イノベーションを生み出すためには、何をすれば良いのだろう。そもそも、イノベーションって何のことなのだろう。本書は、このような素朴な疑問をもつビジネスパーソンや政策担当者、あるいはイノベーションについての基本的なポイントをおさえておきたいと考える人に向けた入門書。「イノベーションが必要だと言うけれど、さて、何から始めれば良いのだろう」という人の手助けをすることが本書の目的。 　イノベーションへの注目が大きくなるにつれて、書籍も多く出版されている。イノベーションを生み出した企業家やコンサルタントなどの経験に基づくものや、イノベーションとなった事例の分析、あるいはアイディアの発想法などさまざまだ。その一方で、イノベーションについての研究はおよそ100年前から進められ、さまざまな研究が蓄積されている。本書は、その積み重ねられた発見の上に立って、イノベーションを考えていく。

「アメリカのやり方」を真似すれば、日本企業の生産性は向上するはずだ――そんな思い込みが、日本経済をますます悪化させてしまう。米・英・蘭・日で研究を重ねた経営学のトップランナーが、「野生化」という視点から、イノベーションをめぐる誤解や俗説を次々とひっくり返し、日本の成長戦略の抜本的な見直しを提言する。

東日本大震災の大津波さながらの「債券バブル崩壊」の大波が、一瞬にして日本全体の市民生活を飲み込み、全てを灰塵に帰してしまう日が近い将来必ずやってくると警鐘を鳴らしているのが、本書の著者である清水洋氏。最悪のシナリオを予想して、その対策を提唱する氏は、こう警告します。 「格付けの低下は国債への信用が低下したことを意味している。次の局面では必ず金利が上昇する。日本ではいずれハイパーインフレが起きることは間違いない。デフレ期は無策が最大の資産防衛だった。ところがインフレ期になると、無策では資産を失うだけだ。インフレ基調になって最大の問題は、日本の国家予算が組めなくなること。国と自治体で１０００兆円と言われる借金の金利が５％に上がれば、年間の返済額は５０兆円。今ですら９２兆円の国家予算のうち５５兆円が国債や埋蔵金なのに、さらに５０兆円の返済が加わったら国家は維持できない。そうなると、国債を支える「ゆうちょ預金」がちゃらになる可能性がある。つまり国家は国民の生命と財産を守ることができなくなる」 世界に目を移すと、この２０年間に２０カ国が財政破綻している現実があります。ロシアでは、年間７０００％のハイパーインフレもありました。もしもそうなれば、年収７０００万円の人が１万円になってしまうことに。もはや国や政府には頼れず、我々国民は自身の手で資産を守らなければならない時代がもうすぐそこに来ているのです。 本書はそれを「警告」し、「具体的な防衛手段」を提言します。これまで各時代に即した資産防衛を自ら実践してきた著者が、来るべき債券バブル崩壊の時代に、どんな対策が必要なのか、どう生き延びればいいのかを具体的に説く、「日本国民必読の書」です。 「極力悲観的に予測して、極力楽観的にアクションを起こす――。いつの時代でもどんな状況に対しても、リスク管理の要諦は、この言葉に尽きると思います。本書は、その意味で決して日本経済に対する「悲観の書」ではありません。未曾有の巨大震災を経験し、非常に厳しい日本経済の状況をリアルに語らなければならないことは明白ですが、本書では、その状況下で私たちがなすべき「アクション」について、希望と共に書き込んであります。状況を冷静に観察し、事態を深く読み、何があっても自分の資産を守る「備え」をすること――そのための書とご理解ください」（本書「まえがき」より）