ウクライナ戦争が戦場の常識を変えた！ もはや最新戦闘機も戦車も「オワコン」となった ロシア軍によるウクライナ侵攻が戦争の常識を一変させた。 ウクライナ軍が圧倒的多数のロシアの戦車や装甲車などの機甲大隊に壊滅的打撃を与えている。 その背景には、アメリカやＮＡＴＯ諸国から送られたドローンやＨＩＭＡＲＳなどの兵器の存在がある。ロシア軍の旧式な兵器が西側の最新兵器にまったく歯が立たないことがはっきりと証明されてしまったと言えよう。 ドローンやジャベリンによって戦車はすでに「オワコン」であることが明らかになった。 さらに優れた対空ミサイル網は、いかなる優秀な戦闘機にも航空優勢をとらせない実力を発揮した。 こうしたウクライナの戦訓を、習近平の中国が必ず実行するであろう台湾有事に応用したらどうなるのか。 ロシアからの軍事技術によって構築された中国軍の装備にはロシア軍と同様の弱点がある。 しかも台湾と中国の間には台湾海峡が横たわっている。海からの楊陸はほぼ不可能。輸送船はすべてミサイルで撃沈されるだろう。 空挺部隊による侵攻も補給を確保することができず、台湾上陸した中国軍は孤立して全滅するしかなくなるだろう。 ウクライナの戦訓をもとに、最新の兵器技術を網羅しつつ総合的な観点から台湾有事の戦い方を検討する。

自衛隊がついに空母を保有する方針を打ち出した。『いずも』型護衛艦を改造すれば垂直離着陸可能な「Ｆ-３５Ｂ」を搭載する空母はすぐにも実現できる。しかし、『いずも』には弱点が……。『拡大しらね』型護衛艦を軽空母として活用すれば、より効果的に南シナ海などにおける中共の軍事活動を封じることが可能となる。朝鮮半島危機以後の安全保障やＡＩ技術の動向など激変する環境を先取りし、日本がサバイバルできる自衛隊の装備とは何かを提言する。

このままでは尖閣は《第二の竹島》になる！ 隙だらけの陸上自衛隊の装備体系を大転換させよ 中国は新たに海警法を制定し、尖閣諸島に対する領土的野心をあらわにしはじめた。 その原因の一端を日本政府と自衛隊が誘引していることに私たちは気づいているだろうか？ 実は、陸上自衛隊の「編制」「装備」「作戦構想」が、まるで、尖閣諸島を防衛できる内容になっておらず、 中国からは、尖閣諸島が《隙だらけのターゲット》に見えてしまっているのだ。 著者は『日韓戦争を自衛隊はどう戦うか』（２０１９年刊）の中で、 陸上自衛隊の「戦闘ヘリコプター」に多額の予算と貴重な部隊人員を空費している一大欠点を指摘した。 本書では、尖閣諸島の奪還作戦を遂行するという喫緊の課題に対して、 見当はずれな防衛投資が、陸自の「砲兵」の分野で冷戦後、一貫して続いてきたことを指弾する。 さらに、ナゴルノカラバフ紛争で明らかになった無人機（ＵＡＶ）と長射程ミサイルの圧倒的な戦闘力を尖閣防衛に活かす自衛隊改造案を提示する。 陸上自衛隊は、空軍化されなければ尖閣防衛などおぼつかないのだ。 [内容紹介] ・ナゴルノカラバフ紛争が軍事関係者に与えた衝撃 ・大活躍したトルコ製の攻撃型無人機「バイラクタルＴＢ２」 ・自爆型ドローンによる戦略的ハラスメントの厄介さ ・ロシア軍の電子妨害トラックとイスラエル製無人機の死闘 ・政治的ステルス兵器としての無人機 ・「ハロプ」を尖閣諸島防衛に使ったらどうなるか？ 　・先島群島から尖閣海域を火制できる「ＬＯＲＡ」について ・無誘導の１５５ミリ砲弾は、塹壕陣地に対して無力だ ・離島に上陸した味方歩兵はどうやって防護されるか ・中共軍の自爆型ＵＡＶを、いかに処理するか （「目次」より）

《好評ニュー・クラシック・ライブラリー第３弾！》 中国発のパンデミックから第３次世界大戦へ！ 新型コロナウイルスの感染拡大で注目される 「地政学」の最適の教科書 新型コロナを世界に蔓延させた中国は、 他国に先駆けて感染を終息させ、世界覇権の野望をあらわにしつつある。 アメリカを始めとする西洋民主主義国家と全体主義中国との対決の構図が明らかとなったいま、 地政学的思考の重要性はかつてなく高まりつつある。 本書は、地政学の祖であるアルフレッド・マハンのシーパワー理論から説き起こし、 古典ともいえるマッキンダー、スパイクマンの理論を中心に豊富な軍事知識を駆使して独自の視点で解説。 さらにマッキンダーがなしえなかった中国大陸の地政学を論じ、 朝鮮半島を含む旧儒教圏の脅威に直面している日本防衛の地政学を構想する。 [本書の内容紹介] 過去から未来まで変わらないものを見極められるのが地政学の効用 ◎「世界における英国の一人勝ち」の理由探しから始まった地政学 ◎「艦隊は分割するな」が、アルフレッド・マハンの卓説 ◎地域の強国と準強国とを拮抗させるスパイクマンの地政学 ◎内部から必ず裏切り者が出るのが中国大陸の変わらない文化 ◎もはや日本は朝鮮半島など必要としない ◎すばらしい戦後日本の地政学的環境 ◎「シェール・ガス革命」と「パナマ運河拡幅」が意味する地政学の新事態 ◎対儒教圏の理想的バリアーとなるハイテク機雷

日韓戦争は、必然的に中国・北朝鮮による３国同時事態に発展する。その非常事態に備えて、陸上自衛隊は「軽空軍化」せよと提言！ 日米韓で北朝鮮に対抗するこれまでの同盟関係は文在寅政権によって破壊された。わが国がこれから直面するのは韓国・中国・北朝鮮による《三国同時事態》である。この地政学的急変に既存の攻撃ヘリ部隊では対応できない。エンブラエル社の固定翼軽攻撃機（ライトアタック）「スーパーツカノ」ならば長時間滞空して沿岸監視や敵情偵察、自衛空戦も可能。ヘリ部隊を廃止し、ライトアタック機に機種転換して陸上自衛隊を「軽空軍化」せよという衝撃の書。

日本の軍事技術は、世界レベルだ。そうりゅう型潜水艦は世界最高性能で、ステルス戦闘機も実証機が初飛行している。オーストラリア海軍への潜水艦輸出や、飛行艇ＵＳ２のインドへの売り込みが試みられているが、必ずしもうまくいっているわけではない。しかし日本からの防衛装備輸出は同盟関係の強化もあり、アジア諸国からの期待は大きい。また、高度な防衛技術開発は波及効果も大きい。兵器性能などの情報満載で、軍事技術立国のシナリオを構想する。

歴史は戦争がつくった。 ――だから軍事から見れば歴史がよくわかる！ 中国で弓は、兵士の訓練を不要にする弩が主流であった。 ところが日本では扱いの難しい大型の和弓が発達した。 鏃も殺傷力を高める返しは平安末期には失われる。 なぜ攻撃の道具も防御の装具も、日本独特になっていったのか？ さらに疑問は続く…… ●なぜ日本の合戦では「投げ槍」は使われなかったのか……？ ●なぜ日本の「楯」はシンプルな板状なのか……？ ●なぜ日本の武士は顔の真正面を装甲しなかったのか……？ ●なぜ日本からは「銃剣」が発明されずに西欧人がさきがけたのか……？ ●日本の馬は、強かったのか、弱かったのか……？ 槍や楯の形状、騎兵の役割から火縄銃の性能、 第二次世界大戦における戦車の配備展開など、 運用面も含めて実証的に検証することで、 日本史の隠された真実を浮き彫りにする。 [本書の内容] 第１章　日本軍はなぜ「投げ槍」を使わなかったのか 第２章　朝鮮半島から離れたことで変容した日本の武器性能 第３章　鉾と楯から見た日本の武器事情 第４章　日本の騎兵はどのように戦ったのか 第５章　日本の弓はいったいどれくらいの威力があったのか 第６章　楯を軽視した特殊事情 第７章　テレビ時代劇とはまったく違う日本の合戦 第８章　なぜ大砲をうまく使いこなせなかったのか 第９章　日本人はなぜ火縄銃に銃剣をつけなかったか 第１０章　日本陸軍はなぜ《性能が劣った戦車》にこだわり続けたのか

中国を殺すのにミサイルはいらない。 日本がかつて最も苦しめられた機雷戦に学べ！ 中国武漢市発の「新型コロナ・ウィルス」が、世界史の流れを不可逆的に変えつつある。 ヒト・モノ・カネが、国境を越えて、自由に無制限に、地球上のすきなところを行き交う―― いわゆるグローバリズムが漫然と信じられた時代は、もう終わった。 近い将来に、わが国を含めた近代自由主義諸国は、 個人の自由に関する価値観が根本から相容れない中国を筆頭とした《反近代》主義諸国の悪影響をブロケイド ──鎖国状態を外側から強制すること── によって防ぐしかなくなるだろう。 そのとき機雷は、反近代主義諸国との国境の交通を遮断してしまうための、 有力で、そのうえある面では人道的ですらある軍事的オプションとして、これから注目されるはずだ。 本書は、広義の「機雷戦」が果たす役割を考えるための、材料を提供するものである。 先の大戦中に日本人を最も苦しめた武器のひとつであったのに、 戦後の日本国内ではほとんど正確な全体像が把握されていない「機雷」について、 過去から現在までの戦訓を実証的に研究する。 【本書の目次紹介】 第１章　第二次大戦までの機雷戦 第２章　第二次大戦前夜までの日本海軍の機雷戦力 第３章　失敗した、日本軍による中国大陸ブロケイド作戦 第４章　対英米作戦と旧日本海軍の機雷戦備 第５章　連合軍側から見た対日機雷戦 第６章　戦後冷戦期の米軍機雷の概略 第７章　ベトナム戦争の終結に機雷はどのように役立ったか 第８章　米軍の国際法解釈と、次世代の《新機雷》の方向 第９章　第二次大戦後に機雷が注目されたいくつかの事例 第10章　英国の「対独ブロケイド」経験が教える単純な原則 第11章　「中共軍の機雷」vs.「海上自衛隊の機雷」

２０３０年までに必ず暴発する中国からの被害をいかに最小限にとどめるか？ ノーベル経済学賞を受賞した行動経済学の「人はガッカリしたくない」という意思決定モデルから中国弱体化の秘策を構想する 国際法を平気で無視して自己の利益をあつかましく要求する中国。 しかし彼らの傍若無人な政治体制がそれほど長くは続かないことは、すでに明らかだ。 なぜなら「社会の急激な少子高齢化」と「労働力不足」が解除不可能な時限爆弾として必ず中国経済を空洞化させていくからだ。 ただし、彼らが限界点に達する２０３０年までに、習近平による最後の悪あがきが顕在化してくる可能性は高いと見なければならない。 すでに東風４１大陸間弾道核ミサイルの配備拡大としてその危機は始まっている。 この中国の脅威に世界と日本はどう対応すべきか。 対中戦略の構築には、ノーベル経済学賞を受賞した行動経済学のプロスペクト理論がきわめて有効であることを著者は強調する。 簡単に言えば、人は期待ではなく、「ガッカリしたくない」という基準によって意思決定するという理論だ。 まさに中国人民をガッカリさせつつある習近平の独裁こそが中国の弱点であることを論証し、 日本を含む西側世界がとるべき中国弱体化のための軍事・経済戦略を提案する。