水間政憲作品一覧
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5.0日本をはじめフィリピン、ベトナムなどアジア各国の領海を平然と侵し、領土拡大を狙う中国。その主張がいかに論理性を欠き、歴史を無視しているかは誰もが知るところだ。しかし従来の日本は、正面切って中国の「無法の証拠」を打ち出せずにいた。著者は、アジア極東経済委員会(ECAFE)が尖閣沖に膨大な海底資源が埋蔵する可能性を指摘した1969年まで、中国が尖閣諸島を「日本領」と記していた地図を入手。69年を境に一転、中国が尖閣を自国領と主張しはじめた厚顔無恥さ、露骨なアリバイ工作を白日の下に晒す。一次史料で構成された本作は、国際社会に「日本の理」を訴える最良の道具となるだろう。 ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年2月号掲載記事を電子化したものです。 -
5.0『朝日新聞』の検証記事(2014年8月5日および6日付「慰安婦問題を考える」)は20年間、慰安婦問題を焚き付けておきながら「弁明すれども謝罪せず」の内容に終始した。慰安婦を女子挺身隊と一緒くたにした理由については「当時は、慰安婦問題に関する研究が進んでおらず、誤用しました」。だが著者は、1940年～45年の『朝日新聞 朝鮮版』や朝日新聞社発刊の書籍など「朝日自身」がとっくに慰安婦の実態を報じていた事実を暴き出す。一次史料で明らかになる現代史の大虚報。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年10月号掲載記事を電子化したものです。 -
5.0「いわゆる従軍慰安婦問題」(※そもそも戦時中に「従軍慰安婦」など存在しなかった)の唯一の論点は、「日本軍による慰安婦の強制連行があったか否か」だった。そして朝日新聞ならびに同紙に追随する左翼文化人は、30年以上にわたって「強制連行があった」という論陣を張ってきた。その朝日新聞が2014年8月5日、6日付の朝刊で「慰安婦問題を考える」という特集を組み、「強制連行」の最大の論拠としていた「吉田証言」が虚偽であり、また自社の元記者による「挺身隊と慰安婦の同一視」が誤用だと認めたことが話題となっている。だが理解に苦しむのは、同紙が虚報によって国際社会における日本の地位、名誉を失墜させたことを詫びるどころか、「これからも変わらない姿勢で報じ続ける」「自由を奪われた強制性はあった」などと強弁していることだ。 そこで本書では、膨大な一次資料を駆使して、「広義の強制性」「性奴隷制度」などの詭弁を論破する。 -
5.0本書は、我が国の未来を担う子供達への「日本罪悪史観予防ワクチン」の目的と、忘れ去られている武士道精神の復活を祈念して上梓しました。現在、小・中学生が学んでいる歴史認識は、「GHQ占領下」以上の危険な洗脳が行われ、中・高の入試問題に「嘘」が公然と出題されているのが現状です。本書を上梓するにあたって、朝日新聞社が戦前に発行していた『北支事変画報』や『日支事変画報』『支那事変画報』、そして『アサヒグラフ』は創刊号からすべて調べ尽くし、数千枚の写真を収集しました。その中から、説明する必要のない「ひと目でわかる」写真を厳選し、196枚を一挙に掲載しました。これらには、1919年、国際連盟（ベルサイユ講和会議）において我が国が提出した「人種差別撤廃決議案」を否決した英国や米国などが畏れた、日本軍の「武士道精神」（義・礼・勇・仁・誠・忠・名誉）が見事に記録されています。（水間政憲／「はじめに」より抜粋） -
4.9石原慎太郎氏推薦！ 「捏造された歴史を見直し、日本人の誇りを取り戻そう。資料は事実を語っている」（石原氏のオビ推薦文より）。心ある一般の人は、南京大虐殺や従軍慰安婦のまやかし、捏造やデマと戦う保守言論に賛同しつつも、一抹の不安を抱いていた。「では、大虐殺がなかったという証拠は？」――かくしてソウルの日本大使館前に、堂々と従軍慰安婦の像が据えられる有様となった。本書は、良識を持つ日本人の「一抹の不安」を解消するために生まれた。じつに全ページにわたって古地図、従軍カメラマンの写真、当時の新聞記事など「証拠」のオンパレード。これらの史料を読めば、いや、眺めるだけで、南京事件や慰安婦問題、領土問題の「捏造」が瞬時に理解できる。百聞は一見にしかず。われらの祖先である日本人が、鬼畜の蛮行に及ぶ訳がないではないか。近現代史研究家が、長年にわたり血と汗によって探し出した未公開史料を満載したビジュアル解説本。 -
4.8日本統治時代の「正しい歴史認識」がここにある！ 朝鮮半島で撮影した写真史料を満載したビジュアル解説本。わが国は朝鮮半島の全土に鉄道網をひき、豪壮な学校や病院をつくり、疫病を撲滅し、半島の治安を守った。子供たちには親身に教育を施し、李王朝時代の悲惨極まる刑罰、裁判を改めた。なぜ、これらの歴史事実が葬られたのか？ 本書はあらゆるページに日韓併合時代の写真、文献、地図などの史料を掲載。「論より証拠」で、日本罪悪史観を完膚なきまでに封じる。闇に消え、もはや存在することさえ誰も知らなかった「朝鮮の都市」の写真、そこに生きる「人々の姿」を、多くの人は初めて目にすることだろう。そして思い知るだろう。歴史をめぐって嘘をついているのは、はたして日本人なのか、韓国人のどちらなのかと。「正しい歴史認識」を求めて諸国が言い争う時代は終わった。なぜならそれは本書を見たあなたの「目の前にある」からである。韓国大統領必見。 -
4.5今日、日中・日韓間の「歴史認識問題」が終結しない原因として、戦後占領期にＧＨＱ（連合国最高司令部）が日本人に施したＷＧＩＰ（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）という「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」の影響を指摘する声が高まっている。その宣伝計画を実施するうえで強力なツールとなった、ＧＨＱ制作の日本人洗脳番組『眞相箱』（ＮＨＫラジオ）をご存知だろうか。同番組では、たとえば日本軍が南京で暴虐のかぎりを尽くしたと伝え、また真珠湾攻撃における日本の不当性を非難した。だが逆に、「東京無差別爆撃」という人類史上最大級の被害については触れていない。国会図書館にもＮＨＫ放送博物館にも所蔵されていなかった『眞相箱』の台本。その写しを読破した著者は、絶句した……。『眞相箱』がいかなる嘘で日本人を洗脳していたかを、台本の中身と戦中の報道写真を満載しながら明らかにする。 -
4.0＜本書の内容＞序章 東日本大震災と「メディアの死」／第一章 「反日」包囲網を撃て！／第二章 日露戦争からの心理戦の実態／第三章 GHQ占領下の「日本罪悪史観」の擦り込み／第四章 平時の心理戦とは何か／第五章 「反日」を呼び込む日本の小説家／第六章 米国で仕掛けられた「従軍」慰安婦問題／第七章 「百人斬り競争」における『朝日新聞』『毎日新聞』の捏造／第八章 微笑みに隠された中国のプロパガンダ／ ＜まえがきより＞日本人の国家意識が希薄化した現在、わが国の「果実」（領土・技術・金融資産）を狙う「収奪包囲網」が構築されています。それは、直接的に領土を狙ってきた中国やロシアだけでなく、国民が気づかないところで日本を自国の都合に合わせた構造にして、隷属化を目論む米国も同じです。それらの包囲網に打ち勝つには、謀略の深層を白日の下に晒して、われわれが何をされてきたのかを自覚することから始める必要があります。 -
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3.5本年3月から始まったNHK連続テレビ小説「花子とアン」。『赤毛のアン』の翻訳者・村岡花子が貧しい農家に生まれながらも英語を学び、関東大震災や戦争の苦難を乗り越えて翻訳家として成長していく半生を、明治、大正、昭和にわたって描くドラマだ。本書は、上記ドラマの時代背景ならびに実像が「ひと目でわかる」よう、写真でなぞる。関東大震災から立ち直る日本の姿と併せて、女性のファッションが着物から洋風化する様子なども紹介する。他方、昭和8年の「昭和三陸地震」では、東日本大震災のときのように大型船が打ち上げられている写真もあり、日本は大打撃を受けたことが「ひと目でわかる」が、その直後に、日本が大正時代に中国に与えた借款約10億円(現在の2～3兆円)が踏み倒されたことをご存じだろうか? 何やら現在の状況とオーバーラップするが、それでも我が国は衰退しなかったのだ。日本人が自信と誇りを取り戻せるビジュアル解説本。 -
3.5安倍晋三首相は、本年5月に開催された国際交流会議「アジアの未来」の晩餐会で「ダイナミックな融合を遂げつつあるアジアで、活力あるメンバーとなるよう日本を生まれ変わらせる」と力説し、アジアでの経済連携を加速させることを強調。就任直後にベトナム、タイ、マレーシアを訪問し、本年7月には再びマレーシア、そしてシンガポール、フィリピンを訪れた。「アジアを導くものは昔も今も、これからも力による威圧ではない」と語り、各国の政財界関係者から喝采を浴びている。日本では「日本とアジア」というと、特定アジア2カ国（中国・韓国）が喧伝する「日本は戦前、アジアを蹂躙した」なる偏向史観が横行してきた。だが特定アジア2カ国以外のアジア各国では、そうした歴史認識が語られることは皆無に近い。その理由は、本書に掲載された162枚の写真が解き明かしてくれる。本書は、アジアに進出するビジネスマンにとっても必携の実用書となるだろう。 -
3.3戦後のGHQ占領下以降の歴史教育のためか、多くの日本人は「戦前の昭和時代は軍部が突出し、言論の自由が制限された暗黒時代だった」と思っている。食糧難で、文化も娯楽もなく、国民は暗澹たる毎日だった――という歴史観だが、それはあまりにも極端な歴史の見方ではないか。昭和4年に世界恐慌があったが、日本の工業生産高は増え、都市が発展し、大学がどんどん誕生。昭和14年まで日本国民1人当たりのGNPは増加しつづけた。昭和15年の東京オリンピックの開催決定は、軍事力で勝ち取ったわけではなく、スポーツ競技も発達した近代的な国家と認知されていたからである。「閉塞感に覆われたのは、終戦の1年半前くらいだった」と戦前を知る文化人の証言も少なくない。米国との戦争になるまでは、さほど切迫感もなく、和やかな日常は現在と変わらなかったことを、本書に収録した二百数十枚の写真は物語る。「戦前暗黒史観」を覆すビジュアル解説本。 -
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-平成28年8月8日の「陛下のビデオ・メッセージ」が発せられて以来、識者やマスコミのあいだでは、今上陛下の「お気持ち」をどう解釈すべきか、また皇室は今後どうあられるべきか等について、さまざまな議論が起こっている。だが、「それらの議論のなかには、いくつもの誤解が散見される」と著者は言う。たとえば、〈戦後に天皇陛下が「象徴天皇」と位置づけられた〉という誤解である。本来、天皇陛下は近現代史以前から国家国民の「象徴」であられたのであり、親政（天皇みずからが政治を行われること）を志されたのは、桓武天皇や南北朝時代の後醍醐天皇など、ごく少数だった。また、今上陛下が被災地に赴かれて被災者に寄り添われるお姿について、〈戦後の天皇を「象徴する」お姿である〉との解説があるが、これも誤解であり、実際には「皇室の伝統」であると著者は説く。二千数百年にわたる日本の「真の歴史」が「ひと目でわかる」、ビジュアル解説本。 -
-第二次世界大戦まで、日本の航空機技術は世界の最先端に達していた。しかし敗戦とともにその技術は機体とともにＧＨＱ（連合国軍最高司令官総司令部）に根こそぎ奪われ、米国へ持ち去られてしまった。いま、国産小型旅客機・三菱ＭＲＪやホンダジェットなど「日本の翼」が長い沈黙を破り、再び世界に羽ばたこうとしている。これらの航空機が世界を飛び交うとき、日本は「真の戦後」のスタートラインに立ったといえるだろう。国産機の初飛行から百余年、断絶させられていた日本人の空の「誇り」を甦らせる歴史ストーリー。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年3月号の掲載記事を電子化したものです。 -
-「戦争画」（戦中記録画）を描いた画家への批判、蔑視を行なっているのは背徳の画家や美術評論家だけではない。本来なら美術品の価値を公正に判断し、国民に広く紹介すべき美術館までがイデオロギーに毒されているのだ。本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年2月号の掲載記事を電子化したものです。 -
-「戦争画」（戦中記録画）を描いた画家への批判、蔑視を行なっているのは背徳の画家や美術評論家だけではない。本来なら美術品の価値を公正に判断し、国民に広く紹介すべき美術館までがイデオロギーに毒されているのだ。本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年1月号の掲載記事を電子化したものです。 -
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-【I】戦時中、藤田嗣治や猪熊弦一郎など名立たる画家たちが日本軍の戦う様を描いた「戦争画」を目にする機会は少ない。いずれも戦意高揚という単純なものではなく、写真以上の臨場感で生命の本質を伝える名作ぞろいである。ところが戦後、これらの絵を描いた画家たちを「戦犯」であるかのように批判する者が現れた。芸術批判の名を借りた政治闘争の闇と、「戦争画」の真実がいま明かされる。【II】近現代史研究家による「戦争画」シリーズ第二弾。そもそも「戦争画」という呼称自体、確かな筆致と構想力で戦場の情景を描いた「絵画の力」をイデオロギーの枠内に押し込め、芸術性を奪い去ってしまうものである。筆者は戦争画を「戦中記録画」と呼び、共産主義の影響を色濃く受ける「赤い美術界」から画家の名誉を回復しようとする。長きにわたり美術界に君臨していたボス・土方定一が行なった恣意的な選択とは何か。一次史料をもとに解明する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年9月号・10月号掲載記事を改題し、電子化したものです。 -
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-習近平国家主席とプーチン大統領は、2014年11月にアジア太平洋首脳会議（APEC）で会談し、両国が2015年に「ドイツ・ファシズムと日本軍国主義に対する戦勝70周年記念行事」を実行することを確認した。事実、習近平国家主席は本年5月9日にロシアで開かれる「対独戦勝70年記念式典」出席のために訪露し、9月3日に中国で開く「抗日戦勝利70周年イベント」にはプーチン大統領を招いて「抗日戦争勝利軍事パレード」を実施するという。当時、実際に日本軍と戦っていたのは「共産党」ではなく、蒋介石率いる「国民党軍」なのだが、そんな史実は習近平にとってはどうでもよく、「日本軍＝侵略」という「反日プロパガンダ」を国際社会にアピールすることが狙いなのだろう。そうしたプロパガンダに抗すべく、本書では1927年～1930年初頭の中国国内の内戦状態を紹介し、日中戦争後から日本軍が「日の丸で歓迎されていた」写真を一挙掲載！ -
-『朝日新聞』の問題は慰安婦だけではない。日中国交正常化(1972年)の前、70年の国交回復交渉の時期において、ひたすら中国におもねった『朝日新聞』の報道姿勢こそ「侮日」と「反日」を生んだ原点である。以後、中国共産党に「強硬に出れば日本はいくらでも譲歩する」と思わせ、わが国に重大な禍根を残すことになる。その最たるものが戦時徴用訴訟をはじめ、日本企業に対して法外な金額を求める中国の賠償請求問題である。現代とまったく変わらない、1930年前後の「タカリの構造」が明かされる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年11月号掲載記事を電子化したものです。