宮田律 - PHP新書作品一覧
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4.0イランによる核開発は国際社会の大きな問題となっている。アメリカや国連安保理は経済制裁を科し、イランは深刻な影響を被りつつある。外国からの資本がはいってこないうえに、漁夫の利を得た中国からのマネーがインフレを起こして国民生活を圧迫。石油はでるものの精製施設が整っていないため、ガソリンやジェット燃料の輸入がなくなれば、交通インフラは麻痺することになる。それでも強硬な態度を続けるのはなぜなのか？ イスラム革命以来、イランが掲げる反米・反イスラエルのイデオロギー。体制を支える革命防衛隊と、台頭する改革派。アメリカ政治を動かすユダヤ系ロビーとネオコン。いつ戦争が起きてもおかしくないほどに対立を深めるアメリカ・イラン両国の動きを、第一人者が分析する。日本がイラン政策でアメリカと共同歩調をとれば、エネルギー安全保障上重要な中東諸国で築いた信頼を失う。そのとき、いかなる外交政策をとるべきか。 -
4.0カリフ(預言者ムハンマドの正統な後継者)宣言、奴隷制の復活、通貨の発行……国家を超えた理想のイスラム共同体の実現をめざし、イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」が、急速に勢力を拡大している。インターネットを駆使した戦闘員の募集に対し、世界中から続々と志願兵が集まってきており、近い将来、「イスラム国」が国家として承認される懼れすらある(すでに2014年6月に樹立を宣言。“首都”はシリアのラッカ)。対するアメリカは、マイノリティを抑圧し、恐怖で人々を支配する「イスラム国」を空爆するも、いっこうに成果は挙がらず、その“根絶”のための作戦にはまるで出口が見えない。本書では、イスラム研究の第一人者が、「イスラム国」の正体を解き明かすべく、彼らが台頭した背景や最前線の活動を紹介するとともに、オバマ政権の中東政策“失敗”の要因を明らかにし、いよいよ混迷を深める中東情勢を平易にかつ鋭く分析する。 -
4.5トランプ大統領は就任式で「イスラム過激主義を根絶する」と高らかに宣言した。ドイツのいくつかの地域では若いムスリムの失業率は30%に上ると推測されており、フランスではムスリム女性の服装が厳しく規制されている。中国・インドでもムスリムは迫害や差別を受けている。そんな情勢の中、日本がイスラムにとっての希望の国となっている。イスラムの人々は日本のソフトパワーや科学技術を賞賛し、日本もシリア難民を受け入れ始めている。歴史をひもとけば、日本とイランは石油取引が始まる前から貿易が盛んだった。戦前の日本は「日本主導の下にアジアを統合して、欧米の世界支配に対抗する」という「大アジア主義」に則り、ロシアやオスマン帝国、東南アジア、中国のムスリムと連携しようとした。本書ではこのような日本とイスラムの関係史を辿り、日本の役割を考える。 -
-なぜ古代にはキリスト教徒が、中世にはムスリムが増えたのか。そして、キリスト教とイスラムの何が人々を惹きつけたのか。当初、ローマ帝国で迫害されたキリスト教はその後、国教化で信徒が急増。一方、イスラムもウマイヤ朝時代には世界の3人に1人がムスリムとなった。この2つの宗教が拡大した要因は、「女性」や「平等」にあるという。現在、ムスリムの増加率は70％で今世紀末にはイスラムが世界最大の宗教となる。その時、世界の価値観はどう変わっていくのか？ 本書では、世界の宗教人口の推移やその背景となった要因を明らかにするとともに、今後世界でムスリム人口がいかに増えていくかを予想する。ヒトラーのナチス政権、また欧米やイスラエルの極右が考えるような一国家は一民族によって成り立つという「国民国家（ネーション・ステート）」の考えから国内の「異分子」を完全に排除することなどは現代世界では不可能であり、異なる文化をもった人々を円滑に取り込まなくてはならないことを、人口統計などを紹介することによって明らかにする。また、人口の動態変化にともなう宗教の相互作用がどのような学芸、文化を創り出したのか、あるいは政治的な衝突や対立を招いたのかを探り、さらに宗教人口の変化が今後どのように世界、あるいは日本に影響を及ぼしていくか、また日本の異文化との接触のあり方を考えたいと思う。（本書「はじめに」より） I 初期キリスト教の人口増加 II イスラム人口はなぜ増加したか III 中世・近世のヨーロッパ・キリスト教世界の人口動態 IV イスラム世界を逆転したキリスト教徒の人口増加 V ヨーロッパ・ナショナリズムと宗教 VI 宗教がせめぎ合うアメリカ大陸 VII 増加する世界のムスリム人口 VIII 現代世界の宗教人口の検討 -
-世界中の建設用クレーンの半分が集中しているといわれるほどの好況に沸いたドバイでは、不動産バブルがはじけ、経済は沈滞、労働者の解雇も進められた。「世界一」の規模だった数々の巨大プロジェクトは休止・延期を余儀なくされている。労働者が解雇されたり、外国人が流出したりすることで、購買力も低下している。世界同時不況のなか、経済も悪化しているのは、ほかの湾岸諸国も同じだ。しかし、将来を期待させる材料も多々ある。サウジアラビアでは人口増加による住宅不足が起きている。これは、内需に支えられているだけに、不動産・建設業界にとって魅力的だ。カタールは天然ガスの大輸出国となった。アブダビは、ドバイを反面教師として、安定した経済成長を目指している。ドバイも、すぐに景気が回復することはないものの、地域の中心としての地位は揺るがないものと思われる。現状から、湾岸経済の今後をうらなう。