「財務省が今、最も恐れるMMT。本書こそまさしく、その本格的入門書だ！」――藤井聡（京都大学大学院教授・前内閣官房参与） 「貨幣」と「財政」の真実の姿を暴き出し、世界を揺るがせている経済理論・MMT（Modern Monetary Theory）。 2019年8月、待望の邦訳が刊行されたランダル・レイ『MMT現代貨幣理論入門』の監訳者自らが、そのエッセンスを徹底解説。 誤解や憶測が飛び交う中で、果たしてその実態はいかなるものなのか？ 根底の貨幣論から具体的な政策ビジョンまで、この本一冊でMMTの全貌が明らかに！ --- 【目次】 はじめに 　序章　MMTはなぜ注目されているのか 第一部　　MMTの貨幣論 　第一章　貨幣の本質 　第二章　預金のメカニズム 　第三章　主権通貨国における政府の機能 第二部　MMTの政策論 　第四章　MMTの租税政策論 　第五章　機能的財政論 　第六章　就業保証プログラム 第三部　MMTから見た日本経済 　第七章　日本は財政危機なのか 　第八章　日本経済には何が必要なのか 　第九章　民主主義はインフレを制御できるのか おわりに――MMTをどのように生かすべきか

第一人者による「バイブル」､待望の邦訳！ アメリカで大論争、国会でも議論白熱。 いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。 貨幣観を一新！ MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。 【MMT（現代貨幣理論）の特徴】 ●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。 ●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。 ●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。

長期停滞を解明する、新たな経済学へ 経済学において「異端派」とされるＭＭＴ（現代貨幣理論）が、現実を説明する新たな理論として幅広く受け入れられつつある。「財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である」というＭＭＴの主張をめぐって、もはや「極論」や「暴論」と片付けられる段階ではない。 経済学におけるパラダイム・シフトをしっかりと見定める時期が来ているといえよう。 とりわけ、「失われた30年」とも言われる長期停滞にあえぐ日本経済を分析する「武器」として、ＭＭＴはなくてはならない道具立てである。 本書は、ランダル・レイ『ＭＭＴ現代貨幣理論入門』（東洋経済新報社）を監訳し、『ＭＭＴとは何か』（角川新書）を執筆して、この新たな経済学を日本に紹介した第一人者による人気講義を書籍化したものである。 ＭＭＴが多く人を惹きつけたのは、貨幣の起源をめぐる根源的問いと時事的な現代経済論を結び付ける、その理論の全体性にある。 制度化が進み、学説や理論がますます断片化していく状況下、歴史も視野に入れてトータルに現実を説明するＭＭＴは、経済学というディシプリンを超えて、人文・社会科学に幅広く訴える。