「ＩＱ（知能指数）」「ＥＱ（こころの知能指数）」から 「ＳＱ（かかわりの知能指数）」の時代へ！ ●なぜ、若者たちはお金より人の役に立つ仕事を望むのか？ ●なぜ、女性たちは高級外車よりエコカーを“カッコいい”と思うのか？ ●なぜ、父親たちは郊外のマイホームより職場の近くに住むことを望むのか？ TBSラジオ「文化系トークラジオＬｉｆｅ」、NHK「青春リアル」でメインパーソナリティを務め、 若年層の圧倒的支持を集める気鋭の社会学者が10,000人の社会調査データを基に描きだす、 21世紀、日本人の「新しい幸せのかたち」。 　　◎　　　◎　　　◎　 少子高齢化、地方の過疎問題、無縁社会など、課題山積のわが国において、これからの社会を考える鍵となるのは「“身近な他者”とのかかわり」である、と著者は説く。 そして本書では「ＳＱ」というキーワードを提唱する。ＳＱとは、「身近な他者への手助けによって、人がどのくらい幸せになるかを表す指数」。 震災後、「絆」という言葉が注目され、また、「袖振り合うも多生の縁」ともいわれるように日本では古来より大事とされてきた人間関係が、 高度経済成長期、ポスト黄金時代を経て、今後どのように変容していくのか――― 「ＳＱが高い人は幸福な人である」 「ＳＱが“いざというときに頼れる人”をつくる」 「クールビズが普及しないのはＳＱが低いから？」 「ＳＱで考える新しい居住・通勤のかたち」 「ＳＱ的コミュニケーションが地域社会を再編する」 などなど、具体的かつ刺激的な処方箋まで提示しつつ、さまざまなデータや社会事象をあげながら考察していく、提言の書。 特別付録：あなたのＳＱタイプを診断できる「ＳＱチェックシート」つき。

日本は「右傾化」しているといわれている。ネット右翼、憲法改正論、中国や韓国との軋轢、さらには「美しい国」ニッポンという自画自賛など、たしかにその兆しはあるようにも思える。 しかし、はたしてこれらは本当に右翼の台頭を示すものなのだろうか?　右翼による社会改革はありえるのか? 本書は、日本に蔓延する「右翼的」な雰囲気の正体を、国内の経済衰退と自信の喪失、日米中韓の関係性の変化から読み解き、右傾社会の実体を明らかにしていく。さらに、政治家や官僚などエリートが右傾化することに警鐘を鳴らしつつ、厳しさを増す国際環境をサバイブできる合理的な「中道・右翼政権」の出現を期待する。

「たった1通のメールから取り付け騒ぎに発展」 「過去の失敗が今ごろ再燃、店舗展開がストップ」 「根も葉もない噂のせいで、お店の売上が激減」 「知らないうちに『ブラック企業』のレッテルを貼られた」 ……急増する「ネット風評被害」。いまや、誰の身に降りかかってきてもおかしくない状況になっています。にもかかわらず、ネット風評被害を受けたとして、警察や弁護士、プロバイダーに対策をお願いしても埒があかず、泣き寝入りするしかない人が少なくありません。 そこで、本書では、ネット風評被害対策コンサルティングのプロが 　・知らないでいると恐ろしいネット風評被害の実態 　・その対策の大前提として、自分たちが「ネット炎上」を起こさないためにするべきこと 　・それ以外にネット風評被害を未然に防ぐためにできること 　・万一、ネット風評被害にあってしまったときにすべきこと について、わかりやすくお教えします。

和より競争、平等より格差、長期的視点より目先の利益、情より公正さ、規制より自由、従業員より株主…… それらのアメリカ的価値観は、はたして日本人に適したものなのだろうか？ 大多数の日本人を幸福にする社会にふさわしいのだろうか？ グローバリゼーションのなか、改革という勇ましい掛け声によって、日本社会の根本がアメリカ文化で脅かされている。 その歪みが現在の金融危機によって露呈した今、精神的アメリカ離れの声も聞かれるものの、アメリカ追従の基本的な流れは変わらない。 しかし、アメリカ人とアメリカ社会にとって良い仕組みが、必ずしも日本人と日本社会にとっても良いとは限らない。 元通産官僚でもあった著者が、アメリカ人と日本人の価値観の違いを定性的定量的に示しつつ、２１世紀の世界の幸福にも寄与する日本的価値観の再評価と、それに基づく社会の仕組みの再構築、そのための政策を大胆に提案する。 はたして、あなたはどう思うか？　反対意見も含めて、建設的かつ本質的な議論が本書から始まることを期待したい。

「インターネットは世論を反映している」という世界観が、いまだに社会にはびこっている。ネットで目立つ言論や、それに対する反応は、氷山の一角として飛び出した存在であり、海面下にはその何万倍もの人々がいる……そんな固定観念は、まったくの誤りなのだ。また、ネットが社会をつなぎ、「新しい価値を創造する」というのも嘘である。 古色蒼然たる「ネット万能論」は害悪でしかない。本書は、「インターネットは無効である」ことを、さまざまな角度から点検していく。ネットユーザーの手前勝手な思い込みには疑問を呈し、ネットの声に必要以上に反応し、ありもしない価値を見出してしまう人々に対しては警鐘を鳴らすものである。

フジテレビ系ドラマ「結婚しない」から考える 30代、40代女子が結婚できないほんとうの理由 人生には「結婚する」という選択肢と「結婚しない」という選択肢があります。が、プロポーズもされないのに、「結婚しない」とは言えません。それは「結婚できない」ということ。「いつか白馬の王子様が来るはず」「30代はモテ期がくるらしい」といった幻想を抱くのは危険です。白馬の王子様が永遠に現れませんし、モテ期なんて、とっくに終了しているからです。また、現在同棲中、あるいは長くつきあっている彼氏がいるという方も、まだプロポーズされていなければ要注意。なぜなら、つきあいが長くなればなるほど、結婚は遠のいていくからです。 では、結婚するには、どうしたらいいのでしょうか？ 30代、40代の女性が結婚したいなら、短期決戦。効率的に結婚まで持ち込む必要があります。もう、20代の恋愛戦略は通じないことを肝に銘じてください。 本書では、2012年10～12月毎週木曜夜10時から放送されているフジテレビ系ドラマ「結婚しない」を例に、結婚するためにはどうしたらいいかをお教えします。

1000兆円を超える財政赤字、すでに1945年の敗戦時を上回っている日銀のバランスシートに占める国債の割合、 そして円安による輸入物価の上昇……。 財政破綻や円暴落のリスクは、もはや回避不可能ではないかと思われるぐらい高まっている。 万一現実化した場合に、その被害者となり苦しみを味わうのは国民だ。 安倍総理は責任を取って首相を辞めるだけで、被害は補償してくれない。 本書はアベノミクスが生むリスクとコストについて警鐘を鳴らすとともに、 危機への備えとしての地域社会自立の重要性を論じ、 物質的な豊かさのみの追求から脱し「足るを知る」新しい価値観を築くことを提唱する。

1998年の長野オリンピック、日本のスキージャンプ陣はビッグジャンプを連発し、ラージヒル団体金メダルを獲得、個人でも船木が金、原田が銅という輝かしい結果を収め、日本人を熱狂させました。 その直後、国際スキー連盟はルール改正の検討を開始し、翌年新ルールを発表。「日本叩きだ!」とマスコミを日本中が憤ったものの後の祭り。日本ジャンプ陣は一転して、長い低迷の時代に入ることとなりました。 こうした日本の“勝ちすぎ”を抑えつけるような国際ルール変更は枚挙にいとまがありません。 スポーツでは、 ・国際柔道におけるルール変更、 ・ 16戦15勝を誇ったF1マクラーレン・ホンダのターボエンジン禁止 ビジネスでは、 ・ 日本二輪車の攻勢に苦しむハーレーダヴィッドソン救済のための輸入関税45%引き上げ ・ 米国議会の圧力による自動車の対米輸出の自主規制 ・ 日本に厳しい措置がとられた日米半導体協定 などがその代表です。 なぜ、欧米人は平気でルールを変えるのでしょうか? これからも日本人は理不尽をガマンしなければならないのでしょうか? 著者は、こうした事態の背景には、「ルールに対する考え方の違い」があるといいます。 「ルール作り」から喧嘩がはじまるのが欧米流、それに対して、日本人は「ルールの守りすぎ」で「ルール作りには無関心」です。 こうした違いを乗り越えて、スポーツやビジネスで、あるいは、温室効果ガス削減目標といった国際政治の舞台で、日本人が世界と対等に闘うためには何が必要なのでしょうか。これからの時代の日本人とルールのあり方を問う一冊です。

国際機関に多額の拠出金を出しているにもかかわらず、ここで働く日本人はあまりにも少ないという現実。さらには、英語やディベートの力が弱いため、影響力、存在感の薄い日本人は、世界でいつも「損」をしているのではないでしょうか？ グローバル化が叫ばれ、これまでより一層、日本人が世界で活躍していかなければならない時代に必要なものとは何か。 ＩＬＯ（国際労働機関）、ＦＡＯ（国連食糧農業機関）、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）、ＡＤＢ（アジア開発銀行）、ＷＢ（世界銀行）……。数々の国際機関で人的資源管理専門家として活躍してきた著者が、豊富な経験と実感から伝える、岐路に立っている日本、そして日本人への提言。

「チャイナ・ジレンマ」とは、めざましく経済成長を続ける中国がもたらす経済チャンスと、一方で軍事力の伸長が生む政治・安全保障リスクの「ジレンマ」のことだ。 日本のみならず、少なからずの国々が、このチャイナ・ジレンマ直面している。この「チャイナ・ジレンマ」にどう向き合うか、経済チャンスを拡大しつつ、政治・安全保障リスクを低減していくという対中関係のマネージメントは難度を増している。 しかし、日中両国は永遠に隣国同士であり、経済的互恵関係を発展させつつ、共存共栄を図ることが両国の共有する国益だ。両国の基本政策は体制の相違を超えて全体としての日中関係を安定的に発展させていくことである。 現役の外交官として対中外交に関わってきた著者が、10年ぶりの中国指導部の移行期にあたって、中国の外交や対外姿勢の背後にある政治や社会の変化を読み解き、安定した日中関係構築に向けて私たちに何ができるかを考察する。

尖閣諸島問題、毒入りギョーザ事件、歴史教科書問題……。日中間では、ビジネス、文化交流を問わず、さまざまな局面で摩擦や衝突がよく起きる。 それはなぜだろうか？　お互いのことを「誤解」しているからだろうか？　だとすると、その誤解はどこから生まれたのだろうか？ 加藤嘉一、26歳。北京大学に単身留学し、8年にわたって新聞・雑誌コラム、ブログを通じて、中国の人々への発信を続けてきた。今や、「中国で最も有名な日本人」と呼ばれるようになり、真の「日中関係の架け橋」としての活躍に大きな期待が寄せられている。 そんな彼が、自分の目で見て感じた中国の「今」とは、いったいどんなものだったのか？　中国の若者たちの現実、不安、そして日本観とは？ 　本書は、中国で出版され、若者を中心に大きな話題を呼んだ彼の代表作に大幅な加筆修正を施し、日本語版として刊行するものである。 日本凱旋デビュー作となる本書は、切れ味鋭い、洞察力にあふれた日中社会比較エッセイであるのと同時に、「結局、中国人は、心の中では何を考えているのか？」を知りたい人にとっても、すぐれた示唆に富む書となっている。

「東京一極集中は悪であり、地方との格差をなんとしても是正すべきだ」という意見は、日本人に根強い。だが、本当にそれだけでいいのだろうか。 世界は今、都市間競争の時代に突入した。この地球上で競争しているのは日本やアメリカのような「国」同士ではない。ロンドン、ニューヨーク、パリといった「大都市」こそが、今や競争の新たな「単位」なのだ。 大都市であるほど発展する性格をもつ第三次産業は、ヒト・モノ・カネの集積によりその競争力を増す。この動かしがたい経済合理性の結果、世界の多くの国で、いま大都市への一極集中が進んでいる。この事実を無視して、一極集中是正を金科玉条として東京の集積を否定すると、結局、東京の国際競争力の失速を招く結果となる。 もし、東京が競争力を失うと、その冨を得るのは、実は海外の諸都市であって地方ではない。 東京の失速は、結果的に地方に分配する原資がなくなるという受け入れがたい未来が待っているだけである。 東京が世界一の都市にならなければ、日本に未来はない。 東京が沈むと、地方が沈み、日本が沈む。 都市政策の世界的第一人者が、東京、そして日本の未来を「一極集中」の是非という長年の課題に踏み込んで、その真実を語った議論沸騰の書、ついに誕生！

日本の夫婦の数は300万組。毎年70万組が結婚し、25万組が離婚。40%がセックスレスだと言われています。恋愛を経験し、納得し合って結ばれたはずなのに、なぜそのような結果になってしまうのか？ 恋愛学の第一人者が、結婚と離婚の問題を政治学的・経済学的に検証し、「我慢か離婚か」の二者択一から脱却するための方策を提案する1冊。 本書から円満な夫婦生活を営むためのヒントを得るか、それとも、潜在的に眠っていた離婚願望をあぶり出されるか、それはあなた次第。心してお読み下さい。

下がり続ける婚姻率＆出産率。 その裏で、女性は、ふたこと目には「いい男がいない」と言うが、はたしてそれは真実か？ 女性にとって真実であるとしたら、それはなぜなのか？ 恋愛とは広義の意味での政治であるとする気鋭の政治学博士が、各種データを駆使して、その理由を、1.時代　2.男　3.女の3つの視点から解明する本書は、現代の恋愛事情を通して、日本社会がかかえるさまざまな問題を映し出す貴重な資料となっていると同時に、恋愛が成立する秘訣を科学的に示唆する異色の恋愛指南書ともなっている。

皆が元気で長く生きられる持続可能社会は、こうすれば十分可能だ！ 世界一のスピードで、高齢化の進む日本。その中で、増大する一方の高齢者の医療費負担が国家の財政と国民の家計を圧迫している。一方で、医療の進化にも目を見張るものがあり、病気になる前の健康のケアもかなり部分が可能になっている。ところが、現状の仕組みの中では、それが活かされない。それを活かすことによって、いまよりずっと少ないコストで、今よりずっと病人を減らすことができるのに。 東京大学医学部ならびにハーバードビジネススクールでPh.D取得の著者と、東京大学法学部卒業後、厚生労働省に入省。現在は、マッキンゼーに籍を置く著者の共著による本書は、こうした日本の医療の現状をわかりやすく率直に示すとともに、社会からも個人からも医療費の負担を減らし、かつ健康の増進を図ることが十分に可能であることと、それを実現するための具体的な提言を、医学的知識と制度への理解、さらにはマネジメントの知見をあわせて、医療関係者はもちろん、患者である一般の人々一人ひとりにあつく語りかけている。

政治のことはよくわからないから、政治家たちに任せておけばいい。選挙に行っても誰に投票すればいいかよくわからない。というか、誰が当選したって同じでしょ？ どうせ何も変わらない。だから、自分には関係ない。 そんなことを思っている人もいるかもしれない。でも、そんなことはない。自分には関係ないと思い選挙に行かなければ、政策はどんどん投票率が高い人たちに向けたものになってしまい、より政治が遠くなってしまう。政治家たちは当選するために、確実に投票してくれる人々に対する政策を打ち出していくからだ。 　選挙では何も変わらないと思う前に、自分たちの手で、日本の未来を変えることについて考えてみてほしい。それはつまり日本に住む自分たちの将来を考えることでもあるからだ。 自分たちの将来のために、今、日本の政治問題をどのようにとらえて、何を考えればいいのか。政治の争点といわれるものに、いったいどんな意味が隠されているのか？そもそも自分自身はいったい、どんな考えを持っているのか。 本書は、そういった疑問を紐解くためのキーノートだ。 具体的には、日本政策学校という学び舎に集った私たちが考えた、7つの論点、「政治主導と官僚制」「税金と社会保障」「景気対策」「雇用問題」「原発とエネルギー問題」「憲法改正と徴兵制」「TPPと外交」に関して、基礎知識と問題意識を共有し、政策について解説や識者の意見をまとめた。さらに、それぞれの政策においての簡単な質問を用意し、それに答えると自分の立ち位置がわかる「政策ポジション図」を作成した。各政党や政治家、識者などのポジションもわかるようになっている。また、それぞれのポジションにおける代表的な意見も掲載してある。それぞれの問題について、持論を整理、明確化し、日本の将来の選択を進めるものになるはずだ。 そして、最後に私たちが考える、明るい日本の未来像を描くために大切な2つの「ボーダレス」を紹介している。 本書が、みなさんが政治や社会のこれからについて考え、自ら“未来の選択”をするきっかけとなれば幸いだ。

現在の60代以上は、払った税金以上の受給を受けています。 ところが今の20代は彼らが払った税金より4000万円低い受給しか受けられません。 日本の若者が“ソンをする”のは20代~30代前半の投票率が低いから。 政治に参加しない人が政治的に不利になるのは、ある意味当然なのです。 大好評blog『MAJIBIJI世代のための政治リテラシー講座』待望の書籍化!