ビジネス・経済 - 中公新書作品一覧

  • 堤康次郎 西武グループと20世紀日本の開発事業
    5.0
    電子版は本文中の写真を多数カラー写真に差し替えて掲載。 早稲田大学在学中に起業、卒業するや別荘地や住宅地を精力的に開発した堤康次郎。その軌跡は、公務員・会社員などの新中間層(サラリーマン)の誕生や都市人口の増大と重なる。軽井沢や箱根では別荘地や自動車道を、東京では目白文化村や大泉・国立などの学園都市を開発した。さらに私鉄の経営権を握り、百貨店や化学工業も含めた西武コンツェルンを一代で築くが、事業の本分はまぎれもなく「土地」にあった。厖大な資料から生涯を読み解く。
  • 理科系の作文技術(リフロー版)
    4.0
    物理学者で、独自の発想で知られる著者が、理科系の研究者・技術者・学生のために、論文・レポート・説明書・仕事の手紙の書き方、学会講演のコツを具体的にコーチする。盛りこむべき内容をどう取捨し、それをどう組み立てるかが勝負だ、と著者は説く。文のうまさに主眼を置いた従来の文章読本とは一線を劃し、ひたすら「明快・簡潔な表現」を追求したこの本は、文科系の人たちにも新鮮な刺激を与え、「本当に役に立った」と絶賛された。2016年には紙の書籍がついに100万部を突破した、不朽の文章入門。
  • ルワンダ中央銀行総裁日記 [増補版]
    4.2
    一九六五年、経済的に繁栄する日本からアフリカ中央の一小国ルワンダの中央銀行総裁として着任した著者を待つものは、財政と国際収支の恒常的赤字であった-。本書は物理的条件の不利に屈せず、様々の驚きや発見の連続のなかで、あくまで民情に即した経済改革を遂行した日本人総裁の記録である。今回、九四年のルワンダ動乱をめぐる一文を増補し、著者の業績をその後のアフリカ経済の推移のなかに位置づける。
  • 資本主義の方程式 経済停滞と格差拡大の謎を解く
    4.4
    順調に成長を続けた日米欧経済はなぜ長期停滞や格差拡大に陥ったのか。従来の経済学ではうまく説明できない。本書ではお金や富の保有願望=「資産選好」に注目し、経済が豊かになるにつれて人々の興味が消費から蓄財に向かい、経済構造が大きく変貌した経緯を解明。高度成長期を支えた従来型の金融緩和や構造改革、減税やバラマキ、教育方針が、今では無意味か逆効果であることを明らかにし、低成長時代の経済政策を提言する。
  • アジア経済とは何か 躍進のダイナミズムと日本の活路
    4.3
    戦後アジアをリードした日本経済。しかし20世紀の終わりから長期停滞に陥っている。一方、中国を筆頭にASEANなどのアジア諸国・地域は躍進し、21世紀は「アジアの世紀」とされる。日本の家電メーカーなどの凋落と、中国はじめアジア企業の急成長に象徴される激変の本質は何か。「グローバル・バリューチェーン」「インテグラル/モジュラー型」といった鍵となる概念をわかりやすく解説し、日本の活路を示す。
  • アダム・スミス 『道徳感情論』と『国富論』の世界
    4.3
    政府による市場の規制を撤廃し、競争を促進することによって経済成長率を高め、豊かで強い国を作るべきだ-「経済学の祖」アダム・スミスの『国富論』は、このようなメッセージをもつと理解されてきた。しかし、スミスは無条件にそう考えたのだろうか。本書はスミスのもうひとつの著作『道徳感情論』に示された人間観と社会観を通して『国富論』を読み直し、社会の秩序と繁栄に関するひとつの思想体系として再構築する。
  • あなたの表現はなぜ伝わらないのか 論理と作法
    3.0
    世界中の企業が、従業員に求めるものの第1位は、エフェクティブ・コミュニケーション(効率よく考えを伝え、よい効果を生み出す能力)だという。コミュニケーションの原義は、「共有する」こと。困難な状況を打開するにも、他人とよりよい関係を築くにも、共有することから始めなければならないことは誰にも明らかだろう。何をどう伝えれば効率と効果が期待できるのか。刻々と変化するメディアを十全に活かすヒントが満載。
  • アメリカ自動車産業 競争力復活をもたらした現場改革
    3.7
    長期停滞を余儀なくされたアメリカの自動車産業。小型車開発の後れや金融子会社の不振により、2009年にはGMが国有化されるに至った。しかし、新生GMは改革を推し進め、2011年には世界最大の自動車会社に返り咲いた。電気自動車の開発やシェールガス革命も追い風である。この強さは本物なのか。競争力の源泉である工場現場を調査し、品質管理や意識改革の成功と限界を明かす。企業人必読の書。
  • イノベーション戦略の論理 確率の経営とは何か
    4.0
    日本経済再生の鍵とされるイノベーション。だが、膨大なお金と時間をつぎ込んでも革新的な技術やサービスが生まれるとは限らず、現実には失敗に終わる可能性が高い。イノベーションを生みやすい組織にするにはどうしたらよいのか。本書では、米国流コーポレート・ガバナンス論に基づく短期的な業績の重視がむしろマイナスであることを指摘し、長期的にイノベーションの成功確率を高める経営戦略を具体的に示す。
  • 移民の経済学 雇用、経済成長から治安まで、日本は変わるか
    4.0
    すでに250万人の「移民」が暮らす日本。2018年末に入管法を改正し、さらなる外国人労働者の受け入れ拡大に舵を切った。移民が増えると、私たちの生活にどのような影響があるのか。本書は、雇用や賃金、経済成長や物価、貿易、税と社会保障、さらに科学技術、治安・文化に至るまで、主要な論点を網羅。経済学の研究成果をもとに分析することで、感情的な議論を超え、移民がもたらす「損」と「得」を明らかにする。
  • 円と日銀 セントラル・バンカーの回想
    -
    固定相場制の下での戦後復興から、貿易収支の黒字転換、ニクソン・ショック=変動相場制、円高時代へと劇的に変動した日本の経済政策。本書は、一貫して日本の金融政策の中枢にあった著者が、政策決定に至る様々な要因を回顧しながら、円の国際化の条件、為替相場制度論等を展開するとともに、通貨安定・信用秩序の番人であるべき中央銀行の役割を論じ、前川春雄、ボルカー等著名セントラル・バンカーの素顔を友情こめて伝える。

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  • 大原孫三郎―善意と戦略の経営者
    3.5
    「わしの目には十年先が見える」「新事業は、十人のうち二~三人が賛成したときにはじめるべきだ、七~八人が賛成したときには、遅すぎる」――経営者と社会事業家の二足のわらじを履き続けた大原孫三郎。クラボウやクラレなど、多くの企業を創立・発展させるとともに、町づくりに貢献。三つの研究所を設立し、総合病院や美術館をつくった。社会改良の善意をいかにして行動に移していったか、その波瀾にみちた生涯を辿る。
  • お酒の経済学 日本酒のグローバル化からサワーの躍進まで
    3.6
    日本のお酒をめぐる環境が激変している。日本酒からビール、焼酎と主役が交代しつつ消費は伸びてきたが、1990年代半ばにピークを迎えた。その後はデフレ下で「第3のビール」やサワーが躍進する一方、クラフトビールや純米大吟醸酒も人気を集める。さらに、日本酒やウイスキーは海外から高く評価され、輸出が急増している。日本のお酒が抱える課題と可能性とは。経済学と経営学の最新の研究成果から解き明かす。
  • 会議の技法 チームワークがひらく発想の新次元
    4.0
    私たちの忙しさの一因は会議の多さにある。多いばかりか、費やす時間も増えている。「会議社会」に生きる現代人にとって、会議の意味と役割は重くなる一方である。しかし、効率的・効果的な会議のもち方を知らないために、膨大な経済的・社会的ムダが生じているのが現状だろう。本書は、企業の戦略会議から地域交流まで、あらゆる場面で役に立つ斬新なアイディアをちりばめながら、チームパワーを最大限に引き出す会議の方法を伝授する。
  • 会社人間、社会に生きる
    4.0
    資生堂創業家に生をうけ、新入社員の時から現場を経験した著者は、社長に就任後、大胆な経営改革、情報開示等、時代を先取りする経営を推進し、また社員の意識改革に積極的に取り組んできた。企業の枠を超えた、意欲的な文化活動への関わりでも知られる。会社の中での個人の働きがい、生きがいを探求し、また社会の中での企業の役割と位置づけを追求する姿勢はどのように育まれたのか。思索と行動の跡とその背景を辿る。

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  • 影の銀行 もう一つの戦後日本金融史
    4.0
    「影の銀行」は金融当局の規制や監視を受けない運用機関のことで、伝統的な銀行と手を組んで収益を拡大した。高度成長期の日本では、銀行は貸出先に事欠かなかったが、70年代以降は不動産融資や有価証券投資で利益の増大を図った。そこに登場したのが影の銀行だ。銀行の別働隊であるノンバンクやヘッジファンドが生まれ、いまや世界経済を揺るがすに至った。戦後日本金融史をふまえ、知られざる影の銀行の全貌を明かす。
  • 企画の技法
    -
    今日の社会は、家事から宇宙計画にいたるまで、「企画」が要求されている。産業界でも、学会でも、いまほどあたらしい「企画」が切実にもとめられている時代はない。「企画」とはとりもなおさず、知的冒険ということであり、その冒険から未来が拓けてゆく。その能力を「企画力」とよぶのである。では企画の構造とはどういうものなのか。イメージ、勘とひらめきから主題の設定、企画の現場での与件の検討、調査、実験計画、企画をたてる段どりなど、個人レベルから集団レベルまで、その全容を解明する。

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  • 企業不祥事はなぜ起きるのか ソーシャル・キャピタルから読み解く組織風土
    3.0
    東芝の不正会計や三菱自工のリコール隠しなど、企業の存続をゆるがす不祥事が続発している。なぜこのような問題が起きるのか。東証一部上場の百社以上を分析し、「不祥事を起こしやすい会社」をモデル化した著者は、トップの暴走とそれを止められない社内風土=企業内のソーシャル・キャピタルに原因があるとする。「強いリーダーシップ」や「各部門のサイロ化」が危ないなど、意外な知見も。あなたの会社は大丈夫か?
  • 企業ドメインの戦略論 構想の大きな会社とは
    3.7
    これまで一貫して高成長を持続してきた日本企業をとりまく経営環境は、いま大きく変わりつつある。まず、どのような領域を自社の存在領域として構想するか、という戦略決定が改めて問われており、成長の方向性について主体的展望をもち、意識的に全社的な事業構成の定義と組み替えとを行なうことが不可欠となってきた。本書は「ドメイン」というキー・コンセプトによって、それが如何になされるかを、具体例を通して考察する。
  • 競争社会の歩き方 自分の「強み」を見つけるには
    3.9
    協力を否定し、利己的で、やられたらやり返す――。成績に順位をつけず、競争より協力を重視した教育を受けた子どもは、そうした価値観をもつという。それはなぜか。競争というと、日本では否定的にとられがちだが、自分の強みを見つけ、社会を活性化させる機会でもある。チケット転売問題から、政府が取り組む女性活躍推進、社会保障給付の問題まで、競争社会を生き抜くための大きなヒントを与える。
  • 競争と公平感 市場経済の本当のメリット
    3.6
    「なぜ日本人は競争が嫌いなのか?」「競争のメリットとは何だろうか?」「格差の感じ方が人によって違うのはなぜか?」「私たちが公平だと感じるのはどんな時か?」日本は資本主義の国々のなかで、なぜか例外的に市場競争に対する拒否反応が強い。私たちは市場競争のメリットをはたして十分に理解しているのだろうか。男女の格差、不況、貧困、高齢化、派遣社員の待遇など身近な事例から、市場経済の本質を捉え、より豊かで公平な社会をつくるヒントをさぐる。

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  • 経済学的思考のセンス お金がない人を助けるには
    4.0
    「お金がない人を助けるとき、どうやって助けるのですか?」小学5年生からの問いかけに、経済学者ならどう答えるだろうか。女性が背の高い男性を好む理由からオリンピックのメダル獲得数まで、身のまわりには運や努力、能力の違いによって生じるさまざまな格差や不平等がある。本書は、それらを本質的に解消する方法を考えることによって、経済学的に考えるとはどういうことかをわかりやすく紹介する。
  • 経済学に何ができるか 文明社会の制度的枠組み
    4.0
    さまざまな「価値」がぶつかり合う、現代の自由社会。その結果、数々の難問が私たちの前に立ちはだかっている。金融危機、中央銀行のあり方、格差と貧困、知的独占の功罪、自由と平等のバランス、そして人間にとって正義とは、幸福とは――。本書は、経済学の基本的な論理を解説しながら、問題の本質に迫る。鍵を握るのは「制度」の役割である。デモクラシーのもとにおける経済学の可能性と限界を問い直す試み。
  • 経済再生は「現場」から始まる 市民・企業・行政の新しい関係
    5.0
    長く不況にあえいでいた日本経済にも、ようやく回復の兆しが見られるようになったという。しかしそれは一部の業界、大企業にとどまり、経済再生のカギを握る中小企業はあいかわらず苦しんでいるのが実態である。本書では、金融機関の企業支援、産学協同、企業間ネットワークの構築、生活基盤を支える地域医療など「現場」のさまざまな取り組みを紹介し、中小企業の再生、地域経済の再生に向けて新たな「解」を提示する。
  • 経済社会の学び方 健全な懐疑の目を養う
    4.0
    私たちが暮らす経済社会――経済的な関係が深く染みこんだ社会とどうつき合うべきか。その仕組みを知り、そこで起こる問題解決のために必要なこととは。データの重要性と限界、理論の功罪、因果推論の効果と弱点から、人間心理を扱う難しさ、歴史に学ぶ意義と注意点、政治との距離感まで、経済社会について学ぶためのヒントに満ちた一冊。溢れる情報に「健全な懐疑の目」で接し、社会を少しでも良くしたい全ての人々へ。
  • 経済制裁 日本はそれに耐えられるか
    4.0
    経済制裁とは、ある国の行った不当な行為に対し、経済の力をもって制裁を加え、その行為を阻止しようとする外交上の手段である。国際紛争解決の手段としての戦争行為が否定され、国家間の経済的相互依存関係が緊密化する今日、経済制裁のもつ意味は重要である。本書は、第一次大戦後の数々の事例を基に、経済制裁の様々な方法、効果を制限する要因、隠された目的などを分析し、経済大国日本が国際政治のうえで何ができるのか問う。

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  • 経済成長は不可能なのか 少子化と財政難を克服する条件
    4.1
    日本社会全体に閉塞感が漂っている。経済は停滞し、年金や医療など社会保障問題も深刻化するばかりだ。大震災の復興財源もおぼつかない。経済成長こそが復活の鍵であるが、日本はもうそれを望むことはできないのだろうか。本書は、日本経済を取り巻く四つの難問-デフレ、財政難、円高、少子化-を社会学の目で整理し、どのような方法でそれらを解決し、経済を成長させることができるかを提示するものである。
  • 経済大陸アフリカ 資源、食糧問題から開発政策まで
    4.1
    アフリカを「援助」する時代は終わった。新興国をはじめ、世界中が凄まじい勢いで食糧、石油やレアアースといった鉱物資源を呑み込んでいく現代。これらの需要に対する供給源として、アフリカの重要性は突出している。いまアフリカとの経済連携は、中国が一頭地を抜く。世界各国がそれを追うなか、さらに大きく遅れている日本に挽回の余地はあるのか――。広大なアフリカ大陸を舞台に、世界の未来と命運とを描き出す。
  • 経済覇権のゆくえ 米中伯仲時代と日本の針路
    4.0
    リーマン・ショックを皮切りに、世界を揺るがした金融危機。それはアメリカ経済覇権の終焉と、来たるべき米中逆転の予兆なのか――。本書は、戦後の世界経済をめぐる興亡を「経済覇権」という視点で読み解く。アメリカ覇権の下で出発した戦後の国際経済秩序は、アメリカの衰退と日本の挑戦、そして中国などBRICS諸国の躍進を経て、米中が勢力伯仲する時代に入りつつある。この難局に日本がとるべき針路を探る。
  • 「ケインズ革命」の群像 現代経済学の課題
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 一九三六年に刊行されたケインズの「雇用・利子および貨幣の一般理論」は、三〇年代の大不況に対処しえなかった経済学の危機に対して「有効需要の原理」「流動性選好説」 などを提唱して解決策を示す、革命的な書であった。しかし、その難解さゆえに様々な解釈が可能であり、読む側の国家観、歴史観ひいては倫理観が賛否を左右することになる。一冊の書物がひき起こした論争、社会科学における転向等を通して経済学の課題を問う。
  • 現代経済学 ゲーム理論・行動経済学・制度論
    4.0
    二〇世紀半ば以降、経済学は急速に多様化していき、学問としてはわかりにくさを増した。本書は、ミクロ及びマクロ経済学はもとより、ゲーム理論、行動経済学や神経経済学などの大きな潮流を捉え、実験や制度、経済史といった重要な領域についても解説。多様化した経済学の見取り図を示す。かつて“社会科学の女王”と呼ばれた経済学の現在地を提示し、その未来と果たすべき役割を明らかにする。入門にも最適。
  • 現代経済学の誕生 ケンブリッジ学派の系譜
    3.3
    「すべてはマーシャルにある」。ケインズに帰される革新的諸概念の多くは、マーシャル以来ケンブリッジでは共有財産となっていた。本書は、対立軸を設定しながら、マーシャル、ピグー、ロバートソン、ホートレー、そしてケインズの経済学を読み解き、ケンブリッジ学派を貫く実践志向を浮き彫りにするものである。現実に応えるための経済理論は、どのように継承され、発展したのか。時代と格闘した学派をめぐる経済思想史。
  • 現代経済学の名著
    3.0
    ヴェブレン『企業の理論』、シュムペーター『経済発展の理論』、ロビンズ『経済学の本質と意義』、ケインズ『雇用・利子および貨幣の一般理論』、ハイエク『市場・知識・自由』、ヒックス『価値と資本』、ハロッド『動態経済学序説』、サイモン『経営行動』、サミュエルソン『経済学』、アロー『社会的選択と個人的評価』、ミュルダール『経済理論と低開発地域』、ベッカー『人的資本』、ガルブレイス『新しい産業国家』、フリードマン『選択の自由』、サロー『ゼロ・サム社会』ほか

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  • 行動経済学 感情に揺れる経済心理
    3.3
    完全無欠な人間が完全な情報を得て正しい判断をする-これが経済学の仮定する経済人である。だが、現実にはこのような人間はいない。情報はあまりに多く、買い物をしたあとでもっと安い店を知って後悔する。正しい判断がいつも実行できるわけではなく、禁煙やダイエットも失敗しがちだ。本書は、このような人間の特性に即した「行動経済学」を経済学史の中に位置づけ直し、その理論、可能性を詳しく紹介する。
  • 行動経済学の処方箋 働き方から日常生活の悩みまで
    3.6
    日々の暮らしや仕事の課題、さらには大きな社会問題まで、その解決策は行動経済学にある。急速に普及したテレワークで生産性を上げるには? 新型コロナウイルス感染症対策と経済活動を両立させる方策とは? 偏見や思い込みへの対応は? 最低賃金の引き上げは所得向上につながる? 目の前に立ちはだかる大小の課題に、私たちが何気なく行ってしまう〝非〟合理な選択に、最新の経済理論を駆使して処方箋を示す。
  • 個人尊重の組織論 企業と人の新しい関係
    -
    日本の伝統的な組織とマネジメントに綻びが目立つようになった今日、企業とそこに生きる人々との間に新しい理念の構築が模索されている。全社的目標への貢献や緊密なチームワークを求める企業、組織の一員でありつつ多様な価値観やパーソナリティの尊重を欲する従業員との間に、いかなる組織と個人の統合の枠組みが可能なのか。既存の経営の問題点や社会的通念を踏まえながら、個人尊重を視点に据えて、組織の在り方を考える。
  • コンプライアンスの考え方 信頼される企業経営のために
    3.7
    企業の不祥事があとを絶たない。しかも、同様の過ちがくり返されているところに、問題の深刻さがある。人間が介在する以上、事故や犯罪は必然的に生じるが、それを想定して対策を講じているかどうかによって、結果的にその企業の信用は全く異なったものになる。本書は、コンプライアンスの背景と基礎を紹介し、コーポレート・ガバナンスなどともあわせて、健全な企業運営とはどう行えばよいのかを示す。
  • 左遷論 組織の論理、個人の心理
    3.8
    左遷という言葉は「低い役職・地位に落とすこと」の意味で広く用いられる。当人にとって不本意で、理不尽と思える人事も、組織の論理からすれば筋が通っている場合は少なくない。人は誰しも自分を高めに評価し、客観視は難しいという側面もある。本書では左遷のメカニズムを、長期安定雇用、年次別一括管理、年功的な人事評価といった日本独自の雇用慣行から分析。組織で働く個人がどう対処すべきかも具体的に提言する。
  • 財政・金融政策の転換点 日本経済の再生プラン
    5.0
    世界の経済政策が大きく転換しようとしている。これまで財政政策は抑制的に、金融政策は独立して行うことを常識としてきたが、昨今、その実効性が疑問視されるようになったのだ。巨額の政府債務と長期の低金利政策で財政破綻さえ囁かれる日本。この苦境はどのように打開すべきなのか。本書は財政・金融政策の理解を整理し、両政策の現代的な意義と機能を考察。日本再生の第一歩として必要な新たな経済政策を提言する。
  • 財務省と政治 「最強官庁」の虚像と実像
    4.2
    国家の財政を担い、「官庁の中の官庁」「最強官庁」と称される財務省(旧大蔵省)。55年体制下では自民党と蜜月関係を築いた。だが90年代以降、政治改革などの統治構造改革が、首相の指導力強化と大蔵省「解体」を推進。2001年には財務省へ衣替えした。小泉政権、民主党政権、第二次安倍政権と政治が変動するなか、経済停滞と少子高齢化により財政赤字の拡大は続く。20年以上の取材をもとに「最強官庁」の実態を追う。
  • 市場主義のたそがれ 新自由主義の光と影
    4.0
    ベルリンの壁の崩壊後、世界を席巻した「市場主義」。だが、経済格差や環境破壊を引き起こすなど、欠陥を露呈している。本書では、市場主義の源流に位置するフリードマンの経済思想を、同時代の証言を交えて読み解き、その功罪を明らかにする。第二次大戦後、彼らが勢力を拡大した過程を辿る一方、アメリカの経済思想の多様さにも注意を促す。
  • 職場のハラスメント なぜ起こり、どう対処すべきか
    3.6
    職場にはパワハラ、モラハラ、セクハラなど数々の嫌がらせ行為があり、多くの被害者を生み続けている。しかし日本では、社会的なルール不足により被害者の救済もままならず、基本的な統計も整っていないため実態把握すら難しい。ハラスメント規制の先進地域であるEU諸国の法整備に通じ、民間団体で相談活動に関わる著者が、日本での概況を解説。参考となる判例や法律の根拠、海外での事例などを紹介し、対策を提言する。
  • 消費するアジア 新興国市場の可能性と不安
    3.8
    中国の一人あたりGDPと上海をはじめとする大都市圏の繁栄ぶりとのギャップからわかるとおり、もはや国レベルの平均化された指標は意味を持たない。大都市圏ごとの新しい経済単位を使う必要があるのだ。本書は、注目を集めるアジア大都市圏の構造を「消費」の視点で分析、格差拡大や社会不安など懸念材料を現実に即して考察し、アジア経済の新しい見方とアジアの未来市場としての日本の立ち位置を示す。
  • シルバー民主主義 高齢者優遇をどう克服するか
    4.5
    急激な少子高齢化により、有権者に占める高齢者の比率が増加の一途にある日本。高齢者の投票率は高く、投票者の半数が60歳以上になりつつある。この「シルバー民主主義」の結果、年金支給額は抑制できず財政赤字は膨らむばかりだ。一方、保育など次世代向けの支出は伸びず、年功賃金など働き方の改革も進まない。高齢者にもリスクが大きい「高齢者優遇」の仕組みを打開するにはどうすべきか。経済学の力で解決策を示す。
  • 新自由主義の復権 日本経済はなぜ停滞しているのか
    4.0
    「市場競争を煽って格差を拡大し、日本の伝統を破壊した」「世界金融危機を引き起こした元凶」-現在の日本において、新自由主義ほど批判される経済思想はない。だが、その見方は本当に正しいのだろうか。本書では、「小泉改革」や世界金融危機の再検討、さらに日本経済史を通じて、その誤解をとく。そのうえで、新自由主義の思想に基づき、社会保障改革から震災復興まで、日本経済再生のビジョンを示す。
  • 人口減少時代の都市 成熟型のまちづくりへ
    3.9
    人口減少と高齢化、低成長に直面する日本。だが本当の危機はこれからやって来る。上下水道や交通ネットワークといった身近な公共インフラの維持・更新、空き家問題への対策などには膨大な費用がかかるが、自治体は破産寸前だ。本書ではこの危機を逆に「住みよい都市」実現のチャンスととらえる。投資と効率性の視点から地域内の所得と雇用、独自の財源をもたらす都市経営のあり方とは。発展を続けるための戦略を示す。
  • 人口と日本経済 長寿、イノベーション、経済成長
    3.6
    人口減少が進み、働き手が減っていく日本。財政赤字は拡大の一途をたどり、地方は「消滅」の危機にある。もはや衰退は不可避ではないか――。そんな思い込みに対し、長く人口問題と格闘してきた経済学は「否」と答える。経済成長の鍵を握るのはイノベーションであり、日本が世界有数の長寿国であることこそチャンスなのだ。日本に蔓延する「人口減少ペシミズム(悲観論)」を排し、日本経済の本当の課題に迫る。週刊ダイヤモンドの2016年〈ベスト経済書〉第1位。
  • 戦後世界経済史 自由と平等の視点から
    4.0
    第二次大戦後の世界は、かつてない急激な変化を経験した。この六〇年を考える際、民主制と市場経済が重要なキーワードとなることは誰もが認めるところであろう。本書では、「市場化」を軸にこの半世紀を概観する。経済の政治化、グローバリゼーションの進行、所得分配の変容、世界的な統治機構の関与、そして「自由」と「平等」の相剋-市場システムがもたらした歴史的変化の本質とは何かを明らかにする。
  • 戦略的思考の技術 ゲーム理論を実践する
    3.8
    自分の利害が、自分の行動だけでなく、他人の行動によってどう左右されるか、という状態が戦略的環境である。その分析ツールがゲーム理論であり、ビジネス交渉はもちろん、恋人とのかけひき、朝なにを着るかといったことまで、私たちは他人の行動を織りこみつつ戦略を立て、実行している。本書は身近な題材をふんだんに使い、コミットメント、シグナリングなどゲーム理論のキーワードを解説しながら読者の戦略的思考を磨く。
  • 組織を変える〈常識〉 適応モデルで診断する
    4.5
    どの組織にも、その組織特有の認識の枠組みがある。これが「組織の常識」で、意思決定や問題解決などはすべてこれが基礎となっている。しかし、この常識は古びたり現実とズレたりしがちである。どうすれば、古い常識を捨て去り、新しい常識を身につけることができるか。組織に潜む「未練のハードル」「臆病のハードル」をもとに組織を四つに分類し、どのような組織が望ましいか、組織を変えるためには何が必要かを解明する。
  • 続・発想法 KJ法の展開と応用
    3.6
    前著『発想法』で公開したKJ法の実技をさらに発展させ、加えて実例・応用例・図解等を豊富にとりいれた本書は、自己革新のために、会議運営の効率化のために、新製品開発のために、チームワークのために、あるいはカウンセリングにと、その効用は著しいものがある。情報化社会といわれる今日、ソフトウェアのなかのもっともソフトな部分をうけもつKJ法の効力が再確認されている。『発想法』との併読をとくにおすすめしたい。
  • ダメ出しの力 職場から友人・知人、夫婦関係まで
    3.3
    人は自分について否定的な言葉を聞きたくない。だが「ダメ出し」、つまり悪いところを指摘することは、実は相手に良い影響を与える。それは、子どもの頃を思い返せば理解できるだろう。では、どうすれば逆ギレを防ぎ、効果的なダメ出しを発揮できるのか。本書は、上司と部下、友人、夫婦関係など様々な関係のなか、その条件や活かし方などを豊富なデータから繙く。人間関係を実は円滑にする「ダメ出し」の効用を説く。
  • 男性の育児休業 社員のニーズ、会社のメリット
    3.8
    多くの企業では男性社員が子育てに携わることを想定してこなかった。しかし、結婚・出産後も仕事を継続する女性が増えた現在、男性も子育てに関わりたいと希望し、従来型の雇用や処遇の仕組みは新たなストレスを生む要因ともなっている。本書は、少子化対策としてのみ論じられがちな男性の育児休業を、社員が勤労意欲を高水準で維持し、能力を最大限に発揮するための選択肢の一つとして捉え、取得促進への具体案を提示する。
  • 地域再生の経済学 豊かさを問い直す
    3.8
    地方自治体は膨大な財政赤字を抱え、地方の都市は均一化して特色を失い、公共事業以外に雇用がない……。地域社会は生活の場としても労働の場としても魅力を失い荒廃している。本書ではその再生に成功したヨーロッパの事例を紹介しながら、中心的な産業や重視する公共サービスなどがそれぞれ異なる、めざすべき将来像を提示する。そして日本型の生活重視スタイルを財政・政策面からどのように構築するかを提言する。
  • 知的文章とプレゼンテーション 日本語の場合、英語の場合
    4.1
    40年にわたって論文執筆と審査に携わってきたがん研究者が、卒業論文から学会発表まで、説得力あるドキュメントと惹きつけるプレゼンテーションの極意を指南する。文系、理系を問わず、知的三原則"簡潔・明解・論理的"がその秘訣。三原則にしたがって論文、申請書をどう書くかを具体的に説明する。グローバル化が進む21世紀、英語とのつきあい方、学び方についても実践的に説く。待望の知的表現力講座開講。
  • 中国経済講義 統計の信頼性から成長のゆくえまで
    4.2
    世界第2位のGDPを誇る経済大国、中国。だが実態はつかみづらい。その経済力が世界秩序を揺るがすと見る「脅威論」から、正反対の「崩壊論」まで、論者によって振れ幅が大きい。本書では、「中国の経済統計は信頼できるか」「不動産バブルを止められるか」「共産党体制の下で持続的な成長は可能か」など、中国経済が直面する根本的な課題について分析。表面的な変化の奥にある、中国経済の本質を明らかにする。
  • 通貨で読み解く世界経済 ドル、ユーロ、人民元、そして円
    3.9
    通貨が経済に与える影響は甚大だ。国家の財政、内外の金融、企業業績、そして人々の生活さえも為替の動向と無縁ではない。世界金融危機以後、不安定さを増した金融システムと経済の動きを精緻に検証し、ドル覇権の行方、ユーロ圏の諸問題、人民元や円の未来を見極める。複雑に絡み合う"通貨""実体経済""財政金融政策"の三つ巴を歴史を踏まえて読みほどき、世界経済の持続的成長のためにいま何をなすべきか考える。
  • 通勤電車のはなし 東京・大阪、快適通勤のために
    4.0
    東京や大阪の鉄道整備は「おおむね完了」したという。東京では副都心線以来、新たな地下鉄建設はなく、大阪でもモノレール延伸計画が中止になった。しかし、本当に現在の通勤状況は満足すべきものなのか。混雑率200%に達する東西線や田園都市線をはじめとして、問題の大きな路線をピックアップし、問題点と対策を解説。さらに輸送改善の歴史をふりかえり、将来必要な新線はなにか、その費用はだれが負担すべきかを展望する。
  • 鉄道会社の経営 ローカル線からエキナカまで
    3.3
    通勤通学に欠かせない大都市の路線、飛行機と熾烈な競争を繰り広げる新幹線、風光明媚なローカル線……。日本の鉄道はバラエティに富んでいるが、それらの経営はいったいどのようにして成り立っているのだろうか。観光に活路を見出す地方私鉄、エキナカで増収を図るJRなど、身近にありながら知ることの少ない鉄道会社の経営について、歴史と現状を解説。さらに今後の鉄道を、誰が、どうやって維持していくかを提言する。
  • 鉄道技術の日本史 SLから、電車、超電導リニアまで
    4.3
    イギリスの指導のもと、明治の初めに産声を上げた日本の鉄道。山がちな国土に狭軌という悪条件を克服する過程で、高速性、快適性、安全性を向上させ、1964年の東海道新幹線開業によってついに世界トップの水準に躍り出た。日本は現在、超電導リニアの技術で諸外国をリードし、かつて指導を受けたイギリスに高速電車網を構築している。本書では、明治から平成まで、多岐にわたる鉄道技術の進歩に光を当てる。
  • デジタル化する新興国 先進国を超えるか、監視社会の到来か
    4.0
    デジタル技術の進化は、新興国・途上国の姿を劇的に変えつつある。中国、インド、東南アジアやアフリカ諸国は、今や最先端技術の「実験場」と化し、決済サービスやWeChatなどのスーパーアプリでは先進国を凌駕する。一方、雇用の悪化や、中国が輸出する監視システムによる国家の取り締まり強化など、負の側面も懸念される。技術が増幅する新興国の「可能性とリスク」は世界に何をもたらすか。日本がとるべき戦略とは。
  • 日本銀行と政治 金融政策決定の軌跡
    3.6
    バブル経済崩壊、デフレ、リーマンショック、世界金融危機――。日本経済は1990年代以降、長期低迷に陥った。政府の景気対策は有効に働かず、政治家、エコノミストらの批判は、インフレを懸念し、腰が重い日本銀行に集中する。本書は、速水優、福井俊彦、白川方明、黒田東彦ら4人の日銀総裁を通し、自民・民主両政権から、景気回復、民意を大義名分に、独立性を奪われ、政治に屈服していく日本銀行の軌跡を描く。
  • 日本型資本主義 その精神の源
    4.5
    長期にわたって停滞を続ける日本経済。混迷から抜け出せないのはなぜなのか。本書では、その解明を歴史に求め、経済システムを支える日本人の「資本主義の精神」を探究する。強欲な金儲け主義への嫌悪感、ものづくりへの敬意や高品質の追求、個人主義ではなく集団行動の重視など、欧米はもとより、中韓など東アジア諸国とも異なる特質を明らかにする。そのうえで現代日本の経済システム改革への指針を示す。
  • 日本経済の底力 臥龍が目覚めるとき
    3.8
    東日本大震災後の日本を立て直すにはどうすればよいのか――。この問題を考えるとき、震災前の日本経済が停滞していたことを忘れてはならない。以前に戻るのではなく、復興とセットになった新たな成長が必要なのだ。そのために効果的な取り組みとは何か。本書では、飛躍的成長の核になる、産業集積の考え方から、TPPの本質までをわかりやすく説き明かし、まだ眠っている日本の力を最大限に生かす道を明解に示す。
  • 日本語作文術 伝わる文章を書くために
    3.9
    読みにくい日本語では、誰にも読んでもらえない。説得力のある、わかりやすい文章をどう書くか。短文を意識すること、語順や読点に敏感になること、段落の構成や論証の仕方に気を配ること。そして、起承転結ではなく、「結」起承「展」。これだけで、文章の説得力はぐんとアップする。本書では、作文に役立つ「使える定型表現」のリストも大々的に披露。日本語力を、生きていく上での強力な武器とするための指南書。
  • 日本の経済政策 「失われた30年」をいかに克服するか
    -
    バブル崩壊以降、「失われた三〇年」とも言われる長期停滞から抜け出せない日本。なぜこれほど長く低迷しているのか。日本経済を一九九〇年代から振り返り、繰り広げられた論争と、実施された政策をマクロ経済学の見地から検証する。一九九〇年代の不良債権処理、二〇〇〇年代の格差論争、二〇一〇年代の低金利政策。私たちはどこで判断を誤り、どのように克服すべきか。将来への持続性につながる経済政策を提言する。
  • 日本の航空産業 国産ジェット機開発の意味と進化するエアライン・空港・管制
    3.0
    心躍る空の旅を支えているのは、どんな人たちなのか。大競争時代のエアライン、スペースジェットをはじめ熾烈な開発競争を繰り広げる完成機メーカー、インバウンドの受け皿や地域の中心として魅力を高めようとする空港、何よりも安全を追求する整備や管制。航空に関連する産業の現状と課題を幅広く紹介する。さらに日本は航空から何を得ることができるのか、今後のモノづくりの指針を示す。東京大学の人気講義を基に書籍化。
  • 日本のコメ問題 5つの転換点と迫りくる最大の危機
    4.8
    稲作伝来以来、日本人はコメ不足に悩まされてきた。1967年、ついに自給自足を達成する。だが、そこに喜びはなかった。直ちに到来したコメ余り時代と減反の開始、ヤミ米の拡大と食管制度の崩壊、ウルグアイ・ラウンドで生まれた国際秩序への対応、水田フル活用政策の誕生と混乱……。本書は半世紀で大変貌を遂げた日本人とコメの関係を、転換点ごとに整理。そして、残された未解決問題がもたらす最大の危機に警鐘を鳴らす。
  • 日本の財政 再建の道筋と予算制度
    4.5
    成長戦略だけでは“破綻”は回避できない。GDPの2倍、1000兆円を超えた日本の借金。成長戦略による国家破綻回避論は絶えないが、1990年代の財政悪化から20年余、好況時にも財政赤字は拡大した。経済成長による税収拡大はわずかに過ぎない。幾度となく財政再建が試みながらも、なぜ日本は失敗し続けるのか。本書は、特に予算制度に着目し、財政再建に成功・失敗した先進10ヵ国の事例を繙き、その根源的問題を指摘、日本の財政再建の道筋を提示する。
  • 日本の中小企業 少子高齢化時代の起業・経営・承継
    3.3
    高度経済成長を支え、高い技術力を賞賛された日本の中小企業。だが、近年は急激な人口減少や中国・アジアとの競争などで、苦しい状況にある。既存の企業は後継者不足に悩み、起業の件数も激減している。一九八六年に約八七万あった製造業事業所は、この三〇年のうちにほぼ半減した。こうした状況に突破口はあるのか――。現場主義を貫く経営学者が、豊富な事例を通して、課題と今後の展望を論じる。
  • 入門 開発経済学 グローバルな貧困削減と途上国が起こすイノベーション
    3.0
    世界は今なお悲惨さに満ちている。飢餓、感染症、紛争にとどまらず、教育、児童労働、女性の社会参加、環境危機等、課題は山積みだ。途上国への支援は、私たちにとって重要な使命である。一方、途上国自身にも、新たな技術革新の動きが生じている。当事者は今、何を求め、それはどうすれば達成できるか? 効果的な支援とは何か? 開発経済学の理論と最新の動向を紹介し、国際協力のあり方や、今こそ必要な理念について提言する。
  • 入門 環境経済学 新版 脱炭素時代の課題と最適解
    5.0
    私たちは製品やサービスを消費して豊かな生活を享受する一方で、気候変動や廃棄物汚染、生態系破壊など多くの環境問題に直面している。経済活動と環境保全は相反する関係にあるが、バランスのよい最適解はどこにあるのか? 本書は経済学の基礎理論を押さえ、それを環境問題に応用して望ましい政策を検討する。旧版にカーボンプライシングなど最新テーマを大幅加筆して、豊かな環境を引き継ぐための制度設計を提示する。
  • 能力構築競争 日本の自動車産業はなぜ強いのか
    3.9
    日本の自動車産業は、製品の品質、世界市場でのシェアなど現在も世界トップレベルにある。またカンバン方式、TQCなど日本発の生産システムが「グローバルスタンダード」となっている。これほど国際競争力があるのはなぜなのか。その強さの秘密に、企業が生産・開発現場で総合的な実力を競いあう「能力構築競争」という観点から迫り、長期不況下にあって自信喪失に陥っている日本企業の再生に向け、明確な指針を提示する。
  • 発想法 改版 創造性開発のために
    3.6
    ここで語られる「発想法」つまりアイディアを創りだす方法は、発想法一般ではなく、著者が長年野外研究をつづけた体験から編みだした独創的なものだ。「データそれ自体に語らしめつつそれをどうして啓発的にまとめたらよいか」という願いから、KJ法が考案された。ブレーン・ストーミング法に似ながら、問題提起→記録→分類→統合にいたる実技とその効用をのべる本書は、会議に調査に勉強に、新しい着想をもたらす。
  • フィリピン―急成長する若き「大国」
    4.0
    かつて「アジアの病人」と呼ばれたフィリピン。近年、サービス業主導で急成長し、経済規模は10年強で3倍となった。人口は1億人を突破し、国民の平均年齢は25歳。「アジアの希望の星」との声さえ聞かれる。一方、貧富の格差はなお深刻で、インフラも不十分。ドゥテルテ大統領の暴言や強権的手法は世界から危惧されている。経済成長著しい島国の魅力と課題に、IMFでフィリピン担当を務めたエコノミストが迫る。
  • 夫婦格差社会 二極化する結婚のかたち
    3.5
    格差が拡大しつつある日本。家族の最小単位である「夫婦」もその流れに拍車をかけている。さまざまなデータに基づき、日本の夫婦の今を探ると見えてくるのは、夫の所得と無関係に働くようになった妻の影響力の大きさだ。医師夫婦に代表されるパワーカップルと、対極にある若いウィークカップルなど、興味深い事例を紹介。また、結婚できない人たちから、離婚、そして地域差まで視野を広げ、夫婦をめぐる格差を考える。
  • 不況のメカニズム ケインズ『一般理論』から新たな「不況動学」へ
    4.0
    長期にわたった景気の低迷に対して、小泉内閣が行った「構造改革」は有効な措置といえるのか。経済学者間の意見は対立し続け、経済学への信頼までも揺らいでいる。ケインズは一九三〇年代の世界不況を目の当たりにして主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』を執筆した。本書はその欠陥も明らかにしつつ、ケインズが論証することに失敗した「不況のメカニズム」を提示し、現代の経済政策のあり方を問うものである。
  • 複合不況 ポスト・バブルの処方箋を求めて
    4.7
    八〇年代半ば以降、米国と日本で起きたバブルの発生と崩壊のメカニズムを実証的に分析し、今回の不況は金融の自由化の帰結として生じた金融部門の経営悪化にリードされて引き起こされた新しい不況であること、問題の焦点が有効需要より信用逼迫に大きく移動したことを明らかにする。したがって従来のような有効需要拡大政策もなかなか効果を現わさない理由が解明され、正確な診断による有効な処方箋の必要に応える労作である。
  • 不倫―実証分析が示す全貌
    3.9
    既婚者が配偶者以外と性交渉をもつことを指す「不倫」。毎月のように有名人がスクープされる関心事だが、日本では客観的な研究がほとんどない。本書では、気鋭の社会学者と経済学者が大規模調査を敢行。実験的手法や海外の先行研究も活用して実態に迫る。経験者は何%か。どんな人が不倫しやすいのか。どこで出会い、いかに終わるか。家族にどんな影響があるか。誰が誰をバッシングするのか。実証分析により解き明かす。
  • 平成金融史 バブル崩壊からアベノミクスまで
    4.5
    昭和末期に拡大したバブル経済は、平成の幕開きとともに崩壊した。不良債権問題で多くの金融機関が行き詰まり、一九九七~九八年には北海道拓殖銀行、山一証券などが経営破綻。金融システムは壊滅寸前に至った。その後も混乱は続き、二〇〇八年にはリーマン危機に直面するなど、日本経済は長期停滞にあえぐ。金融当局は当時どう考え、何を見誤ったのか。キーパーソンによる貴重な証言を交え、金融失政の三〇年を検証する。
  • ベーシック・インカム 国家は貧困問題を解決できるか
    3.6
    格差拡大と貧困の深刻化が大きな問題となっている日本。だが、巨額の財政赤字に加え、増税にも年金・医療・介護費の削減にも反対論は根強く、社会保障の拡充は難しい。そもそもお金がない人を助けるには、お金を配ればよいのではないか――この単純明快な発想から生まれたのが、すべての人に基礎的な所得を給付するベーシック・インカムである。国民の生活の安心を守るために何ができるのか、国家の役割を問い直す。
  • 無印ニッポン 20世紀消費社会の終焉
    3.7
    T型フォードの発売からリーマン・ショックまで一〇〇年。自動車の世紀だった二〇世紀が終わり、消費文化は大きな曲がり角を迎えている。大流通グループ「セゾン」を牽引し、無印良品を生み出した堤と、地域の文化の衰退を憂慮する三浦が、消費の未来、日本の将来を語る。「これがいい」ではなく、「これでいい」という「無印」の思想は、企業主導ではない個人主体の生き方を勧めるものである。本当の消費者主権とは何か。
  • 物語 現代経済学 多様な経済思想の世界へ
    4.3
    アメリカ型の経済学教育の導入により、経済学の一元化が進み、自由な思考にとって最も貴重な多様性が失われている。本書は、主流派が真剣に読まなくなった、マーシャル、ケインズ、サムエルソン、ガルブレイスらの経済学を再検討し、今日的視点から彼らの問題意識や問いかけのもつ意味を考察するものである。異端派を排除してきた「ノーベル経済学賞」の問題点をも指摘しつつ、相対化を忘却した現代の経済学に警鐘を鳴らす。
  • ユーモアのレッスン
    3.7
    しゃれて気の利いたユーモアは、その場かぎりのものでなく、聞く人の記憶に長くとどまる。気まずい場の雰囲気をたちまち明るくし、ときに、厳しい追及をさらりと受け流すのにも役立つ。だが、ユーモアを発揮する側はもとより、それを感じとる側にも、洗練されたことばの感覚が必要である。本書は、思わず頬がゆるんでしまうエピソードをまじえながら、その効用に光を当てる。このレッスンには、教則本も近道もありません。

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