貯蓄ができないと大きな不安を抱え続ける。それが保険の罠だ。 長期にわたる多額の民間生保の保険料負担は、老後不安の解消どころか老後の生活を追い詰めることになりかねない。長寿の時代こそ、根拠の不明瞭な安心感ではなく、家計の危機管理策としての具体的な必要性を踏まえて、民間保険への加入や解約を検討するべきだ。人生100年時代こそ、より大切になるのはおカネだ。その積み上がりを阻害せず、目減りを最小限に抑えるような保険の活かし方が新たな常識となるに違いない。 本誌は『週刊東洋経済』2018年11月24日号掲載の27ページ分を電子化したものです。
  • ホテル爆増―週刊東洋経済eビジネス新書No.275
    -
    インバウンドの増加を追い風に、大都市でのホテル開発が加速している。東京では銀座周辺で空前のホテル開業ラッシュが巻き起こっている。オリックスが誘致した米ハイアットホテルズ系列の「ハイアットセントリック銀座・東京」やエイチ・アイ・エスの「変なホテル東京 銀座」など、2022年までに11ものホテルが開業または予定されている。同時に従来のホテル業界ではない異業種の参入も目立つ。開業ラッシュを後押ししているのが投資マネーの流入だ。ただ宿泊に特化した施設に偏っており、過剰供給の懸念も浮上する。東京、札幌、大阪、京都、福岡まで全国のホテル爆増の現場をリポートする。 本誌は『週刊東洋経済』2018年7月28日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • 「ほぼ、上場します」糸井重里の資本論―週刊東洋経済eビジネス新書No.115
    -
    僕たち、ほぼ、上場します――。  「おいしい生活。」「不思議、大好き。」、コピーライターの代名詞的存在だった糸井重里氏が「ほぼ日刊イトイ新聞」を始めて17年。月間訪問者数130万を超える人気サイトとなった今、新たな仕掛けに打って出る。「できるだけ小さく上場したい」と語るイトイ的、「ボクと会社と市場とおカネ」。  本誌は『週刊東洋経済』2015年4月18日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● Interview 糸井重里「ボクと会社と市場とおカネ」 糸井重里の人脈図「堤清二さんからビジネスを学んだ」 「ほぼ日」ってどんな会社? 大ヒット生むイワシの群れ
  • 掘り起こせIoT金脈―週刊東洋経済eビジネス新書No.192
    -
    ARM創業者・へルマン・ハウザー氏は、「メインフレーム、ミニコンピュータ、ワークステーション、パソコン、スマホという5つの波に、6つ目として加わったのがIoT」と言う。あらゆるモノがインターネットにつながるIoTの世界。そこにはどのようなパラダイムシフトへの可能性や金脈が眠っているのか。ソフトバンクグループのARM買収など、現在の姿を紹介しつつ、IoTの未来に迫る。  本誌は『週刊東洋経済』2016年9月17日号掲載の25ページ分を電子化したものです。
  • 本格化するアウトドアブーム―週刊東洋経済eビジネス新書No.35
    -
    今は「第3次アウトドアブーム」なのはご存じか。1956年に日本隊がヒマラヤの巨峰マナスルへ世界初登頂した第1次、1990年代の「日本百名山」ブームが起きた第2次に続いて、2008年ごろから「山スカート」や野外フェスに象徴されるファッション革命で若い登山者が急増したのが、この第3次だ。富士山の世界文化遺産登録も後押しする。  国内の登山、キャンプなどアウトドア用品市場は08年以降4年連続で増加、13年も前年比5・4%の成長を見込む。関連メーカーはもちろん、不動産デベロッパーや家電量販店まで巻き込んだブームを探る。
  • ホンダ非常事態―週刊東洋経済eビジネス新書No.107
    -
    ホンダにアクシデント発生――。13年に鳴り物入りで投入した3代目「フィット」が、短期間に5回のリコールを出し、タカタ製エアバッグのリコール問題では、対応のまずさでホンダに批判が集中。米国の安全当局に対する報告漏れという失態も明るみに出た。ホンダにいったい何が起こっているのか。  6月に退任予定の伊東社長の独占インタビューや創業者・本田宗一郎氏の半世紀前のインタビューも掲載。本田氏は「50になってから重役になるなんてことが不思議でしょうがない(中略)。日本の経営者というものはもう古すぎる」と語っていた。50代の新社長の下、ホンダは復活できるのか。  本誌は『週刊東洋経済』2015年1月17日号等掲載の26ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 独占インタビュー 本田技研工業(ホンダ)代表取締役社長 伊東孝紳 飛躍の準備は万全か。ホンダ社長交代の狙い 【ホンダ3つの失敗】危機は日米同時多発的に起きた 600万台、6極体制。「6の呪縛」がなかったか 創業者ならどうする? 本田宗一郎の「格言」 伝説の名経営者インタビュー 本田技研工業社長(当時) 本田宗一郎 ホンダにモノ申す! モータージャーナリスト清水和夫氏の直言 やまぬ、タカタショック NHTSAに集まる批判
  • 本当は危ない? サプリ・トクホ―週刊東洋経済eビジネス新書No.47
    -
    日本人の6割以上が当たり前のように取っているサプリメントやトクホ。グルコサミンやコラーゲン、ヒアルロン酸など多様な種類のサプリがインターネット通販で売られているほか、100円ショップなどでも取り扱いが増えている。  利用者は成人だけでなく、ペット用や子供向けサプリまで登場。2010年の調査結果によると、就学前幼児の15%にサプリの利用経験ありという結果も出ている。  サプリとともに健康食品と呼ばれる特定保健用食品(トクホ)も、最近ではサントリー食品インターナショナルの「特茶」や花王の「ヘルシアコーヒー」などがヒットを飛ばしている。  今やサプリ、トクホを含む健康食品の市場規模は1兆7000億円以上に膨らんでおり、巨大な産業だ。しかも、サプリの規制緩和で2兆円の健康食品市場は4兆円、6兆円になろうとしている。  だが本当に効くのか、宣伝に嘘はないのか。 本書では人気のサプリ商品が本当に効くのか、サプリによる健康被害や死亡例など「天然成分だから大丈夫」「薬と違って副作用がない」と思われがちなサプリの真相に迫った!
  • 防衛産業を大解剖! 自衛隊のコスト―週刊東洋経済eビジネス新書No.36
    -
    東日本大震災後、自衛隊の存在感が急浮上している。しかし緊縮財政のなか、防衛予算も右肩下がりが続き、防衛産業にも影響を与えている。防衛産業は、自衛隊におカネが落ちなければ、売り上げも立たない。民生品に転用できない特殊な設備や職人技に頼る部分も多い。今後も発注が減少すれば、そうした人・モノを手放さざるをえなくなる。  自衛隊の本来の目的は、国民の生命と財産を守ること。防衛産業は、その目的を支える重要な役回りである。  本書では、日本企業がつくる防衛装備の紹介や他国の防衛産業の事例、基地のある町のルポ、武器輸出三原則の問題点、防衛問題に詳しい自民党・石破茂氏へのインタビューなどを通じて、防衛産業のありのままの姿と課題を探った。
  • マイナス金利―週刊東洋経済eビジネス新書No.159
    -
    2016年1月29日、日銀は電撃的なマイナス金利導入を決定した。2014年10月の量的・質的金融緩和発表に勝るとも劣らない黒田総裁一流の奇襲といえる。  マイナス金利導入の真の目的な何か? 副作用はないのか? 円相場や株価への影響は?、国債はどうなる? そして個人の預金は・・・? さまざまな疑問に対し、専門家がその「功罪」をズバリ!解説する。  本誌は『週刊東洋経済』2016年2月13日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● マイナス金利の「功罪」 疑問にズバリ! マイナス金利とは何か? 銀行収益に大打撃! 欧州のマイナス金利政策 手探りで効果は不透明 マイナス金利下で株が「買い」の理由 マイナス金利導入でも円安効果は限定的
  • 間違いだらけの健康常識―週刊東洋経済eビジネス新書No.247
    -
    健康寿命の延伸は永遠のテーマ。人生100年時代をできるだけ健康に生きたいと誰もが願っているだろう。だが、世の中には根拠があやふやな健康食品や情報が氾濫している。あなたが今、正しいと信じている常識はほとんど間違っているかもしれない。サプリの裏側から、栄養・食生活の基礎知識、糖質制限や睡眠負債などなど、間違いだらけの健康常識をいまいちどチェックしよう。 本誌は『週刊東洋経済』2018年1月13日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • 松下幸之助40の言葉―週刊東洋経済eビジネス新書No.191
    -
    「行き詰まったら自分より世間が正しいと考える」、「チャンスを引き寄せるには腐らず働く」。一代で松下電器産業(現パナソニック)を築き上げ、戦後最も成功した企業家と称される松下幸之助が残した言葉の一節だ。代表作『道をひらく』は1968年の初版以来、2015年5月520万部を突破。「素直な心」の本質とは。時代を超え幸之助が残した言葉から学び直せることとは…。不滅の思考法を解明する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年9月3日号掲載の22ページ分を電子化したものです。
  • 学び直し日本史―週刊東洋経済eビジネス新書No.183
    -
    経済や経営の知識ばかりではビジネスマンは通用しない。国際化時代だからこそ、日本の歴史や文化を知っておきたい。歴史の知識なくして未来は語れない。歴史を知れば世界が広がる。日本史をより深く、より広く知りたい。さあ歴史を学ぼう。  歴史教科書は、20年や30年で記述が変わるとは考えられない?いや、違うのです。30年前の歴史常識が通用しないことも。また歴史への焦点を絞れば、新たな発見も見えてくる。今こそ学び直したい日本史。 本誌は『週刊東洋経済』2016年6月18日号掲載の22ページ分を電子化したものです。
  • マネー殺到! 期待のベンチャー―週刊東洋経済eビジネス新書No.325
    -
    まさに活況だ。ベンチャー企業に投資マネーが殺到している。2018年のベンチャーの資金調達額は3880億円。5年前の4倍以上に拡大し、リーマンショック前の水準を超えた。ベンチャーが巨額資金を集めやすくなっているのは、出資するベンチャーキャピタル(VC)にお金が集まるようになったことも大きい。リスクマネー流入という追い風が吹く中、日本にも有望なベンチャーが続々と誕生している。さまざまな事業領域から、期待のベンチャーを紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年8月24日号掲載の26ページ分を電子化したものです。
  • マルクスvs.ケインズ―週刊東洋経済eビジネス新書No.380
    -
    時代は大乱世に突入した。貧富の格差拡大や気候変動に代表される環境破壊、AI(人工知能)など制御困難なテクノロジーの脅威が資本主義を揺さぶる。同時に米国の民主主義が混沌とし、「一党独裁」の中国が台頭する中で、国家と社会、個人のあり方が今後根本から問われてくる。戦後社会の信念とイデオロギーが崩れ落ちる今、私たちに必要なのは、危機の根本を知り、それを乗り越えるための道を示す思想を手に入れることだ。脱経済成長を旗印に支持を広げる新マルクス主義と新型コロナで完全復活したケインズ主義を軸に、大思想家が残した知恵を学び直そう。 本誌は『週刊東洋経済』2021年4月10日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • マンション 絶望未来―週刊東洋経済eビジネス新書No.290
    -
    新築分譲マンションの売れ行きがおかしい。そんな話があちこちで聞こえ始めてきた。未発売の「潜在在庫」増加からも、こうした傾向が見てとれる。土地代や建設費用が上昇し平成バブル期並みに価格がハネ上がった結果、購入者層の需要価格とのバランスが崩れたのではないか。さらに、KYB問題や羽田新飛行ルート、五輪選手村跡地の巨大開発や金利上昇への懸念など時限爆弾とも言える要因も気にかかる。一方、住民の高齢化、空き家増加、管理不全で既存マンションにも課題は山積し、問題は今後一層加速すると見られている。 これから何が起きて、どう対応するべきか。「絶望未来」に立ち向かう知恵を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2018年12月8日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • マンション大規模修繕マニュアル―週刊東洋経済eビジネス新書No.54
    -
    マンションの資産価値を維持するために最も大事なのが大規模修繕。最初はピカピカでも、時間が経てば劣化します。中古マンションを購入する際も、大規模修繕が適切に行われているか、修繕計画がしっかりしているかは重要なチェック項目です!  いつやる、何をする、いくらかかる? 疑問だらけの大事業を、住民目線で解明!  また、「買ってはいけない」管理組合マンション、修繕問題に立ち向かう管理組合の実例など、マンション購入検討中の方もすでに購入された方も必読です!  本誌は『週刊東洋経済』2013年8月10・17日合併号の第1特集の30ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 大規模修繕ABC 修繕工事でどこを直すのか 実際の工事はこう進む! どこに発注すればいいのか Column大規模修繕工事に新ブランド 修繕工事、いくらかかるのか Column国内マンションの3棟に2棟が「修繕適齢期」 分譲時の計画は「ウソ」。一刻も早い見直しが必要 これが長期修繕計画だ(例) 長期修繕計画の大ピンチ! 理事たちはこう乗り切る 計画を自力で50年へ延長/プリズム東京スクエア(船橋市) 先手必勝の修繕積立金値上げ/イニシア千住曙町(足立区) 修繕方針をルール化し住民と共有/パークシティ武蔵小杉ミッドスカイタワー(川崎市) 段階式値上げを決定/リバーフェイス(足立区) 華麗なる共用施設どうやって維持?/ブリリアマーレ有明タワー&ガーデン(江東区) Column「いびつな管理組合」物件には近寄るべからず Column修繕積立金が一定! 野村不「OHANA」の衝撃 Column立ち上がれ! マンション理事長
  • マンションのリアル―週刊東洋経済eビジネス新書No.346
    -
    新型コロナの影響で2020年2月下旬の3連休からモデルルーム来場者が急減した。だが、建築費の上昇や立地の厳選が進み、かつ大手の寡占が高まっていることから、「値下がりは限定的だ」とデベロッパー各社は口をそろえる。 今がマンションの買い時かと聞かれれば、そうではないかもしれない。それでも、家賃がもったいない、資産を持ちたいなどの理由から今持ち家が欲しい人もいる。情報洪水の中だからこそ、質の低いマンションを掴まされないよう、買う側も目利き力を養っておきたい。そこで、マンション開発・販売のリアルを明らかにし、売り手と買い手の間に横たわる情報の非対称性を埋めるべく徹底取材した。なお、新型コロナウイルス感染症による経済や社会への影響は不確実な要素もあり、掲載の情報は取材時点であることを、おことわりしておく。 本誌は『週刊東洋経済』2020年3月14日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • MARCH大解剖―週刊東洋経済eビジネス新書No.339
    -
    明治、青学、立教、中央、法政の5大学は「MARCH」と称され大きな存在となっている。少子化、グローバル化、定員厳格化などで変革を迫られる今、伝統とブランド力を武器に名声を高めている。5大学とも国際系などの新学部を設け、時代の要請に応えようと、グローバル人材の育成に力を入れる。さらに文理融合やAI(人工知能)、リーダーシップといった先端教育にも着手。改革に遅れる国公立大学を尻目に、私立大学ならではの独自性を確立している。 その結果、受験生からの人気は上昇。少子化にもかかわらず、志願者数は右肩上がりだ。改革を進める有力私大の今に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年12月21日号掲載の32ページ分を電子化したものです。
  • ミクシィの焦燥―週刊東洋経済eビジネス新書No.170
    -
    スマホゲームの「モンスターストライク(モンスト)」は、ミクシィにモンスターな利益をもたらし、利用者は累計3000万人超に達した。しかし、過去の「一本足経営」の苦い経験から、その脱却と危機感を強調する。M&Aを通じて事業領域を拡大する中で、次に見据えるのはチケットアプリ「チケットキャンプ」。絶好調のミクシィが描くこれからを笠原会長、森田社長に聞いた。  本誌は『週刊東洋経済』2016年4月30日・5月7日合併号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ミクシィの焦燥  モンストで一気に逆転  スマホゲームの穴埋めをゲーム以外ができるのか 【INTERVIEW】ミクシィ会長・笠原健治 【INTERVIEW】ミクシィ社長・森田仁基
  • 身近な借金地獄―週刊東洋経済eビジネス新書No.227
    -
    「サラ金地獄」批判により金融の世界は変容し、世の中には穏やかでスマートな貸手たちが登場している。銀行カードローン、リボ払い、ツケ払いなど便利なサービスが身近になり借金も容易になった。なかでも奨学金の問題は深刻だ。雇用劣化、教育費の高騰などを背景に若年層での負債は増大している。借金に苦しむ現状とその解決への道筋を探る。 本書は『週刊東洋経済』2017年7月15日号掲載の22ページ分を電子化したものです。
  • 三菱今昔 150年目の名門財閥―週刊東洋経済eビジネス新書No.347
    -
    1870年(明治3年)の創業から2020年で150周年を迎えた名門財閥。三菱は幅広い事業分野に根を張る日本を代表する企業集団だ。グループの企業数は4521社。3大財閥グループの中でも群を抜く。資産、負債・純資産計は約433兆円にも上り、その額は国の資産が約670兆円であるのと比べると圧倒的だ。歴史の流れとともに、最強集団としての地位を強固にしてきた三菱。かつてないグローバル化やデジタル化という令和の荒波を前に、150年目という節目に立った名門財閥はどこへ向かうのか。その「潜在力」と「山積する課題」を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2020年3月21日号掲載の34ページ分を電子化したものです。
  • みんなペットに悩んでる―週刊東洋経済eビジネス新書No.261
    -
    親、兄弟・姉妹、配偶者、子ども。今、ペットはこうした血縁者に次ぐ「第5の家族」と呼ばれる。犬・猫を飼っている家庭は全国に1300万世帯。これら家庭の少なからずが、ペットの病と老いに悩んでいる。高齢期を迎えたペットの身に起こることは、人間の高齢者とほとんど変わらない。しかも小動物医療が人間の医療と遜色のないほど高度化している。選択肢も豊富だ。ただ、その医療費は安くはなく不安と疑問もいっぱいだ。やがて終末期を迎え、ペットを失う悲しみも人と同じだ。一方で殺処分問題や生体展示販売などに目を向ければ、「うちの子じゃない子」のためにもできることもある。女優・杉本彩さんと作家・佐藤優さんの異色対談を通じて、人とペットのこれからを見つめたい。 本誌は『週刊東洋経済』2016年9月10日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • 民法&労働法大改正―週刊東洋経済eビジネス新書No.348
    -
    2017年に成立した民法の一部改正が、2020年4月から施行された。1896(明治29)年に制定され120年間にわたり専門家の解釈や判例の蓄積により補われてきた。法律の条文を見てもわかりづらく、ビジネスの現実には適用しづらいものになっていた。そこで、契約に関する「債権法」を大幅に見直し、これまでの解釈や判例によるルールを明確化したのである。そのほか、同じ民法において、国民的な関心を集める改正相続法のほか、企業活動や私たちの日々の働き方に直結する労働法についても、法律の専門家に詳しく解説してもらう。 本誌は『週刊東洋経済』2020年4月4日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • 民法大改正&個人情報保護法―週刊東洋経済eビジネス新書No.233
    -
    契約ルールを定める民法が1896年の制定から120年ぶりに抜本改正された。さらに全企業を対象にした改正個人情報保護法もスタート。日常のビジネスを変えうる二つの法改正。何が変わり、私たちはどう対応するべきか。本誌では一線級の専門家が、最低限知っておくべき勘所を解説する。 本誌は『週刊東洋経済』2017年9月2日号掲載の26ページ分を電子化したものです。
  • 村上、再び。―週刊東洋経済eビジネス新書No.142
    -
    ※『週刊東洋経済』2015年8月22日号収録の6ページ分を電子書籍化しました!  9年の沈黙を経て村上世彰が帰ってきた。東京スタイルとの委任状獲得競争や、フジテレビとの親子上場を問題視しつつ投資したニッポン放送との対立で世間の注目を集めた人物だ。インサイダー取引で有罪判決を受けたが、執行猶予期間が明け、今度は長女とともに親子で日本株への投資活動を再開した。元警察官僚や野村証券OBなど主要メンバーは去ったが、手法は相変わらず、しかし世の中の変化が親子を後押しする。当面の焦点は黒田電気への株主提案だ。長女・村上絢が大いに語る! ●●目次●● 村上世彰の長女・絢、大いに語る 黒田電気ってどんな会社?
  • 名門大学 シン・序列―週刊東洋経済eビジネス新書No.350
    -
    いま大学の序列が変わろうとしている。その背景にあるのは、大学を襲う4つの荒波だ。こうした中、偏差値以外の指標でも大学を評価する動きが広がり、東大、京大を追い抜く下克上が起きている。同時に、グローバル化を反映し日本の大学は国際競争にさらされる。独自の強み生み出す「名門大学」を追いながら、新しく、かつ真の大学序列(シン・序列)について考えていく。 本誌は『週刊東洋経済』2020年5月30日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のもので、新型コロナウイルス感染症による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 持ち家が危ない―週刊東洋経済eビジネス新書No.208
    -
    夢のマイホームを手に入れた。だが、その後の数十年でその資産価値が大きく減少するリスクがある。建物である以上は経年による減損はあるものの、問題はそれだけではない。不動産が子の世代に「負」動産になりかねない事態だ。その兆候が「空き家」の増加に見てとれる。背景には高齢化が一段と進むことにも関連している。それは戸建てでもマンションでも同じだ。人気の高いタワーマンションに潜む将来のリスクとは?住宅をめぐる問題のいまを見つめる。 本誌は『週刊東洋経済』2017年1月28日号掲載の26ページ分を電子化したものです。
  • 躍進する中国企業―週刊東洋経済eビジネス新書No.281
    -
    中国政府が製造業の長期ビジョンを定めた「中国製造2025」。「製造業革新センター」「IoTと製造業の結合」など5つのプロジェクトと「新時代情報技術産業」「高度デジタル工作機械・ロボット産業」など10業種を選定。25年、35年、49年にそれぞれ達成すべき目標を定め、最終的には「(米国を超える)製造強国の最先端に到達する」ことを旨とする産業政策だ。大規模な研究開発投資、高度人材の投入などで、中国企業の躍進が目覚しい。ただ、こうした中国の強みが今後も続くかは不透明だ。米トランプ政権の下で米中摩擦が激しくなり、これまでの手法がこれからも継続できるかは見通せない。こうした背景のもと、AI、半導体、工作機械などの産業分野で中国企業の実力を徹底検証。企業規模だけでなく、技術力の視点も交え、日本企業との対比も交えてリポートする。中国企業と真っ向勝負するにせよ、補完関係を築くにせよ、まずは相手をよく知ることが肝要だ。多くの産業を俯瞰することで、日本経済の活路が見えてくる。 本誌は『週刊東洋経済』2018年9月15日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • 薬局の正体―週刊東洋経済eビジネス新書No.243
    4.0
    薬局の数は5.8万店に達し、急増するコンビニ店舗数(5.4万店)をも上回る。それでもなお、年間約1000店の薬局が新たに開設されている。コンビニを上回る数の薬局がなぜ潰れずにやっていけるのか。一方、少子高齢化をにらみ、既存薬学部・薬科大学の先行きに対する危機感は強い。薬剤師養成の大半を担う私立大学の事情を中心に、薬学部の抱える課題と将来像を報告する。 複雑な薬局ビジネスのカラクリを解剖するとともに、薬局・薬剤師の今後の行方も展望する。 本誌は『週刊東洋経済』2017年11月11日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • やめられない金融緩和―週刊東洋経済eビジネス新書No.167
    -
    異例の超金融緩和長期化でも経済成長率が上向かない。中央銀行抜きに経済は維持できないのか。  そんな中、ヘリコプターマネー論まで登場している。日銀のマイナス金利政策や量的緩和政策は、なぜうまくいかないか。日銀論や為替論を通して、金融緩和依存症とも言える世界経済の病理を解剖する。  本誌は『週刊東洋経済』2016年4月2日号掲載の16ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 金融緩和が効かない! 【INTERVIEW】アデア・ターナー・日本はヘリコプターマネーに踏み込むべきだ 【講義1】小幡績の日銀論・黒田緩和はもう必要ない 【講義2】野口悠紀雄の為替論・怖いのは円高より円安 消費増税先送りこれだけのリスク
  • ヤンキー消費をつかまえろ―週刊東洋経済eビジネス新書No.09
    4.5
    ヤンキーといっても、不良でもなければ、暴力、犯罪とも関係ない。地元を愛し、仲間と絆を愛する新保守層のことだ。地元愛や仲間愛は、東日本大震災も契機となって、日本に対する誇りに昇華した。絆LOVE、祭LOVE。かつてない保守的考えが若い世代に広がっている。  一方、そんな彼らの消費意欲は、実は予想以上に強いのだが、企業は彼らのような新しい消費層をとらえきれていない。  企業はいまだに団塊ジュニアを追いかけている。しかし、そんな団塊ジュニアも今や40歳前後になり、ほとんどは家族を持った。住宅ローンや子どもの教育費といった負担がのしかかり、若者的な消費を続ける余力がさすがに減ってきている。彼らに代わる若者消費の掌握が急がれるところだ。長らく主役不在の消費シーンに現れた新保守層の姿を追う。
  • 郵政崩壊―週刊東洋経済eビジネス新書No.375
    -
    かんぽ生命の不適正募集が発覚してから約2年。「お詫び行脚」だけではなく、郵政独特の多重統治にも社員の不満が募り、その後も不祥事が続出する日本郵政グループ。郵政は国が過半の株を保有する「国有民営」企業だ。経営陣だけではなく、総務省からの天下り、郵便局長たちの組織である全特、JP労組と複雑な組織の力学をまとめるガバナンスはどう機能しているのか? これからの成長戦略とともに、郵政の今とこれからを探る。 本誌は『週刊東洋経済』2021年2月13日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • ユニクロ 疲弊する職場―週刊東洋経済eビジネス新書No.01
    4.0
    急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。 編集部から ~あとがき~  ユニクロ(ファーストリテイリング)を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。
  • YouTubeの極意―週刊東洋経済eビジネス新書No.364
    -
    月間ユーザー数20億人、1日当たりの視聴は10億時間、投稿動画の量は毎分500時間。膨大な数のユーザーと動画を抱え、今やメディアとして世界最大の規模を誇る米グーグル傘下の動画共有プラットフォーム「YouTube」。膨大な動画数と比例して、企業が広告を出稿する枠も増える。グーグルの親会社アルファベットが2020年2月に初開示したユーチューブの広告収入は、19年の1年間で151億ドル(約1兆5800億円)。グーグルの検索広告と比較するとまだ小さいが、成長率は年30%を超えている。多種多様な広告フォーマットを展開することで、広告主、クリエイター、ユーザーの満足度を共に高める極意がそこにある。業績アップのために活用しない手はない。今から手を打っても間に合うはずだ。 本誌は『週刊東洋経済』2020年11月14日号掲載の28ページ分を電子化したものです。このため情報は底本編集当時のものとなります。
  • よい金融商品・悪い金融商品―週刊東洋経済eビジネス新書No.214
    -
    あなたの資産運用の方法は間違っているかもしれない!? iDeCo、ジュニアNISA、ファンドラップ、不動産投資、外貨建て保険、ソーシャルレンディング…などなど、さまざまな金融商品・投資方法があるが、本当に理解できていますか? 米英に比べて日本の金融資産の伸びは驚くほど小さい。今までの運用法を見直し、年金・投信、不動産投資、保険の分野に関する極意をしっかり学ぼう。知って得するセルフメディケーション、ふるさと納税、住宅ローン借り換えといった節税・節約方法もご紹介! 本書は『週刊東洋経済』2017年3月11日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
  • ライザップの真実―週刊東洋経済eビジネス新書No.132
    -
    ※『週刊東洋経済』2015年8月29日号収録の5ページ分を電子書籍化しました!  2カ月で約35万円と高額な受講料や派手なテレビCMで注目される「ライザップ」。一部週刊誌では「ブラック企業」との批判も受けたが、真の姿はあまり知られていない。運営する健康コーポレーションは元々は美容・健康関連の通販会社だが、パーソナルトレーニングジムのライザップ事業を開始してから業績は右肩上がりだ。時代の寵児か、それともあだ花か。 ●●目次●● 毀誉褒貶のビジネスモデル 私はこうして「ダイエット王国」を作った
  • LIFE SHIFT 実践編―週刊東洋経済eビジネス新書No.224
    -
    ベストセラー『ライフ・シフト』は来るべき超長寿社会に向け、既存の「教育→仕事→引退」の3ステージの人生ではなく、生涯で複数のキャリアを持つ“マルチステージ”の人生を薦めている。  だが、欧米と異なり、日本は終身雇用など独特な雇用形態が残り、一つの仕事に収入ややりがいなどすべてを求める傾向も強い。本に描かれたような、個人が自律的にキャリアのステージを変える生き方がどこまで広がるかは未知数だ。  本当に日本にもライフ・シフトの波は来るのか。その波に個人はどう乗ればいいのか──。  実際に一歩を踏み出した人や企業の例、雇用制度の課題分析、将来予測などを基に、日本版ライフ・シフトの可能性を徹底検証する。 本書は『週刊東洋経済』2017年7月22日号掲載の31ページ分を電子化したものです。
  • LIFE SHIFT リカレント編―週刊東洋経済eビジネス新書No.255
    -
    リンダ・グラットン氏の話題の著書『ライフ・シフト』。人生100年時代と言われる今、複数のキャリアを渡り歩く「マルチステージ」の人生を実践するには、社会に出てからのリカレント(学び直し)教育が不可欠だ。だが、日本で十分に根付いているとはいいがたい。ただ、その要因も徐々に取り除かれつつある。 本誌では、続々登場する大人の学び場をリポートし、広がる社会人の学び直しを紹介する。ポイントは自分自身と向き合い、自身の目的やゴールを見いだすことだ。リカレント教育は十人十色。誰にでもできる。これまでの生涯学習の枠を超え、目標を持った副業や転職までも視野に入れながら、さっそくはじめてみませんか。 本誌は『週刊東洋経済』2018年2月24日号掲載の26ページ分を電子化したものです。
  • LINE大爆発―週刊東洋経済eビジネス新書No.25
    -
    ツイッターやフェイスブックを上回る猛スピードでユーザーを獲得しているスマホ向け無料通話・メールアプリのLINE(ライン)。それも日本だけではなく、世界中でユーザーが増えている。同じようなサービスが多々存在する中で、なぜLINEがここまで成長したのか――。  LINEが世界ではやる理由や、そのビジネスモデルの解剖、さらにこのアプリを生んだLINE株式会社の潜入取材やトップインタビューなどで、LINEの全貌を明らかにする。またローソンや首相官邸など、LINEを使ったコミュニケーションの最前線も紹介する。
  • LINEの死角―週刊東洋経済eビジネス新書No.67
    -
    2011年6月に誕生したLINEは、今や登録ユーザーが4億人を超えた。だが、ゲームや広告事業では、周囲との軋轢も生まれている。  2013年8月に「年内リリース」と発表していた音楽配信「LINEミュージック」も、2014年7月現在いまだにリリースされていない。2013年秋開始としていたネット通販「LINEモール」も、一部機能の公開にとどまり、本格展開は行われていない。  アドバルーンだけでは、法人顧客との信頼関係にひびが入りかねない。世界展開と法人顧客の声に応えるという、難しい舵取りを迫られているLINE。収益化を急ぐ日韓連合に死角はないか。  本誌は『週刊東洋経済』2014年4月26日号巻頭特集の16ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 絶好調LINEの盲点 岐路に立つ日韓連合! 携帯電話会社がLINEに反撃 韓国NAVERが抱える強者の悩み LINEは世界で勝てるのか 世界で先行する ワッツアップ 中国市場で立ちはだかる微信(WeChat)の実力 LINEvs.「異業種」ライバル勢 nterview ジャーナリスト 佐々木俊尚 日本のキーパーソン4人に直撃  LINE取締役COO 出澤 剛  LINE上級執行役員CSMO 舛田 淳  LINE上級執行役員法人ビジネス担当  NHNプレイアート社長 加藤雅樹
  • 楽天 ネット通販王国の異変―週刊東洋経済eビジネス新書No.61
    -
    ネット界のガリバー楽天。2013年12月には東証1部へ市場変更し、時価総額もついに2兆円を突破した。  会長兼社長を務める創業者の三木谷氏は、安倍首相の肝いりで設置された産業競争力会議のメンバーに選出。新経済連盟の代表理事も務める。三木谷氏は新興ネット経営者以上の存在になりつつあることを印象づけた。  が、2013年の楽天イーグルス優勝セールで、セール価格の不当表示が発覚。三木谷氏が謝罪会見を開く騒動となった。  そんななか、長らく後塵を拝してきたヤフーショッピングは、出店費用や手数料無料を武器に楽天を追撃する。同じソフトバンクグループである中国・アリババが生きた教材だ。  順風満帆に見えていた「楽天市場」はこれからどうなるのか。楽天をめぐる人々をつむぎながら、激変する環境下でのネット通販王国の異変に迫る。  巻末にはコラム「楽天イーグルス日本一への軌跡」も収録。  本誌は『週刊東洋経済』2013年12月21日号第1特集の20ページ分を抜粋して電子化したもの、お求めになりやすい価格となっています。  (登場する人物の役職は冊子掲載時のものです) 【主な内容】 ネット通販王国の異変 セール依存に限界。一強神話崩れるか 「楽天ここがおかしい」 優良店舗も激白 電子書籍コボはポイントを大盤振る舞い 三木谷王国の全貌 ~現経営陣と去った人々~ 「財界人 三木谷」への逆風 ヤフーショッピング 決死の反撃! interview アリババグループCEO ジャック・マー 二重価格だけじゃない! ネット通販の罠 ついに住宅ローンの提供も開始、多角化する楽天の金融 楽天イーグルス日本一への軌跡
  • 理系社員 サバイバル力―週刊東洋経済eビジネス新書No.176
    -
    東芝、シャープ、ソニー、パナソニック……。大手電機メーカーは事業売却や人員整理で生き残りを図ってきた。これまで専門性がある技術者は不況やリストラに強いイメージがあった。ところが陳腐化した製品の技術者は、容赦なく切り捨てられるようになった。今、求められるのはあらゆる環境下での「サバイバル力」だ。技術大国であるはずのニッポンと、理系社員の未来を考える。  本誌は『週刊東洋経済』2016年4月30日・5月7日合併号掲載の15ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 理系社員 サバイバル力 生き残る技術者の条件 専門性と広域性で価値を生む「人財」に  産学連携推進機構 理事長・妹尾堅一郎 日立の元半導体研究者 社内失業からの逆転人生  日立製作所研究開発グループ・矢野和男 大企業を選ばなかった理由! ベンチャー若手社員3人に聞く  ユーグレナ  サイバーダイン  テラモーターズ 理系諸君よ、わが社に来れ!(電通・ヤフー・みずほ) 誰も教えてくれない理系社員の「トリセツ」  産業技術総合研究所・中田 亨 【INTERVIEW】T字型で深く掘り横に広げよ  中央大学理工学部 教授・竹内 健
  • リスクシナリオ 2021―週刊東洋経済eビジネス新書No.370
    -
    新型コロナウイルスのパンデミックが世界の風景を一変させてしまった2020年。これから世界はどこへ向かうのか。世界各国で新型ワクチンの緊急使用許可が承認、ワクチン接種が始まった。その効果とともに人々の心理が変わってくると、今度は次の問題が待ち受ける。「復興」と並ぶ、もう1つのキーワードは「後始末」だ。世界中で民間銀行預金や現金などのマネーストックは異例の膨張を見せ、日本でもバブル期以来の伸びとなっている。また、米国の対中政策、グリーン投資やDXの加速などが絡んで複雑な状況を生み出しそうだ。そこで、2021年の重大テーマを選び、大胆にリスクシナリオを占った。21年ははたして真の復興への第一歩となるのだろうか。 本誌は『週刊東洋経済』2020年12月26日・1月2日合併号掲載の26ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。したがって、その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 流通新大陸の覇者 ZOZOTOWN―週刊東洋経済eビジネス新書No.238
    -
    今、流通業界で新旧交代のゲームチェンジが起きている。主役はスタートトゥディが運営するファッションEC(ネット通販)の「ZOZOTOWN」。店舗から足が遠のいた消費者の心理をつかみ、利用者が急増。2017年8月には時価総額が1兆円を突破した。出店ブランドは6000、年間利用者は700万人と圧倒的な集客力を誇る。何が驚異の躍進を可能にしたのか。 本書は『週刊東洋経済』2017年9月23日号掲載の14ページ分を電子化したものです。
  • ルポ 外国人労働~見過ごされてきた14万人の低賃金労働者―週刊東洋経済eビジネス新書No.78
    -
    「移民は受け入れたくないが、安い労働力は欲しい」という日本。自国にとって都合のいい方法で、安価な労働力を手に入れてきた。それが「外国人技能実習生」だ。  「開発途上国への技能移転」を名目に始まったこの制度、実際は時給650~700円程度の法定最低賃金で単純労働をさせているのがほとんどだ。  単純労働での外国人受け入れを国策として認めてこなかった日本で、技能実習制度はその受け皿となってきた。制度のひずみに目をつぶったまま、拡大に向けた議論が進む。  本誌は『週刊東洋経済』2014年8月2日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 搾取?それとも国際貢献? 人出不足を補う技能実習制度 消えた実習生 夢見る若者と即戦力求める企業 もう日本には戻らない
  • 連鎖する貧困―週刊東洋経済eビジネス新書No.266
    -
    親とその子どもの貧困が深刻化し、貧困の連鎖が懸念されている。「今でも一億総中流の平等な社会だと思い込んでいる人が多いが、日本は階級社会だ」社会学者の橋本健二・早稲田大学教授はそう断言する。新しい下層階級「アンダークラス」が増え、929万人・全就業者の15%も存在し、その平均年収は186万円ほどだという。親の貧困は結果的に子の貧困を生み、経済格差が教育格差も生みかねない。放置すれば、さらなる格差拡大とその固定化にもつながる。連鎖する貧困から抜け出す施策とは?。改善は待ったなしだ。 本誌は『週刊東洋経済』2018年4月14日号掲載の24ページ分を電子化したものです。
  • 老後資金の設計書―週刊東洋経済eビジネス新書No.319
    -
    「2000万円不足」問題で再び高まった年金不安。ただ、選択次第で年金給付額を増やせる現在の制度改革の姿はあまり知られていない。フェイクニュースまがいの誤報が飛び交う公的年金の話題は、それだけ多くの国民にとって重要なテーマだからだ。暮らしのスタイルは人それぞれ。収入も支出も異なる。制度を正しく理解し、自分のプランにあった老後資金の設計を専門家が手ほどきする。 本誌は『週刊東洋経済』2019年7月13日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
  • 老後の住まいの探し方―週刊東洋経済eビジネス新書No.229
    -
    念願のマイホームを入手し30年。70代にさしかかる今、ライフスタイルも大きな転換点を迎える。子育てに適した住環境が高齢化や介護に適しているとも限らない。100年人生とも言われるなか高齢化に適した住環境を考えてみることも必要かもしれない。ポイントは「元気なうちに対処すること」。介護サービスやおカネの問題だけでなく、サ高住、老人ホーム、自宅など、これからの住環境を親子で一緒に考えてみませんか。 本誌は『週刊東洋経済』2017年8月12日・19日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。
  • 老後マネーの育て方―週刊東洋経済eビジネス新書No.368
    -
    生涯のマネープランを策定するのは早いほどよい。改正高年齢者雇用安定法の施行や「老後資金が2000万円不足する」などと、後に波紋を呼ぶ金融庁報告書が公表されたのは2019年6月。中高年には、老後に備えたマネープランの重要性が認識されたが、意外にも将来の生活設計に危機感を抱いたのが30代を中心とした若い世代だった。もちろん、資金運用のスタートは40代や50代でも十分に間に合う。ライフスタイルを見直し、基本を押さえて育てるようにコツコツと殖やす、お金と投資の超入門。 本誌は『週刊東洋経済』2020年12月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • ロボット兵器が変える戦争―週刊東洋経済eビジネス新書No.129
    -
    6ミリの昆虫型や4足歩行するチーター型ロボット、負傷兵を抱き上げるロボット、無人航空機(ドローン)…。  米国では世界一の国防予算を背景に、精鋭たちが日々ロボット兵器開発にいそしむ。冷戦終了後、「世界の警察」を自認してきた米国だが、9・11同時多発テロ以降、イラクやアフガニスタンでは多くの戦死者を出し、従来の戦略・戦術の転換を迫られることになった。そこで期待を寄せるのが技術革新、とりわけロボットやドローンの活用だ。彼らが描く「次の戦争」は、日本人の想像を超えたものになりそうだ。  本誌は『週刊東洋経済』2015年3月14日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 米国軍事ロボットの未来 軍事技術を主導する“DARPA”って何だ? ドローンが戦争のすべてを変える 日本防衛産業に明日はあるか 日の丸兵器はガラパゴス Interview「日本の経験不足は補える」ロッキード・マーティン日本法人社長 チャック・ジョーンズ 軍事研究「解禁」へ。狭まる東大包囲網 Interview「輸出振興と東大の動きは裏表」拓殖大学特任教授、元防衛相 森本 敏

最近チェックした本