※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 M＆A、SWOT分析、PDCA、ブルー・オーシャン、プラットフォーム……「よく聞くけど、実はあまりわかってない。今さら聞けない、勉強しようと思っても経営学の本は難しすぎてちょっと…」。本書では、経営学の難しいテーマをイラストでわかりやすく解説しました。「経営とはなにか？」といった基本から「UberやAmazonなど最新企業のなにが新しく画期的だったのか？」まで、身近な事例をもとに経営学をざっくりと学びたい人にオススメの一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 オールカラー＆イラスト図解で知識ゼロでも楽しく読める！ 心理学と経済学の融合である「行動経済学」を知れば、暮らしやビジネスに役立つ！ ・心のなかの言い訳 「気質効果」ってなに？ ・ヒトが思いこみや直感で物事を決めてしまうのはなぜ？ ・大切なのは第一印象？それとも別れ際？ ・BGMの効果は絶大？音楽の「誘導効果」 ・あえて選ばれない選択肢をつくるといい？ ・手間が愛着を生む？「イケア効果」など全８１テーマ 行動経済学の基礎知識から最新研究まで完全網羅！ ＜電子書籍について＞ ※本電子書籍は同じ書名の出版物を紙版とし電子書籍化したものです。 ※本電子書籍は固定型レイアウトタイプの電子書籍です。 ※本文に記載されている内容は、印刷出版当時の情報に基づき作成されたものです。 ※印刷出版を電子書籍化するにあたり、電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。また、印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。 【目次】 １章 行動経済学で何がわかる？ ２章 もっと知りたい！行動経済学のしくみ ３章 行動経済学の実践〔ナッジ〕と発展！ 株式会社西東社／seitosha

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 昨今、人気が過熱している米国株投資のやり方を、「見るだけノート」の図解で紹介する投資の入門書です。口座の開き方、ETFのタイプの選び方、米国株の売買にかかる税金の種類などを、ラジオで投資番組のパーソナリティーを担当する法政大学大学院・真壁昭夫教授が入門者にもわかりやすくレクチャーします。ハイテク株銘柄や、ニュースで話題になった次に伸びる企業群、人気の連続増配企業、連続高配当企業についても解説します。

行動経済学によると、「損をする悲しみは、儲かる喜びの2.5倍大きい」。相場格言「一つのカゴに卵を盛るな」は分散投資の大切さを説く──人間の行動の特徴と相場格言を知れば百戦危うからず。行動経済学の第一人者が描く、新しい投資の教科書！

※本書はリフロー型の電子書籍です。 【行動経済学で読み解く日本の未来】 新型コロナウイルスの発生によって、わが国がこれまで長年にわたって抱えてきた多くの問題が一気に表面化しました。本書で繰り返し指摘することになりますが、重要なことは変化を機敏に察知し、それに対応することです。ヒト・モノ・カネが生み出す膨大なデータ資源が成長の原動力になる「データの世紀」を迎えた今日、あらゆる世界で競争は激化します。競争は経済環境を変化させます。つまり、わたしたちは競争と無関係ではいられません。 ゲームチェンジとは、「これまでとは異なる発想、価値観が経済、産業、企業を大きく変えること」を意味します。振り返ってみると、わたしたちは、変化に真正面から向き合わずに、「なんとかなる」と高をくくって、その時々の状況を続けようとした部分があります。そうした「現状維持バイアス」の心理が強くなると、環境の変化に置いていかれてしまいます。 「半導体」の重要性の高まりや「脱炭素」のインパクト、さらには「EV」シフトによる自動車の分業化など、世界経済のゲームチェンジが進む状況下、本書を読んでくださった方が、自ら変革を興し、より良い生き方を目指して“人生のゲームチェンジ”を目指そうという気持ちを持ってくださるなら、それに勝る喜びはありません。 〈本書の主な内容〉 第一章　いま日本全体を覆う「閉塞感」 第二章　なぜ日本は衰退したのか? 第三章　再び変化への対応を迫られる日本 第四章　日本復活のキーワード「半導体」「EV」「脱炭素」 第五章　世界的なEVシフトの衝撃 第六章　脱炭素という産業革命 第七章　日本復活の大条件 〈著者プロフィール〉 真壁昭夫（まかべ・あきお） 1953年神奈川県生まれ。法政大学大学院教授。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリルリンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授などを経て、2017年4月から現職。「行動経済学会」創設メンバー。脳科学者・中野信子氏との共著『脳のアクセルとブレーキの取扱説明書　脳科学と行動経済学が導く「上品」な成功戦略』など著書多数。

人の不合理な心と行動を解き明かす新たな経済学、「行動経済学」。類書ではその読み物としての「面白さ」ばかりが強調されているが、その実際のところはどうなの？　という疑問に答えるべく編まれた、最強のガイドブック！　今話題の神経経済学にも踏み込んだ、とにかく「網羅的」で「実践的」な行動経済学の本。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 イラストだけでわかりやすくサクッと学べる“見るだけノート” シリーズ最新刊のテーマは「資産運用」です。 「老後2000万円不足」に備えるために、 いま知っておくべきお金を増やすための基礎知識を解説します。 “お金を生かす”ための基本から、投資信託や金、プラチナなどの手堅い投資のイロハ、 「バブル」への対処法など、着実にお金を増やすための必勝法がこの一冊でサクッとわかる! ゼロからはじめるあなたにピッタリの一冊です。

２０１９年に入り、中国経済の急減速が数字で明白に表れるようになった。　２０１９年４月～６月期の経済成長率は６・２％となり、四半期ごとの数字を発表するようになった１９９２年以来、最低の数字だった。中国の自動車市場の成長にも急ブレーキがかかっている。中国汽車工業協会によると、２０１９年８月まで１４ヵ月連続のマイナスが続いている。　この中国経済の変調について、日本の超優良企業、日本電産の永守重信会長は、２０１９年１月に緊急会見を開き、「４６年間も経営をやってきて、月単位でこんなに落ち込んだのは初めてだ」と語った。　一方、熾烈を極める米中貿易摩擦は「米中経済冷戦」へと発展しつつあり、中国バブルの崩壊は避けられない。そして、この中国バブルの規模は、アメリカが２０世紀の１００年で使ったコンクリートをわずか３年で消費したというほど巨大なものなのだ。　中国バブル崩壊が世界経済に与えるマグニチュードは、２００年の近代経済学の経験では答えを導き出せないほど巨大なもの――人類史上最大の惨禍といっても過言ではない。そう、６６００万年前に恐竜を絶滅させた巨大隕石のように、人類が経験したことのない「ディープインパクト不況」を招来するのだ！

【ご購入の前に】本電子書籍には、紙版に収録されている写真が収録されておりません。あらかじめご了承ください。 「米中の対立は？」「ＥＵは存続しているのか？」「東南アジア、南米、アフリカなどの新興国台頭は？」「宗教対立は？」「仮想通貨やＡＩはどこまで生活に浸透しているか？」など、世界の政治動向からＡＩやロボットなどの第四次産業革命、金融マーケット、ビッグデータ活用といった企業・産業、温暖化やエネルギー、食糧問題など、今後３０年で起きうる問題を、法政大学大学院政策創造研究科教授で「行動経済学入門」の著者が経済を切り口に予測する。

家電メーカー各社の復活へのカギを探る！ 家電メーカー各社の2013年3月期決算が注目を集めている。過去最大の赤字見通しを発表したシャープ、2年で1兆5000億円を失ったパナソニック、黒字予測ではあるものの、本業である電機部門では大幅な赤字となるソニー。いずれも世界を席巻していた日本を代表するメーカーだ。アナログからデジタルへと移行する中で製品はコモディティ化され、新興国製品との差はなくなり、価格競争に破れ新興国企業の後塵を拝している状態だ。一時は倒産寸前とまでいわれたアップルが故スティーブ・ジョブスによって鮮やかに蘇ったように日本の家電各社もかつての栄光を取り戻せるのか。そのためには必要なものがある。それはイノベーションであり、マーケティング力である。そして、何よりも経営者の力だ。これまで家電各社はデジタル化の本質を理解せずに、無駄な投資を続けてきた。これまでの成功体験にとらわれることなく、新たな一歩が踏み出せるか。家電メーカーとは好対照に堅調な重電系メーカー各社の戦略なども踏まえた上で、それぞれの企業が生き残るための秘策を明らかにする。

世界経済の支配者か破壊者か。悪夢の予言書。 　２１世紀は中国とドイツの時代といわれ、両国の経済に世界の注目が集まっている。その両国がフォルクスワーゲンの中国進出を契機に急激に接近。２０１５年秋に発覚したフォルクスワーゲン不正がさらに蜜月化に拍車をかけ、中国とドイツは一種の経済同盟となりつつあると筆者は予言する。 　巨大な経済力を有するこの経済同盟は、世界経済の支配者なのか破壊者なのか。 　ともに覇権主義を抱える新たな経済勢力の動向と、世界恐慌を引き起こしかねない危うさをレポートする。

米国は衰退するのか? リーマンショック後の“大不況”や、民主・共和両党の対立に起因する連邦政府の機能停止、中東戦略の迷走など混乱に加え、GDPで中国に追い抜かれる「Xデー」の予測がこの議論を過熱させる。第2次大戦後5回目といわれる衰退論ブームをめぐり、繰り広げられるホットな論争をわかりやすく解説した。内容:再び台頭した衰退論▽一極世界の終焉▽“退却論”▽アメリカは世界に関与する意志を維持できるか、など

行き詰まった日本を変えるにはどうすればいいか。その答えは、いままでのやり方を変えることだ。家電メーカーの業績不振は、中国や韓国メーカーの技術的なキャッチアップと円高によるものだろうが、変わらない企業の側にこそ問題がある。では、具体的にどうするか。人が変わらなければ、結果が変わらない。著者は、過去の成功体験に頼らないで組織を改革するには、「若者、バカ者、よそ者」の力が必要だと説く。つまり、強力なエネルギーを持つ若者、旧来の価値観の枠組みからはみ出たバカ者、組織の外にいて従来の仕組みを批判的に見るよそ者である。本書はシュンペーターのイノベーション理論をわかりやすく解説し、元気のない日本企業と社会を活性化することを目的にしている。新製品の発明・発見、新市場の開拓、新しい産業組織の実現など、いま日本に求められているのは、まさに創造的破壊なのだ。経営者、管理職層に読んでもらいたい一冊である。